SONYがうちにやってきた

めずらしくソニーの話。
ちょっと前にエコポイントに乗っかってテレビを地デジに買い換えた話を書いた。
（ちなみに買ったのはSONYのこのテレビ）　

で、次はハードディスクDVDを地デジ対応に買い換えようかなと思い始めている。
というのも、やっぱりテレビを地デジ対応の新しいものにしてみるとアナログ画質で録画したハードディスクの映像が見劣りするのだ。
これまでテレビの画質にはこだわらないと思っていたのだが、実際に画質を上げてみると結構気になるものだ。
諸先輩が「一度デジタルに移行すると、もうアナログ画質には戻れない」といっていたのだが、実際に自分で体験してみてようやく理解できた。

で、テレビをソニーにした関係もあって、地デジ対応のブルーレイHDDもまたSONYにしようかなと思い始めている。
候補はこれ。

とまあ、ここまでは前文。
今日の本題は、身近になったソニーと業績に対する考え方。

これまで僕のソニーの商品戦略に対するイメージは、
「先端的な付加価値の高い商品を高く売ることで、先端的な高いブランドイメージを維持する」だった。
まあ、そんなに外れていないと思う。
”先端的な高いブランドイメージ”を維持することで、ミドルクラスの商品も高く売れ、しっかり利益が確保できる。
これによって、高い収益性を確保して、世界トップメーカーの座を維持するという感じだろう。

僕はAV商品に関して、マニアではない。従ってハイエンド商品はあまり必要としてこなかったし、ミドルクラス商品は他社比較で価格が高く（コストパフォーマンスが悪くのほうが近いかな）、従ってソニーはあまり買わない。という循環となっており、あまりソニー商品を保有してこなかった。

ここ数年のソニーの凋落は、「先端的な付加価値の高い商品の提供ができなくなったこと」が最大の原因で、これによってブランドが維持できずミドルクラスの商品が高く売れなくなってきたという解釈をしていた。
付加価値の高い商品を提案できていないのは、ソニー自身のクリエイティビティが落ちてしまっていること（ソニーも普通の大企業になってしまったということか）に加えて、やはり本当の意味での革命的商品が減ってきているんだろう。

とはいえ、アップル社のように革命的商品が各業界を駆逐していくという事例も十分に散見しており、実際にはソニーそのものの開発力が落ちているのが一番大きな凋落原因なのだろう。


長くなったが、話を戻す。
今回僕が SONYのこのテレビを買ったのは、コストパフォーマンスが良かったから。
そうなのだ。簡単に言えば、テレビについて言えばソニー製品の価格が落ちてきて他社と同じくらいの価格になっているのだ。（ソニーが液晶パネルをサムソンから購入しているという話はもちろん認識しています）

この状況って、どう理解すべきなのか悩んでいる。
「ソニーも普通の会社になってしまった。もうブランドでは売れず価格で勝負する普通のメーカーに成り下がってしまったので、従来のような高い付加価値は望めない。」

となると　①付加価値の出ないソニーの業績低迷は続く。と考えるべきなのか。

それとも、　②量販体制に乗り出したソニーは戦略を転換しており、利益率は下がるものの量でカバーしていくことで、利益は回復する。と考えるべきなのか。

さらに、こんなシナリオ　③テレビを安く販売することでネットワーク効果を狙い、PSP、ネットワークWM、ブルーレイ、VAIOなどの販売につなげていく。（両方ソニーを買うとこんなことができますよ的な売り方。僕はこれがあるからブルーレイもソニーにしようと思っている）　も考えられる。


こんなことをいろいろと妄想しながら、IR資料を読み会社の戦略との整合性を探る。そんな作業も楽しい。

タクトホーム

　タクトホームは１１日、２０１１年５月期の単独税引き利益が前期比２７％増の３９億円になりそうだと発表した。従来予想を５億円強上回り、過去最高益を更新する見通し。住宅ローン減税など政策効果を背景に、価格が３０００万円程度の戸建て分譲住宅の販売数が伸びている。採算を重視した土地の仕入れなどコスト抑制策も寄与しそうだ。
　売上高は２８％増の６００億円の見通し。物件の引き渡しが集中する５月の動向が不透明なため、現時点では売上高の見通しは据え置いた。
　ただし、６～１１月期で分譲住宅の販売数は９５０軒と期初計画を４０軒上回っている。東京都心の物件よりも単価が低めな、千葉や埼玉など郊外での販売が好調。特に３０代を中心に初めて住宅を取得する層の需要拡大が目立つ。
　主力の住宅分譲事業の好調を受け、年間配当も期初予想から５００円増やし、３５００円（前期は２７００円）とする。
　同日発表した１０年６～１１月期の単独決算は売上高が前年同期比３１％増の２８５億円、税引き利益は２・３倍の２３億円だった。 （2011/1/12　日経新聞）



先に言っておきます。僕はこの会社全くノーマークでした。ほぼ知らないに近いかな。

住宅/不動産はどの会社も業績メタメタだと思い込んでいました。が、一方で過去最高益を更新する不動産会社が出てきているとはビックリです。

本社は東京都西東京市で、社員数314人。
あー。財務戦略がなかなか良いんですね。
株価が高値だった2004年11月に約17億円調達しています。
この資金が苦しい時にものを言った可能性があります。

株価も戻ってきていますね。2008年10月のリーマンショックのころには、10910円なんて安値がありますが、本日の株価は１０万円を超えています。
時系列で見ても、上場直後の2004年12月の25万円はともかくとして、株価がこなれてきている2006年ごろの株価とほぼ肩を並べるくらいまで戻っています。



内需企業で不動産業、なんて典型的な不況業種です。
ただ、不動産業については一通りの淘汰が進んだ感もあり、残っている企業については残存者メリットが出始めているようにも見えます。

不動産業の中で財務的に比較的痛んでいない企業は、ここから盛り返す可能性があると思っています。
一時期個人投資家の間で大変人気があったフージャースコーポレーションあたりも株価がだいぶ戻ってきました。（とはいえピークの5分の1以下ではあります。）

こういった弱いと思われている業種に過去最高益企業が出てくるということは何か期待ができる予兆みたいなものかなあ。
こういった局面だからこそ、業種やいろんな既成概念を頭から振り払って、いま一度銘柄選別を行うのも面白いかもしれないな。