総合人材サービスのマンパワー・ジャパン（神奈川県横浜市、ダリル・グリーン会長兼社長）の調査によると、不況の影響で日本企業の「人材不足感」が低下したことがわかった。

　「人材不足を感じている」と回答した日本企業の割合は、前年比８ポイント減の５５％だった。２００６年の調査開始から昨年まで、「人材不足感」は右肩上がりで上昇してきたが、昨年末からの景気悪化を反映して調査開始以来の最低値を記録した。

　企業が人材不足を感じている職種をみると、昨年はランク外だった「看護士」「ドライバー」「教師」「管理職・役員」といった職種が新たに１０位内に入り、より専門性の高い職種や、採用が難しい職種で人材不足を感じている企業が増えてきている。

　同社は「看護士や教師などの専門職は、給与の待遇面や職場環境などの課題も多く、雇用におけるミスマッチが起きている可能性がある」とコメントしている。

　また、「非熟練工」が新たに１０位以内に入っており、高度なスキルを必要としない単純作業を担う人材のニーズもあるようだ。

　一方、昨年は１０位内に入っていた「マーケティング・広報」「生産オペレーター」「機械工」「研究者」が今年はランク外となっており、不況で生産調整が行われた影響などで製造部門や間接部門で必要となる職種の人材不足感は低下した。

　「営業/販売職」「事務/秘書」「高スキルの職人」「ＩＴ関連技術者」「エンジニア」は、昨年から引き続き１０位以内に入っている。景気動向に左右されず、比較的人材の入れ替わりが早いため、企業が恒常的に人材不足を感じている職種といえる。

　同調査は、東京・大阪・名古屋の１０４４社から有効回答を得た。

日本人材ニュースＨＲＮ