みなさま
青山貞一です。
天皇と美智子皇后は、ここ数年、安倍政権の暴走に対して一貫して非戦メッセージを出し続けていますが、パラオ諸島のペリリュー訪問はその一貫だと思います。
以下は米群が当時１７名の戦場カメラマン（従軍カメラマン）により撮影した膨大なフィルムの公開を受け、ＮＨＫがＮＨＫスペシャルで２度放映した『狂気の戦場 ペリリュー』と両陛下のパラオ訪問についての論考です。
◆青山貞一：『狂気の戦場 ペリリュー』、映像記録公開の重要性
みなさま 青山貞一です。
以下、さまざまな分野で世界の中の日本の位置が分かるランキングを調査し掲載しました！
ぜひご一読ください。
みなさま
青山貞一です。
今日は昨日、収録したビデオの編集を行いました。
鷹取敦さんへのインタビューです。
◆福島原発事故の長期災害リスク 鷹取敦 青山貞一 独立系メディア
この動画は、福島県内で原発事故による放射能リスク
以外の災害死だけで、すでに１５００人に及んでいる
実像に迫るものです。しかも、６６歳以上の高齢者が
死亡者の大部分であるというセンセーショナルなもの
です。
今後、おそらく放射能、放射線による死亡もでてく
ると推察されますが、原発事故による災害関連死がか
くも多いのはなぜか？
以下は動画のリード文です。
＜動画のリード文＞
本動画は、2011年3月11日に東日本大震災に伴って発生した東京電力福島第一
原発の過酷事故による被害のうち、放射性物質による直接の健康リスク以外の側
面について指摘したものである。
事故発生直後の緊急避難により、高齢者、障害者、病気を持った方等が困難な
状況に陥り犠牲が出た。その後、福島県から１５万人もの強制避難、自主避難さ
れ、長期避難によるいわゆる「災害関連死」によって原発による強制避難地域の
高齢者を中心にストレスや閉じこもりがちで孤独な生活により、既に１５００名
近くの方が亡くなっている。
災害関連死以外に、地元の主要な産業である農業・漁業の経済的な損失や将来
への不安、家族、地域における人間関係の破壊や分断、放射線による健康リスク
への不安や、外出を控える事等によるストレスや生活習慣病などの健康影響の顕
在化、差別への不安、不信等多くの問題が起きている。
日本政府の対応は、過去の原発事故、放射能汚染事故の教訓に学ばず、トップ
ダウンで「安心安全」を強調する対応に終始し、被ばくの高い人への優先的な対
処を行わず、意志決定の透明性、住民参加、正確な記録等、最低限行うべきこと
すら行っておらず、住民へ適切な選択肢を示すこともせず、問題をより深刻にし
ている。
政府の対応を根本から見直すとともに、研究者による正確な実態把握と公表に
加え、ニセコ町が行っているように、自治体が策定している原子力防災計画へ住
民参加による反映すること等が必要である。
みなさま
青山貞一です。
東京都荒川区東尾久の東京都所有地（下水処理センター、大公園、運動 場、首都大学東京など）の一角で国の基準の１１００倍超過する土壌中の ダイオキシン類が検出された問題についての動画が完成しました。
動画は７５分。
http://www.youtube.com/watch?v=86RNby1De-Q
<本調査報道動画のリード文>
本動画は、２０１３年９月１１日、オリンピック開催地発表の２日後に東京都 がホームページ上で公表した最大、国の基準の１１００倍に及ぶ土壌中のダイオ キシンについて、環境総合研究所（東京都目黒区）の池田こみち、青山貞一が現 地調査、インタビューなどを実施したうえで行う事実報道である。
ちなみに、日本の基準はドイツ、イタリアに比べ１０倍以上緩く、EUの基準に 対比すれば１万倍以上高いダイオキシンが東京都荒川区東尾久で検出されたこと になる。
東京都内で検出された土壌中のダイオキシン濃度としては過去最大であり、隣 接地には首都大学東京のキャンパスや巨大な市民公園もある。
本来、これほどの有害化学物質汚染については、新聞、テレビが大々的に報道 すべきものだが、今回はオリンピック開催地問題との関連か、ほとんど報道され なかった。
周知のように、ダイオキシンはサリンに比べ数倍も毒性が強く、史上最悪の猛 毒である。
現在、国民の関心は福島第一原発事故による放射能汚染一色と言ってよい状 況だが、世界に類例ない巨大都市、東京２３区でこのような汚染がほとんど報 道すらされない現状はきわめて異常なものといわざるを得ない。
池田こみち 環境総合研究所（東京都目黒区） 青山貞一、東京都市大学名誉教授（環境政策）
およそ信じられないことだが、石原慎太郎氏が巨額の税金を投入し、オリンピックの東京開催を企て、失敗したが、再度２０２０年にオリンピック東京開催をと言って、石原氏の後釜となった猪瀬新東京都知事がしゃかりきになっている！ 東京２３区の商店街という商店街には、２０２０年オリンピックをと言う旗を立てさせ、あらゆるメディアを使って誘致合戦をしている。 何と、民主党の江田五月議員まで以下のようなことを述べている！ ◆江田五月 メールマガジン 第1254号 2013年3月4日 東京・マドリード・イスタンブール3都市間での2020年五輪招致合戦が山場に差し掛かり、IOCの評価委員会の視察が、本日から7日まで行われる。一般の支持も高く、本日の衆院本会議では、「国民に夢と希望を与える。(中略)政府、国会が一体となって取り組むべき」との招致決議が賛成多数で可決された。参院でも予定されている。前回の東京五輪では、地下鉄、モノレール、首都高速、新幹線などのインフラ整備が進み、戦後からの復興を世界に発信した。指導者による選手への暴力等の懸念要素を克服し、東京招致を実現して、開催地を越えた全国的支援で、東日本大震災からの復興に資する機会としたい。 しかし、いくら巨額の税金を投入しても２０２０年オリンピックの実現は難しいと思う。また東京でオリンピックを開催することが何ら東日本大震災の復興に関係するとも思えない。 オリンピック東京誘致も、巨大ゼネコンを利するだけの無意味な「がれき広域処理」や移染にしかならない「除染」同様に、公金の無駄遣い以外のなにものでもないだろう。 ◆Teiichi Aoyama, Decontaminate the Fukushima decontamination project “Josen”(the decontamination of radioactive substances) equals to “Isen”(the relocation of contaminated materials) and to the “Concession”for the related organizations. 邦題：「除染」は「移染」そして「利権」 がれき広域処理には１兆円以上の税金、公金が投入されているが、そんな金があるなら、用地を国、県、基礎自治体が工面した上で、一世帯１０００万円を補助し、１０万戸の被災者用の住宅を建てるべきである！ ある程度規格化したタウンハウスなら、１世帯１０００万円あれば建築可能である。それに自分たちの資金を加えても良い。 ところで、私が２０２０年に東京でオリンピックを開催するのが難しいと思うのは、上記とはまったく別の理由に依っている。 日本政府や福島県は、東京では何ら放射能汚染の影響はないと思うだろうが、世界各国のオリンピック参加選手をあずかる協会は、決してそうは思わないのである。それはセシウムの半減期が３０年間であり、２０２０年は半分にもなっていないこともある。 しかし、それだけでない。放射線量や空気、水などに含まれる放射能、さらにはあらゆる食べ物に含まれる放射能などについて、海外の一流の選手はきわめて敏感なのである。 実は、その昔、日本で国際サッカー連盟(FIFA)主催のワールドカップが開催される時、横浜市が巨額をはたいて開発したヨコハマサッカースタジアムのそばに鶴見川があり、その河川敷から非常に高濃度のダイオキシン類、ＰＣＢ、重金属類が発見された。 横浜スタジアムと鶴見川の位置関係 出典：グーグルマップ これは横浜スタジアムに首都高速道路からアクセスするためのアプローチ道路を鶴見川の河川敷につくるため掘削をしたときに、掘削土壌中の有害化学物質を国土交通省が調査・分析したところ発見されたのである。しかも、国土交通省は、それらのデータを全面公開した。 環境省（当時は環境庁）は、ダイオキシン類など有害化学物質が検出されたのは、土壌中ではなく、過去に不法に埋められた廃棄物中であり、評価の基準がないとか、例によって直ちに健康への影響はない、などと火消しに躍起になった。何で環境や国民の健康をあずかる環境省が火消しに躍起になったのかは不明だが（笑い）！ たまたま当時参議院議員だった中村敦夫さんに依頼され、青山貞一、池田こみちらが現地で土壌や鶴見川の生物を採取し、ダイオキシン類や重金属類などを分析したら、やはり非常に高濃度であることが分かった。 実は、これに関連し日本のメディアの情けない実態をご報告しよう。 現地に皆で土壌などのサンプリングに行くことになり、それならメディアにも連絡しようと言うことで、大手メディア各社に連絡した。しかし、当時、どのこ社もビビッて来なかったのである。東京新聞だけが来ると言ってきたが、結局、現地でいくら待っても記者は現れなかった。 後日、ニューズウィークが青山、池田に取材し、以下のような大きな記事が出たことがきっかけなり、英文で世界中にこのニュースが広まった。 すると、一流サッカー選手をもつ欧州のイタリアやドイツなどから私達に電話が入り、その記事を見た最後はＦＩＦＡの選手の健康管理をしている担当者が電話してきたのである。  Newsweek 日本語版 2001年8月8日  英国のインディペンデント紙 結局、日本の行政と大メディアがこの一件にまったく触れることがなかったこともあり、サッカーは開催されることとなったが、世界各国の対応は日本と全く違うことが分かった。 まして、今回の福島第一原発事故問題は世界各国、とりわけイタリア、スペイン、ドイツなど欧州諸国にとっては、最大の懸念材料になっている。 ＩＯＣの適地選定委員会が露骨に福島第一原発事故問題を議題にするかどうかは分からない。しかし、今の都知事や政府を見ていると、まるで福島原発事故が無かったかのような対応に、はっきり言って私は驚きを隠せない。 またそんなカネがあるなら、被災地の人々の住宅整備や雇用促進、産業基盤の整 備などを優先的に支援すべきではないだろうか。 |
みなさま
青山貞一です。
マスコミの第三極論があまりにも無節操でバカバカしいの
に加え、これにより脱原発など、本来の争点がぼやけていま
す。そこで以下を書きました。Facebookにも投稿しています。
◆無節操なマスコミのバカ騒ぎに代わる第三極
みなさま
青山貞一です。
東京新聞の土田修編集委員直撃インタビューの動画を
公表します。インタビューアーは青山貞一、場所は
独立系メディア E-wave Tokyo（東京都品川区）スタジオ
です。
◆国民目線で快進撃続ける 東京新聞、
土田修編集委員直撃インタビュー
独立系メディア E-wave Tokyo / You Tube
２０１２年１１月７日、独立系メディア E-wave Tokyo（東京都品川区）のスタ
ジオで、東京新聞編集委員の土田修(つちだ・おさむ)氏をお招きし、巻末に掲
げる４５項目について青山貞一が直撃インタビューを行った。
土田修氏は、３．１１以降、市民目線で快進撃を続ける東京新聞の編集委員、
ソーシャルメディアや市民メディアにも造詣が深く、同時に既存メディアにも鋭
い批判の眼光をもたれている。
直撃インタビューでは、この１０年、質的に劣化が著しいと言われる日本のマ
スコミの中で孤軍奮闘する東京新聞の歴史、編集方針、編集体制、記者クラブ体
制、広告主との関係など現在のマスコミが抱える様々な課題、また国民のマスコ
ミ鵜呑度、マスコミによる情報操作による世論誘導、インターネット全盛のなか
でのデジタルメディア化への対応、ソーシャルネットワークを用いた市民メディ
アの台頭への評価など、さまざまな観点から行った。
インタビューアーは独立系メディア E-wave Tokyo共同代表で東京都市大学名
誉教授の青山貞一、２０１２年１１月７日、E-waveスタジオで収
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Teiichi Aoyama (青山貞一）
東京都市大学名誉教授・環境総合研究所顧問
aoyama@eritokyo.jp
http://eritokyo.jp/independent/aoyama-column1.htm
原子力規制委シミュレーションを 大本営報道するメディアの大愚 青山貞一 原子力規制庁が公表した原発事故時のシミュレーションは、私からしてみると地形を考慮した３次元流体シミュレーションの内容にくらべると幼稚園級ですが、この種のシミュレーションでもその技術的知識、手順のイロハがわかっていない圧倒的多くのひとびとまた新聞社の記者等にしてみると内容がブラックボックス化しており、情報操作による世論誘導を受けやすいものです。 ◆青山貞一・鷹取敦：地形考慮なき稚拙な原子力規制委シミュレーション 数百億円かけたＳＰＥＥＤＩはどうなったのか？ 環境総合研究所３次元流体シミュレーションと対比し課題を解説 http://eritokyo.jp/independent/aoyama-fnp20121024sim..html 新聞各社が全面数頁費やす記事とすることは、私からしてみれば人身（心）を惑わす大本営発表を知ってか知らずかしていることと言えます。 今回の規制庁のシミュレーションは、最初から最後まで物理学、気象学の原理から見て何ら根拠がなく、ましてあのような方法で積算線量を出すことの妥当性がまったくないのです。しかし、この分野がわからないひとびとにとっては、規制庁が大々的に出した情報だからと飛びつき、大きく取り上げたのだと思います。 もっぱら、各社の取り上げ方が相当半端ではないことから、環境省なり規制庁からメディアに何らかのお土産や差し金があったのかも知れません（笑い）。 地形が考慮されていないことはこの種のシミュレーションで致命的ですが、問題はそれだけではありません。 将来積算線量の根拠として年間平均の風配図を使うことは原理的にナンセンスといえます。すなわち、放射性物質による汚染は、当初、原発から各地に風で運ばれ、降雨により大地など地面に沈着します。しかし、それはせいぜい１，２週間のことであり、雨や重力で沈降した放射性物質は、その場所から放射線を放射することになります。従って、過去の年間平均の風向、風速データをもとに、積算線量のポンチ図を作っても何の役にも立たないのです。そもそもこのシミュレーションの目的が最初の１週間の積算線量（被ばく）を予測することで、即時に必要な緊急時の対応（避難等）に備えるためのものですから、年間の気象を使っても意味がありません。 上記は、ひとつひとつ何がどこまでわかっているのか、メディアの関係者らに私が質問を出してみればすぐにわかることです。 一方、何１００億円と３０数年の歳月をかけた、SPEEDIは一体どうなったんでしょうか？ このSPEEDIは私達が開発し利用している３次元流体シミュレーションモデルとほぼ同じシステムのはずです。 このシステムの最大の特徴は、地形を考慮可能なことにあります。規制庁は、原発事故後２，３日後までしか使用できないなどと述べていますが、そんなことはありません。短期シミュレーションでは地形とともに、気象、すなわち風向、風速、大気安定度が決定的に重要なものとなります。 SPEEDIは気象庁から得た気象データを元にシミュレーションし、警戒情報などに役立てるものですが、風向、風速は、せいぜい２，３日後までしか予測できないというだけの話であって、システムそのものは、気象データさえあれば、過去から将来までシミュレーションは可能です。 たまたま私は今週の月曜日、早稲田大学理工３学部などを対象に、原発事故とその影響と題し、講義をしてきました。 http://eritokyo.jp/independent/aoyama-edw0101..html 上記の後半でシミュレーションについても、その基礎を話しましたが、本来、マスコミは自ら判断できない、分からないことは、規制庁の言うことを鵜呑みにせず、それなりにわかるひと（少ないと思いますが）に、聞くべきです。 たまたま今日は東京都市大学情報メディア学科で、世界各国と比べた日本のマスコミの問題点について、池田こみちさんをゲストに迎えお話ししてきました。 今週 http://eritokyo.jp/independent/aoyama-ed01006..html 先週 http://eritokyo.jp/independent/aoyama-ed01003..html |
復元なった東京駅を撮影し、設計者、辰野金吾氏の生
い立ち、主な成果とともに動画にしました。
辰野氏は佐賀県唐津の生まれ、苦学の末、できたばか
りの工部大学校に末席で入学するが、自前のがんばりで
首席で卒業、堅牢かつ煉瓦造りの秀逸なデザインの建築
を東京駅以外にも数多く設計しています。
大部分の建築は空襲や取り壊しにより残っていません
が、東京駅以外にも福岡、大阪などで秀逸な建物が残っ
ています。
復元は戦前まであった２つのドームを中心に５年余の
歳月がかかっています。中央正面部の屋根には、宮城県
石巻市雄勝のスレートが使われています。雄勝について
は、２０１１年１２月に現地調査を敢行しており、被災
実態を動画で含めています。
東京駅舎の周辺は超高層ビルが林立していますが、辰
野の駅舎は、燦然と存在感を持っています。明日、１０
月１日のグランドオープン前に最新の映像をご覧下さい！
◆青山貞一：辰野金吾と東京駅 Ｙｏｕ Ｔｕｂｅ
独立系メディア E-wave Tokyo
- ブログネタ：
- 結婚相手に「三平男子」って、どう思う？ に参加中！
◆直撃インタビュー 市民が変われば議会も変わる！ You Tube
前・桐生市議会議員 庭山由紀
http://www.youtube.com/watch?v=V3-36FdtJ74
インタビューアー 池田こみち、独立系メディア E-wave Tokyo共同代表
桐生市議になられたいきさつ、市議会での活躍さらに福島 第一原発事故後の幼児、子どもを放射能、放射線から守るた めの孤軍奮闘、そのあげくの桐生市議会で除名処分、それら の背景、経緯について、池田さんが徹底的にお話を伺いまし た。
ＳＮＳを含むメディアは、庭山さんが除名されたことをセ ンセーショナルに伝えいますが、その背景、経緯は皆無に近 いと思えます。
実際、庭山さんから預かりました新聞記事のほとんどは、 庭山さんご自身に取材していないことも分かりました。取材 していない（しない）メディアが一方的に書いた記事が庭山 さんの名誉を著しく毀損、侮辱している現実も分かりました。 それらメディアのうち、とくに悪質な新聞には名誉棄損と 謝罪要求の訴訟もすでに提起していました。
庭山さんは、桐生市議会２期目、せっかく市民によって選 ばれ、市民そして子どもたちのために孤軍奮闘し、そのあげ くの議会から除名は、きわめて遺憾なものがありますが、こ れが今の日本の地方議会の実態だと思います。事実、庭山さ んは、桐生市の実態は日本のどこの自治体にもあると述べて います。
今日本には、津波被災や原発汚染に関連し、いわゆる言葉 狩りが跋扈、横行しています。そこでは、ろくに本質を把握 せず、当人の言い分を聞き、咀嚼することなく、地域が遭遇 する難題に、体を張り、真摯、至誠に孤軍奮闘している庭山 さんのような方を、よってたかって鞭打つようなことが日常 化している現実があると言えます。
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