千と千尋の経済学のblog

今まで、『千と千尋の経済学』シリーズをキンドル(電子書籍)で出版したり、YouTubeで動画を作成してきました。 このブログでは、もう少し自分の好きなように金融や経済の意見や解説を書きたいと思います。 特にアメリカの株式市場の動向とオプション取引について、役に立つ情報を発信していくつもりです。 ちなみに私の投資手法:Be contrarian and be lucky than good d(^_^o).

前回211日「VIXショートのバブル崩壊と株式の大バーゲンセール(^^;)」の続きです。

米国株式市場は2月最初の週の暴落が嘘のように、28日以降は上昇を続け、DJI(ダウ平均株価)は24K弱を底にして215日は25.2Kまで戻しています。高値が26.5K位ですから、結局、あと5%上昇すれば新高値更新になります。

前回のブログでは今回の急落の要因を考えましたが、専門家が指摘する金利先高感インフレ懸念による債券市場の売りと株価暴落ではVIXの急騰が説明できそうにありません。その理由は、米国債の710年のETFIEF20年超のTLTを見ると、それぞれ価格は2016年の夏以降急速に低下(株式市場は絶好調)し、トランプが大統領選に勝利した118日以降は暴落しています。つまり今回の株価下落に債券市場の動向は関係ないと結論できます(たぶん)。またインフレ懸念や財政赤字を先読みするにしても、数日間の暴落からすぐに立ち直る株価との整合性は見当たりません。

TLT
そこでVIXショートのポジションをもう一度確認するために、クレディ・スイス・グループインバースVIXETNXIV(対VIX)のチャートを作成しました。チャートより明らかなように、VIXの急騰に不意を突かれたVIXショートのヘッジファンドや個人投資家がパニック売りを引き起こしたことが25日の売買高30.3Mに表れています。その後も7日まで売りの余波が継続しています。

VIXショート2
XIVの場合は1ヶ月100M位の売買高が4日間で100Mになっていますが、その他のVIXショートに使われたUVXIVXXTVIXETN)、SVIXなども売買高が急増しました。つまりこれら関係するETFが一斉に売られたとすれば、株式市場への大きな影響が納得できます。

前回のブログでは、損失を被ったヘッジファンドとして名前が上がっているのはLJMFunds Managementがあり、その損失は5億ドル」と書きましたが、その後のニュースで実に多くのヘッジファンドがXIVVIXYなどを使っています。また個人投資家もこれらETFETN内実を理解せず売買に参加していたようです。

いずれにしても、今回の株価の下落は「株式の大バーゲンセール」になりそうで、ベータの低いオプションを処分して損失を確定後、deep in the moneyのブルスプレッドの体制を整えていました。その結果、1週間で1月分の利益が消えましたが、また1週間で半分以上戻りました(^^;)。ゴールドマン・サックスも順調に利益が増えていますが、3月になる前には利益確定を急ぎたいと考えています。

 

米株市場は2月に入ってから暴落して1週間で2300ポイント(9%)以上下落しました。わたしのポートフォリオも1月分の利益がぜんぶ吹き飛んでしまいしました(^^;)

今回の暴落がどれくらいヒドイか理解するには、巨大石油会社のExxon MobilXOM)の株価チャートを見ると分かります。時価総額が3700億ドル前後の石油メジャーの株価が、わずか一週間で$89から$76まで15%も下落する売りが出ることは通常では考えられません。ボリンジャーバンドの広がりから、この暴落が確率的には1%以下の出来事だとわかります。

XOM1
マーケット全体の動きは次のDJIのチャートや表から分かるとおり、今回の暴落の特徴はまるで「フラッシュクラッシュ」が起きたかと思われるほどの取引時間中の株価の変動幅の大きさです。そのためいつものように先物がプラスだから寝る前にオプションを購入したりすると、朝起きたときに買ったばかりのオプションが大きなマイナスになります(プンプン)。

今回のブログでは、なんでこんなことになったのか考えてみます。

DJIチャート

DJI表
昨年5月のブログ記事「株価は上がりVIX10以下になりました(^^;)」(2017-05-13 )を参考に今の経済状況を比較してみると、現在の米国経済は懸案の税制改革も通りアメリカの企業業績(ISM)も消費者心理も絶好調です(Confidence Index)。

前回のブログ記事のポイントは、アメリカのマクロ経済データは強い、景気指数も順調、Fedの利上げも想定通り、トランプ大統領の経済政策は株式市場を強くサポート、EUに加えて新興国の経済は予想以上に成長、原油先物はサウジ・アラムコの1000億ドル規模の新規株式公開(IPO)が予定されているため60ドル以上に高値止まりで安定。 

その一方、昨年の5月の経済状況では想定しなかった次のような問題が発生しました。

     年度末から1月にかけて株価が急速に上昇して売り圧力が高まっていた。

     長期の米国債の利回りの急上昇:

a        トランプの税制改革や軍需・インフラ投資により財政赤字の拡大とインフレが懸念

b        アメリカ政府機関のシャットダウン

c        ムニューチン財務長官のドル安容認発言

d        中国政府による米国債の売り増加の懸念

e        イエレン議長が退任する22日にWells Fargoに懲罰的な命令を下す

f         25日にFedの議長に就任したパウエル議長の金融緩和政策の転換方針が不透明

g        年金基金の資産ポートフォリオの大幅な見直し

例えば中国政府だけでなくbドル安・円高は、日本の機関投資家にとっても米国債の購入を控えることになり米国債の利回りの上昇要因になります。ただしドルの全面安はアメリカの機関投資家の海外金融市場での投資の手じまいと、アメリカ多国籍企業の多額の海外利益を国内に還元(repatriation)させる大きな動機になるので、日本や中国の株式市場にはマイナスですが米市場にとってはプラスに働く可能性が高いと思われます。

さて上記のような要因でアメリカの債券市場のセンチメントが悪化している時に、低いVIXを前提に一方的にロングポジションを積み上げてきた投資家(投機家)をショートするヘッジファンド(ベア)が出てきても不思議ではありません。彼らによる先物やインデックス、ETFの売りが始まると、1月の急騰による利益を確定しようと他の機関投資家も株式の売却を開始します。こうなると自動的に機械アルゴリズムが大量のETFやインデックスを売却するため市場全体が簡単に暴落します。その結果、VIXが急騰しました。

VIX
すると、長期にわたる低ボラティリティを利用してVIXをショートするETFInverse Volatility ETFs)と株式買いを行っていたヘッジファンドがパニックを起こしました。

VIXショートと株ロングのヘッジファンドや個人投資家は、XIVUVXIVXXTVIXETN)、SVIXなどのETFETNを使うようです。しかし資産ではないVIXをショートする、しかもレバレッジ2倍のTVIXなどを使うと言うのは私には理解できません。

いずれにしても、VIXが急に暴騰したので、これらのETFは暴落しました。するとレバレッジによる投機家にはマージンコールが発生し、持っている資産(ETFや優良企業の株式)を強制的に売却させられます。そのためVIXとか国債利回りとか関係のない優良企業の株価が急落するというよくあるパターンが発生したと考えられます。

XIV2

SVXY2

具体的に損失を被ったヘッジファンドとして名前が上がっているのはLJMFunds Managementがあり、その損失は5億ドルとニュースにあります。しかしこのような金額がこの一週間の株式の暴落を誘発させることはできません。そこで実際のVIXショートのETFの売買高を見ると、これらのETFの多くが毎日100万株を超えていることがわかります。また自社株買いが収まる最後の30分くらいに大量の売買が発生(ETFリバランス)することから、投資に失敗したヘッジファンドや「懲りない」個人投資家のパニック状況が推察されます(^^;)

さて今回の株式市場の急落とボラティリティの上昇により、2月末までは年金基金などの機関投資家がリスクのリバランスを始めることになり、株式市場から資金を引き揚げることが予想されます。その一方で、今まで買いたくても買えなかった高PERの成長銘柄がとても魅力的に見えます。と言うことで、1月の失敗を反省して、これからのオプション投資は更にヘッジをかけた安全策で行いたいと思います。ただしこれから更にボラティリティが上昇し、またFedの金融政策がやや強めの引き締めに移った場合は、少し早すぎた買いのゴールドマン・サックス(GS)にダブルダウンしてみたいと考えていますd(^_^o)

アメリカの税制改革が2017年12月20日に通過したことで、米株式市場は予想外のクリスマスプレゼントをもらって高騰し、2018年に入っても最高値を更新し続けています。また懸案だったFedの次期議長も2017112日、トランプ大統領によって20182月に任期切れで退任するイエレンさんの後任としてジェローム・パウエルが指名されました。

実はFedの後任議長については、20170722日のブログで「次期FRB議長はイエレンさんでなくてゲイリー・コーン?」と言うタイトルで書いていますが大外れでした(^^;)

当時、次期議長の有力候補だったゲイリー・コーン、Kevin Warsh、著名な経済学者のJohn Taylorも選ばれませんでした。

ただしトランプ大統領(以下、トランプ)は相変わらず根拠のない暴言をまき散らし不合理な政治的決定を行うので、結局、パウエルさんしかトランプの依頼を了承した人がいなかったのかも知れません。

特にトランプが2017年の8月にバージニア州で発生した白人至上主義団体と反対派の衝突について、「双方に責任がある」 とネオナチやクー・クラックス・クラン(KKK)を強く非難しなかったため、ユダヤ系であるコーンはトランプを批判し、NEC委員長を辞任しようとしたと言われています。しかし彼はその後も現職にとどまって税制改革の実現に努力しましたが、トランプを批判したため彼の次期議長の指名はなくなりました。

さて今回のブログの目的は、上記のような経過の後のゲイリー・コーンの身の振り方を予測して、ゴールドマン・サックスのオプション取引に使ってみようというものです。

株価の予想は誰がやってもあまり当たらないものですが、それでも知的訓練としては有意義な作業だと思います。

私の予想ロジックは以下の通りです。ゲイリー・コーンは、

   トランプに対して辟易している(と思われる)

   FED議長職の可能性はなくなった

   税制改革は実現した

以上の3点に加えて、最近のゴールドマン・サックスの決算は売上も一株あたりの利益も予想より良く、また自社株買いも順調だったのですが、債券・為替・コモディティ部門の売上が前年比50%に落ち込んだことを嫌気されて株価は大きく下落しました。

GS3m
次の1年のチャートを見ても、主要株価指数が最高値を更新しているときに、ゴールドマン・サックスの株価はほとんど上がっていないことがわかります。
GS1y

さてゲイリー・コーンがゴールドマン・サックスを抜けてから、ゴールドマン・サックスの商品先物やデリバティブ部門の売上が激減したことは、ゲイリー・コーンがいかに有能なトレーダーであるかを証明していると思います。

またロイド・ブランクファインは今年64歳になり、2015年にはリンパ腫を発症し化学療法を受けています。病気を克服したとはいえ、2006年からゴールドマン・サックスのCEOを勤め続けており、残りの人生について考えるようになったと推察します。
つまり彼の引退は近いと推察することができ、その後を継ぐのはゲイリー・コーンが最有力ではないかというロジックが成り立ちます。するとゴールドマン・サックスに対するSentimentも大きく改善することが期待でき、非常に安値に放置されてきた株価の上昇につながると思われます。

と言うことでゴールドマン・サックスのCall Bull SpreadJul 260/295 Bull Call@11.5を購入しました。しかし相変わらずボケていまして、決算予想を決算と勘違いして1日早く購入し、大幅に下落したのですぐ売って250 Callに乗り換えました(^^;)

現在のゴールドマン・サックスのオプションはJul 250/295 Bull Calllong Call 250 @18.21short Call 295 @4.61です。これから半年の短期間にゴールドマン・サックスのCEOの交代があるかどうか微妙ですが、株式投資の一つの醍醐味はこのような知的推理を楽しむことにもあると思います。

 

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