2017年09月11日

ディスポーザーのスクレイパー効果とは

ディスポーザーの良さは何でしょうか?

使用する人により様々だと思います。

が、生ゴミが発生毎に処理できることが、一番のファーストメリットになります。

個人的に次にくるのは処理室内部の清掃です。
ディスポーザーを使用していない台所で一番いやなのは毎日の排水口の網かごや三角コーナーの「ヌメリ」のお掃除やそれにまつわる手入れです。
何が嫌かといえば一生やらなくてはいけないということです。

特に梅雨の時期や湿気のある時期は嫌ですね。

ディスポーザーはピンからキリまでありますが大半のディスポーザーはこのヌメリが発生しません。

結構ヌメリが発生する製品はディスポーザー付マンションに多くあります。
競争原理が働かないのでしょうがないのでしょうか。。
しかし、これも使用方法によりだいぶ防止することができます。
例えば安永・MAX・パナソニック・INAXのディスポーザーはヌメリが着きやすい製品、構造ですがではどのようにしたら防止できるでしょうか?

1.処理室に生ごみをためない
2.2回運転処理する

上記メーカーの場合はまず生ゴミを処理室内部に貯めこまないということです。
次に生ごみを処理しても数十秒間、水道水とともに運転し続け生ごみを処理室に残さないということです。
特にタイマー式の運転の場合、生ゴミが残っていても勝手に運転を停止してしまい生ゴミが処理室に残っているという環境がヌメリの発生原因になっています。
2回運転することによりこの環境を作らないことです。
(そもそも2回運転するのが手間でディスポーザーの意味が無いといわれるかもしれませんが。。。)

また多くのディスポーザーにはスクレイパー効果というのがあります。
卵の殻や貝殻を処理することによりヌメリやスライムを「そぎ落とす」方法の事です。
ディスポーザーにより粉砕された卵の殻や貝殻の破片が水道水と共に竜巻のように回転し付着した汚れをそぎ落としてくれるのです。
安永・MAX・パナソニック・INAX製品は卵の殻や貝殻を処理できない製品も多く存在します。故障や詰まりの原因になりますので取扱説明書を優先してこの方法は試さないようにしてください

粉砕され粉々になった卵の殻や貝殻の破片が処理室や排水管の黒ずみやスライムをスクレイパー効果できれいにしてくれるのです。
日常的に卵の殻や貝殻を処理して入れば中のきれいさを保てるのです。


下記はスキューズモデルF13という製品です。使用3年程度のユーザーですが処理室に黒ずみもヌメリも発生して無く、とてもきれいな状態です。

F13内部


















スキューズのモデルF13も「蓋」の裏側は凹凸が多くあるので定期的にこの部分だけは洗う必要があります。
シンクを洗うついでに「蓋」も定期清掃してはいかがでしょうか?楽ちんです
また卵の殻だけや貝殻だけを大量に流すと噛み込みや詰まりの原因になるので他の生ごみと混合させて流したりとか適量づつ処理するなどしてください。

ディスポーザーはきれいに末永く使用しましょう。


参考までにディスポーザーの処理室内部をお掃除する専用のブラシもあります。
これは特に目に見えない、掃除しにくい、ディスポーザー本体と台所の間の「シンクフランジ」の接続箇所の凹凸の掃除を考慮して作ったものですね。
税込み1,480円、送料別

ディスポーザーブラシ





disposer_kouei at 15:40|Permalinkclip!ディスポーザー | 営業日誌

2017年08月03日

紙おむつをディスポーザーで流す

国土交通省は6月に生ごみ処理機「ディスポーザー」を応用して紙おむつを下水道に流せるシステムを構築するための研究に乗り出す方針を固めたと発表しました。
これはどのような意味があるのでしょうか?

水面下ではすでにディスポーザーや汚水処理施設に対応できるディスポーザーを開発している企業からの情報も入っています。
今でもトイレで流せるなどとうたっているオムツもありますが実際は汚水処理施設にいくまでのポンプアップ時に弊害が出ていますので下水に流すにはあらたなオムツ素材開発が必要です。

もともと国土交通省はディスポーザーを禁止にしていた歴史は無く、旧建設省時代に米国政府に秘密裏に各地方自治体に対しディスポーザーのお問い合わせが住民から来たら使用の自粛をお願いするようにとの内容で事務通達をだしたのをきっかけに前線の職員が伝言ゲームで拡大解釈し、しまいには根拠がないのにディスポーザーは禁止と口頭(根拠がないので絶対に文章など証拠が残る場面ではいいません)で告げ始めたのがディスポーザー禁止の都市伝説の始まりです。
使用の自粛のお願いを積極的にしていた東京都でさえも旧都庁でディスポーザーを使用していました。
*「自粛のお願い」事務通達を出した当時は下水道の普及率が20%以下だったり、ゴミ回収業者の利権圧力が主な原因でしたが輸入を迫る米国政府の手前、最初はわからないように行っていました。
*一部、実際に使用禁止にしている自治体もありますが全体の2%もありません。使用禁止の根拠も反対派の希望的観測な言い分で裏付けもなく、行政裁判をすれば簡単に覆る内容になっています。

国土交通省は今回の発表によりディスポーザーの是非はディスポーザ社会実験の結果で何ら問題(環境・設備施設・コスト等)ないことが実証されているので次のステージに入ったことを事実上、宣言しました。

社会にとってディスポーザーは水洗トイレ同様に衛生インフラとしては必要不可欠なツールなのです。

disposer_kouei at 13:55|Permalinkclip!ディスポーザー | 社会記事

2017年06月17日

ディスポーザー付マンションの過激販売業者

最近、ディスポーザー付マンションで交換販売のトラブルが急増しています。
こちらにも関係のないマンションの住人からの相談が多くなっています。

以前よりチラホラと耳にして相談もたまにはありましたが5月ぐらいから相談件数が多くなってきました。
一つのマンションでトラブルとおかしいと思う住民が一斉にいろいろ調べだすことが原因のようです。
それも一つのマンションだけでなく東京と大阪の2都市の複数のところからきています。

販売業者も特定すればほぼ決まっておりディスポーザー付マンション(ディスポーザ排水処理システム)の供給メーカーのY社とその子会社のY・C社です。

この2社の手口はこうです。

ディスポーザの故障交換時に住民に対し
「法律により当社のディスポーザーにしか交換できないことになっている。当社以外のディスポーザーに交換するのは法律で禁じられている」
そのような口上で中には水道の水栓も連動しているのでと必要ない水栓も交換されたけど本当にそんな法律なのですか?と相談に来ます。

一つのマンションで連鎖的に相談が来るのは相当強引な手法で居住者の怒りを買っているからです。
ユーザーはディスポーザーは買っても怒りは買いたくありません。

そもそもディスポーザ排水処理システムは法律ではありませんので居住者を騙して販売していることになります。
ルールや安心感としては排水処理システムの試験(適合評価)をパスしたほうが良いとは思いますが倒産や撤退したメーカーも多く存在しますので特定の1社にしか交換できないとなると撤退したメーカーや倒産したメーカーのディスポーザーは故障してもロジックとしては交換不可で故障のまま使用し続けなければならなくなります。
Y社はその倒産したメーカーの交換はY社製品以外は「法律で禁止されている」と住民に言い切り、さすがに合理性もなくおかしいと住民は感じトラブルになっているということのようです。

もともとY社のディスポーザーの品質、開発力としては良い方ではありませんので他社と同じような価格で販売するには無理があり、かといって価格を下げると利益に大きなダメージを与えるので切羽詰まり現場が過激な営業方法になっていったのだと思います。組織が悪を肯定する瞬間、ドラマみたいですね〜(この段はあくまでも想像です)

これは現場の営業マンが数字を負わされて先走り、本社の担当責任者は知らないのではないでしょうか?結構、組織的にやっているようですが本当の内務責任者がこのような騙しての販売などデメリットを考えればリスクしかありません。

せめて「当社の製品はB社の製品と相性がよいので・・・」ぐらいにとどめておかないとさすがに法律でY社の製品にしか交換できないなどと言われてらおかしいなと思ういます。

もし会社の担当責任者の号令でやっているのならもちろんY社は市場から消えていいくでしょう。

ディスポーザー付マンションの中でも特定の1社にしか交換できないという法律はなく良心的な会社はユーザーが選択できるように複数のメーカー・モデルを用意しています。

中には出入り業者が営業上の理由で1社の製品しか扱ってない場合もあるでしょう。その方が多いかもしれません。
しかし騙しての販売はよくありません。

そう言えばディスポーザーの業界では有名な会社の人から、以前、関東の2つの県警の警察が相談に来られ対応したとの話を聞いたことがあります。
内容はディスポーザーの販売に関わる詐欺事件の裏付けを取る調査の相談でその会社の人の話によると操作対象の会社はディスポーザ生ごみ処理システム協会会員で適合評価を所得しているディスポーザーを販売しているメーカー会社が捜査の対象になっているとのことでそのメーカー名までは教えてはいただけませんでした。
2つの県警は連携しておらず独自に調査をすすめているようなことをお話しされてました。

もしかしたらこれは今回の虚偽の説明での販売方法とつながるような気がしないでもないですがいずれにしてもユーザーを騙すような販売方法は許されるべきではないでしょう


Goodjobを期待します。



disposer_kouei at 17:18|Permalinkclip!ディスポーザー | 社会記事

2017年03月26日

「悪臭で住めない」ディスポーザ処理システムの臭突管からの臭いで提訴

今回、ディスポーザー付きマンションの住民が不動産会社を悪臭で住めないと提訴しました。


一般的なディスポーザーは生ごみを水道水とともに生ごみ処理機ディスポーザーで粉砕し下水道や合併処理浄化槽に排水します。原理としては食品をお腹で分解してし尿(うんこです)として水洗トイレに流すかディスポーザーで流すかの違いです。

 それに対して多くの分譲住宅についているディスポーザー付きマンションは「ディスポーザ」+「専用排水管」+「専用処理槽」の組み合わせで「ディスポーザ排水処理システム」としてディスポーザ専用処理槽で汚水処理をして再度、下水に放流します。
・ディスポーザ生ごみ処理システム協会

今回の裁判のポイントは下記になるかと思います
■ディスポーザ専用処理槽の排気口の真下にバルコニーがある部屋に住む住民が排気口から出る悪臭が原因で住めないのは不動産会社の過失として契約解除(売買の不成立を主張)
*臭突管が部屋より上部にあっても風の向きにより臭気はくるでしょう。しかし臭突管の横でもまるで臭わないマンションの部屋もあります。
■不動産会社は「専ら管理の問題で不動産の瑕疵はない」と主張
*新築の時は住民が住んでいないのでそれは臭わないでしょう。
■国土交通省によると「ディスポーザーを規制するような法律はなく、排気口の設置方法や場所についても特に定めがない」としている
*そもそも一般のディスポーザーには排気口は不要で、システムと混同した記載になっています
■協会の担当者は「耳にした(悪臭の件)事はあるが詳細は分からない」としている
*詭弁の使い方を知っているコメントです。後で揚げ足をとられないようにどっちでもとれるグレーなコメントです

簡単に言えば一般的なディスポーザーは臭気を発生しません(封水されているからです。また有機物が流れて行き汚水の設計値に近くなるからです)がディスポーザシステムの場合は運転がうまくいかなければ臭気が発生する、システムはそもそも法律ではないと言っているのに今まで協会はあたかも法律のように振舞っていた。しかし今回の協会のコメントはシステム協会の仕組みや協会員を擁護せずに事実上、逃げてしまったコメントを出したことにあります。
 その背景として以前からディスポーザを製造している協会員の1社がディスポーザシステムは法律であり一度つけたら故障交換時も他のメーカーのディスポーザに交換することができないなどと虚偽の説明を繰り返し一部マンションで軋轢を生じたこともあるようです。法律でもないのに何故、特定のメーカーの製品に交換しないといけないのだということですね。協会としてはトラブルを起こす会員は困るのですね。
しかし、実態としてはディスポーザ本体の故障交換時は関係ないとしてもマンション新築時にはシステムにしないと建築許可が「事実上」取りにくい場合も多くあります。
このように公にさらされると埃が出る部分も多くあり協会や役所関係は原則「事なかれ主義」ですので関わりたくないのです。
 
不動産会社は販売主なので力が強い立場です。不動産会社がニュースによると使用方法やメンテナンスが悪く過失(不動産会社が)はないと主張している時点でパワーバランスがわかります。メンテナンスの会社や居住者はいつでも切っていいと考えているのです。
メンテナンスをしている業者がこの不動産会社に対して今後も売り上げの比率が高いようなら矛先を被るかもしれないですし、そうでなければ不動産会社と縁を切る覚悟で抗弁をしてくるかもしれません。
 矛先が協会に向けられると築地の移転問題のように責任を取るものがいず、があやふやになるでしょう

システムは賛否があるようですがディスポーザーを普及させたのは協会の貢献も大きなところのような気がします。ここは協会に全面に立ってもらわないと協会の存在自体の意味がなくなるのではないでしょうか?
また今後の市場も考慮しユーザーが安心してしようできるようにディスポーザーそのものからは臭気はでないと公的なコメントをするべきでしょう


disposer_kouei at 19:41|Permalinkclip!社会記事 | ディスポーザー

2017年01月17日

ディスポーザー


ディスポーザー・ユーザーの皆様

新年あけましておめでとうございます。
本年もよろしくお願いします。

今回はディスポーザーが何故、普及しなかったのか?
今後はいかがなものなのか?

あるディスポーザーの会社の経営者とのお酒の席の話や記事を総合して深堀し、トランプ次期大統領のように一方通行で検証してみたいと思います。

日本はヨーロッパと比較して降水量が多くまた国土の73%が山地や丘陵地で占められている斜面地形でディスポーザーには適しています。

ディスポーザーが他の家電と同様に日本に入り始めた1960、70年代前後は都市部の一部にしか汚水処理施設が無く水洗トイレも普及してませんでした。
環境省の調査によると1970年の下水道+合併処理浄化槽率は10.6%しかありません。
(2012年では82.8%を超えています)
またその当時はゴミの利権に関わる反社会勢力のネガティブなディスポーザーの圧力も自治体にありました。
反社会勢力の地下の動きやディスポーザーの汚水処理をするインフラの整備されてない中でのディスポーザーは非常にネガティブな存在だったのです。当時の建設省は各自治体に対してディスポーザーの使用自粛のお願いを出すことによりコントロールしながら米国政府には対処は各自治体に任せているとしてました。

この「ディスポーザーの使用自粛のお願い」が各自治体の担当者の「徳」のない人にかかると禁止や下水道設備に悪影響を与える、排水管が詰まるなど強制的に禁止のような言葉に変換されるのです。

では1960、70年代はどのようなユーザーが使用していたのでしょうか?
それは結構な富裕層です。この当時のお金持ちや地方の名士、著名人は高級輸入キッチンをオーダーし、また米国の他の家電同様、ディスポーザーの利便性を理解している方も多くそのような方たちがディスポーザーを愛用していたのです。
何よりも居住空間に腐敗物があり、同じ空間に生活し、匂うのが生理的に許せないようです。
  
1980年代ぐらいになるとネットワークビジネス(口コミでの紹介販売、中には高額なバックマージンで紹介連鎖を誘導する)の会社で取り扱われ始め1990年代前後になると訪問販売で1件1件個別にセールス活動をする会社が多くみられるようになり人気製品?になってきました。ディスポーザーは個別に製品の魅力や利便性を伝え、ネガティブな情報をリセットする説得商材としては対面販売にマッチしていたのでしょう。
それでも年間取扱台数は推定で4〜6万台程度です。

普及しない原因として地方自治体はネットワークビジネスの会社や訪問販売の会社に対し根拠のない使用禁止など多くの圧力をかけ1990年代になり下水道の普及が進んでくると次のステージに入ってきます。

既存の下水道、下水処理施設というインフラを利用して生ゴミを一括回収し処理するのはあまりにも合理的で魅力的なシステムです。実際、設備や環境に対してもメリットしかありません。
しかし国民の生活向上や最低限の生活を維持する為のコストをして税金が発生します。その委任された行政行為にたずさわる人たちが市民・国民の為に働いているかと言えば決してそのような事ではありません。

一つの組織が長年存続していくと腐敗していきます。
特に日本の行政組織の構造は自浄作用がないのが欠点であり特徴です。
まずこのような人たちは何を考えるかというと利権構造を作り自分たちが利権の中枢にいたいということです。
しかも、責任を明確にしない仕組みを作るのが彼らにとり重要なのです。
現在問題になっている築地移転問題、豊洲市場の闇でも同じような構図です。
*もちろん真摯に取り組んでいる職員も大勢います。

このような仕組みの中で消費者センターを使い、消費者問題として消されていったのが対面販売をするグループとのことです。
消費者センターや消費者庁も消費者の為というより天下り先としての機能の方が色濃いようです。

その後、行政やその天下りの関係者によりディスポーザー付マンションが登場したりディスポーザー社会実験が行われディスポーザーのネカティブな風評は消されていきました。
首都圏の分譲マンションではすでになくてはならない存在になっているのに一般市場ではディスポーザーの認知度はほとんどありません。

何故でしょうか?

これはWEBの登場にあります。
新しい商材はユーザーにその存在と利便性を認知させないといけません。
数十年前はその手段としてネットワークビジネスや訪問販売が有効の時期もありましたが今ではそのような訪問販売業者は敬遠されます。

ではWEBで販売されていても欲しくなるかと言えば購入するユーザーはほとんどがもとも存在を知っていたとか使っていたユーザーが多いはずです。

ディスポーザーはまだまだ説得商材の領域です。一定数の普及率に行くまでは説得する機会のあ
る業者が扱わない限りこれからも普及は緩やかになるでしょう。
 しかし一定限度ユーザーが累積すれば急激に普及していく事がわかっています。ディスポーザーは一過性の人気商品としては終わらずに最終的には水洗トイレと同じように一般普及する製品です。

現在、その兆候がリフォームや新築注文住宅に表れているとのことです。
子供の頃からディスポーザーを見て育った子供が家庭を持ってきたのです。
そのユーザーがリフォームや家を建てる時、担当営業マンにディスポーザーの設置をするとのこと。
やがてこの繰り返しでディスポーザーの有効性を理解してきた担当者や取扱会社がディスポーザーを積極的に勧める、やがて分譲マンションのように本採用になってくるのです。

ディスポーザーはまだ数年は説得商材の領域なのでしょうか。
それとも一般認知として抜け切る寸前なのでしょうか。
まだディスポーザーの認知度は地域格差があるようです。

・ディスポーザーは米国では一般普及しており年間500万台程度が販売されている
・日本においてディスポーザーを使用する風土に適している
・汚水処理のインフラはほぼこの10年で普及した
・ディスポーザーを使用することによる排水配管、汚水処理施設への悪影響はない
・ディスポーザーを使用することへの環境負荷はない
・ディスポーザーはまだ説得商材の領域を出ていない


disposer_kouei at 11:24|PermalinkComments(0)clip!社会記事 | ディスポーザー
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