2018年の金相場展望
方向性を打ち出しづらい

2018年の金相場は、16~17年の延長線上での展開になりそうだ。すなわち、政治リスクと地政学リスクに下値をサポートされる一方、良好な実体経済や金融政策の正常化圧力が上値を圧迫し、明確な方向性を打ち出すのが難しい相場環境が続く可能性が高い。

米国でトランプ大統領が誕生してから2年目に突入することになるが、世界情勢は依然として不安定化している。「アメリカ・ファースト」政策は着実に実行に移されており、今後も排他的な政策スタンスが世界各地で混乱をもたらす可能性が高い。メキシコ国境の壁建設、北米自由貿易協定(NAFTA)の見直し、貿易相手国に対する貿易収支均衡プレッシャー、軍事的な強硬姿勢などは、現段階で想定されていないリスクを顕在化させる可能性がある。あくまでも漠然とした不安心理に留まることで、投資家のリスク選好性が大きく損なわれることはない。ただ、先行き不透明感は安全資産としての再評価に直結しており、株価動向などに関係なく金が買われ易い地合が続く可能性が高い。

2017年を振り返ってみると、リスク資産を買う攻めの投資が行われる一方で、金や米国債などの安全資産を購入する守りの投資も同時に行われる傾向が見られた。すなわち、「株を買って金も買う」がメガトレンドになっていたが、そのトレンドは18年もそのまま維持される可能性が高い。

北朝鮮情勢に関しては材料として陳腐化が進んでおり、ミサイル発射実験程度であれば、特に材料視されない可能性が高まっている。ただ、今後の展開次第では朝鮮半島有事のシナリオも消滅した訳ではなく、金価格の急伸リスクとして引き続き注意が要求される。

ただ、金融経済環境からは、金を購入する必要性が乏しい時間帯が続くことになる。米連邦準備制度理事会(FRB)は17年中に3度の利上げに踏み切ったが、18年もほぼ同ペースでの利上げサイクルが想定されている。インフレ率の急伸がなければ実質金利に対して上昇圧力が強まり易く、金相場は断続的に下向きの刺激を受ける可能性が高い。既に量的緩和の規模縮小も始まっており、代替通貨としての金の役割は着実に低下することになる。

米経済成長率に関しては若干の鈍化が想定されるが、2%台中盤から後半の安定した成長率を確保できる見通し。仮にインフレの底打ちが確認できれば、利上げペースが加速する可能性も十分に想定でき、その際は金価格に対して強力な逆風が吹くことが想定される。

政治リスク、地政学リスクの暴走が見られないのであれば、1200ドル割れの方向性が基本になる。一方、何か不測の政治リスクや地政学リスクへの対処を迫られる事態になれば、1400~1500ドル水準まで値上がりする可能性が浮上する。政治・地政学リスクへのヘッジニーズがどの程度のレベルにあるのか、短期の相場テーマを見定める必要性がある不安定な相場展開が続き易い。
(2018/01/04執筆)

【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(出所)中部経済新聞2018年1月8日「私の相場観」