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禁断直近世界歴史激変地震警報注意テロ氾濫?先遣2015米国極東京炎上ペルシャ湾地震残強予知夢注二秒!警戒宣下PICUP2PINE

カテゴリ:防災予防体政 > 災害対策

地震の年表 - W(重要保存)【序盤】 
地震の年表 - W(重要保存)【前半】 

ヨーロッパ   近代以前

紀元前3世紀
1世紀
2世紀
  • 155年 ギリシャ東部ロドス島で地震、ロドス市(BC407年建設)全滅。
4世紀
6世紀
8世紀
9世紀
12世紀
14世紀
16世紀
17世紀
18世紀
19世紀

20世紀[編集]

1900年代
1910年代
1920年代
  • 1920年9月7日 イタリア、トスカーナで地震 - M 6.4、死者180人。
1940年代
1950年代
1960年代
1970年代
1980年代
  • 1980年11月23日 イタリア南部で地震 - ML 6.5(M 6.8)、死者4,700人。
1990年代

21世紀

2000年代

アフリカ

近代以前

紀元前17世紀
19世紀
  • 1825年3月2日 アルジェリア、ブリダで地震 - 死者7,000人。

20世紀

1910年代
1950年代
  • 1954年9月9日 アルジェリア北部で地震 - M 6.8、死者1,200人。
1960年代
  • 1960年2月29日 モロッコで地震 - M 5.9、死者1万2,000人。
  • 1966年3月20日 ウガンダとザイールの国境付近で地震 - M 6.8、死者200人。
1980年代
1990年代

21世紀

2000年代

南北アメリカ

近代以前

15世紀
16世紀
17世紀
18世紀
19世紀

20世紀

1900年代
1910年代
1920年代
1930年代
1940年代
1950年代
1960年代
1970年代
1980年代
1990年代

21世紀

2000年代
2010年代

虎馬:地震の年表 - W 

2011年 - W(保存)【前半】

目次 1 他の紀年法 2 カレンダー 3 できごと 3.1 1月3.2 2月3.3 3月3.4 4月3.5 5月3.6 6月

3.7 7月3.8 8月3.9 9月3.10 10月3.11 11月3.12 12月 4 周年 5 イベント・行事 5.1 国際年

6 芸術・文化・ファッション 6.1 ゲーム6.2 世相 7 誕生 8 死去 9 ノーベル賞

10 フィクションのできごと 10.1 映画10.2 特撮10.3 ドラマ10.4 アニメ10.5 ゲーム

10.6 漫画10.7 小説 11 関連項目 12 脚注 12.1 出典

カレンダー

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地震 - W(保存)【前半】 

火山性地震

海溝の周辺の火山弧ホットスポット海嶺ホットプリュームの噴出地域では、マグマの移動や熱せられた水蒸気の圧力、火山活動に伴う地面の隆起や沈降が原因となって地震が発生する。これらの地震を火山性地震という。火山性地震は断層の動きだけでは説明できない部分があるので、上記の3分類とは分けて考えることが多い。地震動も上記の地震とは異なる場合がある。

火山性地震は地震動の性質から2つのタイプに分けられる。P波とS波が明瞭で、一般的な断層破壊による地震と大差がないA型地震、および紡錘型の波形を持つB型地震である。B型地震はさらに周期の違いによってBL型地震とBH型地震に分けられる。広義では火山性微動も地震に含む。

また、火道の圧縮やマグマの爆発・爆縮によって、一般的な断層破壊では見られない特殊な発震機構(メカニズム)を持つ地震も起こりうる。

その他

人為的・外部的要因による誘発地震

主に人為的な原因や人工物の影響で引き起こされる地震。なお、人為的によらない外部的な要因としては、様々な自然現象などが地震の引き金になっている可能性も指摘されている(詳細は後節の「#地震発生のきっかけ」を参照)。

大質量の移動による誘発
超高層建築物ダムの建設、地面の掘削・造成、石炭・石油や天然ガスなどの採掘が地下構造を変え、地震を誘発することがある。また、ダムの貯水でも地下の岩盤における間隙水圧応力が変化して地震を誘発することがある。
1940年には、アメリカフーバーダム付近でM5の地震が発生した。また、インドマハラシュトラ州西部のコイナダム付近では、1962年の貯水開始後から地鳴りと小さな地震が発生し、1967年12月10日にはM6.3の地震が起こり180人が死亡、およそ2000人が負傷した。同時期にはダムは最高水位に達しており、貯まった水の水圧によって誘発されたものだとされている[20]
電流による誘発
地中に電流を流すことで地震が誘発されると言う実験結果がある。ソビエト連邦キルギス天山山脈で、2.8kAの電流を百回以上地下に流し込む実験を行ったところ、約2日後から地震が増え、数日のうちに収まるという現象が起こった[21]
流体注入による誘発
水分やガスといった流体が地中に注入されることで地震が誘発されることがある。なお、自然界でも同様の現象が発生している(後述)。
ロッキー山脈のアメリカ軍の兵器工場で、1962年3月から深さ3670メートルの地下に廃水を廃棄し始めたところ、1882年以来80年間も地震が全くなかった場所に地震が発生し始めた(デンバー地震)。注入量や圧力に比例するように地震の数が増減した[22]。また、2007年12月にスイスバーゼル地熱発電に利用する蒸気を発生させるために地下5000メートルの花崗岩層に熱水を注入したところ、最大M3.4の地震が2度発生した。この地域では以前から有感地震が発生していた[23]。同様に、鉱山内のガス流体による地震の誘発作用も示唆されている[24]。また、シェールガス採掘のために地中に注入された水が引き金となった事が報告されている[25]

地震以外の発震現象

地震とは異なり、断層のずれを伴わずに地表に揺れを引き起こす発震現象。

氷震
氷河の運動によって、自然地震に似た発震現象(氷震)が発生している[26]
人工震源
主に軍事的な目的による爆弾爆発、土木工事や地質調査(地震探査)による爆薬発破などがある。これらは地震波を発生させるが、「P波に比べてS波が小さい」、「表面波が卓越する」、「すべての観測点でP波が押し波で始まる」などの特徴があり、自然地震との判別は可能である。核爆発によるものは代表的な人工震源のひとつであり、地震波を放出する性質を利用して精密地震計による核実験の監視が行われている[27]
純粋に人力のみで起こる震動
数万人の群衆が、タイミングを合わせて飛び跳ねる、いわゆる “タテノリ” でも起きる事が確認されている。1997年、東京ドームX JAPANのコンサート「THE LAST LIVE」が行なわれた際、定番になっている「Xジャンプ」で5万人が飛び跳ねた結果、所在地の文京区では震度3相当の揺れが感じられたという(東京ドーム#決まり事)。

地震発生のきっかけ

地震発生までのメカニズムは徐々に明らかになっているが、地盤や岩盤に溜まった応力の解放を促している引き金が何であるかはほとんどが謎のままになっていて、はっきりとした特定はなされておらず、様々な説が展開されている。この引き金に関しては、相関性の比較により統計学的に相関を見出すことは可能であるが、それが因果関係であるかを同定するのは地震学的な研究に頼るもので、分野が少し異なる。

水分の流入
兵庫県南部地震フィリピン海プレートから生じた水によって誘発されたという説がある[28]。また東北大学によれば、新潟中越沖地震[29]岩手・宮城内陸地震など複数の地震は断層直下のマグマが冷えたことで発生した水分が潤滑油の役割を果たし引き起こされたという[30][31]。この他、7つの火山島からなるアゾレス諸島では雨が降ると2日後に小さな地震が起こったり[32]、鉱山の水没域では雨水が流れ込むことで地震を誘発したりする例もある[33]
潮汐力
太陽との潮汐が発生の引き金になるとの見方もある。特に、満月新月時に強まった潮汐力が地震を誘発する可能性が指摘されており[34][35]スマトラ島沖では2004年の地震の8年前から潮汐力が強まった時間帯に地震が集中していたことも判明している。また、東北地方太平洋沖地震の誘発地震とみられる一連の長野県北部(栄村)地震では、約50%という高い相関で潮汐による影響が確認されており[36]、さらに東北地方太平洋沖地震の震源域においても断層が動く方向にかかる潮汐力の強さと地震発生数(Mw5以上)の相関関係が2000年頃を境に見られ始め、本震(2011年)の数年前より顕著となったが、本震発生後には再びこの関係性が見られなくなっている[37]防災科学技術研究所では、歪みが溜まっている地域に関して潮汐力が地震の引き金になっている可能性が高いとしている[38]
地震(誘発地震
大地震においては、遠地に地震波が到達し揺れている最中に地震が誘発されることがある。表面波の到達時に見られることが多く、これは動的な応力変化が原因とされている[39][40][41]。また、遠く離れた場所で発生した地震の地殻変動が動的な応力変化を生じ、時間をおいてからも別の地震を誘発するという研究報告がある[42]

地震の原因論とメカニズム論の展開

神話など

日本(大和民族)では古来より「地中深くに大ナマズが存在し、その大ナマズが暴れることにより大地震が起きる」という俗説が信じられていた。現代においてもよく知られた俗説だが、ナマズが地震を予知できる根拠は見つかっていない。江戸時代には安政の大地震を期に鯰絵と呼ばれる錦絵が流行するなど、日本人にとって地震とナマズが身近な関係にあったことが伺える。また、鹿島神宮にはこの大ナマズを抑えるという要石があり、地震の守り神として信仰されている。地震避けの呪歌に、万葉集の歌を使った「ゆるぐともよもや抜けじの要石鹿島の神のあらむ限りは」(要石は動きはしても、まさか抜ける事はないだろう、武甕槌神がいる限りは)というものがある。

北海道アイヌ民族には、「地下には巨大なアメマスが住んでいる。これが暴れて地震が起きる」という、日本(大和民族)とよく似た伝承があった。そこで地震が発生すれば、地震鎮めの呪いとして囲炉裏の灰に小刀や火箸を刺し、アメマスを押さえつけるまねごとをした。

中国では古来から、陰陽説の考え方を背景にして、地震とは陰の性質を持った大地から陽の性質を持った大気が出てくるときに起こるものという説明があった。また福建省では、地震を起こすのはネズミであると言う神話上の伝承が存在する。

北欧神話においては地底に幽閉されたロキが、頭上から降り注ぐ蛇の毒液を浴びたときに震えて地震が起きるとされている(詳細はロキを参照のこと)。ギリシア神話ではポセイドンが地震の神とされた。

仏教では、地震は傲慢と不平が原因で起こされる自然災害であり、自然災害が起きるのを防ぐにはを勤修し、三毒を息滅することが必要だと教えている。

科学的探究

古代ギリシアでは、自然哲学者アナクシメネスが大地の窪みにずり落ちることが原因だと考えた。アナクサゴラスは地下で激しくが流れ落ちることを原因と考えた。その後、アリストテレス四元素説を基に、地震は地中から蒸気のようなプネウマ(気、空気)が噴出することで起こると説明した。これらを受けて、セネカは地下での蒸気の噴出によって空洞ができ、そこの地面が陥没するときに地震が起こるという説を立てた。時は変わって、アラビアではイブン・スィーナーが、地面が隆起することが原因だとする考えを示した。

18世紀には、リスボン地震をきっかけにジョン・ミッチェルが地震の研究を行い、火山の影響で地中の水蒸気が変化を起こすことが原因という説を発表した。

19世紀末には、お雇い外国人として日本にいたジョン・ミルンジェームス・アルフレッド・ユーイングが地震を体験したことがきっかけとなり、日本地震学会が設立され、地震計の開発や地震の研究が進み始めた。地震の波形から震源を推定する方法が発見されたり、アンドリア・モホロビチッチモホロビチッチ不連続面を発見して地球の内部構造の解明の足がかりとなったりした。ミルンは、イギリスで地震の研究を進めて同国に近代地震学が確立された。現在イギリスには世界中の地震の観測情報を集積している国際地震センター (ISC) が設置されている。

また20世紀に入って、リチャード・ディクソン・オールダムが地球の(コア)を発見、ベノー・グーテンベルググーテンベルク不連続面を発見するなどし、地球物理学が次第に進展するとともに、アルフレート・ヴェーゲナー大陸移動説から発展したマントル対流説海洋底拡大説プレートテクトニクスにまとめられ、地震の原因として断層地震説弾性反発説が定着した。

ただ、断層地震説と弾性反発説によって一度否定された岩漿貫入などは、2説を補完する説として考える学者もいる。また、地球空洞説に原因を求めるなど、これらとはまったく異なる説を展開する学者や思想も、少数ながら存在している。

地震動・地震波と揺れ

地震の波形。■ (上段):東西動成分、 (中段):南北動成分、 (下段):上下動成分。
P波とS波の伝わり方を示したアニメーション

地表では、P波による揺れが始まってからS波が到達するまでは、初期微動と呼ばれる比較的小さい揺れに見舞われる。その後、S波が到達した後は主要動と呼ばれる比較的大きい揺れとなる。震源から数十km以上と離れている場合にはこのような揺れの変化が感じられるが、震源が近い場合はP波とS波がほぼ同時に到達するため分からない。また震源から近い場所では、P波が到達する前後にレイリー波も到達し、同じく揺れを引き起こす。S波は液体中を伝播しないため、海上のなどでは、P波のみによって発生する海震と呼ばれる揺れに見舞われる。

被害を引き起こすような揺れのもとは主にS波だが、レイリー波、ラブ波、P波も振幅や周期によっては被害を引き起こすような揺れとなる。

また、揺れの大きさは震源からの距離に比例すると思われがちであるが、厳密には「震源域からの距離」に比例する。一方で、地盤の特性により思わぬところで揺れが大きくなる場合がある。例えば、阪神・淡路大震災を引き起こした兵庫県南部地震では、震度7の被害地域が「震災の帯」と呼ばれる帯状に生じた。これは震源域である断層直上であることが原因の1つだったほか、地盤の柔らかい大阪平野阪神間に帯状に伸びていたこと、六甲山地大阪平野の境界部で地震波の干渉や増幅が発生したことが原因とされていて、「震災の帯」は震源から約30km離れた地域まで延びている[43]

地震波 / 地震動の周期は、被害を受ける構造物と一定の関係性がある。構造物にはそれぞれ、固有振動周期の地震波に共振しやすい、周波数が違うと曲げ・ねじれ・伸縮などの変形の「型」も変わるといった、地震動を受けた際の振動特性があり、地震工学建築工学においては重要視される。構造計算においては、さまざまな固有振動周期や減衰定数をもつ構造物の応答スペクトルを解析して、地震動に対する構造物の特性をみる。

例えば、日本家屋のような木造住宅は周期1秒前後の短周期地震動固有振動周期にあたるため、周期1秒前後の地震動によって共振が発生し非常に強く建物が揺さぶられ、壊れやすく被害が拡大しやすい。この周期の地震波はキラーパルスと呼ばれており、兵庫県南部地震の波形がそうであった[注 12]。一方、高層建築物は周期5秒以上の長周期地震動が固有振動であり、地震波が堆積盆地[注 13]を伝わる過程で増幅しやすい長周期地震動によって、平野部の高層建築物の高層階では大きな被害が発生する。一般的に規模の大きな地震ほど周期が長い地震動の大きさ(振幅)も増す傾向にあり、周期が長いほど低減衰のため遠くまで到達して被害をもたらす。このほかに、M9を超えるような巨大地震の際に観測される、超長周期地震動または地球の自由振動と呼ばれる周期数百秒以上の地震動がある。この超長周期地震動の中には地球の固有振動周期に当たる地震動もあり、地球全体が非常に長い周期で揺れることもある。

なお、地震波 / 地震動の周期は地震の規模や震源距離に関係が深い。大地震と称されるM7程度までは短周期が卓越し、それ以上になると規模が大きいほど長周期が卓越する傾向にあり、海溝型の巨大地震では長周期地震動が大きくなると考えられている。また、周期が長いほど減衰しにくいため、震源から遠いほどゆっくりとした揺れを感じやすい傾向にある。規模の大きな地震では、短周期の振幅が規模と比例しないため、長周期の波形から(モーメント)マグニチュードを算出する。

地下の構造、特に地面に近い表層地盤の構造(表層地盤増幅率)や地下のプレートの構造によって、地震動全般に対する揺れやすさ、揺れやすい周期、あるいは地震波の伝わり方が異なる。そのため地震の際、震度が震央からの距離に完全に比例して、きれいに同心円状に分布することはほぼない。稀に震央と異なる地域で揺れが最も大きくなることがあり、異常震域と呼ばれる。一般的に、地表の含水率間隙率が高い質地盤が最も揺れやすく、礫が多くなり岩盤に近くなるほど揺れにくくなる。また、完新世(1万年前以降)に堆積した沖積層など新しい層に厚く覆われていると揺れやすく、洪積層更新世、258万年 - 1万年前)やそれ以前(新第三紀かそれ以前)の層に覆われていると揺れにくい傾向にあるが、一概には言えず、厳密には地盤調査によるN値基盤岩深度などから推定する。また表層が砂質地盤で地下水位が高い場合は揺れに伴って液状化現象側方流動が起こる。

また、多くの地震計は周期0.2 - 0.3秒前後の地震動を感知しやすいため、周期0.2 - 0.3秒で大きく周期1秒で小さい地震では震度に比べて被害が軽かったり、逆に、周期0.2 - 0.3秒で小さく周期1秒で大きい地震では震度に比べて被害が甚大だったりといったことが起こる。ただし、これには地震計の設置場所と地下構造の問題もあるとされる[1]

地震の揺れの速度を表す単位として、カイン(kine, センチメートル毎秒)がある。また、地震の揺れによる加速度を表す単位として、ガル(gal, センチメートル毎秒毎秒)がある。1秒間に1カインの加速度が1ガルである。

地震波 / 地震動を観測する地震計には、観測対象とする揺れの周期、感度(振幅)などにあわせてさまざまな種類のものがあり、担当機関でもいくつかの種類の地震計を使い分けている。日本では気象庁防災科学技術研究所[注 14]が地震計を多数設置していて観測網を作っている。これらは震度を算出したり、震源の位置や規模を推定することに利用されている。

主な地震帯と地震の頻度

1963年から1998年に発生した地震の分布図。地震の震央の分布にはっきりしたパターンがある。

主な地震の震源を地図にして地球の表面を概観すると、プレートテクトニクス理論における「環太平洋造山帯」や「アルプス・ヒマラヤ造山帯」の周辺は地震が特に多い地域があることが分かる。前述の2つの造山帯も含めた新期造山帯で最も地震が多く世界の地震活動の大部分を占める。このほか、ヨーロッパ西部やアジア北部などの古期造山帯でも比較的多く地震が発生する。

これらの地域は造山帯または地震帯(火山に着目した場合火山帯とも呼ぶ)と呼ばれ、地殻や地面の活動(移動)が活発で、地震も活発である。しかし、この地図はあくまで一定期間に発生した地震を集計したものであり、「地震の起こりやすさ」を表したものである。この地図で地震が少ない地域でも、絶対に地震が発生しないわけではない。

ただし、地震の多い地域と、地震による被害が大きい地域は異なる。地盤の揺れやすさ、人口密度の大小、建造物の強度、社会情勢などによって被害や救助復旧の様子が異なるためである。一方、同じ地域においても、地震が発生する時間や時期などによっても被害は異なり、例えば調理を行う食事時間前や暖房を多く使う時間帯においては火災の多発、大都市では平日昼間における帰宅困難者の発生などが挙げられる。また、地震の規模が大きくなるほど断層の長さが長くなり、被害地域が広くなる傾向にある。津波が発生した場合は、揺れが小さい沿岸部や揺れが全くなかった遠隔地に津波が押し寄せ被害をもたらす。ハワイ諸島などは太平洋の中心にあって周囲に島が少ないため、環太平洋各地の遠隔地津波を受けやすいことで知られる。

世界の年間平均地震発生回数
マグニチュード回数
8.0 -1[※ 1]
7.0 - 7.917[※ 2]
6.0 - 6.9134[※ 2]
5.0 - 5.91,319[※ 2]
4.0 - 4.913,000[※ 3]
3.0 - 3.9130,000[※ 3]
2.0 - 2.91,300,000[※ 3]

USGSの資料による。

  1. ^ 1900年以降の平均。
  2. ^ a b c 1990年以降の平均。
  3. ^ a b c 推定。
1906年サンフランシスコ地震後の町の様子。建物が崩れ、煙が上がっている。
スマトラ島沖地震による津波に襲われたスマトラ島の町の様子。水や流木が町のほとんどを覆っている。

世界では、1年間にM5以上の地震が平均約1,500回、M2以上の地震が平均145万回発生している。数の上では、世界で発生する地震の1割程度が日本付近で発生しているといわれ、また1996年から2005年の期間では世界で発生したM6以上の地震の2割が日本で発生しているとの統計があり[2]、客観的に見ても日本は地震の多い国と考えられる。

地震の発生の頻度が過去と比べて増加したかどうかということは、局地的に見ることはできても、全世界的に見ることは現状では難しい。地震の発生数のデータは、地震計の精度の向上や観測点のネットワークの状況などに左右される。世界的に見ても目が細かい日本の高感度地震観測網でも1990年代後半以降のデータであり、世界を見ても微小地震・極微小地震を捉えられるような観測網は少なく、海底となればその傾向は顕著である。

主な活断層・海溝

防災上、地震を引き起こす可能性の高い活断層の存在は注目される。日本では主要な数百の活断層の位置と再来間隔や規模などが調査・発表されている。活断層と同様に活褶曲も地震を発生させうるほか、活断層が無い地域に新たに断層が発生する可能性も否定できない。そのため、活断層の調査を中心とした地震防災に対する批判も存在している。

地球上の活断層(地溝海溝などを含む)のうち、主なものを挙げる。これらは周期的に大地震を発生させると考えられている。このほか、地震活動が活発で多くの活断層を擁する歪集中帯と呼ばれる地域がある。

断層
海溝・沈み込み帯

虎馬:地下 - W 
曖昧さ回避この項目では、地面の下について説明しています。古い日本の貴族の身分については「地下人」をご覧ください。

地下(ちか、: underground, : keller)とは、地面の下のこと。地中地底とも言う。

人類が掘ったもっとも深い穴は、ロシアムルマンスク州にあるコラ半島で行った学術調査目的のボーリングによるものであり、深さ12,262m。人が入れる穴では、南アフリカにある金鉱山タウトナ鉱山で深さ3,777m以上である。
目次

1 地下にある構造物


地下にある構造物

古くから地下は人間に利用されてきたが、その理由や特徴には以下のようなものがある。

第一に、地下空間は季節、昼夜を問わず室温が一定に保たれやすいため、居住空間として適していることである。特に砂漠地帯などではここを主たる居住区としている例がある。

第二に、外敵からの防衛手段として有用なことである。その例として、古くはキリスト教徒が隠れ住んだカッパドキアを挙げることができる。また、近代以降も偵察衛星に発見されにくくしたり、爆撃に耐えるために、軍事関連施設を地下に構築することがある。一般家庭のレベルにおいても、竜巻などの自然災害や核攻撃などの兵器から身を守るための保護室(シェルター)として建造されることがままある。

第三に、都市環境保護のために地上の開発の制限された地域における建築物の需要に応えられる点である。具体的には、大都市の限られた面積で空間を確保する、交通を立体交差させ容量を増大させる、景観保護・防音効果などを目的として、地下が積極的に利用される。いずれの構造物も、地上で建てるより費用がかなり高くなる。

代表的な例

日本の三大都市圏における地下利用

日本東京大阪名古屋の三大都市圏においては「大深度地下の公共的使用に関する特別措置法」(2000年5月成立、2001年4月施行)によって、地下室に通常は利用されない深さ(地表40m以下の深さ)または建物の基礎設置に通常は利用されない深さ(基礎杭の支持地盤上面からの深さ10m以降)の、いわゆる大深度地下の利用が図られている。

同法の策定に当たって、高層建築物による地下利用深度が調査されている。2000年6月発表の大深度地下利用技術指針・同解説[1]の参考資料によれば抽出された基礎底深さ25m以深の高層建築物は東京区部と横浜市(調査対象は三大都市圏)の26件で、うち12件の地下には地域熱供給施設が備わっている。杭基礎による地下利用としては24件が抽出され、うち大阪府が14件、そのうち杭先端が最深で地下60m以深となっているものが4件挙げられている。中京圏の事例は名古屋市内の2件である。

大都市は地下空間も過密になっている。そのため、後から作られる構造物は、より深い場所に作られる。また、地下鉄みなとみらい駅横浜市西区)がクイーンズスクエアの地下階に建設されるなど、インフラ建築物が一体となるケースが出てきている。

また、地下階数では国立国会図書館が地下8階、都営地下鉄大江戸線六本木駅ホームが地下7階、民間の建築物では地下6階の建築物が複数知られている。

東京都心の地下鉄は他の路線や道路トンネル上下水道共同溝などと離隔距離を置きながら上下に交差または並行して走っており駅の深さはホーム面で最大で地下42.3mに達している。

地下の危険性と防災施設

地下空間は一般に密閉空間となるため、そこで火災や化学兵器細菌兵器によるテロリズムが発生した場合には逃げ場を失った人々に多数の犠牲が出る。後者については日本の東京における地下鉄サリン事件以降、その危険性が広く認知されるに至った。また、洪水や高潮によって水が地下へ流れ込んだ場合にも同様に逃げ場を失って溺死する例がある。

不特定多数が利用する施設においては、次のような配慮が必要となる。

  • 通路に物品を放置したり・屋台を出すなど交通の妨げになる行為をしない。
  • 防災施設を完備しておく。
    • 防災センター・各関係機関との相互連絡回線
    • 避難誘導設備 : 誘導灯・非常照明
    • 排煙設備
    • 消火設備 : スプリンクラー設備・消防用水・消火器
    • 浸水防止設備 : 地上入口・地下で直接連結された建築物との浸水防止扉、排水ポンプなど
  • 定期的に避難・誘導訓練を行う。

地下資源

地下には様々な資源がある。地下水地熱化石燃料石油石炭など)、鉱物貴金属宝石など)がある。地下資源は地層の成り立ちによって形成されるため、地層の分布に地域的に偏りがあり、天然資源の分布にも偏りが出てくる。(例えばダイヤモンドを含む鉱石キンバーライト)は、インド南アフリカなどに限られている。)

20世紀は地下資源をめぐり、地域紛争戦争の発生原因となったり、拡大していく原因となることもあった。

比喩[編集]

「地下」は、地面の下にある部位ということから、転じて「表に出ない」という意味にも使われる。

  • 地下放送とは、番組放送の送り手側の姿を隠した放送。
  • 地下経済は、政府や財務当局などによって把握されない経済活動。「アングラ経済」とも言う。犯罪組織が密接に関っていることが多い。
  • 地下銀行は、銀行法の免許を持たず、不正に海外に送金する(銀行法違反)業者。本人確認が必ずしも必要でなく、また、正規の銀行よりも格安、迅速なので、おもに不法残留外国人が利用し、不法就労や犯罪で入手したカネを母国に送る。
  • 地下組織は、秘密裏に行動する組織。
  • 地下アイドルは、テレビなどのメディアに露出しないアイドル。最近はライブアイドルに言い換えられる傾向があり、死語になりつつある。
  • 地下本、地下ビデオ、地下小説は内容が過激なため、一般的な方法で販売しない。裏本裏ビデオ、裏小説とも言う。
  • アンダーグラウンド (文化)とは、地下運動、反権威主義などを通じて波及した1960年代に起こった文化・芸術運動のことを指す。アングラと略される。
  • また、これらに限らず政治的な反体制や政府転覆を目指す極左などを説明する文脈で、表に出ないで活動する個人や組織の有様を「地下活動」であるとか、「地下に潜る」などと表現することもある。

脚注[編集]

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参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク

  • 52万土砂災害危険 のニュース検索結果


    神戸新聞
    広島の土砂災害で見直し検討 「土砂災害防止法」どう変わる?
    THE PAGE - 1 日前
    被害が大きくなった背景には、災害現場の大半が「土砂災害危険箇所(以下、危険箇所)」でありながら、自治体に避難 ... 現在、土砂災害に関する全国の危険箇所は52万5307か所、警戒区域は35万4769か所、特別警戒区域は20万5657か ...
  • 土砂災害危険箇所は全国に52万箇所!土砂災害から身を守る3つの ...

    www.gov-online.go.jp/useful/article/201106/2.html
    2014年9月5日 ... 台風や大雨、地震等による「土砂災害」にご注意ください。傾斜が急な山が多い日本は、
    台風や大雨、地震等が引き金となって、がけ崩れや土石流、地すべりなどの土砂災害
    発生しやすい国土環境にあります。土砂災害は一瞬にして、尊い ...

  • 土砂災害、全国に危険52万カ所 :日本経済新聞

    www.nikkei.com/article/DGXLZO76205010X20C14A8CR8000/
    2014年8月27日 ... 山地が国土の約6割を占める日本では、土砂災害が繰り返し発生している。国土交通省
    によると、地形や土壌などから土砂崩れや土石流が起きる恐れが強い「土砂災害危険
    箇所」は全国で52万5307カ所。戦後の急激な都市開発で山裾にまで ...

  • 土砂災害、全国に危険52万カ所 : 未来予知 地震自然災害速報

    mirasoku.com/archives/1008277697.html
    2014年8月27日 ... 土砂災害、全国に危険52万カ所 http://www.nikkei.com/article/
    DGXLZO76205010X20C14A8CR8000/ 日本経済新聞 2014/8/27 2:02 山地が国土
    の約6割を占める日本では、土砂災害が繰り返し発生している。 国土交通省によると、
    地形 ...

  • 危険地域の事前周知盛り込んだ改正案 NHKニュース - NHKオンライン

    www3.nhk.or.jp/news/html/20140919/k10014712601000.html
    43 分前 ... 先月、広島市で起きた土砂災害を受けて、政府は次の臨時国会に土砂災害のおそれの
    ある地域をあらかじめ住民に伝えること ... また、国土交通省も今月上旬、全国に52万
    か所余りある土砂災害危険箇所などについて、都道府県や市町村に ...

  • 土砂災害 - W 

    【防災】土砂災害、全国に危険52万カ所 [8/27] - 2ちゃんねる
    ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1409073380/l50
    2014年8月27日 ... 山地が国土の約6割を占める日本では、土砂災害が繰り返し発生している。
    国土交通省によると、地形や土壌などから土砂崩れや土石流が起きる恐れが強 い「土砂災害
    危険箇所」は全国で52万5307カ所。戦後の急激な都市開発で山裾

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