一週間お疲れさまでした、
2月第2週は、本業の仕事が今年初めて月から土までの6連勤と、しんどい一週間でありました、
週明けの祝日も休日出勤要請を受け、本日日曜は束の間の休息といった感じであります、
この一週間は日本株式市場含め主要市場で大きな動きを見せており、自分的にも動いたので、取引をまとめ振り返るのも結構億劫というか、しんどいなといった感じであります、、
それでは一週間の株取引を、
2月第2週の日経平均株価の値動きは

   2/05                 2/06              2/07                2/08               2/09   
 -592            -1071           +35              +245            -508

結果、2018年2月第2週の日経平均株価の終値は 
前週末終値比 -1892円の21382円で取引を終えております。

6(火)長期金利の上昇からインフレ懸念の高まりを背景として前日の米ダウ平均が過去最大の下げ幅となった流れを受け、日本市場も売り一色の展開に、

9(金)前日の米ダウ平均が再び1000ドル超下がり投資家心理が悪化、連休直前で買いは入りにくく、リスク回避から株式のウェートを落とそうとういう動き強く全面安の状態が続いた、

では個人的な取引を振り返ります、

・「9433 KDDI」を2692円×100株 新規保有

・「5988 パイオラックス」を3055円×100株 NISA口座にて新規保有

・「8877 日本エスリード」を2203円×100株 新規保有

・「3302 帝国繊維」を2161円×100株 買戻し

・「2186 ソーバル」を1140円×100株 NISA口座にて新規保有

・「2186 ソーバル」を1102円×100株 特定口座にて新規保有

・「8737 あかつき本社」を516円×300株 新規保有

・「3153 八洲電機」を871円×200株 新規保有

・「5956 トーソー」を571円×200株 新規保有

・「5018 MORESCO」を1900円×100株 NISA口座にて買戻し

・2692円×800株保有の「4666 パーク24」を2578円×200株買い増し        →2670円×1000株保有へ

・3692円×2500株保有の「2914 JT」を平均3397円×400株買い増し         →3652円×2900株保有へ

・922円×200株保有の「8596 九州リース」を869円×200株買い増し         →896円×400株保有へ

・934円×600株保有「2461 ファンコミュニケーションズ」を736円×200株買い増し→885円×800株保有へ

・3368円×2400株保有「3633 GMOパパボ」を3418円×300株換金売り(+14320)


累積フォームに加算

・2018年 累積利益確定売り回数・金額(キャピタル) 合計・・  7回   9,2155円
・2018年 累積損失確定売り金額(概算)                           0円 

・2018年 累積配当金(インカム)                         5,7773円 

これらの取引を持ちまして 現在のariファンドの個別株PFは
合計37銘柄 保有銘柄時価評価額が 3149,0825円 評価損益は -126,5425円
買付余力が 258,1710円 となりまして
合わせて証券口座保有資産時価総額が 
3407,2535円(投資元本2000万)
となっております。
(
前週末比  -147,2175)

週末のNYダウは米長期金利上昇への警戒感がくすぶるも、買い戻しの動きも出て乱高下する不安定な値動きで、前日終値比330ドル高の24190ドルで引け


本来、今回の様なボラティリティーの大きい「下げへのトレンド転換」の可能性を有する初動の動きとしては、キャッシュを確保しつつ動きをセーブし状況を注視、状況が落ち着きを見せてから少しずつ動き始めるのがセオリーではあるのだが

個人的には、昨年の秋口から冬にかけて大きな調整が来ると読み、結果として読みは外れて余力資金を有効に活用出来なかったという反省点もあり、今回は半年くらいずっと指値注文を入れていて買うことの出来なかった本当に欲しかった銘柄を中心に、買いの姿勢で動いてみた、一部に関しては今年中に消化せねばならないNISA枠を活用、

待機資金も残り少なくなってきたが、すぐに投入出来る資金も準備してあるので、今後日経平均株価が2万円を割る形で更に下落が進む形になっても、少しずつ買い増しや新規保有などの動きをとっていきたい、

個人的な中長期的な相場観としては、今回のような調整を挟みつつも、株式の上昇余地はまだあると考えているものの、まぁ、それも日銀の金融緩和政策は当面は維持される見込みだが、いずれは出口戦略期を迎えるわけで、オリンピックや消費増税も含めつつ2020年以降は、現時点では悲観的なシナリオしか思い浮かばない為、であるからこそ、ここ数年の内に一勝負打って出ざるをえないという、個人的な考え方や事情もあっての行動であります。