Fred Singer氏、温暖化否定論者とたもとを分かつ(?!)

S. Fred Singer (シンガー)さんは、地球温暖化問題を否定する宣伝活動の先頭に立っている人だと思います。Naomi Oreskes (オレスケス)さんとErik Conway (コンウェイ)さんの、英語ではMerchants of Doubt [わたしの読書ノート]、日本語では「世界を騙しつづける科学者たち」という題で出ている本でも、Frederick Seitz (サイツ)さん(故人)とならんで、主要な批判対象となっています。

ところがこのSingerさんが、American Thinkerという雑誌に出した記事(日付が2つありますが、ネットに出たのが2012年2月29日で、紙版が3月16日号のようです)　「Climate Deniers Are Giving Us Skeptics a Bad Name」で、懐疑論者(skeptics)と否定論者(deniers)は違うのであり、自分は懐疑論者だが否定論者ではないのだと言い出しました。

記事の中ではIPCCをたっぷり批判していますが(わたしとしては納得がいかないところが多いですが)、そのあとで、次のような否定論の例をあげて、そのような議論は正しくないのだと言っています。

• 「温室効果は熱力学第2法則に反するのでありえない」


• 「CO2濃度は今よりも19世紀のほうが高かった」


• 「CO2濃度の上昇は、温度が上がった結果、海水にとけていたものが出てきたせいだ」


• 「大気中のCO2の量はわずかなので全球規模の気温に影響を与えるはずがない」


• 「毎年大気に加わる二酸化炭素は自然起源のほうが人為起源よりもずっと多い」


• 「火山噴火によって大気に加わる二酸化炭素のほうが人為起源よりも多い」

ここにあげたような主張をもっているみなさん、Singerさんはもはやあなたがたの身方ではありません。

masudako

Heartland Instituteの内部文書暴露とニセ文書疑惑

アメリカで、ちょっとややこしいことが起きました。まだ全貌がよくわかりません。

日本語での報道としては、AFPBBの2012年02月27日の記事(「トップ > 環境・サイエンス・IT > 環境 > 記事」の下、発信地:ワシントンD.C./米国) 「気候変動否定派、米学校教育へ関与する動き発覚」があります。　

シカゴに本拠をおくHeartland Instituteは、保守系シンクタンクとされていますが、地球温暖化問題を否定する宣伝活動をよくやっているところです。IPCCに対抗する「NIPCCの報告書」を出す主体のひとつになったり、「ICCC」という会議を主催したりしています。そのPresident （日本流にいえば社団法人の理事長というところでしょう)のJoseph Bast (バスト)さんと役員で元宇宙飛行士のHarrison Schmitt (ハリソン・シュミット)さんが1年ほど前に北極海の海氷が最近30年間に減っていないと強弁したことは、2011年2月10日の記事「悲しいつまみ食い (Harrison SchmittとHeartland Institute)」で紹介しました。

さて、2012年2月14日に、Desmog blogというブログに、「Heartland Insider Exposes Institute's Budget and Strategy」という記事が出ました。そこにはHeartland Insiderと名のる匿名の人から提供された複数のPDF文書がリンクされていました。その文書群はHeartland Instituteの役員会の議題資料らしいもので、Heartland Instituteの資金供給源が示されており(そのうちいちばん大口の寄付をしている個人の名まえは匿名でしたが)、また、学校教育に食いこんで「気候変動のことはまだよくわかっていないのだ」という認識を広めようとする戦略などが書かれていました。

翌15日に、Heartland Instituteのウェブサイトにその職員のJim LakelyさんによるHeartland Institute Responds to Stolen and Fake Documentsという記事が出ました。文書のうちひとつ、「Confidential Memo: 2012 Heartland Climate Strategy」(以下「戦略文書」としておきます)はHeartland Instituteによるものではなくニセ物であるとしています。その他については、厳密に同じものであるかは未確認だとしながらも、内部文書であることを認め、「盗まれた」としています。

2月20日に、Peter Gleick (グライク)さんが、1年前にHeartland Instituteの海氷に関する主張を批判する記事を出したのと同じHuffington Postというサイトに、「The Origin of the Heartland Documents」という記事を出しました。そこでGleickさんが言っていることがほんとうだとすると、Heartland Insiderを名のってDesmog blogに文書を送ったのはGleickさんだったようです。

Gleickさんによれば、2012年の初め、匿名の人がGleickさんに「戦略文書」を送りつけてきたのだそうです。(紙の郵便なのか電子メールなのかは必ずしもはっきりしません。) Gleickさんはその情報が正確なものか確かめようという意図で、他人(Heartland Instituteの役員か出資者と思われる)の名まえを使ってHeartland Instituteに電子メールを送り、他の文書を取り寄せたのだそうです。そして、他の文書と内容のつじつまが合うので「戦略文書」も本物だろうと推測し、合わせてDesmog blogに送ったのだそうです。

Gleickさんは水資源の研究者で、Pacific Instituteという民間非営利の研究所のPresident (理事長)をしています。[このページ]にGleickさんの紹介があります。Gleickさん以外のPacific Instituteの人たちは、20日の記事を見るまで事件のことは知らなかったようです。Pacific Instituteのウェブサイトを3月6日に見たところでは2月27日づけの「PACIFIC INSTITUTE BOARD OF DIRECTORS STATEMENT」という記事がありました。Gleickさんは自主的に休職となっているそうです。そしてPacific InstituteのBoard (評議員会)は別の(それまで職員ではなかった)人を「Acting Executive Director」(専務理事代行というところでしょうか)に選んで業務を続けているそうです。

Gleickさんは、[前の記事]で述べた38人の気候専門家のひとりでもありますが、気候変化が水資源に及ぼす影響を研究し、IPCCでは第2部会に貢献している科学者です。

なおGleickさんはAmerican Geophysical Union (アメリカ地球物理学連合)という学会の倫理委員長をしていましたが、20日よりも前に、とくに理由は述べずにその委員長と委員を辞任しています。

Gleickさんはしばらく人まえに現われませんでしたが、3月9日のJeremy Millerさんの記事「Pacific Institute’s Peter Gleick Breaks Silence」によれば、おそらくその前日に、カリフォルニアの水資源政策の会議で講演したそうです。もちろん水資源政策に関する講演で、事件のことにはふれなかったそうです。

Gleickさんが他人の名まえをかたったことは道徳的に悪いことだと本人も反省しているそうですが、法律の立場から見て違法かどうかは判断が分かれるところのようです。Curtis Brainardさんが3月1日の記事「Heartland, Gleick, and Media Law -- Experts weigh in on leaks and deceptive tactics」で論じています。

さて、「戦略文書」について、GleickさんもHeartland Instituteもうそをついていないとすれば、どちらでもない第3者が作ったニセ物だということになります。結果としてGleickさんもHeartland Instituteも信用を落としてしまったところから見ると、おそらくニセ物を作った人は、どちらの身方でもなく、両方とも嫌いだったか、あるいは愉快犯だったように思われます。

Gleickさん自身がニセ物を作ったのではないかと疑う人もいます。Heartland Instituteの温暖化否定宣伝のひどさに怒り、それをたたきつぶすためならば、自分が科学者としての信頼を失うことさえためらわなくなっていたということは考えられなくはありません。しかし、Pacific Instituteの仕事を捨てる準備をしていなかったと思われるところから見て、そこまで捨て身だったことは考えにくいと思います。

他方、Heartland Instituteがうそをついていて「戦略文書」が実は本物であると疑う人もいます。こちらはHeartland Instituteの強弁の実績からはありそうなことなのですが、「文書の中の『anti-climate』などという表現はHeartland Instituteの立場で使うはずがない」という指摘ももっともな気がします。

したがって、暫定的に、やはり第3者が作ったニセ物である可能性が高い、と考えておきます。

masudako

Wall Street Journalにのった地球温暖化懐疑論

久しぶりに、いわゆる地球温暖化懐疑論の話です。

まず、菊池誠さんのKikulogの「地球温暖化問題つづき」の記事へのコメント(現在187番)として、「気弱な物理屋」さんが1月30日に指摘され、わたしが(現在188番として)2月4日にコメントした件です。

アメリカのWall Street Jounalに1月26日に、フランスの固体地球物理学者Claude Allègre (アレーグル)さんを筆頭とする科学者(元科学者というべき人もいますが)16人による意見論説「No Need to Panic About Global Warming」が出ました。日本語版ウェブサイトでも、有料ですが、1月30日に「【オピニオン】温暖化は真実か―政治家に求められる合理的な政策判断」として出ています。

題名でいう、温暖化のことで「パニックを起こすべきでない」という主張に限ればもっともです。温暖化問題は重要だと考える人たちのサイトPlanet 3.0でも、この記事が出る前から、「Don't Panic」をモットーにかかげていたのでした。(Planet 3.0ではMichael Tobisさんが1月27日づけの記事[The Wall Street Journal, Again]で論評しています。) わたしは、Allègreほかの意見論説を日本語では読んでおらず、英語でざっと読みましたが、結論は「温暖化のことは気にしなくてよい」と言っているようです。しかし、それに至る理屈はよくわかりませんでした。

これに対して、Kevin Trenberth (トレンバース)さんを筆頭とする気候専門家38人の連名による「Check With Climate Scientists for Views on Climate」という記事が2月1日づけでWall Street Journalのサイトに出ました。紙の新聞にものったのだと思います。また、Skeptical Scienceというブログにも、著者の提供により同じ記事が出ています。これは、前のAllègreほかの論説が「Opinion」という部類だったのに対して「Letters」という投書欄のようなもので文字数制限がきびしかったらしく、論点は次のことだけにしぼられています。

• 気候のことは、同じ科学者のうちでも、気候の専門家の見解を重視してほしい （いわば「餅は餅屋」)。


• Allègreほかの論説でTrenberthの発言を引用した部分は、Trenberthの意図をまったく取り違えている。(これは2010年02月20日の記事「いわゆるClimategate事件、渡辺(2010)への反論(3)」で紹介したのと同じ論点です。)

Trenberthさんは大気・海洋の物理を観測データをもとに研究している人で、IPCC第1部会の報告書の編著者のひとりです。連名の半分くらいが同様に気候の物理的基礎の研究者、半分くらいが気候の生態系への影響の研究者(IPCCでは第2部会)、少数ですが温暖化の対策を研究する経済学者(IPCCでは第3部会)もいます。気候科学者と言った場合は気候の物理的基礎の研究者に限ることも多いですが、この場合Allègreほかの論説は温暖化は対策が必要な問題かという政策判断に少し踏みこんでいますから、影響や対策の専門家も含めた集団として反論したのはもっともだと思います。

他方、Allègreほかの16人のうち気候の専門家と言えそうなのはせいぜい3人か4人です。

William Kininmonthさんは引退していますがオーストラリアの気象庁気候部長のような役をつとめた人だそうです。学者というよりも技術系行政官だったと思います。

Henk Tennekesさんも引退していますがオランダの気象研究所長のような役をつとめた人で、大気乱流に関する学問的業績のある人です。予測のむずかしさを指摘しているようです。

Richard Lindzen (リンゼン)さんは70歳をこえましたがMIT (マサチューセッツ工科大学)の教授としては現役です(定年はないらしいです)。大気の力学に関する学問的業績のある人です。地球の気候には変化を小さくする負のフィードバックのしくみがあるのではないかといういくつかの具体的な問いかけをしたことは、気候に関する学問に貢献したと思います。しかしその後は物理に立ち入った議論よりも地球の気候の感度は小さいという信念に基づく議論をするようになってしまったようです。 それで最近も失敗をしていますが、その話はあとにしましょう。

Nir Shaviv さんは天体物理学者で、宇宙線の気候への影響を主張しています。ただしその研究成果は、氷期サイクルの数十万年間か、さらに長い古生代以来の数億年間の気候変動に関するものです。

Allègreほかの論説の内容に立ち入った反論は、William Nordhaus (ノードハウス)さんによるものがあります。わたしはPlanet 3.0のTobisさんによる2月28日づけの記事「Nordhaus’s Rebuttal of the Wall Street Journal 16」で知りました。もと記事はThe New York Review of Booksの3月22日づけ(先づけですが紙版の雑誌の発行日なのでしょう)の記事「Why the Global Warming Skeptics Are Wrong」です。NordhausさんはTrenberthほかの38人にははいっていません。経済学者で、そのうちでは地球温暖化問題に早くから取り組んできた人ですが、イギリスの大蔵省の委託を受けてSternさんが2006年(紙版発行は2007年)にまとめた報告に対しては、それほど急進的な温室効果排出抑制政策は正当化されないと批判した人でもあります。そういう、(わたしの位置からではなく)今の経済体制を基準として比較的穏健と見られる人からも、温暖化はかなり重大な問題だという指摘がされたのです。

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Allègreさんたちは、2月21日にまたWall Street Journalに意見論説「Concerned Scientists Reply on Global Warming」を出しました。前のものよりも詳しいデータを使って論じようとしたようです。

これに対する内容に立ち入った反論は、地球科学者(研究者としての専門は鉱物の地球化学のようですが、気候変動に関する授業を担当することもある) Barry Bickmore (ビックモア)さんによるものがあります。もとはBickmoreさんの個人ブログに出たそうですが、わたしはRealClimateというブログの2月24日の記事「Bickmore on the WSJ response」で読みました。

その話題のうち一つを紹介します。Allègreほかの2回めの論説には、「Reality Versus Alarm」という表題のついた図があります。1989年以後の気温について、観測値をまとめた折れ線と、IPCC報告書による予測を示す直線がいっしょに表示してあります。これを見ると「IPCC 1990」という線が、その後わかった実際の気温の折れ線に比べてだいぶ上のほうに行っています。それで「予測ははずれた」という印象を与えたいようです。しかしこれはIPCCの第1次報告書です。同じ図に表示してある「IPCC 1995, 2001, 2007」の線を見れば (各報告書で幅をもって示している予測をそれぞれ1本の線にしてしまった際の集約のしかたにも疑問は残りますが)、予測と観測値とは大きくははずれていないのです。

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さて、Wall Street Journalとは直接関係ありませんが、Lindzenさんの件です。わたしはRealClimateの3月6日のGavin Schmidt (ガヴィン・シュミット)さんによる記事「Misrepresentation from Lindzen」で知りました。Linzdenさんは2012年2月、イギリス国会下院で参考人として発言しましたが、その中で、「NASA GISSがまとめた全球平均気温は、2008年版と2012年版とで大きく違う。新しい版のほうが気温の上昇が100年あたり0.14℃も大きくなっている。」と指摘し、NASAは温暖化の脅威を強調するために作為的にデータをいじっていると示唆しました。しかし、この気温のデータ編集にはかかわっていないがGISSの研究者であるSchmidtさんによれば、ここで使われた2008年版は陸と海を合わせた気温(正確には海の部分は海面水温)、2012年版は陸だけの気温のデータだったのです。現実に気温の上昇傾向は陸のほうが大きく、それに比べれば2008年版から2012年版への改訂は無視できるほどの違いしかありません。Lindzenさんは、違って当然のものを比べながら、違うのはだれかが不正をしているのだろうと疑っていたのでした。

Skeptical Scienceに「dana1981」さんが3月8日に出した「Lindzen's Junk Science」という記事（大部分は上記のSchmidtさんの記事の写しですが、追加された部分)によれば、Lindzenさんが示したグラフは自分で作ったものではなく、Howard Hayden (ヘイデン)という人が作って公開したものをそのまま使ったのだそうです。

HaydenさんもLindzenさんも、のちにまちがいを認めたそうです。ただし、ファイル名が同じだったのでまちがえたのも無理もないのだと言っているそうです。実際は、ファイル名は途中まで同じですが、終わりの部分には違いがあるそうです。

masudako

ヨウ素131の大気による輸送のシミュレーション

2012年3月11日夜10時から、NHK教育テレビの「ETV特集 ネットワークでつくる放射能汚染地図(５) 埋もれた初期被ばくを追え」を、たまたま見ました。

ここで問題になっているのは、福島第1原子力発電所の事故で出た放射性物質のうち、ヨウ素131でした。この核種は半減期約8日で崩壊するので、もはやこの事故による新たな危険はないと言えますが、すでに被ばくしてしまったと思われる人はいます。核種別の放射線量の地理的分布を見ると、福島第1の北西側ではおもに放射性セシウムが多いのですが、南側ではヨウ素の割合が大きくなっています。したがって南側に住んでいた人たちがどれだけの被ばくをしたかが心配ですが、詳しいことがわかっていません。

海洋研究開発機構横浜研究所の滝川雅之さんと東京大学大気海洋研究所の鶴田治雄さんが、このヨウ素131の大気による輸送のシミュレーションをしていることが、番組の中で紹介されていました。ふだんは光化学スモッグなどの大気汚染を研究しているかたがたです。

そのシミュレーション結果を、放射線被ばくの健康影響の専門家が見て、住民に対する助言の材料にすることになります。

もちろん、シミュレーションの入力として、発生量を推定しなければなりません。環境放射線の観測機器のうち、いくつかは地震・津波あるいは停電で止まりました。機器は動いていたものの事故のあと避難区域となったためにデータが取り出せなかったところもありました。そのうち、福島県原子力センターにある大野モニタリングポスト (同センターによる地図参照、ただしこの地図の数値は最近のある時刻の線量)のデータがまず使えるようになりました。時系列でみると、2011年3月12日から放射性ヨウ素が届いており、15日の午前にとくに大きな値を示していました。

さらに福島第1の南1.5kmの夫沢モニタリングポストのデータも使えるようになった、という話もありました。福島県の人が機器から取り出したデータを、放射線計測の専門家の岡野眞治博士が解析して使えるようにした、ということでした。どんな解析が必要だったのかは聞きもらしました。番組の中で紹介されたシミュレーションに対しては、入力ではなく結果の比較対象として使われていたようです。

masudako

気象学会の原子力事故対策に関する提言

日本気象学会が、2012年3月5日、「原子力関連施設の事故発生時の放射性物質拡散への対策に関する提言」を発表しました。ひとまず所在情報をお知らせします。

【[2012-07-13補足] 2012年4月から日本気象学会のウェブサイトが移動しました。
(国立情報学研究所の学会ウェブサイトホストサービスが廃止されたためです。)
この記事のリンク先は移動後のURLに書きかえます。
なお、2012年3月5日現在の気象学会ウェブサイトURLは、http://wwwsoc.nii.ac.jp/msj/ でした。】

学会ウェブサイト http://www.metsoc.or.jp/ にあります。

提言文書(PDF)は http://www.metsoc.or.jp/others/News/proposal_120305.pdf

新野(にいの)理事長による説明(PDF)は http://www.metsoc.or.jp/others/News/message_120305.pdfです。

masudako