厚労省からの発表。各種新聞、TVで報道されています。（読売、朝日、毎日、日経、NHK、yomiDr）NHK、yomiDrがこの中では詳しいですね。文章を紹介します

＞「同じ症状が出た場合でも、社会問題となったことで、ワクチンを接種した人のほうが医療機関を受診することが多いとみられるうえ、医師もより慎重に診断するため報告が上がりやすくなることも考えられる」
＞「今回の調査結果だけで接種した人と、していない人の発症率を比べることはできず、接種と症状との因果関係は判断できない」 

副作用ではないと断言はできないということ。つまり選択のバイアスが入り、エビデンスレベルがそんなに高くはないということを説明しています。

＞「年齢によって接種率が大きく違うなどの制約があり、単純な比較はできない。ワクチンと症状の因果関係を示す調査ではない」 
上記の説明です。それでも有意差がないということは当たり前の結果です。

ただ昔から小児科領域では有名であったこのHANSと言われる似た症状を一般に知らしめたとしては厚労省の攻めを感じます。２年前の日本医学会の提言からの進歩です。

何度も書いてきてますが、患者のサポート、治療法は別問題です。（HPVワクチン被害　なんか目的が変わっている？）そして実験結果も関係ありません。（HPVワクチン副作用　池田先生の実験に対する厚労省見解発表　それぐらい酷い実験ということ）

原因不明の神経変性疾患への対応ではなく、患者さんを治すために正しくしっかり動く必要があります。それが今の現代医療の弱い分野でも。

産婦人科医師からの提言です。
＞「これまで学会が訴えてきた通り我が国においてもワクチンと関係なく思春期の女性に疼痛や運動障害などワクチン接種後に報告されている多様な症状を呈する方が相当数いらっしゃることが確認されました。こうした症状のある女性の診療に今後も真摯（しんし）に取り組んでいくとともに、将来、我が国だけで多くの女性が子宮頸がんで命を落とすという不利益がこれ以上拡大しないよう、国が一刻も早くワクチンの接種勧奨を再開することを強く求めます」

丁寧に行動することは大事ですが、こういった広報が大切なんです。 

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