高橋清隆の文書館

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【書評】『あなたの資産が倍になる——金融動乱に打ち勝つ「常勝投資術」』植草一秀(ビジネス社)

 政治経済学者の植草氏による2018年版投資指南書である。金融経済動向は政治を含む世界情勢を知ることなしに占うことはできないとの信念から書かれているため、投資家だけでなく、世界の現状を短時間に知りたい人にとっても良書といえる。


 同書は会員制レポート『金利・為替・株価特報』の年度版で、今回が6作目に当たる。世には来る年の経済動向を予測する投資家向けの本があまた出るが、出版されたきり、結果がどうなったか検証されることはない。しかし、同シリーズとレポートが示した注目銘柄は全て大幅上昇している。

 2017年版には「日経平均株価2万3000円台、NYダウ2万ドル時代へ!」と明記されていたが、現実の推移はその通りになった。2018年は「波乱に見舞われる年になると予想される」(p.26)。その際の注目点は5つ。すなわち、)鳴鮮情勢▲肇薀鵐彑権の行方C羚饋径寮発足げそ情勢の変化テ本の対応、と指摘する。

 最も警戒すべき要因と感じたのは、△鉢い鉢イ絡むが、米国の連邦準備制度理事会(FRB)の金融引き締め動向である。植草氏によれば、現在、日本円は現在あるべき水準より円安に振れていると考えられる。その影響で円高に推移する可能性があるものの、米国の金融引き締め政策が加速すれば、ドル高にもなりやすく、両者の綱引き相場になることが想定される。

 日経平均株価とドル円レートはほぼ相関関係にあり、普通なら円安は歓迎されるべきかもしれない。しかし、日本銀行は量的緩和政策の結果、17年3月末時点で418兆円の国債を保有している。世界経済が拡大傾向を強め、原油価格(WTI)が1バレル60ドルを突破して上昇すれば、日本のインフレ率にも影響が生じ、日銀は直ちに量的金融緩和の縮小、さらに短期金利の引き上げに進まなくてはならなくなる。

 植草氏は米国経済とFRB、資源価格の動向を挙げ、「これらの変動によって、2018年の日銀を取り巻く環境は大きく変化し得るが、日銀が潜在的に巨大なリスクファクターを抱えていること、2018年に国内債券相場の暴落すなわち長期金利急上昇が生じる場合に、日銀信用の危機という重大な問題が顕在化する可能性が多分に存在する」(p.93)と警告する。

 同書が出されたのは17年11月で、FRBのイエレン議長の後任は未定だった。結果は、理事で「中立派」のジェローム・パウエル氏が登用された。植草氏は1月15日号のレポートで「イエレン路線を継承すると見られる。セカンドベストの人選と評価できる」としながらも、トランプ大統領のメンツだけによる変更と非難。「大統領は妥協なくベストを選択すべきで、この判断が後に微妙なダメージをトランプ政権に与える可能性がある」とつづり、状況に対応した適切な引き締めが行われるべきと強調している。

 4月で任期が切れる黒田東彦(はるひこ)日銀総裁は再任案が提示された。米国に続き欧州中央銀行(ECB)も17年6月、ドラギ総裁が「デフレ圧力は、リフレ圧力に取って代わられた」と発言し、金融緩和出口戦略に歩を進める意向を示している。安倍政権は経済の見掛けを維持するために、潜在的危機をさらに大きくしているように映る。

 同書はトランプ政権の分析について1章を割いている。「政権の趨勢(すうせい)を考察することは、資産戦略の側面からも最重要の課題であると言っても過言ではない」からである。トランプ氏はいつもメディアからたたかれているが、その理由は「米国の支配者」である強欲巨大資本が彼を歓迎していないからと指摘する。

 これは分かっている人には当然のことだが、メディアを見る際、肝に銘じてほしいことである。ニュース研究者を自認する私からすれば、メディアが攻撃する対象は支配権力(国際資本)の敵、持ち上げる対象は支配権力の手先(売国奴)にほかならない。日本のメディアが植草氏をありもしない「犯罪」でこき下ろしてきたのもこの理由からである。

 トランプ氏が支配権力を敵に回したまま地位を維持することは難しい。植草氏は彼の行動様式を「現実主義=実用主義」と捉え、その「柔軟性」の高さを認める。具体例として、〆嚢盧枷住ニール・ゴーサッチ氏の就任承認⊆鸚弊鑪官兼大統領上級顧問スティーブン・バノン氏の解任O∨政府の債務上限引き上げや暫定予算など一本化法案を成立させたこと、を挙げる。

は中東など7カ国からの入国禁止措置をめぐる裁判所側との攻防で、大統領の示した人事案が議会承認されたことを指す。水面下で議会共和党とさまざまな取引が展開されたとみられる。

バノン氏は、米国が世界の警察官の役割から撤退することを提言してきた。トランプ候補が掲げた「米国第一主義」に沿う主張である。著者は「米国の支配者は巨大軍事資本であり巨大金融資本である。この支配者は、米国が世界の警察官の役割を放棄することを許すことができない」(p.61)とし、「トランプ大統領は、徐々に米国を支配する巨大資本との間合いを詰めていると考えられる」(同)と分析する。

は、民主党とも接触を欠かしてない証左である。長いビジネス経験で培った高い交渉能力の産物だろう。

 同書を読む中で反省させられるのは、少しの経済指標の変化に過剰反応してはいけないということ。景況は数値により論理的に見なければならない。これは投資家には欠かせない資質である。

 例えば16年初め、中国経済の崩壊見通しを喧伝(けんでん)した「中国メルトダウン」と題する類いの書籍が書店に山積みされた。確かに、上海総合指数は15年6月から16年1月にかけ半値に下がったが、急騰前より30%高い水準にとどまった。止めたのは2月に上海で開かれたG20会合。著者はレポートでその可能性を記述していた。

 冒頭に紹介したように、同シリーズの17年版は多くの経済予測本と違い、同年の世界経済改善と内外株価の上昇を予測した。広がっていた懸念は、FRBが金融引き締めを加速することだった。そうなれば資金が米ドルに吸い寄せられ、資源国や新興国、資源価格が大きな打撃を受ける。しかし、米国インフレ指標が目標値を大幅に下回る状況が続くようになり、追加引き締めの必要性が大幅に後退。米国長期金利は再低下し、新興国や資源国、資源価格が大きく持ち直した。

 同シリーズも過去に、「日本経済撃墜」や「日本の奈落」など、悲観をあおるような題名が付けられた年もあった。もしもの逆説を採用した言葉だが、今回の名称を含め、出版社が付けたものだという。店頭には世界恐慌や預金封鎖が今にも始まるかと思わせるタイトルの本が毎年並ぶのも、恐怖心につけ込む商魂からと考えた方がいい。

 「最強・常勝五カ条の極意」をはじめとする資産倍増への極意と今年の「注目すべき株式銘柄」は、同書でじっくり確認してほしい。

 最後に、気付いた点を幾つか挙げたい。

 17年4月に日経平均株価が1400円以上も下がるリスクオフ(回避)相場があった。同月6日、トランプ大統領がシリアでの米軍による攻撃を命令。同軍による北朝鮮攻撃が連想され、緊迫した。「これを最も大々的にアピールしたのは日本政府である。韓国市場においては2017年4月の北朝鮮リスクが、実はあまり強く意識されていない」(p.188)と指摘し、日本による演出の可能性を示唆している。

 植草氏の言うように、韓国株価指数はこの時変化していない。私がニュース研究者としていつも強調しているのは、マスメディアは国民の見たいものを見せるのではなく、国民に見せたいものを見せるということ。4月6日は共謀罪の審議が衆議院本会議で始まった日である。つまり、法整備目的で自国民に行った宣伝が、国内相場に影響を与えたのではないか。

 経済をめぐるマスコミの無能ぶりも明かされている。ドル円レート変動に最も強い影響を与えているのは米国長期金利変動で、両指標を見れば、その関係は一目瞭然である。しかし、17年10月7日付日本経済新聞に「北朝鮮緊張で円高 なぜ?」と題する特集記事が載った。見出しには「為替の謎、3つの理屈」とある。「日本経済新聞はドル円レートが米国長期金利に連動して変動しているという重要事実を把握していないことが分かる」(p.180)と著者。その後、植草氏の見解が伝わったのだろう。認識が変更されたとのことである。

 日銀の黒田総裁が15年6月10日、「これ以上の実質実効レートベースでの円安進行は、普通に考えればありそうにない」と発言した。円安進行へのけん制である。植草氏はこの発言の裏側に米国政府の指令があったと洞察する。当時TPP交渉が進展する中、円安が米国内でTPP反対を勢いづかせる要因になると判断されたからである。これを転換点に、今度は円高ドル安が進行した。

 12年11月14日、野田佳彦首相が安倍晋三自民党総裁との党首討論で消費税増税を約束して解散に踏み切ったことは「自爆テロ解散」と呼ばれている。植草氏はこの表現は不正確だとして「自爆解散」だと主張する。「自爆テロの場合は敵に大きなダメージを与えるが、野田氏の選択は単に民主党が自滅の道を選ぶ」(p.200)だけだったからである。思わず膝を打った。ただし、本人は損傷を負っていないから、「他爆解散」でもいいかもしれない。

 同書を読めば、マスメディアに接していると分からなくなる世界の実態が見えてくる。投資をする人もしない人も、真実の中で生きたい人は手に取ってほしい一冊である。

■関連サイト
植草一秀の『知られざる真実』

あなたの資産が倍になる 金融動乱に打ち勝つ「常勝投資術」 [ 植草一秀 ]
あなたの資産が倍になる 金融動乱に打ち勝つ「常勝投資術」 [ 植草一秀 ]

【書評】『日本のお米が消える』(『月刊日本』2月号増刊)

 保守系言論誌『月刊日本』が出した「瑞穂の国」崩壊の危険を警告する新刊本である。「主要農産物種子法(種子法)」を2017年4月14日に廃止させたのは米国であり、その背後にモンサントに代表されるグローバル種子企業が控えることを明快に描いている。


 同書には、農政に精通したわが国を代表する論客15人が登場し、権力におもねない告発を展開する。各口述の合間には編集部の筆による豆知識がちりばめられ、楽しく読み進むことができる。F1種(1代雑種)の意味や農業協同組合(JA)の仕組み、遺伝子組み換え(GM)作物の現状など、今さら聞けない疑問に答えている。

 種子法は1952年の成立以来、日本の主要農産物(稲、大麦、はだか麦、小麦、大豆)を守ってきた。各都道府県に優良な種子を維持するよう予算措置などを義務付け、専門的な人材や施設を確保させてきた。おかげで日本のおコメは安全・安心で、ほぼ100%の自給率を維持してきた。その効力が18年3月末で、完全になくなる。

 同廃止法案が参院で審議されていた17年4月10日、「日本の種子を守る有志の会」が議員会館前で抗議行動を展開していた。その中心にいたのが山田正彦元農水相で、同書の1番手に登場している。

 山田氏は同法廃止によって、稲の苗の価格が5〜10倍に高騰していくと指摘する。税金で育ててきた公共品種が失われ、民間企業に提供され置き換わってしまうからである。すでに野菜の種子がF1種になり、1粒1円か2円だったのが海外の種子企業で生産され、1粒40円か50円になったように。

 多様性も失われる。同法廃止に合わせて成立した農業競争力強化支援法8条3項では、多様な銘柄を集約するとなっているからだ。民間品種は高いだけではない。日本モンサントの「とねのめぐみ」の契約書では、農家が代理店の指示に従わない場合、農家は日本モンサントに損害賠償責任を負うとされている。住友化学「つくばSD」や三井化学「みつひかり」にも同様の規定がある。

 鈴木宣弘・東大大学院教授は安倍政権の進める農業改革の本質を「大企業が稼げる農業」と断じる。そこでは農家・農協が犠牲にされるが、利益が出なくなれば「大企業が稼げる不動産業」に転じる二段構えだと看破した。農家の大規模化・法人化の推進と並行して、農地転用の規制を緩和する地方分権一括法案、地方再生改正法案を閣議決定したほか、企業の農地保有を解禁する戦略特区改正法案も閣議決定する方針だったからである。

 農協改革は。複疏潅罎了愼魁Υ篤弔療映僂よび一般社団法人化■複疏看世粒式会社化が2本柱だが、真の狙いは 崢餽垣力」である農協つぶしと独禁法の適用や買収への道を開き、農協を企業に食い荒らさせることと指摘する。モンサントやカーギルが虎視眈々(こしたんたん)と市場を狙っており、GM作物が一気に流入する危険性もある。

 金融財政学者の菊池英博氏は農業改革で380兆円の農協マネーが米国に略奪されると警告する。安倍政権の進める農業改革は2014年6月に閣議決定された「規制改革実施計画」に基づくが、在日米国商工会議所(ACCJ)の意見書と酷似している。意見書をまとめたのはACCJの保険委員会と銀行・金融・キャピタルマーケット委員会で、彼らの狙いがJAバンク(貯金残高91.5兆円)とJA共済(保有契約高289兆円)にあるのは明白だと指摘する。

 これは郵政民営化と同じではないか。規制改革会議の農業ワーキング・グループは「准組合員の事業利用は、正組合員の事業利用の2分の1を超えてはならない」と提言しており、竹中平蔵氏が金融相時代に『年次改革要望書』に沿って小規模共済をつぶしたのと同じ手口である。

 元農水官僚の篠原孝衆院議員は、霞が関の上級官僚約600人を統括する内閣人事局制度によって官邸言いなりの官僚がばっこしている現状を嘆く。篠原氏は彼らを「政僚」と呼び、同制度の廃止を主張する。奥原正明農水事務次官は「農業が産業化し、農水省が要らなくなることが理想だ」と発言したことを問題視し、「農業を一産業と捉え、経産省が管轄している先進国は世界でどこにもない」と糾弾する。

 もともと農政は農政審議会(現食料・農業・農村政策審議会)の意見を参考に推進されてきたが、現在は官邸に設置された規制改革推進会議や産業競争力会議(現未来投資会議)が差配する。それらのメンバーは財界寄りの主張をする御用学者や御用経営者ばかり。このままでは日本の農業・農村は滅び、日本の存立自体が危うくなると指摘する。

 「食政策センターVision21」代表の安田節子氏は、米モンサント社による食の支配に警鐘を鳴らす。GM作物の開発を展開し、世界の種子市場でシェア1位を誇る独占的企業の実態は、何度聞いてもぞっとする。12年、仏カーン大学のセラリーニ博士を中心とする研究チームが同社のGMトウモロコシをラットに与え続けた結果、3カ月で巨大な腫瘍ができた。4カ月すぎに大多数にがんが確認され、寿命(約24カ月)前の早期死亡率は雄50%、雌70%だった。

 同社はGM作物の種子に特許を掛け、種取りも、種の交換も、種の保存も禁止している。年間1000万ドル・75人の訴訟部門を設置し、モンサントポリスと呼ばれる監視員が農地を回り、GM種や雑交種を見付けると無断栽培だとして農家に損害賠償を求める訴訟を起こす。一方、「害虫に強く、収穫量が増える」との触れ込みのGM綿花の種子と肥料・農薬をセットで購入したインドの農家は想定の利益が得られず、10年間に17万人が自殺している。

 種子法廃止という喫緊の問題に対しては、山田氏の促しで「日本の種子(たね)を守る会」(会長・八木岡努JA水戸代表理事組合長)が組織され、種子法に代わる法律を議員立法で制定するなどの運動に取り組む。八木岡氏の主張も同書に収められている。

 わが国の農業を取り巻く現下の問題を知るのに、これ以上の本はない。書店売りもあるが、お近くの店頭にない場合は、ネット書店か『月刊日本』にご注文を。「瑞穂の国の農業、美しい棚田を守りたい」(安倍首相)なら、一読を勧める。

■参考サイト
日本の種子(たね)を守る会
『月刊日本』ホームページ

月刊 日本増刊 日本のお米が消える 2018年 02月号 [雑誌]
月刊 日本増刊 日本のお米が消える 2018年 02月号 [雑誌]

人類奴隷化への行程

以下、からの続き

 まともな世界なら、主流メディアはこの全てを暴露し、警告するだろう。しかし、彼らはその代わりにそうする人を非難し、嘲笑するのではないか。倒錯がまたもここにある。
 1960年代にケネディ大統領その他の暗殺事件を取り巻くうそを暴露した人たちの信用を失墜させるために米中央情報局(CIA)がまさに陰謀論者または陰謀論という用語を発明したとき、真実を明かそうとする一切の者を貶めるため、彼らは「陰謀論者」という烙印を張った。
 全員ではないが、ほとんどのジャーナリストは本当に哀れで恥ずべきである。それは一般大衆にとってだけでなく、ジャーナリストたちの家族にとっても。ジャーナリストは世界の出来事に重要な役割を演じているが、その家族も同じ世界で暮らすことになるからである。
 支配者の計画に自覚して仕えている行政官やジャーナリストもいるが、ほとんどは無知からそのような行動を取り、「良い教育」が自分たちを情報通で知的にしてきたという詐欺に引っ掛かっている。
 主流メディアの流すことを信じている誰もが、ドイツ人ジャーナリストで編集者のウド・ウルフコットの体験に耳を傾けるべきである。彼は政府と諜報機関のためにどのように働き、彼らに都合のいい記事を書いたかを告白してきた。主流メディアは脅迫と買収を通して権力に管理されてきたと彼は言う。
 私のホームページ“Davidicke.com”に行きこれらの単語を検索装置に入れれば、非常にお薦めな彼のインタビューを見ることができる。……「記者はうっかり、全てのニュースがフェイクであることをばらしている」。
 少なくとも、新体制の何らかの要素を暴露し、異議を唱えようとするそれらジャーナリストを監視し、投獄さえするために新しい法律と方法が導入されようとしている。
 グーグルのような検索エンジンリストから欧州共同体(EU)に関する正しい情報を削除するというEUの裁判官(独裁者)の決定は、それらの背景を公から隠すためにエリートとその追随者が働いた詐欺である。
 いわゆる「忘れられる権利」はジョージ・オーウェルの「過去の記憶の抹消」の一例にすぎない。そこで真理省(倒錯の意味で)は変わり続ける国家宣伝に適合するよう歴史文書を書き換えている。
 英国情報委員会事務局でさえ、グーグルに彼らがこれら記事へのリンクを抹消した事実を伝える記事へのリンクを削除するよう命じた。人々に読む権利があるたくさんの情報が検索エンジンリストにもはや表示されず、それは原則的に消されて、記憶のごみ箱に投入されるのではないだろうか。
 支配者の陰謀は、その存立をまさに情報の操作と抑圧に依拠している。なぜなら、情報から認識が生まれ、操作と抑圧から認識が欺かれるからである。
 私の著作に初めて触れる人たちは、この章で描いたことだけでも十分異常に映るだろう。しかし、まだ少しの章が控える。

(雑感)
 支配権力の民衆に対する欺きを暴露する報道がされることはない。テレビも大新聞も、支配権力の所有物だからである。真実を伝えようとする者は逆に、主流メディアから袋だたきにされる。人物破壊工作の形で。
 旧文部省の教育方針に沿わない更生教育をしていたヨットスクールの戸塚宏校長は殺人鬼として全紙・全テレビ局から総攻撃された。外圧に便乗した権力による経済犯罪を指摘した植草一秀教授は、2度のでっち上げ逮捕に遭い、警察発表のうそ報道を流された上、ビートたけしやタモリ、爆笑問題らわが国を代表するお笑い芸人たちによって嘲笑され続けた。
 郵貯・簡保資金を国際金融資本による略奪から守ろうとした亀井静香は主流メディアから常に悪者扱いされ、それらに登場する経済評論家やジャーナリスト、芸人からことごとく愚弄されていた。鈴木宗男は「ムネオハウス」建設や外務省職員への暴行などが報じられ、やまりんから500万円の献金を受けたとして逮捕された。それをうのみにした国民から蛇蝎(だかつ)のように扱われたが、後に北方領土返還の機運があったことが明らかになった。
 熊本地震の直後、八代市役所庁舎の壁にHAARP(高周波活性オーロラ調査プログラム。“High-frequency Active Auroral Research Program”の略)との関連を指摘した落書きが見付かったが、「不謹慎だ」と地元紙やテレビから総攻撃され、書いた男性会社員が逮捕された。報道を見た地元民は「みんなが困っているときに。怒りを感じる」などと正義感を振るい、ウェブ上には「被災者に謝れ」などの書き込みが氾濫した(拙稿「被災民に届かない熊本人工地震説」を参照)。
 「陰謀論」という言葉がCIAの戦略であるとの告白は、貴重である。戦前・戦中の「非国民」という言葉と同様、相手を黙らせる効果がある。それで前回触れた「社会標準」に反する見解、例えば地球温暖化がCO2のせいでないとか、進化論がうそだとか、地球は平面だなどと言うと、「陰謀論者」と一蹴される。9.11テロ自作自演説や、3.11人工地震説も同様である。
 繰り返し書くことでその考えが潜在意識に植え付けられることは、成功哲学などで広く知られている。主流メディアの記者たちは、官邸や警察など当局の発表を作文する作業を重ねる中で、自身を洗脳している。そうして権力の宣伝活動の一端を無自覚に担っている。一般人が入れない権力機関の一部に立ち入れる特権と高禄は彼らに選良の自尊心をもたらし、官製の勉強で得た小さな成功体験は現体制を基本的に擁護させている。
 アイクが閲覧を勧めているドイツ人ジャーナリスト、ウド・ウルフコットの情報は消されていた。「ジャーナリストで作家のウド・ウルフコット博士は米国政府に買収され、うそを公言したことを『ロシア・トゥデイ』で認めた」と題するニュース動画だった。
 彼に関する別の情報が一つ、アイクのホームページからたどり着ける。「フェイスブックを禁じられたウド・ウルフコット:『政治的に不適切な意見は消される』」と題する動画である。



 実は先月、アイクのフェイスブックページも削除された。現在は別のページを作って更新している。支配権力がソーシャルメディアからの真実排除を行っているとの同書の記述は、正しいことになる。
 真理省はオーウェルの小説の中で、真実を抹消し、うそを発表する官庁である。描かれた社会では、全ての意味が倒錯している。真理省の壁には3つのスローガンが掲げられている。
 「戦争は平和なり」
 「自由は隷従なり」
 「無知は力なり」
 これは「ニュースピーク」と呼ばれる。
 第7回の「大衆心理操作」の箇所で、二重人格について触れた。「国民の命と平和を守る」と言って戦争法を作り、「美しい日本の棚田・瑞穂の国を守る」と言って日本の農業を破壊している安倍首相のような人格を指す。こうした二重思考を浸透させるのに「ニュースピーク」は欠かせない。自己分裂は、支配をたやすくする。
 われわれのほとんどがいつ戦争に駆り出されるかおびえながら低賃金で働き続ける一方、その上に安住する一握りの支配者連中は「情報の操作と抑圧」を怠らない。システムを維持するために。大衆はその人なりに世界を知った気になっているが、その情報はほとんど体制から授けられたものにすぎない。「社会標準」を順守する政治家も、官僚も、教員も、ジャーナリストも、システムを守る仕事をすることで生計を立てている。
 ジャーナリストとは、体制維持のため民衆をだますのが本来の仕事である。世界最大の通信社、ロイターはロスチャイルド家が全額出資し、一般投資家を欺くため「ガセネタ」を流布するために創設された。わが国最初のジャーナリストは、米国人家庭に育てられた漂流漁民のジョセフ彦蔵である。横浜の米国領事館で働きながら明治維新を言論の側から手伝った。ご存じの通り、明治維新は国際金融資本による日本列島占領である。このあたりの事情は著書や記事に繰り返し書いてきた。
 私は戦争と弱肉強食を追求する支配システムを壊すことを目指している。ジャーナリズムの本質と真逆の立場である。メディアが欺きの機関なら、私はメディアのターミネーターになりたい。そのため、職業を申告できるときは、「反ジャーナリスト」を名乗っている。
 12回にわたる連載はいかがだったろう。アイクの説明の多くは、われわれの目の前で起きていることと重なったのではないだろうか。ならば、支配者連中は各国の政策方針、すなわち世界の進路を計画しているということだ。これを陰謀と呼ばずに、何を陰謀と呼ぶのだろう。(終わり)


■参考サイト
デーヴィッド・アイクのHP

人類奴隷化への行程

以下、からの続き

これだけでもうたくさん

 これらはわれわれが完全に葬るまで専制政治の行進を遅らせるためにあらゆる機会を捉えて監視し、抗議しなければならない幾つかの主題である。リチャード・デイが列挙した変化に関する全てを下に記す。
・人々を都市に押し込み、へき地への移動を拒ませること
・大企業のために小規模の農家と経営者を生き残れなくすること
・食料の自家栽培と遺伝子組み換え作物(GMO)の代替物への攻撃
・代替療法、薬を使わない治療と栄養補助食品への攻撃
・ワクチン注射の義務化のように、選択の余地なく強制すること
・移動の自由を妨げ、旅行をしにくくしたり、米国のように正当な理由なく、あるいは突然の政策変更を通じて人口密集地域の中心だけを結ぶ新たな高速鉄道を提案すること
・警察国家を推進し、監視を増やすこと
・権力と意思決定のさらなる集中化
・家族世帯と親権への攻撃と、子育てをめぐる国家と学校の管理の強化。見せかけの理由で愛する両親から取り上げ、「保護」下に置くか養子を強制された子供を含む。
・医者が人々を直接あるいは生存に必要なものを摘出することによって合法的に殺しやすくすること
・貧困層を標的にし、富裕層に報いる政策

 共通の(文化的)核や共通の目標、共通の目的といった「共通」の名の下、中欧集権化された集団主義に関する一切のことに気付きなさい。共通の目的(コモンパーパス)は脱工業化、民主主義後の社会のための「リーダー」を養成する機関の名前である。
 「総意(コンセンサス)」は支配者の計画があることにすら気付かずにそれに従うことに同意するよう民衆の「総意」を操る絶え間ない試みで、「共通」の別版である。政治的「総意」はほぼ完璧で、政党の違いは主に言い方にしかない。
 総意を操作し、押し付けることには、その総意に異議を差し挟み、刃向かう人は誰でも無視し、けなすことも含まれるのではないか。代替メディアを抑圧し、破壊するあらゆる努力に反対するいかなる人に対しても。
 世界的な事件が起こったとき、いつも尋ねよ。「誰が利益を得るのか」。そして、何が起きたかについての公式説明を人々が信じることによって、誰が利益を得るのかを。私がこれまで説明してきた理由から、異常気象や地震も私はこれに含める。
 われわれは立ち上がって現実を直視するか、逃げる。しかし、どこにも逃げ場はないので、直ちに行動を取った方がいい(図表605)。

図表605:立ち上がるか、結果を引き受けるか

(雑感)
 東京への一極集中はご覧の通りである。東京圏(東京・神奈川・埼玉・千葉)への転入超過は22年間続く一方、名古屋圏、大阪圏ですら5年連続の転出超過にある。「限界集落」は全国に広がる。細川内閣が食管法を廃止し、小泉内閣が三位一体の改革で地方交付税と補助金を削減し、税源移譲を許した結果である。農産物の関税引き下げと農林業予算の削減は一貫している。政府は2014年の地方創生総合戦略で東京圏と地方の転入・転出数を均衡させる目標を掲げたが、これでは改善するわけがない。
 「選択の余地なく強制すること」と聞き、真っ先に思い浮かぶのが定型約款の規定を新設した昨年の民法改正である。クレジットカードを作ったり保険に入ったり、ホテルに泊まったり各種ウェブサービスを利用する際などに、業者が一方的に提示するあの膨大な規定が日常生活を覆うことになる。「この項目が納得できない」などと言えば、サービスは受けられない。それで、人々は毎度めくら判を押すことになる。
 ただでさえ、修学旅行に行くか否か、ワクチン注射を打つか否かなどは事実上、選択の余地はない。親がそのようなことを認めれば、気違い扱いされて子供はいじめに遭うだろう。貧困化が進み、学生はアルバイトしないという選択肢はいよいよ狭まっている。就職のためには体制好みの科目を選択せざるを得ない。学部時代、労働経済論を選択したら級友に「就職に不利だよ」と忠告されたことがある。「そうだよ」と返したが、恵まれた時代だったからできたにすぎない。
 親権を攻撃し、子供を公的機関が取り上げる動きはこれまでも説明した。「待機児童の解消」や「児童虐待」は呪文のようにこれを後押ししている。親たちを洗脳した権力による合法的拉致である。
 健康診断で引っ掛かり、患部の臓器を摘出したという話は頻繁に聞く。臓器移植は生体間・脳死段階ともに宣伝され続けている。保険証の裏には署名欄まで付けられて。このもう一つの理由は、リプティリアンとそのハイブリッドエリートたちが臓器や鮮血をむさぼるためだと思っている。
 報いられる「富裕層」とは、超大金持ちのことと理解する。安倍政権やトランプ政権がやっていることは、人々に「お金持ち」と呼ばれる中間層を排除することだから。わが国で上位1%は、年収1000万円以上である。
 共通の目的(コモンパーパス)については、2012年に為清勝彦氏による邦訳が出たアイクの『ムーンマトリックス[ゲームプラン篇]』(ヒカルランド)に詳しい。これは1988年に英国で創られた研修団体で、欧州を中央集権化するため、思考も統一化するために活動している。表向きには「多様性」をうたいながら「総意(コンセンサス)」を作り、「役に立つばか」のリーダーを養成する。服従しない者には集団の圧力をかける。
 「総意」を作るために使われる概念が「政治的に公正(ポリティカルコレクト)」である。これについては5年前の拙稿「モンスター顧客の意味(中)」に書いた。わが国でも政党間に大きな思想の違いはない。例えば、国際化には共産党から自民党まで賛成している。これは人的移動と物的移動も含む。野党がTPPを批判するときの枕詞は、「自由貿易そのものに反対するものではないが」である。私は自由貿易こそ反対だ。地球上に飢餓を生む元凶だから。
 規制緩和の是認も同様だ。「行き過ぎた緩和には」が革新の口癖である。地球温暖化も、進化論も、財政赤字が深刻であることも認めているし、9.11テロはウサマ・ビンラディンの仕業であり、明治維新を肯定し、待機児童の解消を目指すところも一緒である。これは大衆一般にも言えること。
 「ポリティカルコレクト」とは社会標準のことであり、これから自由になるためにはテレビを捨て、新聞を読まないことが不可欠である。ネット空間に落ちている日本新聞協会加盟社の電子版記事も含め。
 代替メディアの抑圧に現在、使われるのが「フェイクニュース」という言葉である。トランプ大統領の誕生を予測できなかった全てのマスメディアこそ本来、これに該当する。米国からの干渉文書『年次改革要望書』や『投資イニシアティブ報告書』をまともに載せなかったわが国の全てのテレビと日刊紙も。
 しかし、わが国のビジネスマンどもは「これは朝日新聞に載っていた情報だ」などの言い方をする。権威付けの最たるものは、NHKが流したという事実。「田中龍作ジャーナルに書いてあった」「岩上チャンネルのインタビューに出ていた」などとは言わない。「立派な社会人」とは、事実の倒錯に準じる人のことである。

TPP違憲訴訟 控訴棄却 東京高裁

 環太平洋連携協定(TPP)の違憲確認などを求めた「TPP交渉差止・違憲訴訟」の控訴審判決が1月31日、東京高裁で言い渡され、杉原則彦裁判長は損害賠償請求を棄却するとともに違憲確認を却下した。ただし、種子法廃止の背景にTPP協定があることを否定しなかった。

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報告会で判決を批判する岩月氏(中央)ら弁護団(2018.1.31筆者撮影)

 同訴訟は2015年5月に起こされ、原告1580人が。圍丕亳鮠弔虜垢兄澆甅同交渉の違憲確認9餡版綵の3点を求めてきた。17年6月に,鉢△魑儔次↓を棄却する判決が出され、原告が控訴。同年11月8日に第1回口頭弁論が開かれただけで結審していた。直ちに申し立てた裁判官忌避も却下されている。

 控訴審では17年1月に被告の国がTPP協定の締結行為を完了したことを受け、,慮鮠頂校漾陛喘罎ら締結差止)を取り下げるとともに、同協定によって種子法廃止や遺伝子組み換え食品の激増、水道法や行政不服審査法の改正などすでに権利義務関係に影響が生じているとの補充主張を加えている。

 この日の判決は主文を読み上げ、わずか1分で閉廷した。原判決取り消しや損害賠償などいずれの控訴請求も棄却するとともに、違憲確認を却下。被控訴人の訴訟費用も控訴人の負担とした。

 損害賠償請求棄却の理由については1審判決を踏襲し、「TPP協定はいまだ発効しておらず、控訴人らの権利義務または法律関係に何らかの影響を及ぼすような法規範は存在しない」「被控訴人と控訴人との間に具体的な権利義務ないし法律関係が創設、変更等されたものでもない」などとしている。

 違憲確認についても「その主張の実質は、TPP協定の規定内容自体の違憲確認を求めるものというほかないから、確認の利益が認められず、不適法」などとして1審同様、司法判断から逃げた。

 一方、TPP協定と国内法改正との関係を問うた補充主張部分に関して、新たな言及があった。種子法廃止について「背景事情の1つにTPP協定に関する動向があったことは否定できない」としながら、構造改革や規制改革の気運を挙げて「TPP協定の発効の有無と関連なく法改正が行われ、施行が予定されているもの」と苦しい釈明をしている。

 水道法や行政不服審査法の改正、遺伝子組み換え食品の増加については「TPP協定との直接的な関連性を認めるに足りる証拠はない」として、法的利益侵害の訴えを退けている。

 報告集会で控訴人弁護団共同代表の岩月浩二氏は、「そもそも立証させる機会を奪っておいて、直接の関連性を認める証拠がないという言い方は不当なもの。種子法については規制改革会議の議論を無視できなかったから、背景事情としてTPP協定を挙げたのだろう。結論先にありきの判決」と糾弾した。

 同じく共同代表の山田正彦・元農水相は「関係のあるなしはTPP協定の交換文書や付属書、あるいは規制改革会議の議事録などを調べて初めて『背景にあるが』となるのに、証拠調べもせず、矛盾した判決文になっている。こんな司法が許されるのか」と怒りを露わにした。

 控訴人代表の池住義憲氏は「今日は裁判が何なのか、あらためて疑問が湧き上がった。裁判は権利侵害や経済的不利益、心理的苦痛などの救済を求める場。ところが内容を吟味し、国側の反論を聞き、私たちが反論する機会すら奪っていきなり結審。そして今日のひどい判決。憲法で保障された公正な裁判を受ける権利が侵害されている」と裁判の在り方を問題視した。

 報告会には控訴人・弁護団ら70人ほどが参加。討議の結果、上告することを決めた。


裁判官の名前が非公開に

 東京高裁・地裁では1階の受付カウンターでその日の裁判一覧表が閲覧できる。同日訪れたら、紙のファイルから電子モニター端末に変わっていた。表示される画面には、かつてあった裁判官の名前の欄がない。受付係員に紙のファイルを請求すると、一部だけあり、差し出された。

 しかし、TPP交渉差止訴訟を担当する高裁第12民事部など大半の民事訴訟と全ての刑事訴訟から裁判官名が消えている。係員に理由を尋ねると、「電子化に伴う」と説明された。

 第12民事部を訪ねると、担当職員は「うち(同部)では裁判官名を書かないようにした」と説明した。理由をただすと「裁判体が変わることがあるので、国民に誤解を与えないように」と答える。突然体調を崩したりすることがあるとのことだった。

 16年11月14日の1審第6回口頭弁論では、当日朝、筆者がファイルを見て裁判長が交代したことを知り、原告弁護団に報告。更新を知らされていない原告側が更新手続きを要求し、1期日延長。結審予定だった裁判が越年したことがあった。グローバル資本に隷従する司法は、これを邪魔に感じたのかもしれない。

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門前集会の開かれていた東京高裁前。マイクを取るのは池住氏(2018.1.31筆者撮影)

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人類奴隷化への行程

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反体制者の消滅

 新体制が権力を奪取するとき、人々は旧体制を維持しようとも旧体制に戻ろうともしていないと示しながら、それに忠誠を誓うことが期待されるだろう。彼は言った。
 「移行に同意しない人々に存在の余地はない。われわれは新しい社会をそのような人たちに取り散らかされたくないので、彼らは特別の場所に連れて行かれるだろう」
 ここで使われた正確な言葉は覚えていないが、私が引き出した推論は、彼らは特別な場所に連行されてから長生きしないだろうということである。
 彼は「人道的に処分される」といったようなことを言ったが、あまり正確には覚えていない。ただ、印象としてあるのは、新体制は新体制に同意しなかった人たちを助けようとしないということだ。唯一の選択肢として死だけを残すだろう。
 この文脈のどこかで彼は、殉教者はいないだろうと言った。初めてこれを聞いたとき、人々は殺されないだろうとの意に解した。しかし、説明が進行するにつれて、彼が意味していることは、殉教者がやるようにほかの人々の感化を助けるようなやり方で殺したり処分したりしないだろうということに思えた。
 むしろ彼は、「人々はただ消えるだろう」というようなことを言った。彼によれば、新しい体制の導入は冬の週末に起こると予想される。金曜日の夜に全てが閉鎖され、皆が目覚める月曜日の朝、新体制が執行されたという表明があるだろう。
 これらの変化を米国が準備する過程では、人々は余暇もほとんどないほどに忙しく、実際にあたりを見回して周りで何が起きているのか理解する機会もほとんどないだろう。
 リチャード・デイは新天地に出自の根源を持たない大量の移民が行われるだろうとも言った。「人々が育ち家族を拡大した場所、すなわち祖先を持つ場所で伝統を変えようとするのに比べ、たくさんの入植者がいる場所の方が伝統は簡単に変えられる」からである。
 私は先に、中東やアフリカからの大量の移民を欧州、とりわけドイツを標的にして編成している主な理由の一つに言及した。そこは独自の伝統や文化の感覚を備えている。メルケル首相は自分がしていることとその理由をはっきりと理解している。
 デイは合衆国でサッカーが主催されるだろうということさえ、1969年時点で証言した。なぜなら、それは国際的な試合で、バスケットボールとアメフトに支えられた独特の文化感覚を壊すのに役立つだろうからである。
 私は長年、ほとんど全ての物事が操作され、計画の一部であることを人々に示そうとしてきた。私がこの章、いや、章という章で描いてきた全ては、人類の完全奴隷化への進展についてである。私は絶え間ない嘲笑と虐待の中で四半世紀、そのような人類に警告してきた。人々は私の言うことを信じたくないかもしれないが、それが真実であることは変わらない。

(雑感)
 反体制者が「特別の場所に連れて行かれるだろう」とのくだりは、『1984年』に出てくる失踪者を連想させる。主人公と同じ工場で働く不満分子の男は、ある日当局に呼び出されたきり、見なくなった。この説明からすると、殺されるのだろう。
 ただし、「殉教者がやるようにほかの人々の感化を助けるようなやり方で殺したり処分したりしない」。つまり、キリストやガンジーはじめ、華々しく自らを散らすイスラム過激派のように、後に続く勇者をつくらないやり方で。『1984年』の主人公も拷問を受け、「ビッグ・ブラザー」に忠誠を誓い最期を遂げる。
 伝統破壊に大量の移民が有効であるとの記述は、単純ながら説得力を持つ。フランクフルト学派の提案にも「民族のアイデンティティーを失わせるほどの大規模な移民」があった。先回、東京23区の新成人の8人に1人以上が外国人であることに触れた。JapanTimes社が各区からのデータを集計した結果、すでに総人口のおよそ13%に当たる1万959人が日本人でなかった。
 これは「留学生30万人計画」やビジット・ジャパン・キャンペーンの成果である。福田康夫内閣は2020年までに留学生を同人数まで増やす政策を打ち出し、ビジット・ジャパンは訪日外国人を2010年までに1000万人に増やすことを目標に掲げた。これは2013年に達成され、2020年に4000万人、2030年に6000万人の新たな目標を立てている。
 一方、自民党の「外国人材交流推進議員連盟」(中川秀直会長)は2008年「移民1000万人計画」を打ち出している。わが国を「移民国家」と規定した移民法を制定し、移民を管理する「移民庁」を設置。「外国人住民基本台帳制度」を導入し、入国後10年以上かかる永住許可に要す期間の短縮を主張してきた。永住許可の規制緩和や渡航手続きの簡素化は、米国や在日米国商工会議所が『年次改革要望書』やACCJレポートで長年要求してきたことである。
 自らの文化を破壊するこうした政策は、世界権力の意志が大国の政府機関を通じて反映されるものと解す。拙稿「『おもてなし』は奴隷国家の宣言」にも書いたように、2020年の東京五輪は伝統破壊の一つの契機に位置付けられているのだろう。
 過去の回にも指摘したように、民族の歴史を断絶するには、子供を親から引き離すのが手っ取り早い。伝統と慣習は親から学ぶからである。ポルポト政権下のプノンペン市内では、街から子供の姿が消えた。施設に収容され、新しい「科学」と労働を強いられていた。
 米国でのサッカーに関する記述で「主催」と表現した箇所の原語は“promote”である。「サッカーが促進されるだろう」と訳すのが無難かもしれないが、あえてそうした。著者のアイクは明らかに1994年の米国ワールドカップを念頭に置いているからである。同大会を起爆剤にその2年後、メジャー・リーグ・サッカー(MLS)が発足している。わが国のJリーグはこれに連動したものだ。大学のキャンパスから立て看が消えたのも、この頃からである。「人類の完全奴隷化への進展」は計画的なものとしか思えない。

人類奴隷化への行程

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人間居住区

 個人が所有する家屋は過去のものとなるだろう。住宅建設とそのための資金調達費用は徐々に高くなり、ほとんどの人はそれを買えなくなるだろう。すでに家を持っている人々は持ち続けることを許されるが、年を経るにつれ、若者が家を購入するのは一層難しくなるだろう。
 若者は特にアパートやマンションで、賃借人になる者がますます多くなるだろう。ますます売れない家が空いたままの状態になる。人々はそれを買えないだけである。しかし、家の値段は下がらないだろう。あなたはすぐに思うだろう。空き屋が十分になれば、価格が下がり、人々はそれを買うだろうと。
 しかし、たくさんの空き屋があるにもかかわらず価格が高止まりし、自由市場が機能しない趣旨の説明があった。人々はこれらを買えず、ますます多くの人々が狭いアパートに入居を強いられるだろう。あまり多くの子供を収容できない狭いアパート(私が強調してきたマイクロアパート)に。
 実際に家を持つ人の数が減るにつれ、彼らは少数者になる。彼らはアパートに住む多数者から同情されないだろう。そして次に、これら住宅は自宅所有に有害で多数者に歓迎される課税強化や規制によって奪われる可能性がある(分断統治)。
 最終的に、人々は住む場所を割り当てられ、家族でない者と同居するのが普通になるだろう。これはあなたが誰をどこまで信用できるか分からないことによって生じる。これは全て、中央の住宅当局の支配の下に置かれるだろう。彼らがこう尋ねるときのことを頭に留めておきなさい。
 「あなたの家は何室ありますか。トイレは幾つありますか。完成した娯楽室はありますか」
 この情報は個人的なものであり、現行憲法下では政府の関心事ではない。しかし、あなたはこれらの質問を受け、それらにどう反応したいかを決めるだろう(事件だ)。

(雑感)
 持ち家の排除に関するこの記述を読み、真っ先に思い浮かんだのは空き屋・ごみ屋敷「問題」である。昨年7月の「ニュース研究」にも書いたように、これらは資産家から不動産を奪う行政代執行を正当化するキャンペーンだと確信する。
 民法第25条は、不在者が管理人を置かなかった場合、家庭裁判所が利害関係者や検察官の請求により、財産管理人を選任したり競売に掛けるなど必要な処分ができることを規定しているが、ずっと使われてこなかった。2015年に制定された空き家対策特別措置法が、この条項の執行に弾みをつけた。
 ごみ屋敷たたきも、私有財産に近隣住民や行政が強制的に介入して、その人の負担で整備させようとするもの。公共の福祉に反しない限り行政権力から私有財産は保護されるべきものと考える日本国憲法の趣旨に反する。
 わが国の場合、強制的に召し上げた不動産に外国人を住まわせていく算段かと思っていた。外国人研修生や留学生の数は増える一方で、東京23区の今年の新成人の8人に1人以上が日本人ではない。新宿区では45.9%に及ぶ。それにもかかわらず、大新聞は「外国人の4割が入居拒否に遭っている」などと移住の「壁」を糾弾している。しかし、これも過渡的なものかもしれない。支配権力の思惑通りにいけば、最終的には、誰も住まない廃屋が列島中を占めることになりそうだ。
 不動産価格の高止まりは、目の前で起きている。アベノミクスで国民の実質賃金は下がっているのに、東京の不動産価格は20年来の高値を更新している。おまけに固定資産税や相続税は上がる一方だ。普通の国民にとって自宅所有はますます縁遠くなっている。
 嫉妬心(しっとしん)の活用は平準化運動を進める連中の常とう手段だ。明治維新後の武家解体や大正デモクラシーでの名望家排除、敗戦後の財閥解体と農地解放でも威力を発揮した。
 「家族でない者と同居」させる策謀はすでに始まっている。最も知られている場所は児童養護施設や里親家族、シェアハウスではないか。前の2つは、児童虐待が子供を取り上げる口実に使われている。児童養護施設は2011年から喧伝(けんでん)されたタイガーマスク現象の舞台。里親制度はNHKが08年に放送した朝ドラ『瞳』が宣伝した。厚労省は他人の子供を引き取って育てる家庭に1カ月10万円を支給する。もちろん、これらの場所は性的虐待を含めた本当の虐待の温床になっている。
 シェアハウスの広がりは、ひとえにアベノミクスの成果である。地方ではもはや生活できず、都会に出ても家賃を払える仕事にありつけない若者が増えている。こうした計画を書いている連中は金融システムを支配しており、無情な経済政策の影響から自由である。

人類奴隷化への行程

以下、Гらの続き

テレスクリーン

 説明されたもう一つは、「あなたがテレビを見ていると、同時に誰かが中央監視所であなたを見ているだろう」というものだった。テレビセットはこれが可能になる装置を搭載するだろう(スマートテレビ)。これが有効になるためには、テレビがオンである必要はない。また、テレビはあなたが見ているものを監視するために使用することができる。
 人々はテレビで見ているものと、見ているものにどう反応しているかを伝えることができる。そして、あなたはテレビを見ている間、自分が見られていることを知らない。
 どのようにして人々は、これらのものを家の中に受け入れるのだろうか。言ってみれば、人々は自分のテレビを買ったときにそれらを買うだろう。最初、彼らはそれらがそこにあることに気付かないだろう。アンテナテレビから現在のケーブルTVとして知られているものに代わることであると説明された(デジタルTVの急増はこの一環)。
 テレビを買ったとき監視モニターはセットの一部にすぎず、大抵の人は初め、それがそこにあることを十分に知らないだろう。そして、ケーブルは監視メッセージをモニターに伝える手段になる。人々がこのモニターが作動していることに気付くころには、彼らはテレビに多くのことを頼りきってもいるだろう。ちょうど今日、電話に頼っているのと同じように。
 テレビが重宝される一例は、購買である。買い物のために外出する必要がなくなるだろう。あなたがテレビをつけるだけで、あなたが買い物したいお店とテレビチャンネルで対話する方法があるだろう。そして、冷蔵庫や衣類を選ぶため、場所から場所へスイッチを素早く切り替えることができるだろう。これはどちらも便利だが、テレビへの依存も強め、内蔵されたモニターは暮らしに欠かせないものになるだろう。
 音声監視についても幾らか話があった。テレビが置かれている所以外の部屋で何が行われているかを当局が聞きたい場合に限るが、この点に関して述べられたのは、「例えば電話線のように自宅に引き込まれた電線は何でも、このように使うことができる」とのことだった。
 デイはここでインターネットについて語っていたが、英国人科学者のティム・バーナーズ=リーが1989年に公式に「発明」するまでネットはなかった。ティムは「スイスにあるCERN(欧州原子核研究機構)で働いていた1990年に最初のインターネットブラウザーを設計している」。
 おお、本当か。それなら、なぜデイは1969年にそのことを知っていた? 私は先に、「新しい」科学技術は導入すべき適切な時機を待つまでの間、身を潜めていると書いた。テレスクリーンやスマートテレビが「発明」される何十年も前に、どのようにしてデイはこれらを知ったのか。オーウェルはどのように?

(雑感)
 テレビや新聞が民衆の要求で生まれたものではないのと同様に、双方向型のテレビもひとえに支配者の都合で普及させられている。『1984』では各部屋にテレスクリーンがあるため、主人公は日記を死角に当たる部屋の隅でこそこそ書く。
 2017年3月に公表されたウィキリークスの「Vault 7」には、スマートテレビを使った盗聴が日常的に行われていることが記されている。インターネットと接続したテレビセットに進入すると、「電源OFF」の状態で部屋の会話を録音してCIAサーバーに送信できる。同文書には韓国サムスン製のテレビが名指しされていた。
 これとは別に、米連邦取引委員会(FTC)は、米VIZIO製のスマートテレビが視聴記録を収集していたことを認めている。スマホやタブレットなどに組み込まれたアップル社のSiriのような仮想アシスタントは音声記録を送っていて、Amazon EchoやGoogle Homeなど据え置き型の装置も同様の機能を持つ。
 映画『スノーデン』では、全てのPCのウェブカメラにばんそうこうを貼っていた。せめてもの策として、私もそうしているが。
 発明がインチキであることはアイクがかねて指摘してきた。私の前著『載らなかったトンデモ投稿』(パブラボ)にも「発明などないのでは」と題する投稿が収められている。
 アイクはこれまでの著作で南極や世界の主要都市に巨大な地下空間があり、けだもののような格好をした異星人が住んでいると指摘している。米国ではロスアラモス研究所やチャイナレイク海軍航空兵器開発基地、エリア51基地、デンバー空港などがあり、父が第2次大戦でドイツのUボートの司令官をしていたフィル・シュナイダーはこれらが地下の高速ネットワークで結ばれていると証言している(その直後、死亡)。発明は異星人が伝授し、頃合いを見て地上に出したものにすぎない。私見では、ノーベル賞はそれをごまかすためにある。
 最近、CERNで行われた悪魔儀式の映像がネットに流出した。支配権力の素性の一端を明かすものだろう。ここは日本のUFO観察の聖地で天皇御座所も設けられた松代大本営と、地震研究の名目で専用ケーブルで結ばれている。

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以下、Δらの続き

食料統制

 食糧供給は厳しい管理下に置かれるだろう。もし人口増加が減速しなければ、食糧不足を早急に創り出すことが可能になり、人々は人口過剰の危険性に気付くだろう。究極的には人口が減少するかしないかにかかわらず、食糧供給は中央管理されるので、人々は十分に栄養補給されるだろう。しかし、新体制からの逃亡者を支援するには十分ではない。換言すれば、もし署名しない友人や親戚がいれば、自分の食料を栽培することは禁止されるだろう。
 これはある種の口実の下、実施されるだろう。初めに私は何事も2つの目的があると述べた。一つは表向きの目的、もう一つは本当の目的である。ここでの表向きの目的は、野菜の栽培が安全でなく、疫病の類いを広げるということ。だから、受容できる考えは消費者を守るということだが、本当の考えは食糧供給を制限することであり、食べ物を増やすことは違法になるだろう。そしてもし食料栽培のような違法行為を続ければ、犯罪者になるだろう(これは今起きていることではないか。『知覚の欺き』“The Perception Deception”, David Icke 2013[未邦訳]を参照)。

気象操作

 次に気象への説明があった。これはもう一つの印象的な発言だった。彼は「われわれは気象を操作できるか、間もなくできるようになる」と述べ、「私は単に雲にヨウ化物結晶を落として降水を引き起こすというすでにあることを言っているではなく、本当の制御を行う」と語った。
 そして気象は戦争の武器ではなく、公共政策に影響を与える武器として見られた。一定の地域に影響を与え、彼らを支配下に置くために、それを使って雨を降らせたり、降雨を止めたりできる。
 これには2つの側面があり、かなり印象的だった。彼は言った。「一方で何も育たないよう生長期に干ばつを引き起こし、他方では畑を泥沼にして収穫できないように取り入れの時に豪雨をもたらしたりできる。そして、本当は両方が可能かもしれない」。
 これがどうやってなされるのか、説明はなかった。(1969年時点で)それはすでに可能か、可能になるほんの寸前と言われた。

大衆心理操作

 この説明のどこかで彼は、私がここに挿入したい2つのことを述べた。それらがどこで述べられたのかはっきり覚えていないが、それらは全体的な見地からすると有効である。
 一つの証言は、「2つの相対する考えが十分にかけ離れている場合、人々は2つの矛盾する考えを心に抱き、それらに基づいて矛盾する行動を取ることができる。
 そして、もう一つの証言である。「人々は特定の状況あるいは遭遇する特定の情報に対し、いかに合理的に反応しようとするか知ることができる。それ故、あなたが欲しい反応を決定させるには、彼らに提示される数字や情報の種類を操作するだけでいい。そして、彼らが合理的な人間であれば、あなたがして欲しいことをするだろう。彼ら自身が何をしようとしていて、なぜそうしようとしているのか十分に理解していないかもしれないが」。

(雑感)
 「安全」を口実にした食物減らしはこれまでも行われてきた。口蹄疫騒ぎを受けての種牛に至るまでの肉牛処分、鳥インフルエンザによる養鶏処分は、その露骨な例だ。主要農産物種子法の廃止は優良品種の安定供給を終わらせ、巨大種子メーカーの遺伝子組み換え種子の購入を農家に強いるものだ。結果、消費者はろくでもない農産物を馬鹿高い価格で買うほかなくなる。
 これを国家にやらせているのが連中の手口の妙である。もともと国家など、国際金融資本が人類を分断統治するための枠組みでしかない。支配権力の食料計画に関しては、『マネーハンドラー ロックフェラーの完全支配 【アグリスーティカル(食糧・医薬)】編』ウィリアム・イングドール著・為清勝彦訳(徳間書店)に詳しい。
 このままでいけば、食料の自家栽培など、どぶろくでも造るように密かにしかできなくなるだろう。気象操作とも関連するが、葉物野菜の値上がりはご覧の通りである。
 環太平洋連携協定(TPP)は米国が抜けた11カ国で3月8日にも署名することで一致した。もともと米国に言われてこの亡国協定に突き進んだ日本が取りまとめに奔走(ほんそう)した姿は、世界権力の意思がトランプの意思を上回る証左に見える。
 05年に解除された1945年の米軍機密文書「地震を使った対日心理戦争計画」(CIAの前身、OSSが作成)では、専ら戦争の武器として地震の活用を説いていた。それが現代では「公共政策」のための武器として使われているという。真っ先に思い浮かぶのは、選挙と企業買収である。2017年10月の衆院選投票日には大型の台風が西から日本列島を襲い、思わぬ低投票率を招いた。
 1月中旬の新潟県三条市内でのJR電車の15時間立ち往生は、気象兵器によるものではないのか。一晩に平年の13倍の降雪があったが、全メディアが同社の対応を非難し続けた。前後して博多発東京行きののぞみの台車に亀裂が見つかったり、広島県内を走行中ののぞみの床下から異常音が発生し、列車交換したりといった「事故」が報じられている。かつて不祥事が宣伝された企業は、決まって外資の軍門に降ってきた。
 「2つの矛盾する考えを心に抱き、それらに基づいて矛盾する行動を取る」のは、二重人格である。CIAは多重人格者を人為的につくる研究を重ね、実践してきた。MKウルトラはその洗脳プログラムの一つだ。キャッシー・オブライアンや、フリッツ・スプリングマイヤーが紹介しているシスコ・ウィーラーらはこのプログラムを施され、インナーサークルの意のままに働いてきた。
 多重人格は「認知的不協和」として古くから知られ、「区分化(コンパートメンタリゼーション)」によってつくられる。現に安倍首相は「日本の食と安全を守る」と言ってTPPに参加し、「国民の命と平和を守る」と言って安保法制を整備し、「美しい日本の棚田・瑞穂の国を守る」と言って農協解体を盛り込んだ農業改革を推進し、「個人情報の保護を強化する」と言ってビッグデータ活用を盛り込んだ改正個人情報保護法を提出した。
 こうした政治宣伝を意に介さず、本文で社会正義を説きながら広告欄で年端もいかない女子の裸を載せている新聞を平気で広げているビジネスマンどもも立派な多重人格者である。
 彼らを操るのは簡単だ。「彼らに提示される数字や情報の種類を操作するだけでいい」。メディアの本領発揮である。

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教育

 ……加速された学術計画と加速された要求の圧力。そこで子供たちはいずれかの運動クラブか何らかの学校活動など、何かに参加しなければと感じるだろう。生徒が認識したこれらの圧力が、彼を燃え尽きさせるだろう。
 彼は言った。「最も賢い生徒は、圧力の処理方法を学習し、生き残るだろう」。生徒たちがストレスを扱うのに役立つ幾つかの助けが存在するだろう。しかし、不適合者は切り抜けることができない。そのとき、彼らはほかの物事に関心を転じるだろう。これと後の人生での薬物乱用とアルコール中毒との関係で、彼は精神科の助けが劇的に増えるだろうと指摘した。
 全ての達成を要求することで、多くの人々は助けを必要とするだろうということが認められた。周りの引き止める価値のある人々は、その助けから恩恵を受けることができ、さらに偉大な達成者になることができるだろう。いなくても済むような人間は「消耗品」。思うに、私が欲しかった言葉である。
 教育は生涯続くだろう。大人も学校に通うことになる。大人が追い付かなければならない新しい情報が常に現れるだろう。もはや付いて行けなくなったら、あなたは年を取り過ぎたということだ。これは年寄りに踏ん切りを付けさせ、終焉錠剤を飲むときが来たことを知らせるもう一つの方法である。
 もしあなたが教育に付いていくのに疲れ果てるか、新しい情報を学ぶのに年を取り過ぎたとしたら、あなたは身を引く準備を始めるひとつの合図かもしれない。
 彼はすでに教育におけるコンピューターについて話していたが、そのとき彼が言ったのは、自分の研究分野に直接関係ないコンピューターや本へのアクセスを望む場合、そうすることへの適切な理由が必要になるだろうということだった。さもなければ、アクセスは拒否される(あなたが読んでいるような本は禁じられるだろう)。

絶え間ない変化

 永遠なものなど何もない。道路は路線変更され、名前も変わる。しばらく見なかった地域は、なじみのない場所になっているだろう。とりわけ、これは老人たちが立ち去る時であると感じさせるのに貢献するだろう。彼らはかつて慣れ親しんでいた地域での変化にさえついて行けないと感じる。建物は空のまま朽ちるに任せられ、通りは膨大な地域で廃れるだろう。
 この目的は、無法地帯と、落ち着かなさから憂鬱(ゆううつ)な雰囲気を与えることである。同じ関連からどこかで彼は、建物や橋がしばらくして壊れるように造られるだろうと言及した。飛行機や鉄道、自動車を巻き込みながら、もっと多くの事故が起きるだろうと。これら全ては不確実な感覚、すなわち安全なものは何もないとの感覚を抱くのに貢献する。

暴力の描写(映画/ビデオゲーム)

 暴力は一層写実的にされるだろう。これは人々を暴力に対し鈍感にすることを意図している。人々が暴力を目撃し、それに参加するときが必要なのかもしれない。その後で、これがどこへ向かっているかがはっきりしてくるだろう。そうして娯楽における暴力はより現実的になり、人々は娯楽によって暴力に適合しやすくなるだろう。
 死に対する人々の態度は変化するだろう。人々は死をあまりおそれなくなり、それを一層受け入れるようになるだろう。そして、死者や負傷者の姿を見てもそれほどびっくりしなくなるだろう。
 われわれは彼らが見るかもしれないものによって上品な人たちを麻痺(まひ)させる必要はない。人々は、それが自分に降り掛からなければいいということだけ学ぶだろう。これは、この計画には生存者が目撃することになる無数の被害者が含まれることを示唆する最初の発言だった。

(雑感)
 生徒はいつも大変である。教育の本質が、支配権力の創る社会の部品として作動させることにあるからだろう。それでいて親やバイト先の大人たちに「学生なんか甘いんだ」などと愚弄(ぐろう)されているからたまったものではない。
 技術進歩に追い付いていくのは大抵の人には苦痛である。パソコンもスマホも、支配者の都合で普及されられているからにほかならない。生産性の向上や監視のために。それが分かっていても、使わないわけにいかないのが大衆だろう。仕事や友達をなくさないため、あるいは体裁を維持するために。
 新しい携帯端末が来たり、テレビや洗濯機を買い換えた際、人知れず悩む人が大勢いるはずである。こんな物なければと、皆が思いつつ。PCはその象徴である。無駄飯食いの自覚をちらつかせながら、人類を脅迫している。
 絶え間ない変化の箇所を読み真っ先に連想したのは、米国シカゴ郊外の風景である。かつての商業街区が廃虚になっていて、かつての百貨店と思われるビルが朽ちるに任せていた。わが国のイオンモール中心の人工街区もいずれこうなるのだろう。
 この手のうんざりする近未来を予感させるドキュメンタリー映画に『ウォルマート〜世界最大のスーパー、その闇〜』(原題“WAL-MART: THE HIGH COST OF LOW PRICE”2005米国、日本未上映)がある。商品がどこよりも安い理由は、中国やバングラデシュなどで子供たちをただ同然で働かせていることにある。北米の売り場の店員も生活保護に頼りながら、連日サービス残業をこなす。笑顔を絶やさない訓練をさせられて。もうけはすべて、役員報酬と株主への配当に向けられる。
 こうした企業がM&Aによって最後は1、2社になれば、人類奴隷化は完成したも同然である。これが西側でのモデルではないだろうか。わが国に大店法廃止を要求したのは、トイザらスやウォールマートに担がれた米国政府だが、これら企業は必ずしもわが国でもうかっていない。つまり、本当の目的は商店街を核とした地縁社会を破壊することにあり、彼らは利用される存在にすぎないとみる。全国の中心街がシャッター通りになり、すでに所期の目的は果たしたのではないか。人と車でにぎわっている郊外のショッピングモールも、また少しすれば別のモールに客足を奪われ、廃虚になるのが見えている。
 娯楽における暴力は、すでに生まれたときからある気がする。幼少のころ、『キーハンター』を見て、何で女の人が鉄砲を持っているのかといぶかしんだ。米国映画など、暴力の塊だ。ホラー映画は人間を怖がらせ、そのおびえのエネルギーをリプテリアンが食べているのである。
 格闘ゲームはもとより、テレビや雑誌も残虐物であふれている。1985年の日航機事故の後、姉が写真週刊誌を買ってきて「ほらあ、ひどい」と言いながら家族に流血現場を見せていた。3.11の津波場面もインターネットの動画サイトに多数アップされ、天文学的な再生数を稼いでいる。
 人々は暴力に麻痺し、今やそれを求めている。大衆は支配権力の望むままに改造されている。

人類奴隷化への行程

以下、いらの続き

工作されたテロ

 テロについての議論があった。テロは欧州や世界各地で広く利用されてきた。当時テロは米国では必要ないと考えられた。もし米国が世界体制の受け入れに十分な速さで動かなければ、米国でも必要になり得る(9.11から全てがこれに沿って早まった)。しかし、少なくとも近い将来においては計画されなかった……。たぶん、テロはここで必要とされないだろう。しかし、このことは、もし必要となれば、本当に実行されることを示唆する。
 それに加え、米国人がとにかくのんきにしすぎてきたことを少ししかるときが来た。そのため、ほんの少しのテロを起こすだけで米国人は世界が本当に危険な所で、支配権を適切な権力に譲り渡さなければそうなり得ると確信するようになるだろう。

人口操作と老人殺し

 誰もがある程度の長さで生きる権利がある。老人はもはや役に立たない。彼らは重荷になってくる。あなたは死を受け入れる準備をすべきである。ほとんどの人は、任意の寿命が設定されなければならない。
 結局のところ、人間は人生で多くのステーキを晩に食べ、多くの性的興奮を味わい、多くの楽しみ事をも持つことができるだけである。それらを十分に体験したら、もやは生産したり、働いたり、貢献したりできない。そうなれば、後生のために身を引く用意をすべきである。
 人々が十分長く生きたと気付くのを助けるものについての言及があった。全てを覚えているわけではないが、その幾つかをここに挙げる。
 人々が書類に記入が必要な非常に薄いインクの使用についてだが、年寄りには楽に読めなくなるだろう。それで、若い人たちに助け求めることになる。
 自動車交通の様式については、より高速の車線が増えてくるだろう。反射能力の鈍いお年寄りには扱いにくく、そうしていくらか彼らの独立性をなくす交通様式である。
 ある程度の時間を使って詳しく話された大きな項目は、医療費が重荷になるだろうというものだった。医療はその人の仕事に密接に関わるだけでなく、ある回数を超えたら人々が簡単にかかれなくなるほど費用が非常に高騰するだろう。それで大変なお金持ちか、家族の扶養がない限り、ひたすら医者の世話にならずにやっていくしかない。
 この考えは、つまりこういうことだ。もし皆が「もうたくさんだ! 若者がお年寄りたちを支えるのは、何という重荷か」と言うなら、その後若者たちはそれが人情味と尊厳を持って取り行われる限り、母や父をこのやり方に沿って助けることに同意できるようになるだろう。
 そして、そのときの例は、素晴らしい送別会、本当の祝福が持たれることかもしれない。父と母は立派な仕事をした。そして祝宴が終わったとき、彼らは「終焉錠剤」を飲むのである。
 民衆は欲しいからとか、ついうっかりといった理由で子供を持つことが許されなくなるだろう。ほとんどの家族は2人に制限されるだろう。1人しか認められない人もいれば、著名人や選ばれた者は3人持つことが許されるかもしれない。しかし、たいていの人は2人の子供しか持つことを許されないだろう。

(雑感)
 01年の「9.11」は米国におけるテロの嚆矢(こうし)だが、その矛盾は知られている。鋼鉄で骨組みされた高層ビルが火災で倒壊するはずがないし、国防総省に突っ込んだ飛行機の穴は小さく、BBCの女性記者はWTC第7ビルが崩壊する前に「たった今、倒壊した」と報告している、などなど。
 その後もテロは起こされた。13年4月のボストンマラソン爆弾テロ事件では3人が死亡、280人以上が負傷した。この事件の映像に出てくる犠牲者の1人は、アフガンで足をなくした米軍兵士と同一人物とみられるし、現場には初めから爆弾探知犬が待機している。フェイスブックの「ボストン爆弾テロを憂う」ページは事件2日前に開設している。爆発が起きる前に「落ち着いてください」との呼び掛けが行われている。
 連載冒頭でも触れたように、テロは戦争と国民監視の口実づくりに使われる。
 人口を13分の1にするために真っ先に標的にされるのが老人のようだ。車が取り上げられる策謀が進展中であることは、かねて指摘してきた。お年寄りに対しては「もみじマーク」貼付や免許の自主返納を奨励して、自由を奪っている。
 わが国における医療費の窓口負担増は小泉内閣で始まり、安倍政権も昨年8月1日から一定の所得以上の高齢者を対象に引き上げていることを先に述べた。TPPや日米通商交渉でも国民皆保険制度がやり玉に挙げられてきた。それに代わろうとしている民間保険会社は人口削減に使われている立場にすぎないというのがわたしの解釈である。
 都や県などが運営する公立病院の廃止も、医療費高騰に寄与するだろう。
 世代間対立という概念は、ハゲタカ金融資本の意に沿ってわが国の年金をつぶすために流布されたと思っているが、これはストレートに老人を駆逐する概念でもある。
 医者が薬などを使って患者を積極的に死に導く「安楽死」はわが国に認められていないが、1980年代後半にこの言葉がメディアに登場したときぞっとしたのを覚えている。このときから人口削減キャンペーンは始まっていたことになる。
 ビジネス誌やインターネットニュースは、「安楽死」の殺人罪で起訴された医師をかばう記事を平気で載せている。マスメディアは「安楽死」を擁護しないが、向いている方向は一緒だ。終末期の治療方針の決定手順などをまとめたガイドラインの改定案を盛んに報じている。厚労省が有識者会議に提示したもので、「多死社会の到来を踏まえ、人生の最期を自宅など住み慣れた場所で迎えられるよう」患者の意思確認の方法などについて定めている。人工呼吸器や経管栄養による延命治療をどこまで行うかの。
 デイ博士の告白を読むと、新聞の真面目な記述がばかばかしく見えてくる。
 少子化は産児制限を敷くまでもなく進んでいる。セクハラ、ストーカーキャンペーンと働く女性礼賛によって結婚しないよう仕向けているし、化学調味料や食品添加物、先に指摘のあったケムトレイルなどによって不妊夫婦は増える一方なのは、ご覧の通りである。

人類奴隷化への行程

以下、からの続き

マイクロチップ入り人間

 そうして次の段階は1枚のカードになり、それから次の段階では、皮膚の下に埋め込まれた1枚のカードに置き換えることになる。1枚のカード(スマートフォン)は紛失したり盗まれ、問題が発生する可能性がある。すなわち、誰か他の人の持ち物になり、身元が混乱しかねない。
 他方、皮膚下への埋め込みは紛失がなく、偽造や別の人への移転もないため、あなたとあなたの銀行口座は何ら間違う可能性なく、身元が特定されるだろう。そして皮膚下への埋め込みは、皮膚にとって便利などこかの場所、例えば右手や額(第三の目の上)にされなければならないだろう。
 また、無線信号を提供することによって監視に役立つ埋め込みへの言及もあった。これは皮膚の下や歯科用のインプラントに詰めるように置くことができる。そうすれば、逃亡者でも容疑を掛けられたほかの市民でも、その人の送信機から発しられる特定の周波数によって身元を特定でき、どの当局でも見付けたいと思えば、いつでもどこでも彼らの居場所を突き止めることができる。これはとりわけ、脱獄者捜しに便利である。
 個人の監視についてはさらなる説明があった(今日起きていることを見回せばその通りだ)。

核戦争を通じての世界体制の押し付け

 もし、これ(世界独裁)に抵抗する民衆が肝心なときにたくさんいすぎた場合、核兵器を1発か2発、それ以上打ち込む必要があるかもしれない。言い換えれば、それは「われわれは本気だ」と人々に納得させるために必要になるだろう。そうして次の言葉が続いた。「そのときまでに1、2人が立ち去り、それから全員が、最も気が進まなかった者ですら屈服するだろう」。
 全て物事は予行演習されているが、誰もそうと気付かないといった体制または状況だから、彼は「この交渉された平和は非常に説得力を持つ」と述べた。これを聞いた民衆は、敵対しながらも最終的には平和は戦争よりましだと気付かせたのは、本物の交渉のおかげだったと確信するだろう(これはアルバート・パイクが3度の世界大戦とその後に起こることについて書いた1871年の手紙と同じ内容である)。

(雑感)
 ICチップの人体埋め込みも、アイクのほかジョン・コールマンやアレックス・ジョーンズらたくさんの論客が言及している。12年11月には英国の調査活動家、ジュリー・ビールが実現への12段階を暴露しているので、本当かと思う人は、ぜひご参照いただきたい。いずれもわれわれの目の前で展開していることに気付くはずである。
 この12段階目にもあるように、最後は盗難に遭い、犯罪に使われたといった被害をマスメディアを使って宣伝するのだろう。私見ではその前兆として突然、「歩きスマホでぶつかる歩行者トラブル多発」などのキャンペーンも展開するとみる。それまで完全に放置していたにもかかわらず。静岡市内で歩きタバコを告発する中学生の取り組みをマスメディアが一斉に取り上げ、今日の禁煙ファシズムを展開したのと同様に。歩きスマホをせいぜいマナーの問題にとどめているのは、スマホが人類監視に必要だからにほかならない。
 他方、生体認証についても、体の一部を切断しての盗難が報じられ、それなら体への埋め込みしかないとの方向へ誘導するのだろう。『マイノリティ・レポート』でも、監視をかわすため片目を摘出する場面がある。
 ICチップ埋め込みは聖書に預言がある。安室奈美恵が腕にバーコードの入れ墨をしたのは、このPRであるとともに彼女が世界権力側に入った証しである。旧オウム真理教は当時のホームページで、このあたりを解説していた。他のページも合わせて見れば、オウムが国家権力の標的にされるのは、時間の問題だったと分かるはず。おかしな連中が入ってきて地下鉄サリン事件を起こすまで、彼らの主張は完全に正しかったのだから。
 核兵器の使用を含め、権力による武力行使は、常に他の民衆への脅しである。国連軍の未来形である世界軍ができたとき、武力の向かう先は民衆である。もはや、戦う国などないのだから。自衛隊を国連に差し出せと主張していた小沢一郎や平野貞夫は要注意である。


■参考サイト
旧オウム真理教ホームページ(魚拓版)
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亀井静香が吠える 痛快言行録
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       高橋清隆

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著者プロフィール


反ジャーナリスト。金沢大学大学院経済学研究科修士課程修了。ローカル新聞記者、公益法人職員などを経て、2005年から現職。『週刊金曜日』『ZAITEN』『月刊THEMIS(テーミス)』などに記事を掲載。  著書に『偽装報道を見抜け!』(ナビ出版)『亀井静香が吠える』(K&Kプレス)『亀井静香—最後の戦いだ。』(同)『新聞に載らなかったトンデモ投稿』(パブラボ)。           

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