バフェット太郎(@buffett_taro)です。

6日のNYダウ株式市場は前日比ー39.73ドル(ー0.16%)安の2万4140.91ドルと続落して取引を終えました。原油価格が前日比ー2.88%安の1バレル55.96ドルと下落したことなどをきっかけに、これまで上昇していたエネルギー株や金融株に利益確定の「売り」が殺到しました。一方で税制改革法案の可決を受けて利食いが優勢となっていたハイテク株が買い戻されました。

【ダウ平均:INDU】
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さて、ダウ平均が過去最高値の2万4500ドルをピークに下落する中、個人投資家たちは現金比率を高めるべきか、あるいは維持して波に身を任せるべきかの選択肢に迫られています。

とはいえ、16年1月に1万5450ドルの底値からほぼ一貫して上昇トレンドを維持させてきたことを考えれば、途中で資金を引き揚げて現金比率を高めた投資家は間違った選択肢を選んだということになります。

そもそも、なぜ投資家らが現金比率を高めたいという誘惑に駆られるかと言うと、バリュエーションとリバランスを気にしているからに他なりません。

投資の世界には「効率的市場仮説」と言って、株価はあらゆる情報を瞬時に織り込むことから、常に適正価格が値付けされているため、投資家はマーケットを出し抜くことはできないと言われています。しかし、一年間で株価が急落したり急騰したりすることを考えると、「全然織り込めていなかった」ていうことを意味するので、効率的市場仮説が常にそして絶対的に正しいというわけでもありません。

そのため、たまに間違うマーケットの隙をついて、割高な株を売るということは一見すると理に適っています。

とはいえ、この二年間はマーケットのミスをついて利益確定売りをした投資家ほど機会損失をする羽目になってしまったので、今回の利益確定売りが正しいかどうかはやはり誰にもわかりません。

また、投資家の中にはリバランスを目的に現金比率を高めておきたいと考える投資家もいます。これはどういうことかと言いますと、株価の急騰が原因でアセットアロケーション(資産配分)における株式の比率が高くなりすぎた場合、これを一部現金化することで元の理想的なアセットアロケーションに戻してやるということです。

投資家のリスク許容度は誰もが同じということはなくて、みんなそれぞれの許容度を持っていますから、その比率に正解はありません。

バフェット太郎が「お前ら読者は全員クソダサい投資家」と言った時に、それを許容できる人もいれば、反発して怒る人もいるし、あるいは喜んでしまう人もいます。

人によって許容度が違うのは当然で、資産運用でもこれ以上のリスクは取れないと考えるなら、現金比率を高めてリスクを低減することは理に適っています。また、投資家は自分が思っているほど自分のリスク許容度は高くありませんから、あまり向こう見ずなリスクの取り方ばかりしていると、いずれ来る突然の調整局面で泣き叫ぶことにもなりかねないので、やや保守的な資産配分の方が丁度いいかもしれません。

さて、問題は「バリュエーションが割高だ」との理由で株を売却した時、その現金をいつ株に再投資するのかということです。

弱気相場で「まだ下がる」と考え、予想に反して急反発しても「また下がる」と考え、気づいたら売値よりもずっと高い水準になってしまったなんてことはよくある話です。

この時、投資家の損益は「利益確定売り」をしたことでプラスの利益となっていますが、その現金が再投資されなければ目に見えない機会損失が発生したことになります。そのため、バリュエーションに基づいて株を売ったのなら、再投資する際も何らかの基準を設けておかなければなりません。

それが難しいので多くの投資家にとってバイ&ホールドが最適解となり得ます。

そこで最もお手軽なバイ&ホールド銘柄はS&P500ETFのような市場平均に連動するETFやインデックスファンドになりますが、個別銘柄に挑戦している投資家は永続的な競争優位性に加えて安定したキャッシュフローが見込めるような企業に投資する必要があります。

グッドラック。

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