《オプト》 ソーシャルコマース情報局

「ソー​シャルコマースはどう通販系で活かせるか!?」
を通販をとことんおっかけてきたマーケッターならではの視点で 発信していきます。

ソーシャルメディアマーケティングを俯瞰して見てみました。(後編)

ソーシャルメディアマーケティングを俯瞰して見てみました。(前編)の続き
 



■ソーシャルネットワーク活用の注意点と対策



ソーシャルネットワーク活用の最も大きな注意点は炎上対策となります。



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国内での炎上事例も上記のように大小さまざま多数発生しています。

対策としては大きく2点で

        社員のソーシャルメディアリテラシーを高める

        企業のコンプライアンスに則り、ソーシャルメディア利用ポリシーを策定しガイドラインとして明確にする。

 
 
 

    まとめ

ソーシャルネットワークは利用者側のツール価値で、ソーシャルメディアは企業側のマーケティング利用価値となります。

よって企業側としてネットワークに参画しマーケティングを図るときは、
ターゲットはメディアに属する全体へのコミュニケーションでは無く、自社と繋がる一人一人の個人がターゲットとなりますので、その人を意識したコミュニケーションを実施できる事が重要となります。

またメディアとして活用する際は、ソーシャルメディア全体のパフォーマンスを考え、企画立案(キャンペーン展開など)や広告実施をする事が重要となります。

いずれにおいても、ソーシャルネットワークの特性を理解し、
拡散型と集約型のSNSを組み合わせ、偏りの無いマーケティングを実施する事が重要です。

また、炎上によるリスクを限りなくゼロにする事は難しいですが、過失による発生を抑止する事は可能です。

しかし利用を禁止する事での抑止は難しいと思われます。
なぜならば個人の頭の中の情報には歯止めを利かせる事が難しく、個人の端末からでも炎上を起こしてしまうリスクは常にあるからです。

その為にも企業としては早急にソーシャルメディア利用ポリシーを定め、社員全体へのソーシャルネットワーク利用リテラシーを高める教育を実施しましょう。

 

この様に、炎上対策においても
マーケティング進行の中のコミュニケーションにおいても
ユーザー一人一人に対してのエンゲージメントの構築が
ソーシャルメディアマーケティングにおいての一番の肝と言えます。



■最後に
(長くなりすいません)
ソーシャルメディアへの着手はマーケティングのどの位置づけにあるのか?
を考察し、結びます。

よく
「ソーシャル≒バイラルと捉え、一人の呟きが伝播し、リーチが拡散していく」
と捉えられ、

「ソーシャル着手≒リーチの為のツール」とマーケティング上の位置づけに捉えられているケースを目にします。

実際は、一人一人とエンゲージを深める事で
ソーシャルメディア上でのコンテンツが始めて成立します。

例えば
ソーシャルネットワーク上では、「イイネ」や「コメント」など、誰からもレスポンスされていないコンテンツをユーザーが見た際にあまり価値は感じないはずです。

ですので、
「ソーシャル着手≒ソーシャル時代のコンテンツ作成」という位置づけの方が
私はしっくり来ます。

そして、コンテンツを成立させた後に、ROI目標を定め、広告や企画などのプロモーションを考察し、リーチは集めると良いと思います。

 

ソーシャルメディアマーケティングを俯瞰して見てみました。(前編)

久しぶりのBlog更新となります。
今回は、「ソーシャルネットワークについて」をマーケティングの視点を持ちつつ
全体感を俯瞰出来る様にまとめてみたいと思い記事を書いてみました。


一つのエッセンスは、ソーシャルメディアマーケティングを構築する上で
「ソーシャルネットワーク」
「ソーシャルメディア」
この二つの言葉の意味を整理するだけで、大分世で言われているソーシャルマーケティングとは?
がわかりやすくなります。
 

    ソーシャルネットワークと
  ソーシャルメディアの違いは? 
 

人と人との現実の関係との事で、その関係構築をインターネットを使って補助するコミュニケーションサービスをソーシャルネットワーキングサービス、略してSNSと呼ぶ。

 

SNSでは自身と知人の間でのコミュニケーションの場を提供し、更には趣味嗜好、居住地、出身校などの繋がりの可視化や知人の知人といった繋がりの可視化を行い、コミュニケーション促進の機能を添えたものを言います。

 

個人は、他人とのコミュニケーションを拡大させるツールとしてSNSを活用し、その活用者が多数になる事でそのSNSはメディアとして成り立ちます。それがソーシャルメディアと呼ばれています。

 

よってソーシャルメディアは多数の人数が集まりメディア利用価値があるものを指し、ソーシャルネットワークとは利用者側がツールとして活用価値があるものの事を指します。
 

 

    ソーシャルメディアの種類

□代表的なソーシャルメディアの利用状況

 

 

Facebook

Twitter

Mixi

利用者数(全世界)

75,000

23,000

非公開(日本中心)

利用者数(国内月間利用)

1,083万人

1,496万人

1,535万人

利用属性(年代別特徴)

1840代が80%

非公開

20代女性の95%が利用

利用属性(性別特徴)

男性56%:女性44%

男性61%:女性39%

男性48%:女性52%

会員登録の特徴

完全実名主義

匿名可

匿名可

 
※Facebookの利用者数は非会員含めてのUU

 

国内SNSとして不動の地位を築いているMixiだが、Facebookを初めとした海外SNSの国内浸透が進み利用者数は肩を並べようとまでなっている。 

 

□ソーシャルメディアのポジショニングマップ


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(引用:ソーシャルメディアマーケター美咲 新人担当者 美咲の仕事帳)


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上記SNSのポジショニングを大きく分けると拡散型SNSか集約型SNSとなります。

拡散型SNSは人間関係の距離が遠い個人への情報伝達に優れており、集約型は逆に距離が近い個人への情報伝達を深く行う事が出来ます。

これらの違いに伴い、コンテンツの伝達にも違いが発生し、拡散型は即時性が高く拡散するが、保存性が無い。集約型は拡散に即時性は無いが、保存性が強い。

 

    マーケティング活用の際の骨格

前述したポジショニングの通り、各メディアにはそれぞれ特有の個性があり、得手不得手があります。各メディア別に実施を試みる前に、自社がマーケティングに活用するセールスファネルをまず設計すべきです。
        

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要はこの様に、動から静へ導き企業HPSNSのトラフィックを増加させ、且つ還流させましょうという事になります。
 

例えば手軽かつリアルタイムに情報を伝達できるtwitterやウォールから、Facebookページへ誘導したり、情報を変換して自社ホームページへ誘導したりするという事です。

既にある自社サイトを含め、これらを上手く組み合わせる事だけですから
そう難しくは無いはずですね。

然しながら、これを設計しない故にSNSが孤立し失敗しているケースは
かなり多いのです。 

 
(後編へ続く:次はソーシャルネットワーク活用の注意点と対策、前編・後編のまとめとします)
 


【米国最新記事翻訳】 ~Facebookコマースの紹介~An Introduction to Facebook Commerce

<<Facebookファンページでの記事はこちら>>
http://www.facebook.com/pages/%E3%82%BD%E3%83%BC%E3%82%B7%E3%83%A3%E3%83%AB%E3%82%B3%E3%83%9E%E3%83%BC%E3%82%B9%E6%83%85%E5%A0%B1%E5%B1%80/231609143539143


今回も前回に引き続き気になる米国記事を翻訳してみました。

まず、考察からお伝えすると

一言でソーシャルコマースと言っても、

① ソーシャルグラフを自社サイトに取り込み既存のビジネスにソーシャルでのリーチを加える。

② 既存のSNSへ自社ビジネスを展開する。

③ ①or②にソーシャルコマースならではのマーケティング方法を加えた展開

(例:フラッシュマーケ
ティング等)


という分類が出来ると思っています。

それらを踏まえ、今回の記事では6つの「Facebookを活用においてのアプローチ方法」がまとまっていました。


⇒まずFecebookにお店を出してみましょう。

⇒Facebook上での取引を始めてみましょう。

⇒位置情報と連動させたマーケティングを始めてみましょう。

⇒Facebookのソーシャルグラフを自社サイトへ取り込んでみましょう。

⇒実店舗のマーケティングにFacebookを活用することで新たな消費者インサイトを取り込んでみましょう。

⇒Facebookクレジットを取り込むビジネスを考えて見ましょう。

以上6つである。

日本ではまだまだFacebookクレジットは活用できない。またフォースクエアなどの位置連動も普及していない。
然しながら、Facebook上(今後はMixiやGoogle+なども)での店舗展開から次の展開はどうするか?
という事は考えなければいけないんだと思う。

SNSの持つソーシャルグラフを自社に取り込む事は当たり前として、他社との差別化を考えていくと

やはりFacebookなどのソーシャルプラットフォームの特徴を活用して、

・消費者の新たなインサイトを取り込むマーケティング
・Facebookの機能を取り込むマーケティング

この2つを考えていく事なのであろう。

具体的には

・ソーシャルメディアを従来のメディアとして捉えずに一人一人と繋がりを持つ一つのツールと認識する。
・ソーシャル上のインサイトの特徴を捉えたマーケティングを行う。
・SNS上の機能を最大限有効活用して、SNS上で完結させるビジネスモデルの構築

こういった事になるはずなので、
社内の体制から現在のベースとなるマーケティング方法などは固定概念に縛られず
に変革させられる企業がパイオニアとなっていいくのだろうと感じた。


<<以下翻訳>>
http://fashionscollective.com/FashionAndLuxury/07/an-introduction-to-facebook-commerce/



デジタルとソーシャルメディアのマーケティング戦略家として、

私はクライアントや業界関係者との議論の85%がFacebookに関することになっていると推定している。

 ここ2週間の注目はGoogle+に集まっていたが、まだまだソーシャルネットワークといえばFacebookだ。


少なくとも過去数年間はFbはユーザーが物を買う場所では無いとみられてきた。

しかし、最近この考え方に変化が生じている。 

 

他社が既存の購買プラットフォームにネットワークを統合することに集中している一方で、

多くのブランドがFbで商品の購入ができるような措置をとっている。

 

私は最近デジタルストラテジストのJanice Dinerによって公開された、

Fb上のソーシャルコマースがもたらす機会について端的かつ効果的に解説した素晴らしいチャートに感銘をうけた。

 

Janice Dinerは下記の主要6項目からアプローチしている。

 
 

 

1.  The Facebook Store

 The Facebook StoreはFbでコマース展開する時に最も直接的なアプローチだ。

 

2. Deals on Facebook

Fb上での取引では、ユーザーがリアル通貨やFacebookクレジットを使い、実店舗よりも格安な値段で商品を購入できる。

Facebookdealの恩恵を最もうけることができる企業は、地域密着型のビジネス展開ができる地方企業である。

 

3. Facebook Check-In Deals

 今や世界的に成功している米国フォースクエアの成功に注目し、

Fbも位置情報チェックインサービスを開始した。


ユーザーへのインセンティブのオプションとしては次のようなものが挙げられる。


①チェックインしたユーザーに対し商品を20%オフ。

 

② 同じレストランで5回以上チェックインすると、前菜をサービス。

 

③あなたが友達4人とチェックインすると、ドリンク無料サービス

 

④チェックインごとに慈善団体へ寄付が贈られる。

 

4. Facebook Open Graph

 

すでに多くの企業がFbのオープングラフを介して、ソーシャルネットワークと自社のwebサイトの結合を始めている。

イイね!とシェア、そしてレコメンドのすべてのアクションが掌握され、我々のショッピングとソーシャルネットワークの世界がつながられている。

webサイトにソーシャルプラグインを導入することに積極的な企業といえば、リーバイスだ。

2010年、リーバイスは友人や他の人の「イイね!」が表示されるサイトをローンチした。

 

5. Facebook In-Store Retail

 

Brick-and-mortar retailersが店内の顧客にFb上で与えた体験は、

私の個人的な考えでは最も、ソーシャルコマースの活用機会が潜在的に高いと感じる事例である。

 

 ディーゼルの更衣室カメラのような高度な戦術から、

チェックインを奨励するシンプルな看板まで、

ショッピングをよりソーシャルにするチャンスが小売店にはたくさんあります。

 

私が鮮やかで好きな例の一つは、ビューティーブランド、エスティローダーのものだ。

 

彼らは、顧客がメイクのイメージチェンジのために訪れた際、メイク後の写真を撮るというイベントを多くの店をまたいで実施した。

写真は、これが彼女達の新しいFacebookプロフィールの写真になることを意図してデジタルデータで顧客に与えられた。

ソーシャルネットワークとリアル店舗での体験を結合させた素晴らしくシンプルな方法である。

 

6. Facebook Credits

 

平均的なFacebookユーザーには明らかになっていないが、ゲームやアプリ内の仮想アイテムの購入するには、通貨としてFbクレジットを使用することが必須となっている。

もともとはただの仮想通貨にすぎなかったが、現在ではリアル通貨との相関性があり、

FacebookDealsを活用する手段として用いられている。

 

一例としては、ファッションブログPopSugarが開発したFbのゲームRetailTherapyが挙げられる。

ゲームでは、プレイヤーが利益拡大を目標に、独自のバーチャルファッションブティックを運営する。

さらにプレイヤーはDiane von FurstenbergやTory Burchのようなデザイナーの商品を仕入れることができたり、自分のアバターをドレスアップすることができる。

 

英国のTOP SHOPは、ゲームの影響を実世界の販売へ還元する機会を得た企業のひとつだ。

ゲーム内に設置された自分の店舗内でプライヤーはFacebookクレジットを使って商品を

購入することにより、トップショップのスレッドで自分のアバターに着せることができる。


【米国最新記事翻訳】モバイルソーシャルメディアはショッピングの習慣に影響を与える

Facebookファンページはこちら⇒( http://www.facebook.com/pages/%E3%82%BD%E3%83%BC%E3%82%B7%E3%83%A3%E3%83%AB%E3%82%B3%E3%83%9E%E3%83%BC%E3%82%B9%E6%83%85%E5%A0%B1%E5%B1%80/231609143539143?sk=app_182139565160419 )

【本文】

米国記事を翻訳いたしました。
この記事ではモバイルユーザーのコマースにおけるソーシャルメディアの影響度を調査しています。


 私の要約(Marketter Insight)



・約半年で28%⇒40%までモバイル経由でのソーシャルメディアアクセスは増加 


・37%が友人や家族などの身近な人の意見を信頼している 



・60%が友人がソーシャルメディアに投稿したサービスや製品の情報に関して何らかの

アクションをとる。


と、

「顧客のインサイトを抑える情報発信」と「コンテンツ発信」、「エンゲージメント構築」が
ソーシャルメディア上では如何にマーケティングに重要になるかを改めて感じました。 



<参考サイト>
↓  ↓  ↓

http://www.emarketer.com/Article.aspx?R=1008487



<和訳>
↓  ↓  ↓

==============================================

消費者はショッピング中にソーシャルメディアにアクセスし、友人の意見を参考にして買い物をしている。


多くの消費者がモバイルを通じてソーシャルメディアにアクセスし、オフラインの店舗やサービスに関する情報を収集しいる。


Knouwledge NetworkとMediaPost Communicationは、2011年3月に10代から成人までのソーシャルメディアユーザーを対象に実施した調査「The Faces of Social Media」で回答者の40%がモバイル経由でソーシャルメディアにアクセスしていることがわかった。これは2010年9月に同内容の調査した時の28%という数字から上昇しているのがわかる。


加えて、37%のユーザーがソーシャルメディア上での友人や家族のブランドや製品に関する意見を信頼していることがわかった。(他人の意見を信頼する人は10%にとどまった)


各ソーシャルメディアサービスにドリルダウンしていくと、


・ブログを信頼する人の割合が26%

・ソーシャルメディアへのポスト(投稿)が25%

・twitterへのツイートが20%


となっており、他人のそれと比較して大きな差があるのがわかる。


さらにROI Researchが2011年4月に実施した調査によると、

60%の米国ユーザーが、友人がソーシャルメディアに投稿したサービスや製品の情報に関して何らかのアクションをとることがわかった。


ユーザーのソーシャルメディアへのアクセスが増加するにつれて、

ショッピングにおける意思決定に対し、ブランドの評判やレビューの影響力が大きくなっている。


事前に、あるいはショッピング中・ショッピング後に、27%の米国ユーザーがモバイルソーシャルメディアで価格を調べたり比較したりしており、24%がレビューをチェックし、16%が位置情報系のクーポンや割引を利用している。


全体を通してみると、モバイルwebユーザーの半数がショッピングの過程の中でソーシャルメディアと相互作用していることがわかった。


ショッピングで意思決定をする際に重要な要素を占める友人や知人の意見とつながるためのものとして、ソーシャルメディアがその役割を担っている。


顧客の友人や家族の意見が意思決定にどれほど大きく影響するかを肝に銘じ、顧客をハッピーに続けることにフォーカスすることが、業者とマーケッターに課せられた課題である。

 

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Facebookページのウォール運営テクニック【EC JOURNAL Vol.17】

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EC JOURNAL Vol.17

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Market Insight

 

Facebookページを作ったものの「Facebookページをどのように運用したらいいのか」と、お困りではありませんか?

 

Facebookページ運営で最も大事なことはファンとの継続的なエンゲージメントを築くことです。その際に最も重要になってくるのが「ウォール」の運営になります。

その活用の如何によって、企業が目的とする『集客』、『認知』、『成約』など左右されてきます。

 

今号では、海外のBUDDY MEDIAが公開しているデータを基に「ウォール」投稿の効果的な手法の要点を整理しましたので、ぜひお役立ていただければと思います。

 

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米国では、Facebook における「ウォール」管理は企業にとって、もっとも影響力の強いマーケティング手法の一つになりつつあります。

 

今回は、その効果を上げるための3つのテクニックを紹介させていただきます

 

1. 文章は短くする


ウォールに投稿する文章は短いほうが効果的であるという調査結果が出ています。

 

ファンに知ってもらいたい情報はたくさんあるかと思いますが、情報量を多くすることによって、読んでもらえなくなってしまっては効果がありません。

ユーザーにストレスなく認識出来る文字量が良いです。


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BUDDY MEDIA社の調査レポート(以下、レポート)によると、80文字以下の投稿はエンゲージメント率が27%高いという結果が出ています。

 

これは日本語の文字量に換算すると、全角40文字になります。なるべく40文字以内での投稿を目安にすると良いでしょう。

 

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2. 就業時間外に投稿する


ファンがウォールを見ている時間を見計らって投稿することが重要です。

 

レポートでは、ウォール投稿の時間帯別エンゲージメント率を出しています。

その結果として、メインの就業時間外(10時~16時以外の時間帯以外)での投稿のほうが、平均約20%もエンゲージメント率が高い、という事が分かりました。

 

就業時間外での投稿が効果的な理由として、「ファンがFacebookを見ている」ということもありますが、「全体の60%の投稿が10時~16時に投稿される」ので他の投稿に埋もれないということも想定されます。

 

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▼ウォール投稿の時間帯別エンゲージメント率

↓クリック拡大

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3. 効果的なキーワードを把握する


投稿に対してのユーザーからの反応を促進させるためには、期待するアクションを記載することが効果的です。

 

例えば、「いいね!」を押して欲しければ、素直に「 いいね!を押してください」、「コメント」を投稿して欲しいときは、「コメントをお願いします」になります。

 

しかし、コンテストや懸賞の際には、「contest」や「promotion」のような直接的な表現よりも「event」や「winning」といった柔らかい表現のほうが下図のように反響を得やすいとのことです。

 

海外進出を視野に入れると、Facebookは重要な手法となっているので、この海外の事例をそのままご活用いただいても問題はないかと思いますが、日本での展開でも効果的なキーワードを検証していく必要があるかと思います。

 

ファンは売り込まれるより、ワクワクする気持ちを醸成されることを好むようです。

 

▼販促目的のキーワード別反響度

↓クリック拡大

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ECコンシェルジュの視点■

 

全世界で7億人、国内でも400万人を超えるかという勢いを持つFacebookは今や企業にとって、無視出来ない存在となりつつあります。

 

その中でFacebookページの活用は重要なマーケティング課題となる可能性を多分に秘めています。

 

今号は、その中でも重要な役割を担う「ウォール」の投稿を効果的に行うテクニックをご紹介致しました。

 

しかし、成功則(失敗則)は考慮すべきではありますが、最も重要なポイントは企業自身がどのようなメッセージを発信するか、どのようにユーザーとコミュニケーションを行うかということではないかと思います。

 

オプトEC支援本部では、Facebookページのアカウント開設、活用、運用、KPI設計まで、従来のeマーケティングナレッジを活かしトータルでサポート致しますので、お気軽にお問い合わせくださいませ。

 

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問い合わせ先:オプトEC支援本部(ec-info@ml.opt.ne.jp

株式会社オプト

101-0054東京都千代田区神田錦町3-26 一ツ橋SIビル

TEL 03-3219-7434(部門)

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