2010年09月22日

〈尖閣〉カラ考エル「反支」「脱米」

支那による尖閣諸島への侵略。
この危機に我が国は、新しい価値観を創出しなくては成らない。
それは、
「亜細亜会議」
である。

「亜細亜会議」と謂うと、大亜細亜主義を連想させるが、これからの亜細亜は、肥大化した支那と、それに脱腸の如く付属する南北朝鮮、所謂「特亜」を抜いた
「亜細亜の連帯」である。

亜細亜各国の中には、支那漢民族の侵略に悩んでいる国が多数ある。
台湾、インド、ベトナム、ブータン、・・・
又、支那国内には支那共産党により侵略され、今も独立運動をしている国がある。
これらの国々と我が国は、価値観、危機感を共有出来る。
そして、その目的は同一でありそれは、
支那の脅威から脱し完全なる独立、そして支那共産党の解体による支那大陸各民族による完全なる独立自治である。


さて、この「反支那」の行動をするのに、
「米国との連帯」
「白人民主主義国との連帯」
等と言う者がいる。

全く愚かである。

米国や白人とどうして同一の価値観を共有出来ようか。
今、そこにある危機だからこそ連帯出来るのである、
ましてや米国などは、昨年の「トヨタ、日本潰し」にも見られるように自国の保全しか頭に無く、我が国と支那のどちらかが米国にとり意味のある国かにより態度を変えるのである。

利害が絡み、又、漁夫の利を得ようとする国に依存するのは危険である。
丁度、日露戦争の終結の仲介を依頼した当時の我が国の考えから何ら進歩していないのである。

では、「白人民主主義国との連帯」はどうであろうか。
これも否である。
何故なら、白人は我々黄色人種を蔑視しているからである。
最近の我が国のイルカ漁、鯨漁を批判を見れば明らかである。
白人は言う。
「我々も以前は、鯨漁をしていた。しかし、今はしない。だから日本もやめろ」
この理屈には、次の事が隠れている。
1.我々白人は、進化している。日本人は、まだ進化していない野蛮な民族だから鯨漁をしているのだ。

2.野蛮な日本民族に進化した白人文化、つまり、鯨漁、イルカ漁は良くない事だと教えてやろう。

このような理屈である。

つまり、白人とは根本的に価値観を共有出来ないのである。

我々日本民族は、他国で
イヌを食おうが、
サルを食おうが、
カンガルーを食おうが、
それを危避はするが排除は、しようとはしない。
国際会議の場で論じたり、他国にまで行って排除をしようとはしないのが、大多数の我々日本人の感覚である。
この「感覚」というのは非常に大切であり、感覚の違う者と手を携えるのは難しい。ましてや、利害関係にあるなら尚更である。

因って、米国や白人民主主義国と連帯するのは愚策なのである。

米国や白人民主主義国との連帯を望む者は、彼等白人と同一である。
何故なら、亜細亜民族黄色人種でありながら、亜細亜民族を蔑視しているからである。
亜細亜の中の「ならず者」支那共産・南北朝鮮からの危機を排除するのは亜細亜民族である。

そこに危機感も無く、価値観も共有出来ない白人はいらない。
益々我が国が危険な方向へ行くのである。


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尖閣侵略は、支那事変と同一

支那による尖閣諸島への侵略を阻止した、我が国で有るが、今回の「事件」は、全くもって我が国日本の主権を侵害せんとする支那の謀略である。

今回、我が国は、適正に法により対処しているが、仮に10年、20年後、戦争と成り我が国が敗れた場合、今回の「尖閣諸島事件」は、我が国が「悪」として扱われ「裁かれる」のである。
つまり、この構図は、大東亜戦争前の支那事変に入る前段階に起こった諸事件と同一である。

我が国は、言われなき悪を押し付けられているのである。しかもそれは、70年たっても変わらないのである。

戦前も、今回も、反日感情の高まりから支那国民が暴徒と化し、政府及治安当局が黙認する。
この構図は、変わっていないのである。


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2010年08月24日

百害の外国人、正に「害人」

外国人、と言えば、私が子供の頃は、
金髪で青い目
と謂うのが思い浮かばれた。
しかし、現在は外国人と言えば、支那人、朝鮮人である。
毎日毎日、テレビでは、
「チャイナマネー」
やら
「朝鮮人芸能人」
が放送される。
まるで、日本が戦場と成り二外国人らが争っている様子である。

しかも、これら外国人は、日本の税金を搾取し、マナー無い人間らであり、
外国人と謂うよりは、寧ろ「害人」
である。

多くの日本人は、これら害人に辟易しており、近くに彼等が住んでいれば、
いなくなって欲しい
と感じている。

街でも、支那人は、大声で話し、凡そ日本人の感覚とはまるで違う。

朝鮮人も、ある筈も無い、「強制連行」や「従軍慰安婦」を言い、日本の税金を取ろうとしている。


これら「害人」は、日本に不要である。


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出て行け!外国人!

現在、日本を蝕む在日外国人勢力。
これら、外国人は声高に自らの事を主張し、日本を内から侵略している。

その勢力は、
支那人
朝鮮人
である。

支那は、日本に大量の人間を送り込み、侵略を画策しているのである。
メディアは、その侵略を伏せ、
「チャイナマネーで景気回復」
などと言っている。
日本が侵略されているにも関わらずである。

在日朝鮮人は、大東亜戦争後に密入国した者が多いが、
「我々は、日本に強制連行された」
などと嘘を言っている。
しかし、これに汲みする輩、売国メディアは、この嘘を検証もせず報道する。
又、教育の現場においても、
「日本悪玉歴史観」
が定説となっている。

これらにより、朝鮮人の横暴に日本人が対処出来ていないのである。


支那人、朝鮮人は、日本には必要無いのである。
仮に有益であったとしても、その大きさは「負の現象」を超える事無く迷惑千万の事ばかりである。


不逞の輩、支那人、朝鮮人を日本から追い出さなければならない。

今こそ、現代の攘夷が必要である。

先ずは、国民が
「支那人、朝鮮人が危険である」
認識をし、
これらを撃ち払う
「攘夷」
をタブーと考えず、議論しなくては成らない。

この「攘夷」には聖域無く、
「在日米軍」
も含まれていると考えなくては成らない。

「聖域無き攘夷」

のみが、日本を大和民族を救うのである。


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2009年12月10日

道路公共事業は、国防の為に有る

今年も残すところあと半月余り。皆様如何御過ごしでしょうか。

さて、前回は、公共事業における建築と土木事業の差異について述べた。
本日は、土木事業における違った角度の視点から述べる。
言うまでも無く土木事業とは、道路、河川、港湾等の建設を指すのだが、
道路事業は、インフラ整備と共に物流の合理化、工場の建設等これらからの派生は、生活向上、流通・物流生産活動等多岐に渡る。
河川事業は、増水、氾濫等を未然に防ぎ災害から国民を守る為に有る。
港湾事業は、貿易立国の我が国において重要で有ると共に、津波等の災害から国民生活を守る為に有る。

メディアでは、このうち道路事業がよく槍玉に成る。「不要な高速道路」
等と言われる。
確かに交通量だけを見ると、「不要」と言われても仕方無い面も有る。
しかしながら違う側面を我々は考えなくては成らない。
それは、『国防』と謂う視点で有る。
例えば、関東における
外環
圏央道
で有るが、これらは首都圏を円弧状に整備が進められている。
メディア、報道では
「高速道路による時間短縮は、僅か○分」
「湧水が枯れ、環境破壊が懸念される」
と言われている。
しかしながら、これらの整備は、京浜工業地帯に代表される湾岸にある工場や倉庫の移転も視野に入れて整備されているので有る。
我が国の隣国で有る、南北朝鮮・支那は、何時我が国を攻撃して来るか解らない国で有る。周知の通り、我が国へミサイルを向け、我が国の上空をミサイルが通過し、我が国領海を侵犯する行為を行っている国々で有る。
これら敵対国が東京湾にミサイルを落とした場合、湾岸にある工場や倉庫は、その機能を失い我が国民生活は破綻するのは明確で有る。
このような事由から首都圏を円弧状に取り巻く高速道路が整備されているので有る。
国防を考えるならば、近い範囲において生産活動・物流の起点を置くのは危険で有る。
何も公共事業がインフラ整備だけで行っている訳では無いので有る。
我々は、これを認識しなくては成らない。


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2009年12月04日

日本が終わる

前回、夫婦別姓を取り上げ千葉景子の危険性について述べた。
民主党は、これからも次々に左翼政策を実施してくるのは明白である。
在日外人参政権付与
反日左翼教育
国立追悼施設の建設
これらを国民は、認識して投票し、民主党政権を期待したのであろうか。
否である。
自民党への批判が有ったのも確かである。
しかしそれよりも国民は、民主党政権になれば景気が回復する。生活が良くなると謂う夢物語を頭に描いていたので有る。
民主党政権になり魔法のように景気が良くなる訳は無いのだ。
ましてや来年度より景気は益々悪化の一途を進むであろう。公共事業を削減すると謂う事をして、一年以内で景気回復するのは無理で有る。デフレに陥っている今、どこに設備投資、購買の意欲が有ると言うのか。公共事業を発生させ、景気回復の刺激をしなくては成らない。
確かに公共事業の中でも土木事業は、効果が薄い。何故なら土木事業の裾野が狭いからで有る。つまり、恩恵を受ける業界が狭いので有る。
それに比べて建築事業は、言うまでも無く裾野が広く、これは景気回復の刺激策としては有効である。
果たして建設に変わる裾野が広く多くの国民が恩恵を受ける公共事業や景気回復政策が有ろうか。
デフレで給料が下がり、子供手当てを貰って喜んでいる愚かな国民が多すぎる。
民主党は
先見性
誠実さ
国際感覚
経済政策

これらが皆無で有る。
このままでは、我が国は、三流国に衰退してしまうので有る。


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2009年10月02日

夫婦別姓

法務大臣の千葉は、来年の通常国会での夫婦別姓法案の通過へ意欲をみせている。
此れは、我が国の「家制度」を解体せしむることが目的である。

我が国の文化を尊重出来ない者が大臣にいる異常事態である。
我が国がそんなに嫌いであれば、出て行けばよいのである。
誰も貴殿なくして我が国が成り行かないとは言っていないのである。
家制度を崩壊させ、天皇家を解体させようとしている左翼議員に注意しなくては成らない。


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2009年03月31日

金と理念

東京は、すっかり暖かくなりました。
皆さま如何お過ごしでしょうか。

今週日曜は、首都圏の一翼を担う千葉県の県知事選挙がありました。
今回は、これについて述べます。

千葉県知事選挙は、事前の予想通り森田健作氏と吉田平氏が大方の票を獲得し、森田健作氏の圧勝に終わったのは周知の事実。
では何故、これほどの大差がついたのか。
報道で言われているように、民主党代表小沢氏の西松建設の問題が影響したのは確かであろう。民主党が自民党よりも自浄作用が無く、小沢は、総理という椅子に固執しているのが目に見えたのが、有権者が離れた一因である。
これも事実であるが、更に、この選挙を振り返り森田氏と吉田氏が訴えてきた事にも非常に違いが有った。
これが、今回のタイトル
『金と理念』
である。
吉田氏は、いすみ鉄道を黒字にした等、経営、つまり言葉を悪くすれば
「銭勘定」
を前面に出して今回の選挙を戦った。
確かに、県の経営をする県知事であるならば、その経営を健全化するのは、とても大切である。
しかしながら、吉田氏は、この「銭勘定」のみと言っていいほどに経営手腕をアピールしていた。
対して、森田氏のそれは、「理念」
を掲げている点が多かった。
これも、言葉を悪くすれば「空念仏」と言えるかもしれない。

しかし、
「理念」無き「経営」
ほど怖いものは無い。
特定利益団体に尾を振り、良い「経営」をしてもそこには何も残らない。
人が残らないのである。

小沢氏などは、その典型的な例と言える。

森田氏の「理念」では、いくつかの共感するところが有った。
・学校での国歌斉唱、国旗掲揚の徹底化
・躾、道徳教育の再認識
で有る。

森田氏の「銭勘定=経営」に対しては、未知数な所が有るが、良い「人」を残してくれると思う。

「人」が残れば、いつの時か、又、経済は復興すると信じる。復興する時に必要な人が育つからで有る。

仮に吉田氏が県知事に成っていたとしよう。その吉田県政の間は、経営が健全化するかもしれない。これも大事な事である。
しかし、これは首長の意向を反映させた県役人の業務が良くなるだけであり、首長が交代した後には何も残らない。
又、理念無くして、「人」が動くであろうか。
「心」を変える事が出来るであろうか。
「人」を育てる事が出来るであろうか。

否である。

我が国には、古来よりの文化・伝統が有る。
これを教え育むのは
「教育」
で有り、
その根幹と成るのが
「理念」
で有る。

決して「金」では無いので有る。


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2009年03月09日

予見!皇紀2701 年から

皆さまお久しぶりです。
今年に入り、昨秋よりの景気悪化は急速に進行し、私の居る業界でも不景気による設備投資控えは顕著になっています。

さて、田母神氏の更迭から保守陣営の言論の自由が少しは好転したかとは思いますが、左翼に対するマスメディアの庇護に比べると雲泥の差です。

我が国が、正常な状態、
即ち自国を愛するのが普通な状態に成るのはいつになるのでしょうか。

日々、愛国活動をされている方々には御礼申し上げます。

今回のタイトルにある
「皇紀2701年」
ですが、
私は、この時にこそ日本は大きく変化すると思います。
西洋暦で言うと2041年のこの年を境に大きく変化する理由は、

1.大東亜戦争開戦より100年の節目に当たる

2.戦争経験者が居なくなる

3.現在の皇室典範の改正は見込めず、旧皇族の方々の皇籍復帰は無く、悠仁さまも40歳を越えられ、男子がお生まれに成っていようとも愈々皇統の維持に再度考える時期が来る。

以上3点が大きな要因である。

現在で有っても、大東亜戦争で我が国が「悪」で有った事は、徐々にその嘘が塗り変えられようとしているが、
大東亜戦争より100年が経ち、我が国が如何に人種差別と戦ったか、そして、戦後多くの有色人種国家が誕生したかが改めてクローズアップされる。
そして、戦争経験者が殆んど亡くなり、これまで、被害者で有ったかを声高に叫んでいた者達が居なくなり、その片棒を担いでいたメディアも「生き証人」として彼等を取り上げる事が出来なくなる。
現在は、未だ、大東亜戦争は「歴史」には成っていないのである。
例えば、メディアで彼等
「生き証人」
の報道をした場合、タレントであれコメンテーターであれ政治家であれ、
これを否定する事は出来ない。
これを否定する事は、非人道のレッテルを貼られ、メディア人や政治家としての稼業を失う事に成るからである。

多くの国民は、歪曲された自虐史観しか知らず、
「生き証人」がメディアに出ると、これを否定するには真実を語らなくては成らない。
しかし、メディアを通じてその真実を語る時間は無く、そして、メディアもその時間を提供しない。

皇統の危機は、日本人であれば、その危機が近付いた時に、民族の記憶が蘇る。これは、歴史がそれを証明している。
今までも皇統の断絶の危機は有ったが、その時々に日本人は存続させてきたからである。
マッカーサーにより臣籍に降下させられた、旧宮家の方々の皇籍復帰を強く期待する。



2041年と言うと、私も60歳を越えたところ。
未だ未だ日本の明るい未来を見れる歳です。

それより前に、状況が好転すれば良いのですが。

日々、愛国活動を行って下さっている方々に対して再度感謝を申し上げまして、本日は結びと致します。


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2008年11月14日

必見!新秩序への流れとは!!

お久し振りです。

暫く休んでいる間に世界情勢、国内の状況は一変しております。

さて、親米ならぬ盲米諸君においては、米国大統領にオバマ氏が内定し、さぞや悲しんで居るかと思う。
これより、我が国には
「冬の時代」
が再び到来する。

米国に頼りきって、支那に対抗しようとする
「親米」
と言う名の売国思想が綻び始める。

米国に頼りきるのでは無く、客観的に判断し、一歩引いた付き合いが肝要である。

世界には、幾つもの国が有りあらゆる文化、価値観が有る。
何も、西洋キリスト教文化及びそれらの国が至上という訳では無い。

我々は、この定型化された価値観を疑わなくては成らない。

国連も、世界唯一の民主主義組織という訳では無い。常任理事国の国々が「核」「拒否権」を武器にしてあらゆる国々をいじめている。
国連、つまり現在の世界の状態は、「平等」では無いのだ。

しかしながら、これら現在の価値観を変革するのは容易では無い。寧ろこれを拒否する事は、我が国の孤立を招き貿易立国の名が無くなるのは必然で有る。

しからば、米国に頼るのかと言うとそうでも無い。
又、支那に頼るのでも無い。

次なる勢力を結集するのだ。

我が国は、現在の世界の枠組み「国連」と言う組織において常任理事国に成る事は永遠に無い。これは確実に言える。

米国がそれを望むだろうか。
否!
米国の債権を多数持つ我が国が、
「核」なり「世界における発言権」を
得たら、米国は、我が国をコントロールする術を失う。
又、米国が支那・ロシアとの対抗に我が国との共同歩調をとるだろうか。
否!
そのような事は、必要無いので有る。
何故なら、我が国にはそのように価値が無い。
せいぜい有るとしたら、支那・ロシアのハワイへの攻撃前の捨て駒くらいであろう。

米国を信頼しては成らない。

常任理事国へ成れない要因は、支那・ロシアにも有る。
常識的に考えて支那・ロシアが我が国が常任理事国に成る事に賛成する訳が無いのは周知の通りで有る。


米国及び、キリスト教文化圏への
信頼、
偏重、
依存、
盲信、
至上認識
を改めるべきで有る。

表向きはともかく、次なる価値観を創出しなくては、我が国は永遠に
米国と支那の

「鎖」


に繋がれたままで有る。




今回は、これで失礼します。


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