日本では、多くの大都市や工業地帯・地域は太平洋沿岸部に集中しています。


太平洋ベルト

日本の多くの工業地帯や工業地域が連なる、茨城県から福岡県までを結ぶ帯(ベルト)状の地域のことを太平洋ベルトと呼びます。
太平洋ベルト

高度経済成長時代の幕開けである1960年に、経済審議会が作成した報告書で初めて使われた言葉です。
南関東から中部、近畿、瀬戸内を経て北九州にいたる帯状の地域の各地に、わが国の中核となる工業地域を建設しようという政策を象徴する言葉として用いられました。

高度経済成長時代を通して、高速道路網や東海道新幹線、山陽新幹線などの鉄道網、港が整備され、現在、この地域で全国工業生産額の70%以上を生産しています。

四大工業地帯のすべて(京浜工業地帯・中京工業地帯・阪神工業地帯・北九州工業地帯)と、鹿島臨海工業地域、京葉工業地域、北関東工業地域、東海工業地域、瀬戸内工業地域が含まれます。

また、人口50万人以上の政令指定都市19市(2010年現在)のうち、札幌仙台新潟を除く16都市がこの地域にあります。


東海道メガロポリス

東京から名古屋を経て大阪・神戸にいたる、太平洋ベルトの東部にある連続した大都市群を東海道メガロポリスといいます。

フランスの地理学者ジャン・ゴットマンが、アメリカ東部のボストンからニューヨークを経てワシントンまでの連続した都市の集まりをメガロポリスと呼んだことに由来し、機能の似た日本の都市群が東海道メガロポリスと呼ばれるようになりました。

太平洋ベルトが太平洋沿岸の相互に結びついた工業地域をさすことが多いのに対して、東海道メガロポリスは経済や政治や文化の面で国をリードする太平洋側の大都市に着目して用いられる概念です。

(東海道メガロポリスと太平洋ベルトとは、地域の範囲も意味も違うものとしてあつかうのが一般的ですが、両者を区別せずに、同じものをさす言葉として使う人もいます。)


三大都市圏

高度経済成長期に、東京大阪名古屋の3大都市に人口が集中し、3都市をそれぞれの核に、周辺の地域が一つの経済圏、文化圏になったものを3大都市圏といいます。

東京圏(東京・千葉・埼玉・神奈川)、名古屋圏(愛知・岐阜・三重)、大阪圏(大阪・京都・兵庫・奈良)には、日本の全人口の50%が住んでいます。

中核になる3市の周辺にある都市を衛星都市、3市に通勤する人の住まいがある周辺都市をベッドタウンということがあります。
また、3大都市の地価が高いため、そこから周辺都市に住居を移す人が多くなって都心の夜間人口が減ることをドーナツ化現象と呼びました。

不況が長引き、経済が低迷している最近は、地価も下落し、また、マンション建設が進んだこともあって、再び都心の人口が増える傾向にあります。

また、大阪圏の経済的低迷もあり、東京圏への一極集中が近年さらに加速しています。


首都圏

東京からの距離が100km前後の地域を首都圏ということもありますが、社会科では、関東地方の7都県(東京・茨城・千葉・栃木・群馬・埼玉・神奈川)に中部地方の山梨県を加えた8都県首都圏といいます。

首都東京とその周辺地域の都市機能の整備を目的に1956年に制定された『首都圏整備法』にもとづく首都圏整備計画によって、都市の緑化、東京都にある工場や大学を周辺都市に分散させることによる首都の過密化の防止、高速道路網や高速鉄道網の整備などがおこなわれました。



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