dendrodium

花も心を持っている 稚拙ですが民草が思いを綴ります。

ステルス革命(隠密裏の主権者変更)の阻止を訴えます。
民主主義国日本の主権者は私達国民です。
TPP導入で日本の主権を投げ出し、
憲法改正で国民の主権を奪おうとしている安倍政権。
私達は私達の為の国「日本国」を守らねば、
政府や外国企業の奴隷にされてしまいます。(こちら

日本はもう既にステルス革命を遂げられてしまっているのかも知れませんが・・・・・(2020・11・16)

BrainDead  World「ヨーロッパの0歳から14歳の超過死亡数が2020年以来の最多を記録中」によると、
他の年齢層ではそうはなっていなくて、
この最も若い世代の超過死亡だけが増えているのだそうです。
0歳から14歳までは本来免疫力が高い年齢だから、
ワクチンなどを接種させられていなかったら、
コロナウイルスなど本来持って生まれた免疫力で撃退していたはずでしたのに、
なまじ危険なコロナワクチンなど接種したばかりに免疫力が落ちてしまって、
コロナウイルス感染症に罹って終ったという事だと思われます。

それにしても0歳から14歳の超過死亡者が2020年以来最多となり、
そのまま最多記録を更新中というのですから酷いものですね。

コロナワクチンの接種さえ拒否していたら、
こんな事にはならなかったのでしょうに・・・・・

ゆるねとにゅーす「昨日のパンデミック条約反対集会に、2万人もの国民が集結した(驚):今回の新型コロナのワクチンもどきの大薬害を、今の日本政府・厚労省は、もう隠し通せなくなっている!」他、
色んなブログで取り上げられていたのですが、
昨日のパンデミック条約反対集会に、2万人もの参加者があったという事は、
新型コロナワクチンに対する疑惑も、かなり広く知られるようになっていたのですね。
尤も昨日の集会は
新型コロナウイルス感染症対応の教訓を踏まえて世界保健機関(WHO)が5月の総会での採択を目指す、権限強化などに向けた「パンデミック条約」に反対する集会だったようですが、
何の疑いもなくあの危険なワクチンを6回も7回も受けた人が大勢あった日本でも、
ワクチンに対する警戒感が可也広がって来ているという事なのでしょうね。
          (一部引用)
デモ行進は「パンデミック条約 IHR(国際保健規則)改定反対」の横断幕を先頭に、午後2時にスタート。「ワクチンが任意である日本の主権を無視して、接種を強要するWHOに強く抗議する」として、参加者は「健康を人質にしたWHOの横暴を許すな」「政府は条約の情報を国民に開示せよ」などとシュプレヒコールを上げ、駅周辺の通りを練り歩いた。

【時事通信 2024.4.13.】

耕助のブログ「サヘルの抵抗の枢軸」によると、アフリカのサヘル諸国が、
西洋の新植民地主義へ反旗を翻して外国の軍隊や基地を追い出したり、
代替通貨を考案したりして旧来の多国籍企業に挑戦しているそうです。

新植民地主義への抵抗が政権投票で成功したセネガルの大統領選挙では、
セネガル・アフリカ愛国党(PASTEF)候補のバシル・ジョマイ・ファイ氏が243万4,751票(得票率54.28%)を獲得し、当選したそうです。(こちら
セネガルの次期大統領は、ブルキナファソのイブラヒム・トラオレ(36歳)、エチオピアのアビー・アーメド(46歳)、マダガスカルのアンドリー・ラジョエリナ(48歳)、そして南アフリカの未来のスーパースター、ジュリアス・マレマ(44歳)とともに、
主権を重視する新しい若い汎アフリカ世代の一員となった
という様に、
今アフリカのサヘル諸国で自立の動きが顕著に表れている様です。

セネガルは、アフリカの14カ国で使用されているフランスの管理通貨制度であるCFAフランを廃止することを計画しており、セネガルの最大の貿易相手国である新植民地大国フランスとの関係再構築の一環として、新通貨の設立さえも計画しているそうですので、フランスにとっては大変な痛手となりそうです。

ニジェールをサヘルにおける強固な同盟国だと考えていたのとは対照的に、ワシントンは軍事協力協定が破棄された今、ニジェールから軍を撤退させる日程を提示せざるを得なくなっているそうです。
又、アガデスとニアメに国防総省が1億5000万ドル以上を投じて建設したの2カ所に重要な米軍基地があるそうですが、
アフリカのこの様な革命的動きはアメリカへも多大な影響を及ぼしている様です。
現在
BRICSに加わっている国々も、まだ加わっていない国も、
外交的にはロシアが、商業的には中国が、さらにロシアと中国の戦略的パートナーシップが総力を挙げて明らかに長期戦を見据えている中国とロシアの影響下に加わる事を求めている様です。

今のところ、サヘル諸国連合は主権優先の情報戦に圧勝している。しかし、米国が反撃に出ることは間違いないと、この記事の著者が言っておられますが、
米国は今世界中で起きている西洋列強へ反旗を翻す動きに対応しきれるかどうか?
アフリカでも米国は難しい局面に置かれている様です。


「ドイツへ2万頭のゾウを送り付ける」ボツワナ大統領の発言に波紋 過剰繁殖が深刻化という記事がありました。
アフリカ南部の内陸部に位置するボツワナ(こちら)では、
象の繁殖で毎年7000頭増えているそうで、現在13万頭に増えて、
全世界41万5000頭の象の3分の1の象の生息地となっており、
ボツアナでは人が踏み殺されたり農作物が荒らされたりと、
近年、象の被害が深刻化しているそうです。

2014年には象が減っていたので狩猟禁止にしていたのだけれど、
2019年又増えだしたので再び狩猟解禁にしたのだそうです。
そんな中、野生動物のはく製や角、毛皮などのEU最大の輸入国のドイツでの動き、
ドイツ環境省が密猟を減らさせる目的で、はく製などの輸入規制を強化する動きを見せたのでした。
これに反発したボツアナの大統領は、
世界がゾウを保護するために我々が代償を払っている。狩猟せずにゾウと共存する方法を試してみるべきだ」と言って、
ドイツに2万頭の象を送ると脅したのだそうです。

遠い国の者は自然保護の為に象を殺すなと簡単に言う事が出来ますが、
放って置いたら毎年7000頭もの象が増えてしまう国の国民にとっては、
人が象に踏み殺される恐れだけでなく、経済的損失でも何処迄酷い事になるか、
決して大げさな表現ではなく死活問題なのでしょう。

もしドイツがボツアナから2万頭の象を送りつけられたら、
その象を街中で自由に生活させる事が容認できるか如何か、実際に試してみよという事でしょうが、
放し飼いにされた象に町中をうろつかれたら如何なるか、
試してみなくてもどんなに大変か、無理な事は誰にでも分かる事でしょう。

昔から象が自然に生息していた土地なのだから、これからもそれを続けよと言うのだったら、
温帯地域の国民に対し、昔から生息していた熊や狼その他諸々の所謂害獣を、
殺害するようなことは一切せず、自由に増えるに任せて置くべきだと言われて、
はいそうですかと大人しく同意する国があるとは思えませんものね。
こう考えてきますと、動物愛護にしても環境保護にしても、対象地域に住む者でなかったら、人類の未来の為の地球環境保護の為だからと、理想主義を唱える事が出来ても、
実際にその事によって多大な負担を強いられる国の者にとっては、
とても容認出来る事ではないという国が多い事でしょう。
私達日本人は象など動物園でしか見る事はありませんし、
日本に生息しているという熊や狼なども、殆ど見る事はありません。
それ処か、誰かが熊や狼に出食わしたりしようものなら忽ち大騒ぎになる事でしょう。

そんな中、多種多様な人類をこの地球はそれぞれに生息させてきました。
今世界の所謂支配層の人々はこの侭人類が増えて行ったら、
地球は大変な事態になると大心配をしているそうです。
コロナ騒動も人類の数を減らす目的で人為的に起こさせたとの噂もある位ですものね。

しかし、将来的にも、ずっと人類を繁栄させる為にだったら、
人口を今の1割にするべきだとして、9割の人類を何らかの方法で、
偽装を凝らし人為的に他人を殺害しても良いものでしょうか?
そんな事迄して生き残った人類に、従前通りの心豊かな生活ができるのでしょうか?
それまで通り素直に神仏やご先祖に手を合わせる事が出来るでしょうか?

無茶な言い分かもしれませんが、それが神慮であるならこの侭人類が滅んでも(地球上に住めなくなっても)構わないのではないかと私は思うのです。
この宇宙の創り主には、この広大な宇宙空間内に人類のような生物を養うことが出来る星を、これからも幾らでも用意する事が可能なのではないかと思うのです。

私達はこの星で心の儘に、それぞれにとっての理想の生活をさせて貰ったら良いのではないかと私は思うのですが・・・・・






井上正康大阪市大名誉教授のメッセージを,当局によって消される前に複写させて頂きました。
       
          (以下引用)
A Message from Japan to the World - PharmaFiles by Aussie17

日本から世界へメッセージ

COVID-19時代の人権侵害についてメッセージを送る貴重な機会を与えていただき、ありがとうございます。大阪市立大学医学部名誉教授の井上正康と申します。専門は分子病理学と医学です。

パンデミックは、WHOが世界中の人々にワクチン接種を推進するための偽りの口実として利用されました。通常10年以上かかるワクチン開発期間を1年未満に短縮する計画が立てられました。ワープ・スピード作戦。この作戦は、遺伝子ワクチンに関する誤解を覆い隠すために用いられました。時間短縮を口実に、極めて危険な方法が選ばれたのです。

すなわち、ウイルス遺伝子を筋肉内に注射し、毒性を持つスパイクタンパクを人間の組織に直接生成させ、免疫系を刺激するというものです。しかし、政府とマスコミの無責任なワクチン接種推進キャンペーンにより、日本国民の80%が接種を受けています。

残念ながら、これまでに7回の予防接種が行われました。これは世界でも最悪なことです。そしてその結果、人類史上かつてない恐ろしい薬害が誘発されています。私は、実験的な遺伝子治療を健康な人、特に健康な子どもに対して無許可で行うことは、人権侵害も甚だしいと考えます。ところが、武見敬三厚生労働大臣は、遺伝子ワクチンによる被害について深刻な懸念はないと言い張ります。そして、負傷者の現状に学ぶことなく、次のパンデミックに向けて新たなワクチン生産体制を構築しようとしているのです。これは信じられない、狂った状況です。

日本政府は世界で初めて自己複製型レプリコンワクチンと呼ばれる新しいタイプのワクチンを承認し、今年の秋から冬にかけて供給を開始する予定です。経済産業省はこのプロジェクトに巨額の補助金を出しています。そして日本では、新しいワクチンを製造するための工場が次々と建設されています。私たちはその工場を直接見学する機会を得ました。

また、日本政府はダボス会議で、ワクチン開発に挑戦する製薬企業に9億ドル相当の大規模臨床試験を今年募集することを提案した「疾病X」で、次のパンデミックに備えようとしています。 日本政府のこの動きは、ワープスピード作戦の3分の1に短縮することを目指すCEPI感染症流行対策イノベーション連合の100日ミッションの一環と推測されています。つまり、100日かけてワクチンを開発することで、ワクチンのビジネスサイクルを短縮させようというものです。これは人権の観点を無視しています。今年の第77回世界保健総会で採択されようとしているWHOの改正案、国際保健規則(IHR)やいわゆるパンデミック条約は、このような非科学的で危険な狂気の計画に合理性と法的拘束力を与えようとしています。

このままでは、偽りの信頼のもとに日本のワクチンが輸出される危険性が高まります。日本がワクチンの加害者になれば、将来の世代に取り返しのつかない禍根を残すことになります。したがって、日本政府の行為は国際的な協力によって阻止されなければなりません。

私が日本でワクチンの危険性について講演を始めてからすでに3年が経ちますが、いまだに主流メディアの音の壁を突破するのは難しい状況です。YouTubeでワクチンの真実を語れば、その日のうちに削除されてしまいます。検閲や言論弾圧に日々直面しているのが現実です。

ですから、最後の演説を収録した本の出版に望みを託し、『WHO脱退』という本を出しましたが、日本政治的に政府の状況を変えることが絶望的な今、この動きを止めることはできません。私が世界に伝えたいことは、将来、Xという病気が発生したとき、国境を越えた管理の中で人権を守るために短期間で開発された日本のワクチンを決して信用してはいけないということです。

私は、真実と国を共有することがとても重要であり、それが団結と連帯への一歩になると信じています。世界各国の情報交換のプロセスを通じてのみ、絶望の中に希望を見出すことができるのです。私の声明が、多発性硬化症とそのご家族の健やかな生活を守る一助となれば幸いです。ご清聴ありがとうございました。

- 井上正康教授(大阪市立大学医学部名誉教授)

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