南米チリの大地震で大津波警報が出た岩手、宮城両県の沿岸部に住む人の45%が何らかの避難行動をとっていたことが、牛山素行・静岡大准教授(災害情報学)の調査で分かった。総務省消防庁などの調査では、避難指示が発令された両県の住民のうち避難所に避難したのは岩手で12.2%、宮城では6.5%にとどまったが、避難所以外に逃げた人が多かったという。

 調査は3月11~15日、岩手、宮城と津波警報が出た静岡県を対象に、海岸線から約2キロ以内に住む男女計489人にインターネットを通じて実施した。

 岩手・宮城の229人のうち、避難行動をとったのは45.0%で、避難先の内訳は▽海から離れた場所33.6%▽建物内で2階以上の場所6.1%▽市町村指定の避難所5.2%だった。「海から離れた場所」には高台や親類・知人宅、レジャーなどの外出が含まれる。静岡県の260人で避難行動をとったのは29.2%だった。

 3県で避難した人の82.7%は津波の第1波到達予想時間の2月28日午後1時ごろまでに避難行動を開始していたが、大津波警報が津波警報に切り替えられた午後7時1分より前に避難を終了した人が58.6%いた。

 牛山准教授は「避難に対する住民の意識が低くはないことが分かった。ただ時間があったのに、海岸から離れずに建物内での避難で済ませた人もおり、津波の危険性や避難行動への理解を深める必要がある」と指摘している。【福永方人】

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