新規事業のつくり方 (7)最も重要な要素とは?新規事業のつくり方 (9)最初に着手すべきこと

2018年02月07日

新規事業のつくり方 (8)新規事業を企画する組織づくり

新規事業立ち上げの手順を、実際の手順に沿って分かりやすく

解説していくシリーズコラム「新規事業のつくり方」。

 

コンサルティングの現場や、セミナー等でしかお話ししてこなかった

内容も含め、成功に導くための秘訣を公開していきます。

 

初めて新規事業に取り組む方にも、既に取り組んでいる方にとっても

今、何をすべきか、どのように進めればよいのかが明確化します。

 

 

◎ 会社の覚悟とメンバーの意思

 

継続的に新規事業を企画し、立ち上げている企業においては

多くの場合、常設の新規事業企画部門があります。

 

では、初めて新規事業を企画する際

どのような組織づくりが求められるのでしょうか。

 

営業企画、戦略企画、経営企画など、企業によって様々なれど

基本的にはマーケティング機能を有する部門が適当です。

 

マーケティングの定義も様々ですが

ここでは下記の3つの機能を有する部門と位置付けます。

 

① 分析機能

② 戦略立案機能

③ 戦略・戦術実行機能

 

企業活動の現状を分析し、進むべき方向を考えて実行する。

PDCAサイクルを遂行する機能といえば分かりやすいでしょうか。

 

新規事業を計画する作業は、既存事業において実行している

こうしたプロセスを、将来の計画に置き換えるものです。

 

その意味では、業務の親和性が高く、最も相応しいといえます。

そこに在籍するスタッフも、相応のスキルがあるという前提です。

 

部門の業務として進めるか、または部門スタッフを長として

新しい専門部署を設置するという選択肢もあります。

 

マーケティングとは名ばかりで上記の機能を果たしていない

或はそもそも社内にマーケティング部門が存在しない場合。

 

これは、新規事業を云々する以前に、既存事業を分析し

戦略を構築するマーケティング部門の設置が先決です。

 

部署を新設する場合、やってしまいがちな方法が、各部門から

人員を選定して、期間限定で兼務させるというやり方です。

 

しかし、この方法で新規事業が立ち上がることはないでしょう。

なぜなら、経営陣が及び腰であることが一目瞭然だからです。

 

本気で新規事業に取り組むのであれば、期間と目標を定め

責任を明確化し、相応の評価を与えることが重要です。

 

各部門から選んだ人員は、一定期間は専任すること。

当然ながら、担当役員も選任して責任を明確化すること。

 

こうして、新規事業を推進する覚悟を明確に示さなければ

責任が曖昧で、士気も上がらず、成果も得られません。

 

初めは営業、管理、生産、開発、サービスなど各部門から

選出すれば、社内全体のリソースや強みが共有できます。

 

新規事業のアイデア創出から事業計画作成に至る

プロセス毎に短期在籍の人員があってもよいのです。

 

求められる要素は専門性に加え、好奇心、発想力、分析力や

論理的思考など様々ですが、最も重要なのは本人の意思です。

 

新規事業においては、与えられた仕事をこなすのではなく

自ら目的意識をもって行動することが求められます。

 

自ら進んでやりたいという強い意思がなければ

モチベーションの持続は困難です。

 

したがって、人選に際しては一方的に指名するのではなく

候補者には事前に意思確認をする配慮が求められます。

 

 

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自らの意思があってこそ!



alpha_marketing at 00:04│Comments(0) 新規事業 

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