2019年09月

インフル流行 ワクチンは何回? 普通は1回打てば大丈夫

今年はインフルエンザの流行が早いです。それこそ10年ぶりだそうです。(インフルエンザ、異例の流行 東京で昨年より2カ月早く

ワクチンはいつ打つか?何回打つか?

最初からワクチン打たない人はおいといて、インフルエンザにかかりたくない人はどうすればいいんでしょう。インフルエンザ特集が好きなモーニングショーで放送されていました。

ある会社のサイトからですが

>インフルエンザHAワクチンの効果に関しては、米国ではワクチン株と流行株とが一致している場合には、65歳以下の健常成人での発症予防効果は70~90%、施設内で生活している高齢者での発症予防効果は30~40%と下がるが、入院や肺炎を防止する効果は50~60%、死亡の予防効果は80%みられたと報告されている。また我が国の研究でも65歳以上の健常な高齢者については約45%の発症を阻止し、約80%の死亡を阻止する効果があったとされている。

教科書的結論です

普通は1回打てば大丈夫。

感染症の岩田先生含め、大多数の専門の先生もそうコメントしていましたね。

本来ワクチンで終生免疫(麻疹、風疹など)ができれば毎年打たなくてもいいんですけど、インフルエンザは毎年流行株が異なるのでその分毎年打つ必要があります。一回のワクチンで抗体がつく人はおおむね60−70%。ワクチンをうたないで発症する人が10人いると、それを3人に減らすことが可能と言われています。(発症予防効果70%

そして1回のワクチンで抗体がついた人は、新たにインフルエンザ感染機会にあたるとブースター効果で抗体が上昇し、感染を予防してくれます。そう2回打つことでさらに安全は増す可能性(1回のワクチンで抗体ができなかった人に抗体がつく可能性)はありますが、コストベネフィット含めてあまり有効ではないでしょう。

医療者はかかりにくいとも言ってましたね。予防もしていますが、暴露されていることで毎回以前の抗体がブーストされているんでしょう。

インフルエンザにかかりにくい体になるためにも、そして社会的安全性を保つためにもワクチンを打ちましょう。

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ニセ医学をなくすためにどのように行動すればいいか

桑満先生の本
“意識高い系がハマる”ニセ医学が危ない!
を読みました。

さすがニセ医学バスター。いつものブログより少し真面目なタッチですが、一般の人にわかりやすく書かれています。

その中から少し抜粋。

ニセ医学ハマり度チェック(ヒステリックな自然派チェック)の7項目め

>先の6項目のようなことを自分が気をつけるだけでなく、周囲にも押し付ける。

6項目は放射能や電磁波含めてまあいわゆる行為なのですが、自分だけでなく周りに迷惑をかける本当勘弁して欲しい行為です。

ちなみに本日行われた#やさしい医療情報の会に関連して幡野 広志さんもツイートしていましたが、このようにニセ医学を勧められることは本当に真面目に戦っている患者さん関係者にとってとてつもなく迷惑な行為です。


またニセ医学は

>トンデモ系のジャーナリストや医者などが発したニセ医学を、自然派ママなどの「意識高い系」がどんどん拡散させて広める

という拡散のメカニズムの分析とか、「意識高い系の人」は説得できないことが表されている言葉

>誰がなんといおうと、危ないといったら危ないの!

とか、本当筆者の普段の観察力のすごさが見えます。

そして

>最も治療効果が高いのが標準医療

の項目はまさに。医療において共通です。

また

>不愛想だけど病気を治す医者と、愛想はいいけど病気は治せない(治さない)医者

の説明は、全国の真面目だけど愛想のない医師たちを代表してありがとうと言いたいです。

そして健康な生活を送るための大切な普段の生活の紹介

>適度にバランスのとれた食事と運動
>タバコを避けてお酒はひかえめに
>具合が悪くなれば病院に行く

そう私もよく書いてますが、このパターンで現代人の寿命は伸びました。そこにコラーゲンも酵素もデトックスもいりません。

最後にニセ医学を広める人を

>沈むとわかっている藁を平気で渡す人

と語り、こういう人を無くして患者さんのためにという先生の渾身の一冊です。ニセ医学をなくすためにどのように考えればいいかが書かれていると思います。ぜひ。

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危機管理の法則 とりあえず前へ 反省は後 メディアの批判は本質を 犯人探しは終わった後で

千葉市の市長熊谷俊人氏が吠えてます。

そしてそれに箕面市長の倉田哲郎氏も反応しています。

そう、マニュアルが効かない災害時に、どう対応するのか?基本前に進むしかありません。それを後でこうすればよかったと反省し改善するのはいいのですが、まだ現在進行形の時にメディアが批判するのは、働いている人に対して気持ちの面で邪魔でしかありません。だってみんないっぱいいっぱいなんですから。

もちろん、電気、携帯が使えない時の情報収集対応、対策本部の設置判断、様々な命令系統の破綻などいっぱい不備はあったでしょう。でもそれはあとで反省し、改善すればいいんです。終わってからしっかり会議で揉めばいいんです。

ツイートに引用されているNHK記事からです。

>佐々木名誉教授は、今回の対応について「災害時、自治体の職員は通常と違った動きをしなければならないため、災害対策本部で知事や市町村長がトップとなり情報を集約して指揮命令を出していくが、県の災害対策本部の設置の遅れや、市町村の対応のばらつきを見ると、災害対応への危機意識が弱いと感じる。災害に対する準備や訓練を含めよくできていないことがあらわになった」

まあこれは教科書的答えです。その通りでしょう。ただマニュアル通りでも大変なのに、いきなり難問応用ですからそれを考慮してあげないと。

今までも書いてますが、マニュアルの初動に書いてある情報収集対応において、大規模停電時のことを考えていなかった、いや災害対策現地情報連絡員(リエゾン)派遣含めて想定、判断が甘かったことは確かですけど、平時の時におこなわれた伊丹空港の対応(本人はいなくなっているのに)をみていると、臨機応変なその対応を地方自治体に100%期待するのは難しいかなと感じます。(まして私を含めて最初はそこまでと判断していたんですから。)

結局優秀なリーダーが必要なのですが、それをサポートする人間(危機管理対策専門家?)が必要なんですよね。多分顧問として自治体は雇っていると思うのだけど。

まあそれでも有事においてどう行動しなければいけないのか。メディアはしっかり広報しましょう。自治体対応だけ批判してもダメです。平時の時に当たり前のことができなくなるのが有事です。

でないと、電気が奇跡的に残っていても、「大相撲が観れない」、「トイレの水の出が悪い」といって一生懸命ボランティアで頑張っている若い人の気持ちを萎えさせる人が今後もいろいろ出てきます。(大停電の千葉で私を襲った、老親世代との「想像を絶するトラブル」)(この記事ある意味余裕がないと老人対応はできないことのとてもいい例です!)

表題少し変更しました。(2019/09/28/11:19)

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全国いらない病院 ついに名指しされました 厚労省の調整力を期待するしかない

厚労省が再編の検討を要請する病院のリストを公表しました。(公立・公的424病院「再編検討を」 厚労省がリスト公表)。医療者のSNSではかなりの話題です。(厚労省資料

世界に比べて多い病床を減らそう、そして医師を集約させ、働き方改革をおこなおうという本気の取り組みですが、でも北海道は田舎に住むなということなのかな。また沖縄のなしというのもまたすごいですが、まあ地域毎に本当に細かい調整必要です。。

>診療実績が少なく、非効率な医療を招いているためだ。ベッド数や診療機能の縮小なども含む再編を地域で検討し、2020年9月までに対応策を決めるよう求めた。

埼玉、茨城の病院みるとなるほどの病院もありますが、まあ名前をあげられた病院はご愁傷様です。

>がんや救急など高度な医療の診療実績が少ない病院や近隣に機能を代替できる民間病院がある病院について「再編統合について特に議論が必要」と位置づけた。

基本がん治療含めて、急性期を標榜しながらあまり有効ではない病院の羅列なのですが、各病院の先生から、データが古い、正確でない(DPCでよくある10例未満は0?)と当然不満は出ています。まあ足りない療養型に変わりなさいという提言なんでしょうが。

>ただ罰則規定や強制力はなく、権限は各地域に委ねられている。特に公立病院の再編や縮小には住民の反発も予想される。改革が進むかは不透明で、実効性を高める施策が必要になりそうだ。

難しい部分は地域でやってね。まあいつも通りです。

M3の記事からでは
>日本医師会副会長の中川俊男氏は、厚労省の説明に先立ち、データの取り扱い等について、(1)本日の資料は、全国の地域医療構想調整会議の機能を活性化させるためのものであり、当該調整会議の議論の方向性を限定させるものではない、(2)再検証の要請対象病院とされた病院以外にも調整会議の議論において再編・統合、ダウンサイジングが要請される公立・公的医療機関があり得る、(3)公立・公的医療機関等と一括りにされているが、開設基盤ごとに例えば公費の投入や税制優遇などの温度差が大きいことを踏まえた上で、地域医療構想調整会議が地域の実情を勘案して最終的な方向性を決定する

こうやって資料を出したんだから地域医療構想調整会議はちゃんとしなさいという半強制の提言です。そして一部の民間病院も補助金の額含めて強制されますよと言っています。でも医師会は納得していたんですね。

>厚労省医政局地域医療計画課は、中川氏の指摘の通りであるとし、「調整会議の活性化を意図したものであり、今後の方向性を限定するものではない。再検証の要請されていないところでも、具体的対応方針を見直してもらうことはあり得る。公立・公的医療機関等でも背景が違うので、留意が必要である」

そして官僚の見事な答弁。資料は出したよ。そっちで決めるんだよ。僕らには責任ないからね。

元厚労省官僚の医師が書いています。(新聞で「病院が減る」って聞いたけど、なぜ?

>人口減少期における医療資源の配分は、まだ世界が見たことのない事態です。なにか決定的な解決案や魔法の 杖つえ のようなものがあるわけではありません。複合的な対策で、地域ごとに急激に変化していく医療介護での需要の変化に対応してはじめて、適切な解決に向かうと僕は考えています

まあその通りですが、もう少し厚労省お墨付きといった力を地域行政に与えないと現実は厳しい、いや反感しか買わないかなと個人的には思います。

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デマを流すコメンテーター モーニングショーは不安をばら撒きたいの 玄海での白血病は放射線とは関係ありません

いやあまりにひどい。モーニングショーが専門家として呼んだコメンテーターの西尾先生。本当に善意の放射線の専門家なんですが、今回この一言が許せない。(言葉は正確なものではありません)

「玄海近くに白血病の発症が明らかに疫学上増えている」

因果関係は証明されていませんよねと羽鳥さんが小さく言っていましたが、どうもその内容は原発の近くに成人T細胞性白血病患者が多いという俗に言う相関関係のもの。ご飯食べていればいつか死ぬ、だからご飯は毒だというレベルと同じ、ほとんどデマ。


成人T細胞性白血病(ATL)はウイルスが原因。放射線とは関係ありません。そして九州という地域の問題で玄海だけの問題ではありません。九州全土に存在し、それこそ原発から離れている地域でも多いです。そして世界の原発地域にはほとんど出ていない日本だけの問題。なのに原発の影響というのは科学者としてどうかと思います。

それこそ福島で白血病含めた放射能被害が増えたというデマもありましたが、専門家がこんなデマを流すからいつまでたっても風評被害がなくならない。そしてこんな専門家をテレビに出すメディア反省しなよ。でもそれに玉川さんが乗っかるからな。

時間が証明していますよ。トリチウムが増えたという水爆実験が起きてから40年。それでも人間は生きています。日本人の寿命は伸びています。健康被害はあるかもしれません。でも風評被害で心が悪くなるよりきっとマシなものです。

科学だけではダメです。でもねメディアがすでに科学的に否定されているデマを流して風評被害つくってはダメだよ。

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