栃木県那須町のスキー場に「春山登山」講習に来ていた高校生らが２７日、雪崩に巻き込まれ、８人が死亡、４０人が負傷したとのニュースが続いている。この報道の目的はＩＣチップの人体への埋め込みの必要性を民衆に刷り込むことである。
日本新聞協会に加盟するテレビ・新聞の各社は「電波発信機（ビーコン）は身に付けていなかった」（毎日新聞3/28日夕刊）、「遭難した際に居場所を発信する「ビーコン」という機器を持っていなかった」（ＮＨＫ）、「遭難した際に位置情報を発信できる「ビーコン」を身につけていなかった」（日テレ）などの文言を記事に挿入しているのがその証左である。
あまりに簡単な宣伝意図なので、読者諸賢には詳しく説明するまでもないだろう。およそ４年前に同じテーマで市民メディア『JanJan』に投稿しているが、その後廃刊になってサイトが閉鎖されている。下に再掲するので、理解の一助になれば幸いである。
ニュース研究 13.1.10 山岳事故報道の真意
あらゆるニュース記事は、民衆支配をより円滑にするための宣伝（プロパガンダ）と確信する。今回は、相次ぐ山岳事故報道の狙いについて分析する。管見ではずばり、ICチップの人体への埋め込みがそれである。
登山に行って消息を絶ったとの報は、ここ５、６年頻繁に流されている。中高年の登山だったり、高度な技術を身につけた者が急な天候の変化に巻き込まれなど、様態はさまざま。登山を禁止するのが目的かとも思われるが、そうではない。
マスメディアは行方不明を連日伝えた後、登山者は保護されるか遺体で発見される。その際、携帯電話などの電波が発見の鍵になったとの内容が最近、盛り込まれるようになった。ついに馬脚を現した形である。
民放のニュースやバラエティー番組でこの種の報道がなされるとき、保険会社がスポンサーになっている場合がある。山登りの愛好家による共済組合をつぶして保険商品の販売対象にする企ては米国によって主導されてきた。しかし、この場合は大目的の遂行に便乗する立場にすぎないというのがわたしの解釈である。
１２年１２月３０日から北アルプスの剣岳に登った東京の山岳会に所属する４人が下山予定日を３日過ぎても連絡が取れないとのニュースがあった。５日のNHKは雪崩に巻き込まれた可能性を伝えるとともに、４人が持っていた発信機の電波が確認されたことに触れた。
「４人が遭難用に備えて持っていた発信器」と表現され、携帯電話か別の何か分からない。この場合、電波を出すことが大事なのである。ニュース原稿には「確認された電波が微弱だったため場所を絞り込むことはできず」とのくだりがあった。もっと強い電波を暗に要求している。
９日の毎日新聞は、富士山で環境省の職員が遺体で見つかった記事を載せた。２００字にも満たない原稿の中に、「１日に携帯電話のメールで『富士山にいる』と家族に連絡したのを最後に消息を絶っていた」との１文を盛り込む。携帯の重要性をすり込んで記事を終えている。
ICチップの人体への埋め込み計画は、ジャーナリストのアレックス・ジョーンズ氏や元サッカー選手のデーヴィッド・アイク氏、元MI6のジョンコールマン博士などが告発してきた。１２年１１月に英国の調査活動家、ジュリー・ビール氏が実現への１２段階を暴露したが、これはわれわれの目の前で展開している出来事と合致する。
その４番目に「誰もがRFIDとバイオメトリクス（生体認証）について話ができるようにする。受け入れる最初の段階は期待である」とある。RFIDとは、電波による個体識別チップのこと。米国アプライド・デジタル・ソリューションズ社製の超小型「ベリ・チップ」はその先駆けである。
７番目は「健康と安全のためにチップを埋め込むことを推奨する。そうすれば、人々はそれがよいことであると考える」との指摘である。電波と関連づける一連の遭難報道は、RFIDの人体への埋め込みに期待を促す論旨になっている。
ちなみに、この５番目は「できる限り多くの物（電話、ペット、洋服等々）と人にチップを埋め込み、それを普通のこととする」と書かれている。総務省は０１年から「e-Japan戦略」の一環として、ICタグの普及を推進してきた。
一連の食品偽装事件で食品のトレサビリティー（遡及性・そきゅうせい）が叫ばれるようになったが、RFIDの装着は米国が『年次改革要望書』で再三求めてきたものである。
１２年１２月のサッカー世界クラブ選手権（０５年に旧トヨタカップから変更）では、初めてICタグを搭載した試合球が使われた。これはチップ装着を「普通のこととする」のに寄与している。
メディアにおける携帯電話の神聖不可侵性は、この計画が本物であることを実感させる。ますます電磁波は強くなり、電車内でも路上でも迷惑千万なこのがらくたは、マナーの問題にされることはあれど存在自体を否定するコメントは決して流されることはない。
東日本大震災では、ツイッターが親類知己の安否確認に役立ったとの宣伝も展開された。ツイッターはブログ同様、ハチの巣心理による自発性を利用した民衆監視道具だが、電波が伴っていることも見逃せない。位置をはじめ、最終的にはあらゆる情報を載せ、読み取ることができるだろう。
一連の山岳事故報道の目的について解釈の迷いを、「無線」の連呼が解消してくれた。わたしは山岳事故を利用したICチップ埋め込み促進宣伝工作は、１２年以上前に発案されたとみる。０１年のゴールデンタイムにNHKが放送したドラマ『遭難』は、その嚆矢（こうし）だったに違いない。
もっとも、埋め込み計画自体は数百年前には完成していたはずで、都度の宣伝戦略は枝葉にすぎない。それとも、わたしが勘ぐりすぎなのだろうか。
遭難報道を見て「何とかしなければ」と案じている民衆は、監視端末を持たされ、感情を操作されている自分たちの未来を案じるべきではないか。
■参考記事
郵便不正事件報道の真意（拙稿「ニュース研究」シリーズを掲載した『PJニュース』は閲覧できなくなっている ）
マスコミ報道は宣伝だ！（１／３）（以下、『高橋敏男のブログ』より）
マスコミ報道は宣伝だ！（２／３）
マスコミ報道は宣伝だ！（３／３）
日本新聞協会に加盟するテレビ・新聞の各社は「電波発信機（ビーコン）は身に付けていなかった」（毎日新聞3/28日夕刊）、「遭難した際に居場所を発信する「ビーコン」という機器を持っていなかった」（ＮＨＫ）、「遭難した際に位置情報を発信できる「ビーコン」を身につけていなかった」（日テレ）などの文言を記事に挿入しているのがその証左である。
あまりに簡単な宣伝意図なので、読者諸賢には詳しく説明するまでもないだろう。およそ４年前に同じテーマで市民メディア『JanJan』に投稿しているが、その後廃刊になってサイトが閉鎖されている。下に再掲するので、理解の一助になれば幸いである。
ニュース研究 13.1.10 山岳事故報道の真意
あらゆるニュース記事は、民衆支配をより円滑にするための宣伝（プロパガンダ）と確信する。今回は、相次ぐ山岳事故報道の狙いについて分析する。管見ではずばり、ICチップの人体への埋め込みがそれである。
登山に行って消息を絶ったとの報は、ここ５、６年頻繁に流されている。中高年の登山だったり、高度な技術を身につけた者が急な天候の変化に巻き込まれなど、様態はさまざま。登山を禁止するのが目的かとも思われるが、そうではない。
マスメディアは行方不明を連日伝えた後、登山者は保護されるか遺体で発見される。その際、携帯電話などの電波が発見の鍵になったとの内容が最近、盛り込まれるようになった。ついに馬脚を現した形である。
民放のニュースやバラエティー番組でこの種の報道がなされるとき、保険会社がスポンサーになっている場合がある。山登りの愛好家による共済組合をつぶして保険商品の販売対象にする企ては米国によって主導されてきた。しかし、この場合は大目的の遂行に便乗する立場にすぎないというのがわたしの解釈である。
１２年１２月３０日から北アルプスの剣岳に登った東京の山岳会に所属する４人が下山予定日を３日過ぎても連絡が取れないとのニュースがあった。５日のNHKは雪崩に巻き込まれた可能性を伝えるとともに、４人が持っていた発信機の電波が確認されたことに触れた。
「４人が遭難用に備えて持っていた発信器」と表現され、携帯電話か別の何か分からない。この場合、電波を出すことが大事なのである。ニュース原稿には「確認された電波が微弱だったため場所を絞り込むことはできず」とのくだりがあった。もっと強い電波を暗に要求している。
９日の毎日新聞は、富士山で環境省の職員が遺体で見つかった記事を載せた。２００字にも満たない原稿の中に、「１日に携帯電話のメールで『富士山にいる』と家族に連絡したのを最後に消息を絶っていた」との１文を盛り込む。携帯の重要性をすり込んで記事を終えている。
ICチップの人体への埋め込み計画は、ジャーナリストのアレックス・ジョーンズ氏や元サッカー選手のデーヴィッド・アイク氏、元MI6のジョンコールマン博士などが告発してきた。１２年１１月に英国の調査活動家、ジュリー・ビール氏が実現への１２段階を暴露したが、これはわれわれの目の前で展開している出来事と合致する。
その４番目に「誰もがRFIDとバイオメトリクス（生体認証）について話ができるようにする。受け入れる最初の段階は期待である」とある。RFIDとは、電波による個体識別チップのこと。米国アプライド・デジタル・ソリューションズ社製の超小型「ベリ・チップ」はその先駆けである。
７番目は「健康と安全のためにチップを埋め込むことを推奨する。そうすれば、人々はそれがよいことであると考える」との指摘である。電波と関連づける一連の遭難報道は、RFIDの人体への埋め込みに期待を促す論旨になっている。
ちなみに、この５番目は「できる限り多くの物（電話、ペット、洋服等々）と人にチップを埋め込み、それを普通のこととする」と書かれている。総務省は０１年から「e-Japan戦略」の一環として、ICタグの普及を推進してきた。
一連の食品偽装事件で食品のトレサビリティー（遡及性・そきゅうせい）が叫ばれるようになったが、RFIDの装着は米国が『年次改革要望書』で再三求めてきたものである。
１２年１２月のサッカー世界クラブ選手権（０５年に旧トヨタカップから変更）では、初めてICタグを搭載した試合球が使われた。これはチップ装着を「普通のこととする」のに寄与している。
メディアにおける携帯電話の神聖不可侵性は、この計画が本物であることを実感させる。ますます電磁波は強くなり、電車内でも路上でも迷惑千万なこのがらくたは、マナーの問題にされることはあれど存在自体を否定するコメントは決して流されることはない。
東日本大震災では、ツイッターが親類知己の安否確認に役立ったとの宣伝も展開された。ツイッターはブログ同様、ハチの巣心理による自発性を利用した民衆監視道具だが、電波が伴っていることも見逃せない。位置をはじめ、最終的にはあらゆる情報を載せ、読み取ることができるだろう。
一連の山岳事故報道の目的について解釈の迷いを、「無線」の連呼が解消してくれた。わたしは山岳事故を利用したICチップ埋め込み促進宣伝工作は、１２年以上前に発案されたとみる。０１年のゴールデンタイムにNHKが放送したドラマ『遭難』は、その嚆矢（こうし）だったに違いない。
もっとも、埋め込み計画自体は数百年前には完成していたはずで、都度の宣伝戦略は枝葉にすぎない。それとも、わたしが勘ぐりすぎなのだろうか。
遭難報道を見て「何とかしなければ」と案じている民衆は、監視端末を持たされ、感情を操作されている自分たちの未来を案じるべきではないか。
■参考記事
郵便不正事件報道の真意（拙稿「ニュース研究」シリーズを掲載した『PJニュース』は閲覧できなくなっている ）
マスコミ報道は宣伝だ！（１／３）（以下、『高橋敏男のブログ』より）
マスコミ報道は宣伝だ！（２／３）
マスコミ報道は宣伝だ！（３／３）
