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英語学習、心理、精神などを扱っています。


PDCAサイクルについて『正と負のPDCAサイクル』という記事を書きましたが、大学入試においてもその中身の妥当性について検討する必要があるかもしれません。

大学入試の改革が現在行われていることは、報道などですでに知っている人も多いかと思います。センター試験は2020年で廃止となり、2021年からは大学入学共通テストが始まります。

英語は「読む」「聞く」の2技能から、「読む」「聞く」「書く」「話す」の4技能を評価する試験へと変更します。しかし、センター試験のように、同日に大規模の集団に対して、「書く」「話す」の試験を行うことは現状ではできないので、民間の英語試験を活用することになっています。

確かに、語学では4技能を習得することは大切です。受験に4技能が採用されることにより、受験生は選択の余地なく4技能の学習をしなければならないので、これまでよりもライティングやスピーキングが得意になって大学に入学するかもしれません。

しかし、この改革を考案した人たちは、果たしてどこまで英語力を向上することができると思っているのか疑問に思います。文部科学省には英語教育に関する取り組みなどを説明したサイトがあります(文部科学省外国語教育)。そして、その一覧に『生徒の英語力向上推進プラン』というものがあります(PDFで開きます)。そこには、高校3年生を対象とした平成26年度の英語力調査の結果で「読む」「聞く」「書く」「話す」の「4技能全てにおいて課題がある」と書かれています。また、平成23年度以降、毎年実施している中学と高校の生徒の英語力のアンケートでも「十分な改善が得られていない」と書いてあります。

このような現状で4技能を実施しても、思い描いているような結果を得ることは難しいと思われます。文部科学省は「今後の改善の方向性」として「書く」「話す」を強調していますが、ずっと昔からあるリーディングや2006年から導入されたリスニングの効果についての検証はしたのでしょうか。

リーディングは語学の基本だと思っておりますが、そのリーディングが出来ないと、リスニングの問題で分からなかった箇所の英文を見ても理解できないですし、自分で書いた文章も見直せません。学生のうちは教師などが添削してくれるでしょうが、大人になれば添削してくれる人はなかなかいません。さらにリーディングが苦手だとスピーキングの材料を仕入れることも難しく、英語で話す力も向上しにくいです。このようにリーディングの能力が弱いと、他の要素にも影響を及ぼす可能性があります。十年単位で見ればリーディングの試験内容も変化していますが、昨今のリーディング軽視の風潮は危険だと思います。翻訳家の越前敏弥さんは、「英語が本当に理解できているかどうかは訳させてみれば分かる」とも述べておられるので、リーディングは決して軽視できないものだと思います。

そもそも日本では、英語だけではなく国語の授業でも「書く」「話す」という機会は少ないです。欧米の学校では、「書く」「話す」のアウトプットの能力が日本より重視されており、小学校から大学までこれらの能力を伸ばす教育が実施されています。もしアウトプットの能力を伸ばしたいならば、日本語で書いたり話したりして表現していくことを今まで以上に重視していくべきかもしれません。そのためには、生徒だけではなく教師の能力も問われます。

また、世間では大学入試の英語に注目が集まりますが、大学での英語教育は成果を上げているのでしょうか。日本の学生の勉強時間は、週10時間以下が8割で、0時間も1割いると言われています。もちろん勉強時間が長い学生もおりますが、大学では自主性が求められるので、自発的に勉強している人としていない人との差が拡大する一方です。入学時よりも卒業した時の方が英語力が下落している学生も多数おります。高校での授業や大学入試だけでなく、大学での教育についても再考すべきかもしれません。

さらに、学習者の姿勢も問われていると思います。学習においては、やる気や目標をもって勉強しなければ学習効果は薄いと言われています。学習意欲や目標を持たせるのも教師の役目ですが、学習者も自発的に学んでいくということが求められています。特にライティングやスピーキングでは、書いたり話したりしなければ評価ができません。これらの能力を磨くためには、普段からアウトプットを意識した学習をする必要があります。そして、アウトプットの学習を充実させるためにはインプットの学習が必要です。通訳者の小松達也さんは、TOEICで高得点を取得した学生たちを英語で討論させる授業をしても、学生たちからは「日米同盟」などの簡単な英語が口から出てこず、なかなか討論にならなかったと述べておられます。「日米同盟」など社会問題を語るうえで重要な英語は、普段のインプットがなければアウトプットとして表現できません。このように、学習者が普段から授業以外のことでも自発的に学ぶ重要性が高まっています。

文部科学省は不祥事の渦中であり、これまでも「ゆとり教育」や「法科大学院」などの教育行政の失敗があります。もちろん文部科学省はこれらを失敗と認めていませんが、世間一般的に言えば失敗の範疇です。英語教育改革も様々な課題があり、文部科学省が思い描いているような結果にはならないと思います。もし英語力が向上したのであれば、それは一生懸命頑張った生徒と、それを支援した教師のおかげです。4技能が導入されるので、受験生だけでなく教師の負担も増加しますが、対応していくしかありません。

決して明るい内容とは言えないですが、やれば身につくのも語学の特徴です。東京大学も方針が二転三転するなど大学入試の英語の行方は不透明で大変な状況ですが、とにかく勉強するしか結果を出す方法はないので頑張りましょう。

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日本の企業は意思決定が遅いとよく言われていますが、一方で朝令暮改のように指示や命令を頻繁に変更する上司や経営者もいます。

熟考して物事を決める方法、変化に合わせて即座に対応する方法、どちらもメリットとデメリットがあります。しかしいずれにせよ、それに対応しなければならない部下は苦労することになります。特に指示の変更が多い朝令暮改では、それが顕著になります。

朝令暮改の印象は悪いかもしれませんが、資源が大企業に及ばない中小企業では、スピードある経営をするためには「迅速な意思決定」をし、その内容を「素早く実行」することが求められます。臨機応変に適応することが特に中小企業では必要です。これは、『正と負のPDCAサイクル』という記事でお伝えした「PDCAサイクル」が短く機能しているとも言えます。

このように朝令暮改にはプラスの面がある一方、マイナス面もあります。

デメリットとしては、朝令暮改により部下の士気が低下する可能性があります。部下は上司や経営者の指示により、これまでの努力と時間が無駄になります。変更が頻繁だと、指示や命令を変更する人に対して反感を覚えたくなります。さらに「自分の命令に従え」という強権的な上司や経営者であれば、部下は不満が蓄積して方針に反発して、最終的には離職していく流れになっていくこともあります。

ここで大切なのは、どれだけ相手のことを気遣えるかということになります。方針の変更により振り回される人たちに対して、労いの言葉を一つでもかけることができれば印象は変わります。それが出来れば組織としてもまとまり、新たな方向へと進んでいくことでしょう。

朝令暮改は発言が頻繁に変わり一貫性がないとして、ネガティブな印象があります。「1秒後に発言は過去のものになる」と開き直る人もいますが、それは反感を買うだけです。また、発言が頻繁に変わる人は信用できないと思う人も多いです。

朝令暮改にも良否がありますが、「変わるから仕方ない」では説明責任を果たしていません。変更の理由を説明し、相手に気遣いの言葉をかけたり、あるいは申し訳ない態度を示すことにより朝令暮改の印象が良くなります。

少し注意を払うだけで、経営だけでなく人間関係においてもプラスに作用していくので、相手を気遣う言葉が環境を改善するのだと思います。

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TOEICや英検など、何か試験を受けた後、良かった点、悪かった点などいろいろ振り返ったりするかと思います。 

そのようなときに役立つのが「PDCAサイクル」と呼ばれるものです。PはPlan(計画)、DはDo(実行)、CはCheck(評価)、AはAct(改善)を意味しており、それぞれの頭文字を合わせてPDCAと呼んでいます。

PDCAはビジネスでも幅広く採用されており、既に知っている人もおられると思います。試験でも登場し、公認会計士の管理会計や経営学で出題されます。

PDCAサイクルが問題なく機能していればいいのですが、順調に進んでいないこともあります。例えば、試験においてなかなか結果が出ないときは、一度学習方法を見直した方がいい時期かもしれません。プラトーで一時的な停滞状態の可能性もありますが、方法を変えてみることで突破口を見いだせるかもしれません。しかし、方法が正しくなければ、再び目標とする結果を残すことができません。目標を達成するには、正確な分析を行い、そして改善していくことが必要です。それが出来なければ、いつまでも目標を達成できない「負のPDCAサイクル」に陥ることになります。

また、PDCAは、Plan、Delay、Cancel、Apologizeと言われたり、あるいはProcrastinate、Disaster、Chaos、Apocalypseの略として、皮肉や冗談で使われたりもします。

ツイッターやブログなどで炎上したり、あるいは定期的に批判的なコメントが来る人は「改善」出来ないPDCAであり、「謝罪」が必要なPDCAであったりもします。ところが、これらの人は正しく原因を究明することができていないことも多く、たとえ核心を突いた正論であっても自分にとって都合の悪いことに対しては、「批判する人は人生が壊滅的で、人の足を引っ張ることに快感を覚えている」などと言い、自分が悪くても正当化しようとします。正しく原因が究明できていないので、これらの人は再び不用意な発言を繰り返したりして負のスパイラルに突入します。

ちなみに、最近ではPDCAではなくDCAPの方がいいと言われたり、あるいはOODAというものが注目されてきています。

もちろんPDCAにも計画の妥当性や想定外への対処の弱さなどの問題点がありますが、物事が上手くいかなかったときなどには、一度PDCAを活用して学習方法などを振り返ってみるのもいいかもしれません。

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トランプ大統領が「フェイクニュース」という言葉を頻繁に使用することにより、その言葉は各種メディアで取り上げられ、そして見聞きする機会が多くなっています。

ここで改めてフェイクニュースの定義をしておきますと、フェイクニュースとは事実ではない虚偽の情報のことで、主にインターネット上で発信・拡散されるものです。

TOEICに関して言えば、ほぼ毎回受験して最新の正しい情報を提供してくれる人がいる一方、間違った情報が提供されていることもありますので紹介します。

「TOEICはビジネス向けの試験なので会計用語が登場する」ということを見聞きしたことがある人はいるかもしれません。

「会計用語」と聞くと難しい印象がありますが、それではTOEICにはどれくらいのレベルの会計用語が登場するのでしょうか?

TOEICには英検一級レベルの語彙が登場することもありますが、難しい会計用語は登場しません。むしろ「売上」や「利益」、「費用」、「資産」、「負債」、「利息」など、TOEICに登場する会計用語は多くの人が知っているものばかりで、会計用語というよりもむしろ一般的な語彙の範疇に入ると思われます。ここに記載した用語の英単語はすぐに思いつくはずです。もちろんこれら以外の単語もあるでしょうが、TOEICに出てくる英単語は金フレなどの単語帳に掲載されているので心配する必要はありません。

そもそもTOEICは「知識・教養としての英語ではなく、オフィスや日常生活における英語によるコミュニケーション能力を幅広く測定」(TOEIC Program)するテストです。したがって、会計用語などの専門用語は出来る限り排除されています。

また、具体的な試験名を挙げずに「各種英語試験に役立つ」と言って、損益計算書や貸借対照表の勘定科目の英訳をたくさん紹介している人もいますが、そのような勘定科目の英訳を覚える必要はありません。もちろん教養として知っておく分については問題ないのですが、主要な英語試験であるTOEICや英検、TOEFL iBT、IELTSでは必要ありません。

BATICやUSCPAを受ける人は勘定科目の英訳について知っておく必要がありますが、それ以外の英語の試験では有益性が見出せません。

もしTOEICを受けるのであれば、勘定科目の英訳を覚えるより金フレなどでTOEIC頻出の単語を覚えたほうが効率的ですし、その方がスコアアップを期待できます。

総合的な英語力を高めるにはTOEIC以外の英語学習ももちろん必要ですが、TOEICの勉強を中心にした方がTOEICのスコアは上がります。単語が重要だからといって辞書の単語を全部覚えようとするのは効率が悪いです。TOEICなら金フレ、英検ならパス単などの試験に特化した単語帳を使用した方がはるかに効率的です。それと同様に、会計用語などの専門用語も上記で述べたように、一部の英語試験を除いて必要はなく、覚えるのは効率的ではありません。TOEICの公式問題集を解いてみても、TOEICに専門用語が必要ないのは分かります。

試験には傾向と対策があるので、正確な情報を仕入れて傾向を把握し、しっかりと対策したうえで本番に臨むことがスコアにつながります。

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日本各地に牛丼屋があり、牛丼が好きな人は多いかと思います。そして現在では、日本だけではなく海外にも牛丼店があります。

今回はその牛丼とTOEICについての記事です。

牛丼チェーン店で牛丼を注文するときには、牛丼のサイズを指定します。一般的にそのサイズは、「並盛」・「大盛」・「特盛」に分類されています。

「並盛」で満足する人が多いかと思いますが、もっとお腹いっぱい牛丼を食べたい人は「大盛」や「特盛」を注文します。

そして、その牛丼の「特盛」に該当するTOEICの模試が発売されました。

それがこちらの模試です。








こちらの模試はYBMという韓国でTOEICを運営する企業が作成した模試になります。3月にリスニング版が出て、6月にリーディング版が発売されました。各10回分の模試が収録されています。

回数の多い模試としては、『メガ模試』というのがかつてありましたが、2016年5月に現在の形式へとTOEICがリニューアルして以降、そのような模試は出版されていませんでした。

以前『でる模試 vs 精選模試』という記事で紹介した『でる模試』は7セット、そして『精選模試』は5セットの収録数となっています。もちろんこれでも十分なのですが、もっと問題を解いてスコアアップを目指す人もいると思います。

そのような人のために、『でる模試』と『精選模試』に続きおすすめしたいのが、質と量を兼ね備えた今回の『YBM超実戦模試』です。

この模試の特徴は、やはりリスニングとリーディング、それぞれ10回分ずつあるというのが大きな点です。本屋で見かけるTOEICの模試のほとんどは、たいてい3回分しかありません。公式問題集は2回分だけです。量をこなすこともTOEICでは大切な学習方法なので、『YBM超実戦模試』はその要望に応えてくれる問題集となっています。

解説の丁寧さで比較すると、この『YBM超実戦模試』は『精選模試』より解説が簡潔です。そのため、詳細な解説の方がいいという人は『精選模試』を選択したほうがいいかもしれません。しかし、解説の充実さよりも問題をもっと解きたいという人は、この『YBM実戦模試』で積極的に学習していくのもおすすめです。

また、この『YBM超実戦模試』の問題の難易度や質は、韓国でTOEICを運営する企業のYBMが作成しただけあって、本番の試験(公開テスト)に近いと思います。ちなみに日本の公式問題集もアメリカのETSではなく、YBMが作成していると言われています。それを踏まえると、『YBM超実戦模試』は公式問題集10回分の内容に匹敵すると言えるかもしれません。

すなわち、この『YBM超実戦模試』は10回という「量」、そして公式問題集同様の「質」の両方を兼ね備えた問題集だと思います。

そして、TOEICの模試を牛丼の大きさで表すと以下のようになります。

  • 並盛:公式問題集
  • 大盛:でる模試・精選模試
  • 特盛:YBM超実戦模試

「並盛」・「大盛」・「特盛」の違いは模試の収録数の差だけです。牛丼の味が老若男女問わず多くの人に愛されているように、これらの模試もTOEICを受ける人にとっては初心者から上級者まで幅広く受け入れられるものだと思います。

あなたはどれを選びますか?

もちろん「全部解く」というのも歓迎です。

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