本日のトピック(最前線情報)

岡地(株)東京支店投資相談部の川原忠夫が相場の分析を致します。商品業界に身を置くこと四半世紀、相場界の酸いも甘いも噛み分けた豊富な経験を生かし、ファンダメンタルを重要視しながら、的確且つ最新の情報を発信してまいります。尚、情報に関しては正確を期するように最善を尽くしておりますが、内容の正確性を保証するものではありません。利用にあたっては自己の責任の下で行うと共に売買の判断はお客様ご自身で行なってください。

来週はトランプ大統領の施政方針演説がメイン

おはようございます

NYダウはなんと11営業日連続で史上最高値を更新し、トランプ相場が現在世界最強を証明しています。株高のなかでも3月利上げムードは後退し、トランプ政権のドル高牽制もありドルは軟調推移で対円は112円10銭前後、対ユーロでも1.056ドル前後、ドル指数は101.1ポイント前後で今週の取引を終了しました。

ダウは2万821ドル(+11)と小幅ながらも高値を更新して引けました。引き続きトランプ政権の政策期待が相場を牽引しています。来週のメインイベントは28日(日本時間3/1午前11時)に行われるトランプ大統領の施政方針演説で、雇用増・税制改革・規制緩和等に関する発言が最大関心事となり、外交や移民問題への言及も注目されます。

商品市場は原油が53.99ドル(ー0.46)に再びレンジ上限から反落、米原油在庫が高水準を維持していることやシェールの増産観測が上値を抑え、OPECの原産順守が下値を支える構図が続いています。金は年初来高値を更新する続伸から1258.3ドル(+6.9)で引け、利上げ観測後退によるドル安や、米欧政治リスク背景に強基調が続いています。アジアの実需買いは冴えないものの、欧米市場が主導権を持つ展開が続いています。また、ETFなどの現物投資は堅調ながら先物の投機買いは比較的盛り上がりに欠け、買い過剰に程遠い状況も上昇を継続させているものと推測されます。

よい週末をお過ごしください!

ダウは10営業日連続高

おはようございます

【金融・為替】
米株高の流れが続いています。本日のダウ平均は2万810ドル(+34)と10営業日連続の上昇、財務長官に就任したムニューシンはCNBCとのインタビューで「税制改正を最優先事項」と発言し、引き続き減税策を推進役に株価上昇が続いています。トランプ大統領は中国とメキシコとの貿易赤字を批判し、為替誘導にも言及し日本は直接の批判は逃れたもののドルは3月利上げ回避見通もあり軟化し、ドル円は112円70銭近辺の円高・ドル安で推移しています。ユーロ1.059ドルに硬化し、ドル指数は100.9ポイントに軟化しています。10年債利回りは2.388%に低下しています。この日ムニューシン財務長官が米金利は長期間歴史的に低い水準に留まるだろうとの見通しを示したことや、前日のFOMC議事要旨では3月利上げの可能性が読めないとの見方も金利下落の背景にあるものと推測されます。

【石油市況】
原油は前日の下げ分を取り戻す動きに54.45ドル(+0.55)に反発し、ブレント相場も56.58ドル(+0.74)に反発しています。EIAの原油在庫は増加しましたが製品在庫の減少や、受け渡し場所の在庫減に反応を示し再びレンジ上限の水準に戻し、旺盛な投機買いが市況を後押ししています。

【貴金属市況】
金はNY入り後にドル相場が軟化に転じたことをきっかけに上昇に転じ、2月8日につけた年初来高値1246.6ドルを上抜きさらに上昇に拍車がかけられ1251.4ドル(+18.1)と昨年11月中旬以来の高値で引けています。ドル安の動きは3月利上げの後退から上昇要因となるのは当然ながら、トランプ大統領がメキシコ以外の不法移民もメキシコに送還するとの過激発言や、貿易での中国批判を繰り返すなど地政学上のリスクにも当然反応を見せての上昇と見られます。TOCOM金は夜間取引で一時4512円と年初来高値と面合わせし、現時刻の換算値も4505円前後となります。

【穀物市況】
穀物市況は大豆の下落に追随して、コーン・小麦も下落を強いられる展開となりました。

議事要旨は早期利上げが適切

おはようございます

【金融・為替】
日本時間午前4時に前回のFOMCの議事要旨が発表され、113円台後半で推移していた円相場は一気に50銭前後円高に振れて113円05銭前後で推移し、ユーロも1.050から1.056ドルに硬化し、ドル指数は101,7から101.2に反落してドルは総じて軟化する反応を示しました。要旨の中身を要約すると「かなり早期の利上げが適切」と利上げに前向きな姿勢を示すややタカ派的なものとなりましたが、ドル相場は総じて軟化する反応を示しました。今回はバランスシートの見直し(償還された国債に再投資)議論がなされず、次回以降に先送りされたことがドルの流動性の確保という判断を伴ったとも推測されます。

ダウは前日の引け値圏内で一日揉みあい、2万775ドル(+32)と史上最高値を更新して9営業日高と堅調を維持して、10年債利回りは議事要旨発表後に軟化して2.418%に低下しています。3月利上げの可能性は依然として低いようで6月利上げが本命と見られていますが、FOMCでは3月・5月も可能性の含みを残しています。いずれにしても国債再投資の有無の議論はまだ先と観測され、その意味ではドルの流動性の担保から投資資金が萎縮することはないようです。

【石油市況】
原油は53.59ドル(−0.74)とレンジの上限から下に押し返される展開となり、ブレント相場も55.84ドル(−0.82)に反落しています。OPECの減産効果支持から投機買いを呼び込むも、レンジの上限付近では米原油在庫の増加観測や、シェールの増産観測に押される状況が続いています。

【貴金属市況】
金はセッション中は2日続けてのドル高に押されて軟化し1233.3ドル(−5.9)に続落を強いられる動きとなりましたが、引け後の議事要旨発表後のドル安から反発に転じて現在は1237ドル前後で推移しています。本日の円換算は4490円前後になります。

【穀物市況】
穀物市況は大豆が続落していましたが、コーンと小麦はしっかりです。現在の価格では大豆を増反して、コーンを減反するという見方がコーン買いにつながっている模様です。

株高と金高が共存する異例な環境

おはようございます

【金融・為替】
3連休明けの米国市場は株価が史上最高値を更新するリスクオン相場が継続し、ドル円も113円65銭、ユーロ・ドルは1.054ドルとドルが堅調に推移してドル指数は101.4ポイントに上昇しました。株価は早ければ今週にも発表される減税政策期待があることや、金融規制の緩和や公共投資拡大へのトランプ政権への期待値の高まりが背景、債券は売られて10年債利回りは2.427%に上昇しています。

【石油市況】
原油は54.06ドル(+0.66)に続伸してレンジ上限を試す水準に上昇、ブレント相場も56.18ドル(+0.37)に続伸しています。引き続きOPECの減産順守から先行きの需給改善期待の投機買いを集めていて、昨年11月の減産合意以降のWTI原油の投機買いが2割増、ブレントも同3割増と投機主導の動きとなっています。

【貴金属市況】
金は株高・ドル安の逆風から一時1227ドル近辺まで下落する場面がありましたが、その後は反発に転じて1238.9ドル(−0.20)と小幅続落にとどまりました。週末は連休前の益出しに押された部分を割り引いても、金相場の堅調地合いを再認識させられる動きとなりました。株価上昇と共存する異例の金高の背景は、米国と欧州の政治リスクに起因しているものと推測され米国債同様に金には安全資産としてのニーズに根強いものがあると同時に、米政権が将来もたらすであろうインフレへのヘッジとしての側面もあるように考えられます。本日の円換算は4500円前後になります。

【穀物市況】
穀物市場は大豆と小麦が反落に転じたものの、コーンは小幅ながら続伸しています。

欧州の政治リスクと米政権運営のリスク共存

おはようございます

「大統領の日」の休場から本日は米国市場の入電はありませんが、ドル円は昨日の東京市場を引き継ぎ113円15銭前後で推移、ユーロも1.061ドルと小幅値動きとなっています。ドル指数は100.9ポイントと小幅に反発しています。欧州株はドイツ株が堅調で概ね確りで推移、ギリシャ支援を巡るEU・ECB・IMFのトロイカにほころびが生じている状況、IMFを巻きこむ支援が必須視するドイツ・メルケル首相とラガルドIMF専務理事との会談は22日に予定されています。英国のEU離脱は下院に続き今週は上院で審議され、離脱可決となれば来月9日のEU首脳会議で正式離脱通知をすることになります。

今週は22日(水)に1月のFOMC議事要旨が発表される予定で、次回利上げに対するメンバーの見通しが注目材料とされ、直近3月利上げの可能性が示唆される内容化見極める段階となります。市場予想は3月見送り6月利上げが支持を得ていますが、果たしてどうでしょうか?米国内ではトランプ大統領の国境税の導入を巡り議論百出、小売り大手ウォルマートは輸入価格の上昇は消費者に不利となることから反対、GEなどの輸出企業は賛成の方針で混乱しています。輸入に課税、輸出は非課税となれば当然の反応で政権の発表が待たれるところです。

外交ではティラーソン国務長官が北太平洋条約機関(NATO)会議に出席して欧州との対話に労を尽くすものの、防衛費負担の増額という欧州側の負担増を強いる状況は関係修復までには至らない情勢、マティス国務長官はイラクを訪問してIS打倒の協調体制演出も、イラク国民の米国入国拒否のトランプ政権の政策を巡る混乱は続いています。

トランプの減税策の内容に注目

おはようございます

この週末のニュースは金正男氏の殺害に関するものが多く、金正恩政権の残忍性が改めて再認識させられることになりました。日本はまだ日本海を隔てていることからその脅威度は比較的低いものでしたが、長距離弾道ミサイルの開発などが進んでいることに加えて、若い指導者が暴走する可能性もあることから脅威は現実的なものとなってきました。隣国韓国の危機感はなお一層高いものと思われ、日米韓の連携がこれまで以上に重要となります。

さて、本日は米国市場が「大統領の日」の休日の3連休となり、今日・明日は動意に欠ける動きとなりそうです。一方で株高を牽引したトランプ大統領が「2〜3週間以内に税に関する驚くべき発表をする」との発言が今月9日であったことから、早ければ今週中に減税の詳細が明らかにされる可能性もあります。期待先行の株高だけにその内容次第では波乱も予想されます。

今週もよろしくお願いします

3連休前は利益確定の売り

おはようございます

米国市場は週明けの20日が「大統領の日」の休日であることから3連休となります。今週は米大統領補佐官の辞任がホワイトハウスを震撼させトランプ政権の痛手となりましたが、金融市場への影響は限定的なもので政権が近く発表する税制改正への期待が続いています。金融市場に身を置くものとしては、発言や政策内容の是非は別としても材料に事欠かないという点では過去の大統領にはない貢献度合いではないでしょうか。

さて、連休を控えて金融市場では利益確定の売り物に押される状況で、ダウ平均はアジアや欧州株の下落を引き継ぎ軟化しリスクオンが一服しています。ドル円は112円90銭前後で推移し、ユーロも1.061ドル近辺の水準でドル相場が軟化しています。

商品市場でも益出しの動きは同様で、原油・穀物等も株式市場同様に軟調推移となっています。そしてドル安にも関わらずこのところ上昇傾向を続けている金は年初来高値の1246ドル台に接近も高値更新に失敗して、小幅ながら反落し現在1230ドル後半で推移しています。トランプの経済政策期待が株価上昇をもたらし、外交政策の危うさに米国債や金などの安全資産にも買いが入る特異な情勢は今後も続くものと予測されますが、連休控えの週末はひとまず利益確保の動きが優勢に取引を終了する展開です。

来週は特段の材料はなくとも、米新政権が良きに付け悪しきに付け材料を提供してくれるものと推測されます。良い週末をお過ごしください!

トランプ政権の外交や政策見極めの段階

おはようございます

今日は関東では春一番が吹く可能性があるようで、冷え込みは一服して日中は暖かなようです。

【金融・為替】
ドル円は113円25銭前後で推移していて株価上昇の一服ムードもありドル買いも限定的な動きとなりました。ユーロも1.067ドルに反発して、ドル指数は100.5ポイントに反落しています。ダウは利食い先行からマイナス圏で推移も、引けにかけて上昇に転じ2万619ドル(+7)と小幅ながら高値を更新しての引けとなりました。債券は上昇して10年債利回りは2.450%に低下しています。引き続き政権の減税策や規制緩和期待と、危うい外交政策が金融市場の注目材料となっています。

【石油市況】
原油は53.36ドル(+0.25)に小反発していますが、ブレント相場は55.65ドル(−0.10)に小幅ながら続落するまちまち小幅小康といったところでしょうか。減産順守の強気と在庫増の米原油からの弱気双方ともに現在のレンジが居所としていいのかもかもしれません。

【貴金属市況】
金はドル高一服から続伸基調を堅持して1241.6ドル(+8.5)で引け、年初来高値を射程に捉えています。トランプ大統領はイスラエルネタニヤフ首相と会談し「二国家共存にこだわらない」と発言し、今後パレスチナや中東諸国からの反発を買う可能性を残すものとなりました。国務長官のティラーソン氏はNATO会合に出席してNATOの重要性は認識するも、加盟国の軍事負担の引き上げを要求しました。また、ロシアのラブロフ外相とはウクライナの停戦順守を求めましたが、国益が一致する分野では協力するとトランプ政権の親露を意識した無難な外交スタートとなりました。金はこのようなトランプ政権の外交の危うさから安全資産としての地位を築く過程にあるものと考えらえ、金は当分の間トランプ・プレミアムがオンされる状況が続きそうです。本日の円換算は4495円前後になります。

【穀物市況】
前日にそろって急伸の大豆・コーン・小麦ですが、本日は一転して下落に転じる安定感に乏しい動きとなっていて、投機資金の出入の激しいものとなっています。

ダウは5日続伸して高値を更新

おはようございます

【金融・為替】
ドル円はNY時間に114円95銭前後まで円安が進行しましたが、その後はやや買い戻されて現在114円15銭前後と昨日の東京市場とほぼ変わらず、ユーロは1.060ドルに反発し、ドル指数は101.0ポイントに小幅反落しています。ダウは2万611ドル(+107)と5日連続の史上最高値を更新しています。1月の小売売上高が好調だったことや、消費者物価指数(CPI)の上昇が予想を上回ったを好感しているいこと、更には金利上昇から利ザヤに敏感な金融株の上昇が目立ちます。株高・債券安から10年債利回りは久しぶりに2.5%台に乗せています。

【石油市況】
原油は53.11ドル(−0.09)に小反落し、ブレント相場も55.75ドル(−0.22)と同様に反落しています。米原油在庫の増加傾向が確認されたことから上値の重い展開となり、引き続きレンジ相場が続いています。

【貴金属市況】
NY金は景気指標の好調やCPIが予想以上に上昇したことから、早期の利上げの可能性の高まりに一時1120ドルを割り込む場面が見られましたが、その後はじりじりと水準を切り返し上昇に転じ1233.1ドル(+7.7)で引けています。株高のリスクオン相場に安全資産の金が買われる通常とは違う動きが本日も表面化して、トランプ政権の中東政策への警戒や欧州の政治リスクにも反応を示しています。また、減税や規制緩和政策による将来的なインフレヘッジとしての機能も果たしだしたのかもしれませんね!本日の円換算は4510円前後になります。

【穀物市況】
穀物市場は前日の下落から一転して反発、大豆が需要拡大を期待する買い物に大幅反発し、コーンと小麦も連れるかたちとなっています。

議長のタカ派発言にドル堅調

おはようございます

【金融・為替】
今週のメインイベントであるイエレンFRB議長の上院銀行委員会での証言は、日本時間深夜零時から始まりました。議長は「追加利上げは今後数回の会合で判断する」として、次回3月のFOMCの可能性を排除しないややタカ派的な内容となりました。ドル円相場は証言前の113円台前半から証言後僅か20分程度で一気に114円台前半に1円強円安・ドル高が進行しました。3月利上げの可能性が低いことを見通していた市場にはサプライズとなり、ポジション調整からドルを買い戻す動きが強まりました。議長は更に「利上げは先延ばしするのは賢明ではない」とも発言し、ドル買いに拍車がかかる状況となった模様です。次回FOMCは3月の14・15日両日の予定ですが、そのころまでにはトランプ政権の減税やインフラ投資が教書などで周知されることから、政権の経済・財政政策を見極めての判断となる模様です。14日の東京市場は東芝の決算発表を巡るゴタゴタを嫌気して株価は急落し、株安・円高のリスクオフも議長の証言から円安が進行しシカゴの日経先物は反発に転じています。

ドル円はその後114円台前半での揉み合いとなり現在114円25銭前後で推移、ユーロも1.057ドルに反落し、ドル指数は101.2ポイントに急反発しています。ダウは2万503ドル(+92)に続伸し、イエレン発言からの利上げで収益の改善が見込まれるゴールドマン・サックスなどの金融株がけん引役となったようです。株高・債券安に10年債利回りは2.470%に上昇しています。トランプ政権ではフリン大統領補佐官が辞任し、政権のほころびが露呈されました。氏はオバマ政権時に駐ロシア大使と電話会談してロシアへの制裁緩和を口約束とされ、当時は一民間人であったことから外交への介入禁止事項に振れたことが辞任理由とされています。トランプ政権の親ロシア政策にも微妙な影響を受けることになりそうです。

【石油市況】
原油は53.20ドル(+0.27)に小幅に反発し、ブレント相場も55.97ドル(+0.38)と同様に反発しています。OPECの減産順守90%が下値を支え、非OPECの減産率40%とシェール稼働率上昇が上値を抑えるレンジ相場が続いています。

【貴金属市況】
NY金は1230ドル台前半で推移しているなか、イエレン議長の証言から3月利上げが排除されない可能性にドルが買い戻されて金は軟化し1225.4ドル(−0.4)で引けています。但し、以前にも指摘したようにドル高の割に下げ幅は限定されていることは、金ETFの増勢傾向にも見られるようにトランプリスクに債券や金を保有する動きが働いているものと推測され、フリン氏の辞任騒動もその典型と見られます。仮にクリントン政権が誕生していたら現状の価格が100ドル下でも不思議でないと筆者は考えています。本日の円換算は4490円前後になります。

【穀物市況】
穀物市況はドル高の流れを嫌気する展開に、大豆・jコーン・小麦ともに下落しています。
相場に対する考え方
相場の世界は人間社会の縮図であり、より大きな視野に立つことが成功の秘訣です。ファンダメンタルを最も重要視し、商社や地場情報を取り入れながら、既存の見方にとらわれない独自の観点から、相場動向を分かりやすく解説し分析してまいります。
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