あすなろの木(一歩一歩進む)

おもに障碍と雇用について、感じたことをメモしています。(2011年まで民間企業で知的に障碍のある人の雇用担当でした2017年3月障害のある人の支援の仕事を退職しました)息抜きでは有りませんが、最近読んだ本・CD等も紹介しています。(2006年2月7日、初記事掲載)

たたみかた(雑誌・創刊号)

「30代のための新しい文芸総合誌」と銘うった雑誌が、今年4月に創刊された。
特集は「福島」となっていて読みたくなった。

なぜ今「福島」なのか?
私の意識のなかで「福島」が消えないのか?
東日本大地震の津波では、青森・岩手・宮城・福島・茨木そして千葉県など広範囲で被害があり、東京浅草で3月11日を迎えたその日は「従業員の安否確認」を第一に行動し事務所のソファーで寝たことを鮮明に思い出す。

津波そして原発事故(放射能汚染)により甚大な被害をうけ、避難を余儀なくされた人びと
我が国だけではなく、多くの組織・個人が、土日を利用し休暇をとり現地に赴くのを見ながら、なにもできない自分を情けなく思っていた。

私のつまらない行動を、編集長は「福島特集・ほんとうはずっと気になっていた」で真摯にとらえてくれ、根源的な問いにたいして実践するひとを切り取り、その中から「たたみかた(方向性)を読者に提示し(投げかけ)てくる。

「千円の大トロ」(小松理虔)では、日常を考える中で福島について理解ができることもあるのではとの提案がある。
「アメ横で魚屋をやるっていうのは、矜持と忸怩を2つ持たないといけない」に著者が泣きそうになったという。
だれかがやらなければならない仕事(後ろめたさや情けさを伴う)ゆえの誇りもある。
翻って、やりたいけど自分ができることをすること(たとえば寄付など)も大事なのだと共感を覚えた。

共感や新鮮な切り口に気づかされる点は多い。
「よそ者だった僕らの視点」では、「すでにあった原発」という言葉に新鮮さを感じた。
まさに、原子力発電は「環境に負荷のすくない」「資源枯渇リスクに備える」エネルギーとして、「その危険性を訴えていた人たちが無視してきた」私たちが共犯者なのではないかという想いが浮かんできたからだ。

そのほかにも、「教えて一照さん」の「分断ではなく、繋がりが現れるような方向性」に徹すること。そう決めて生きている。
「この世界のヒーロー」の永井さんがソマリアで人々を助けるのか?に対しての答えいじめていた自分が「ツバルで、他者の痛みは確かに存在するんだ」と実感し「いじめられている側につこう」と思った。
これについて、編集長のエピローグにも共感できる言葉がある。

こんな風に、読者は「福島」というテーマから様々な思いやこれからの道筋を得られるのではないか?
ここで登場する人々には、福島に限らず「他者の痛みを大なり小なり自分の痛みと想える」心があるように思える。
絶対に「福島で良かった」とは思わないはずだ。





たたみかた 創刊号 (福島特集)
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特別支援学校、3400教室不足

4月30日付朝日新聞デジタルの配信によると全国の特別支援学校で深刻な教室不足が続き、2016年10月現在で、3430教室が足りないことが文部科学省の調べで分かったという。
特別支援学校の在籍者が近年急増していることによるとして、文部科学省は各教育委員会に不足解消を求めているとしている。

さらに同記事は、特別支援学校の生徒数の上限に触れたうえで、幼稚部から高等部までの在籍者は2015年に13万8千人と10年で、1.36倍になったという。
特に知的障害のある子が増え、全体の9割を占める。
比較的障害が軽い子が通う小中学校の特別支援学級の在籍者も2015年に20万1千人と10年で約2倍となった。

少子化が進む中で、知的障害のある子どもが増加する背景には、障害の診断が普及したことがある。
障害があると診断されると、支援が得やすい教育を望む保護者が増加したと見られ「特別支援教育への理解が深まった」(文部科学省)との見方がある。

一方、支援が必要な子に対応できていない小中学校の課題を指摘する声もある。
「障害児を普通学校へ・全国連絡会」(東京)によると、通常の学級を希望した知的障害児や発達障害児の保護者が、教育委員会や学校から「(通常学級では)いじめられるかもしれない」「高学年になると勉強が難しくなる」などとして特別支援教育を提案されるケースがあるという。

同記事で示されている数値について、文部科学省のHPなどで公表されているのだろうが出典を明らかにしてもらえれば読者にとってはありがたい。

たしかに、私が知っている限り(東京・埼玉・千葉・神奈川)の特に人口増加地域の特別支援学校高等部では生徒数の増加に記事にあった教室ごとの生徒数上限もあり、普通教室が不足して特別教室や相談室を普通教室に変えたり、普通教室を間仕切りしたうえで2教室にしたりしている現実があるので全国的にも同じような実態があることは想像できる。
教室数の不足は、上記ののような対応を含めてさらに足りないというのだろう。

知的障害特別支援学校高等部へ入学する生徒の多くが、普通中学の特別支援学級などからの進学者であることを考えると記事でしてきされている支援学級生徒の増加はそのまま将来の高等部在籍者の増加に直結することから、学校配置については早急な対応が求められるのだろう。

このブログでは東京都の計画について触れているので、興味のある方はその記事をごらんの上東京都教育委員会のHPなどで原資料をご覧いただきたい。

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合理的配慮事例集 第三版(厚生労働省)

厚生労働省では、平成27年3月25日に改正障害者雇用促進法に基づく「障害者差別禁止指針」と「合理的配慮指針」を策定し発表した。その際、合理的配慮の事例を発表するとしていた。

すでに、第二版まで発表されているが第三版まででているので紹介しておく。
詳細は、合理的配慮指針事例集【第三版】をご覧いただきたい。
合理的配慮指針で基本的な考え方は理解できていても、実際にどのような取り組みがあるのかは、当事者・企業・支援者などの知りたいところだろう。

事例集に掲載されているケースは、現在事業主が取り組んでいるものを掲載したものだという。
内容は、〇視覚障害〇聴覚・言語障害〇肢体不自由〇内部障害〇知的障害〇精神障害〇発達障碍〇難病に起因する障害〇高次脳機能障害の8種別ごとに、「募集及び採用時の事例」「採用後の事例」をそれぞれ掲載している。

取り上げられている事例は、障害者の数の多さや障害者雇用の時間的な長さからノウハウの蓄積されている、「身体障害者手帳」取得者に対するものが多数を占めているのは仕方がない事なのかもしれない。

合理的配慮が障害のある従業員側から申し出るという原則を考えると、コミュニケーションに課題のある知的障害者に対する合理的配慮は難しいものだと思われるが事例が少ないように思える。
採り上げられている事例では、企業の規模や経営状況などからそのまま取り入れることが難しいものもある。

知的障害のある人への事例では、面接や配慮を求める際などに、「就労支援機関の職員」「福祉施設の職員」「特別支援学校の教諭」「ジョブコーチ」などの同席などがあげられている。
これら支援者が、合理的配慮とはなにか?本人が望む配慮をどこまで求めることが出来るのか?

障碍のある人が、障害のない人と同じような環境・待遇で仕事を永続的に続けられることを目的に配慮を求めるためには、対象の企業の対応力を見極めて適切かつ有効な配慮を求めることが必要なのだとおもう。
そのためには、合理的配慮について積極的な且つ正確な知識の収集が必要なのだろう。

今回は、合理的配慮に役立つ「就労支援機器一覧」も掲載されているので参考になりそうである。
期待して待ちたいものだ。

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ピンピンコロリの法則 星旦二

「血中総コレステロール値が高めで、小太りである方が長寿を保てる」と健康常識に待ったをかける。

表題は、健康に対する警鐘を鳴らすため少しショッキングな表現を選んだのだろうと思った。
そんな半ば疑念に近い想いは、随所に掲載されている多くの図表の数字と熱意のこもった丁寧な説明で払拭されていく。

たとえば特保飲料のTVCMで血圧130以上がイメージを持っていた高血圧は、1987年の老人基本検診マニュアルでは最大血圧180以上最小血圧100以上が要治療とされていたことなどは驚きである。
総コレステロール値が高めの人の死亡率が低く、毎日飲酒する男性の死亡率が低いことなど目から鱗の事実が満載である。

私自身は、飲酒はしない上高脂血症で30年以上著者の勧めないスタンチン系製剤を服薬してどうにかコレステロール値をコントロールしている。
飲酒は、体質的に受け付けないので短命でもあきらめるしかないが飲むことを理由にコミュニケーションをとる人を見るとうらやましくなる。
高脂血症も遺伝性(家族性)のもので、服薬を辞めるとすぐに300mg/dlを遙かに超えてしまうので服薬は続けなくてはならないだろう。

健康長寿に関する要因は、趣味があり、外出頻度が高く、主観的な健康観が高いこととしてきし、「きょういく」(教育ではなく今日いくところがある)「きょうよう」(教養ではなく今日用事がある)が大事だとしている。
まさに、副題のとおり「おでかけ好き」は長寿の秘訣なのだろう。

出かけるときは、背筋を伸ばし身だしなみを整えることが大事として、女性を例に「口紅、化粧、身だしなみ」という言葉を紹介している。

全188ページの文章、多くの図表の新書だが役に立ちそうな内容が盛りだくさんで、きっと健康に関する有用なヒントが得られることが請け合える1冊。



ピンピンコロリの法則 改訂版 -「おでかけ好き」は長寿の秘訣-
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障害者の雇用が進んでいない企業名公表(平成28年度)

昨年社だった今年1月1日現在において障害者雇用に関する厚生労働省の基準を満たさなかった企業名が3月31日付けで2社公表された。

社名等は下記の通りですが、指導経過等の詳細が厚生労働省HPに掲載されているのでご覧下さい。

1 企業名:株式会社エル・エム・エス
  所在地:東京都文京区本郷3−6−7
  事業内容:理化学機器の卸売業
  雇用率(2019年1月1日現在):0%(法定雇用数に対して3名不足)
 *平成28年4月特別指導開始以降も、雇用が進まず今回公表となった。
 (詳細資料には、平成25年からの改善指導に対して全く努力の意向が感じられない、経営的な課題が大きいのだろうか、一般消費者相手の商売ではないので経営に影響がないと考えてでもいるのだろうか?法令順守の考え方のない企業には社会的制裁があるはず、大きな努力を求めたい)


2 企業名:株式会社きもと
  所在地:東京都渋谷区代々木2−1−5 JA南新宿ビル
  事業内容:設計・製図・複写フィルムの製造業
  雇用率(2019年1月1日現在):1.53%(法定雇用数に対して2名不足)
 *平成28年4月特別指導開始以降も、具体的な取り組みが不十分なため雇用が進まず公表となった。

今回も、指導の状況が公表されており、企業が公表されるまでに対象企業が56社あり、内44社がが全国平均雇用率(1.88%)を上回るか、不足数が0人になるなどの公表基準を上回り公表を免れたという。

さらに、10社に改善が認められとされ公表猶予されている。

雇用率の改定や納付金対象企業の拡大にたいする企業の対応が難しくなっている状況や改善指導の方向性も垣間見えるように思える。
改善指導を受けた企業が公表を免れようとする努力も感じることができたように思える。
さらに雇用率がアップする平成30年以降は、指導期間の延長など激変緩和策も必要なのかも知れない。
公表企業がでないこと公表企業数が減るためには、この発表を大事にして具体的な活動に結び付けていく努力が必要かもしれない。

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ひと区切り

民間企業で6年強障害のある人の雇用に携わり、退職後も5年間障害のある人の就労支援の仕事を続けてきましたが昨日をもって一区切りをつけました。
11年前の障害者の就労環境と現在の状況の急激な変化には驚くばかりです。
私の古いノウハウが役に立つとは、思えなくなったのが正直退職を考えた原因です。


今日からは、直接関わることはなくなると思いますが社会的な弱者(自分も含めて)への想いを無くしたくはないと思っています。

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東京都特別支援学校の歩みに思う

先日「東京都特別支援教育推進教育推進計画(第二期)・第一次実施計画という冊子を読む機会があった。
第3次に亘る第一期計画が昨年度を持って終了後の平成28年度までの10年間の計画が示されている専門的な内容だが興味のある方は、東京都教育委員会のHPに掲載されているのでお読み頂きたい。

素人の私が興味を持った部分は、特別支援学校の歩みととれる在籍者数など年度別推移の参考資料の中で知的障害特別支援学校の部分です。
資料1「都立特別支援学校在籍者数の年度別推移」では、昭和35年(1960年)度青鳥養護学校設立年度102名から昭和55年度1,117名と10倍になるまで20年を要した増加数は、5年後の昭和60年度おおよそ20倍となり、平成19年度には約40倍、昨年度(平成28年度)には4,849名と59倍に達しようかという増加をみせている。

この間当然知的障害高等部設置校は増加拡大を続け、希望者全員就学の普通科の拡大に加え卒業生全員の企業就労を目指す永福学園をはじめとする「就業技術科」設置校5校新設、足立特別支援学校を始め「職能開発科」設置校2校併置などを経て現在に至っている。

我が国では、少子化が進行しており障害のない生徒の減少が続くなか反比例し増加傾向が続く知的障害の生徒は、資料2「公立特別支援学校在籍者の推計」では将来にわたりさらに増加が進み平成37年度に約60倍を超え平成40年度には6,429名という推計値が示されており驚かされる。

これに対応して学校数(学級数)の増加計画が資料6「都立特別支援学校配置図(案)(平成38年度現在)に示されている。

資料5「都立特別支援学校高等部卒業者の進路状況」で知的障害種高等部をみると平成19年度891名卒業者のうち35.2%の企業就業者は翌平成20年度に40.1%と急増し昨平成27年度(平成28年3月卒業者)46.7%と就業希望者のほとんどが就業するまでとなっている。

私が障害者雇用の任についた平成17年(2005年)当時養護学校の進路指導担当教諭が「実習先がすくない、就職先も少ない」と言われていたことを思い出すと隔世の感を覚えざるを得ない。

何故少子化の流れのなかで知的障害者が増加するのかの分析は専門家に任せるが、就業率の拡大は、雇用率の拡大・除外率の縮小・納付金対象範囲拡大などが大きな要因であることは間違いないが、雇用する側の理解進展、職種によっては労働力の不足拡大、支援体制の整備なども寄与しているのだろう。
平成30年から始まる精神障害者の雇用率算定基礎への参入に伴う雇用率アップの予定も大企業を中心に雇用を拡大しようとする要因になっているようだ。

現在は順風な障害者の雇用も将来を考えると、支援していく仕組みやそれを支える人材の面で危惧を覚えているのは私だけではないはずだ。
社会的弱者(障害者だけではなく高齢者なども)を社会全体で支える仕組みを考えるとき、財源問題を避けては通れなく一部の組織・個人に負担を強いるのではなく国民全体(自分は負担したくないでは済まなくなる)が負担増を考えるのが急務だと考えてしまう。

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「おかし屋マーブル」(読売新聞)

2017年3月14日読売新聞朝刊埼玉版に「障害者自慢の手作り品」というタイトルで植村伸介記者の署名記事として掲載されていた。
詳細は、同紙をご覧頂くとして概要を紹介します。

埼玉県立小児医療センターが、昨年12月岩槻から新都心に移転開院時のテナント募集に応募し、新しい病院内2階に今年1月常設店としてオープンした。

運営は、NPO法人「クッキープロジェクト」(代表:若尾明子さん)が行い、県内の福祉作業所通う障害者の手作りの商品(クッキー約60種:1袋100円~300円程度、ぬいぐるみ、ポストカード、文庫本カバーなど)を販売している。
障害のある人、不登校の経験者、ボランティアなどが販売・接客を担当している。

「障害者が、支援されるだけでなく障害のない人と対等に関わりをもつきっかけを作りたい」と考え、市場で評価される商品作りを著名ホテルのパティシエにクッキーの作り方を教わり、専門家に安価できれいなラッピング方法を学び駅弁の販売員からは接客術を学ぶなど、品質や売り方ににもこだわってきた。

おかし屋マーブル(048−853−3575)の営業時間は、月曜日から金曜日の午前10時から午後4時まで

なお、3月22日23日の両日「浦和コルソ」(JR浦和駅西口)で販売会「クッキーバザール」を午前10時から午後8時まで開催するのでそちらのご利用もお勧めします。

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アート村作品展(2017)

 
株式会社パソナハートフルのアーティスト社員が、「羽田空港から日本の祭り」をテーマに創作した作品を展示する催しが昨年に引き続き同じ場所で今日から開催されている。
何回かこのブログでも取り上げてきた注目の作品展である。

概要を紹介する

日時:2017年3月17日(金)から3月31日(金)午前10:00から17:00まで
会場:羽田空港 第2旅客ターミナル5階「展望デッキ通路 星屑のステージ
入場無料
アクセス:京浜急行 羽田空港国内線ターミナル駅 徒歩約3分
     東京モノレール 羽田空港第2ビル駅 徒歩約3分
その他:会場では、アーティスト作品をモチーフにした商品(ポストカード、シューズキーパーなど)の販売会も開催しています。
すばらしい作品ぞろいです是非一度ご覧ください。

出展アーティスト社員:同社に在籍する18名の内今回展示されるのは下記の11名の作品

岩本悠介・佐竹未有希・田中正博・田中亮・中垣真琴・早田龍輝・本田彩乃・松澤弥香・南俊一郎・森田守・森永翔

問い合わせ先:株式会社パソナハートフル アート村(03−6734−1094)

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自閉症のきょうだいを育てたある家族の流儀 大石明美

家族の流儀と書かれてはいるが、自閉症の兄弟を育てた母の記録です。
あえて母の記録と思うのは、全編を通し時間軸に沿って一人症で淡々と語られる日記のような感覚を得てしまうことに起因するのかも知れない。

著者の記述を補足説明する形で、兄弟が通っていた「ことばと情緒の教室」で指導してきて現在は、ノートルダム清心女子大学の青山新吾准教授が「専門家の視点」というコラムを9編執筆されている。

第2章では、「大石家の家訓」と副題のついた「自閉症の子どもを育てる上で大切なこと」として、「家庭内では父親を頂点とする上下関係が大切」「お手伝いの大切さ」「お金の使い方」など21の項目が記載されている。
一般論としては、抵抗もあるのではないかと感じ「障害程度や家庭環境など」によっては簡単にできることではないと思うが、一部だけでも参考になることが多いのではないだろうか?


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