優利加の徒然相場日記

株式相場および人生について徒然に書いています。株式トレード＆投資において重要なことは次の3つの要因がうまくかみ合って連動することです。 相場の考え方：株価の原理・原則（�ヽ�価はどのように決まるのか、��株価は何故動くのか、�３�価はどのように動くのか）を理解し、さらに、相場にも人生にも、自分がコントロールできるものとコントロール出来ないものの2つしかないことを理解する 相場の見方：相場観測法 相場のやり方：建て玉法

昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA +36.78 @28,032.38, NASDAQ -139.85 @11,050.47）。ドル円為替レートは104円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方がやや多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,116に対して、下落銘柄数は931となった。騰落レシオは111.65%。東証1部の売買代金は2兆35億円。

TOPIX -6 @1,638
日経平均 -156円 @23,319円

FOMC後の記者会見で、パウエルFRB議長は量的緩和の強化を示唆しなかった。これに市場が落胆した。日本時間で米ダウ工業株30種平均先物が下落して推移し、さらに1ドル＝104円台まで円高が進んだことも株式相場の重しとなり、日経平均は下げた。下げ幅は一時200円を超えた。日銀の金融政策決定会合では現在の大規模な金融緩和政策を維持するとの決定だったが、想定の範囲内ということで株式相場への影響は限定的だった。

日経平均の日足チャートを見ると、短陰線で小幅安となったが、緩やかな上昇トレンドは崩れていない。ただ、高値を更新できなくなっているので、短期トレーダーたちは痺れを切らして手仕舞い売りを出しそうな局面ではある。その売りを全部買い切って高値を買い上がる動きになるにはそれ相応の買い材料が必要となってくるが、まだそれが見えてこない。

33業種中23業種が下げた。下落率トップ5は、陸運（1位）、空運（2位）、非鉄金属（3位）、鉄鋼（4位）、輸送用機器（5位）となった。

24
876
-5
-0.62
25
467
-3
-0.66
26
965
-7
-0.71
27
3,416
-30
-0.86
28
2,487
-28
-1.13
29
2,429
-31
-1.28
30
288
-4
-1.28
31
807
-13
-1.62
32
198
-4
-1.94
33
1,875
-43
-2.25


昨日の米国株式相場は小幅上昇した（DJIA +2.27 @27,995.60, NASDAQ +133.67 @11,190.32）。ドル円為替レートは105円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,357に対して、下落銘柄数は732となった。騰落レシオは114.60%。東証1部の売買代金は2兆1398億円。

TOPIX +4 @1,644
日経平均 +21円 @23,476円

米ハイテク株が上昇してナスダックが上昇したことを受けて、半導体などのハイテク株の一部が買われた。ソフトバンクグループが大きく上昇してこの１銘柄だけで日経平均を60円押し上げた。しかし、円高が進行して自動車などの輸出関連銘柄が売られて相場全体の頭を抑えた。さらに高値警戒感から利益確定売りも多かったはず。ソフトバンクグループの上昇がなければ、日経平均は下げていた。

日経平均の日足チャートを見ると、短陽線で小幅高となったが、高値圏もみ合いレンジ内での動きである。しかし、個別銘柄ではすでに高値圏で伸び悩んで横ばいがしばらく続いた後、反落初動の動きに入っている銘柄も散見される。

33業種中24業種が下げた。下落率トップ5は、海運（1位）、ゴム製品（2位）、鉱業（3位）、空運（4位）、建設（5位）となった。

24
332
-3
-0.82
25
292
-3
-0.99
26
122
-1
-1.00
27
603
-6
-1.04
28
820
-9
-1.06
29
1,036
-11
-1.06
30
202
-2
-1.14
31
181
-4
-2.13
32
2,515
-55
-2.15
33
231
-7
-2.81

昨日の米国株式相場は大きく上げた（DJIA +327.69 @27,993.33, NASDAQ +203.10 @11,056.66）。ドル円為替レートは105円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄数の方が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が828に対して、下落銘柄数は1,248となった。騰落レシオは117.03％。東証1部の売買代金は2兆1351億円。

TOPIX -10 @1,641
日経平均 -104円 @23,455円

米国株は大きく上げたが、国内では自民党の総裁選を終えて材料出尽くし感が高まり、利益確定売りが優勢となった。今日は景気敏感株が売られた。

日経平均の日足チャートを見ると、小幅安となったが下ひげを引いた寄引同事線となり、下値が堅い印象である。コロナ禍前に高値圏で数カ月もみ合っていたレンジに今また入っている。2017年以降のチャートを見ると24,000~25,000円のレンジは日経平均の「成層圏」のようなものであり、これを突き抜けて宇宙空間に飛び出すにはかなりの推進力（材料）が必要になりそうだ。数週間先の目先を考えると、高値を更新できない状態が続くと見切り売りが増えきそうだ。さらに3月中旬に底打ちしたので日柄はほぼ半年経過した。そろそろ横ばいから徐々に調整モードに入るか？

33業種中29業種が下げた。下落率トップ5は、鉄鋼（1位）、空運（2位）、鉱業（3位）、陸運（4位）、パルプ・紙（5位）となった。

24
1,048
-14
-1.28
25
2,570
-35
-1.33
26
1,595
-24
-1.48
27
886
-14
-1.50
28
468
-7
-1.50
29
443
-9
-2.06
30
1,929
-42
-2.12
31
185
-4
-2.16
32
205
-6
-2.67
33
294
-9
-2.85

先週金曜日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA +131.06 @27,665.64, NASDAQ -66.04 @10,853.55）。ドル円為替レートは106円台前半の先週末比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,619に対して、下落銘柄数は471となった。騰落レシオは125.93%。東証1部の売買代金は2兆1982億円。

TOPIX +14 @1,651
日経平均 +153円 @23,559円

ソフトバンクグループが英半導体設計大手アーム・ホールディングスの売却を発表した。売却金額は4兆2000億円。これを好感してソフトバンクグループの株は大きく上げ、この1銘柄だけで日経平均を113円押し上げた。米株価指数も上昇したこともあり、日本株全般も上げた。ハイテク株の上昇が一巡し、景気敏感株が買われた。自民党の次期総裁に菅官房長官が決まり、マーケットは一安心した。

日経平均の日足チャートを見ると、じわじわと上がっている。下から順番に、上向きの250日移動平均線、上向きの60日移動平均線、上向きの25日移動平均線、上向きの10日移動平均線が走っており、株価はさらにその上で推移している。本日のザラバ高値は23,582円で9月3日高値＠23,580円に並んだ。

33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、パルプ・紙（1位）、非鉄金属（2位）、保険（3位）、金属製品（4位）、建設（5位）となった。

1
452
+11
+2.38
2
839
+19
+2.29
3
899
+19
+2.11
4
1,051
+21
+1.99
5
1,061
+19
+1.87
6
2,605
+47
+1.82
7
372
+6
+1.69
8
475
+7
+1.52
9
303
+4
+1.43
10
2,028
+26
+1.32


昨日の米国株式相場は大幅下落した（DJIA -405.89 @27,534.58, NASDAQ -221.97 @10,919.59）。ドル円為替レートは106円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げた。東証1部では、上昇銘柄数が1,601に対して、下落銘柄数は480となった。騰落レシオは119.18%。東証1部の売買代金は2兆5640億円。

TOPIX +12 @1,637
日経平均 +171円 @23,406円

米国株式相場が大幅下落した流れを受けて、日本株全般も下げて始まった。しかし、国内の経済活動が正常化する期待が高まり、内需株を中心に買いが優勢となって切り返し始めた。東京都は9月10日に新型コロナ感染状況の警戒レベルを最上位から1段階下げた。東京都内の飲食店などの営業時間を伸ばし、政府は「GoToトラベル」の対象に東京都を加える方針を示した。さらに、米株価指数先物が一段高となると日経平均もさらに上昇した。

日経平均の日足チャートを見ると、寄り付きは下げて始まり10日移動平均の下に沈み込んだが、終わってみれば昨日の高値も軽く超えた。25日移動平均線の傾きを見ると、緩やかな中期上昇トレンドを描いている。下から順番に、上向きの250日移動平均線、上向きの60日移動平均線、上向きの25日移動平均線、上向きの10日移動平均線が走っており、さらにその上に株価がある。これらが何を意味するか？過去10日間で株を買った人、過去25日間で株を買った人、過去60日間（＝3か月）で株を買った人、過去250日（＝1年）で株を買った人の平均買いコストを現在の株価が上回っており、平均的な人は含み益状態にあるということである。

33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、海運（1位）、その他金融（2位）、陸運（3位）、精密機器（4位）、空運（5位）となった。

1
247
+8
+3.16
2
614
+14
+2.37
3
1,953
+40
+2.09
4
8,505
+168
+2.02
5
209
+4
+1.78
6
2,385
+37
+1.56
7
3,359
+51
+1.55
8
468
+6
+1.38
9
1,640
+22
+1.36
10
366
+5
+1.26

昨日の米国株式相場は大幅反発した（DJIA +439.58 @27,940.47, NASDAQ +293.88 @11,141.56）。ドル円為替レートは106円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,523に対して、下落銘柄数は562となった。騰落レシオは112.39%。東証1部の売買代金は2兆1633億円。

TOPIX +19 @1,625
日経平均 +203円 @23,235円

ハイテク株の調整が一服して米国株式相場は大幅し、新型コロナウイルスのワクチン開発を巡る不透明感もやや後退した。これを好感して日本株全般は反発したが、上値は重かった。今日は海運株が大幅高となった。海運が大幅高となるということは、世界の貿易が再び活発化するのはそう遠くないとマーケットが判断したという意味である。

日経平均の日足チャートを見ると、ほぼ横ばいの10日移動平均線の上にまた浮上した。下から順に250日、60日、25日がすべて上向きで、且つ、ほぼ横ばいの10日移動平均線の上に株価はある。中期的な趨勢は上向きだが、直近の動きは足踏み状態というのが現状認識である。先のことは誰がどんなにチャートを眺めても分析しても正確には分からない。将来の株価は今日現在では誰も知らない将来飛び出してくる株価材料によって動くからである。だからチャート分析だけでは不十分である。相場の背景を常に理解しておき、その上で想像力も加えてチャートを読む習慣が判断ミスを最小限にしてくれる。そしてその判断ミスも建玉操作によってダメージを小さくできるし、場合によっては利益に転じさせることも可能となる。

33業種中すべての業種が上げた。上昇率トップ5は、海運（1位）、ガラス・土石（2位）、その他金融（3位）、ゴム製品（4位）、建設（5位）となった。

1
240
+15
+6.85
2
973
+22
+2.28
3
599
+13
+2.20
4
2,536
+52
+2.08
5
1,039
+21
+2.05
6
876
+17
+2.02
7
821
+14
+1.74
8
462
+8
+1.69
9
299
+5
+1.62
10
2,647
+42
+1.6

昨日の米国株式相場は大幅下落した（DJIA -632.42 @27,500.89, NASDAQ -465.44 @10,847,69）。ドル円為替レートは105円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が588に対して、下落銘柄数は1,497となった。騰落レシオは107.86%。東証1部の売買代金は2兆4180億円。

TOPIX -15 @1,605
日経平均 -242円 @23,033円

テスラやアップルなどハイテク株中心に米国株式相場は大幅下落した。さらに英製薬大手のアストラゼネカが開発中のコロナワクチンで、臨床試験を一時中断すると表明したことも日本株全般を押し下げた。ワクチンの完成により経済活動が正常化に向かうと期待されていたが、それが遅れる見込みとなったからだ。日経平均はザラバで一時23,000円を割り込み、400円安となる場面もあった。米国株式市場でハイテク株が大幅に下げたので、半導体や電子部品の下げが目立った。ただ、日銀のETF買いの期待が根強く、後場は下げ渋った。

米国のハイテク株は上がり過ぎていたために不可避的に調整が起こっている。どれくらい調整すれば止まるかは事前には分からないが、早晩必ず止まる。米国発の株価調整のマイナスの波とコロナウィルス感染収束による経済活動正常化期待によるプラスの波がぶつかり合っているが、コロナ禍も必ずどこかで過ぎ去る。8月のグローバル製造業PMI（購買担当者景気指数）は2カ月連続で節目となる50を超えた。悲観から楽観へ徐々に潮目が変わっている。

日経平均の日足チャートを見ると、ザラバでは上向きの25日移動平均線を一時割り込んだが終値では辛うじてその上で踏みとどまった。3月19日安値と7月31日安値を結んだ上昇トレンドラインをわずかだが割り込んだ。下げ相場初期の兆候であるはあるがまだ確定できない。ただ、アンテナとして反対玉の売り玉を少し建て始めるタイミングではある。

33業種中29業種が下げた。下落率トップ5は、鉱業（1位）、銀行（2位）、不動産（3位）、輸送用機器（4位）、証券（5位）となった。

24
2,319
-27
-1.16
25
8,287
-102
-1.22
26
2,485
-31
-1.25
27
4,086
-61
-1.47
28
859
-13
-1.53
29
333
-5
-1.54
30
2,442
-40
-1.60
31
1,208
-23
-1.88
32
119
-3
-2.44
33
186
-5
-2.55

昨日の米国株式市場はレイバーデイのため休場だった。ドル円為替レートは106円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げた。東証1部では、上昇銘柄数が1,757に対して、下落銘柄数は344となった。騰落レシオは118.29%。東証1部の売買代金は2兆941億円。

TOPIX +11 @1,621
日経平均 +184円 @23,274円

米国株式市場は祝日で休場だったが、欧州市場が株高となった。新型コロナウイルスのワクチン開発進行および新規感染者の減少傾向から景気回復が期待され、景気敏感株が買われた。8月の景気ウォッチャー調査（街角景気）は、街角の景気を示す現状判断指数（季節調整済み）が43.9と4月連続で改善したことも今日の株式相場を押し上げた。

日経平均の日足チャートを見ると、ほぼ横向きの10日移動平均線の上に再浮上した。高値圏での横ばいが続いているが、今のところ大きく落ち込みそうな兆候は出ていない。下から順番に、やや上向きの250日移動平均線、上向きの60日移動平均線、上向きの25日移動平均線、ほぼ横向きの10日移動平均線が走っており、それらすべての上に株価はあるからである。これはテクニカル分析の判断であるが、ファンダメンタルズ分析によっても株価は下がるよりももう少し上がる可能性が高い。なぜなら、新型コロナウイルスの世界的感染による経済停滞が原因で株価が下がったのだから、新規感染者の減少と相まってワクチンの開発・流通が始まれば株価を強く下押しする悪材料がほとんどなくなるからである。但し、株はコロナ前の水準近くまで回復しているので、短期間ではそれほど上がらないと見ている。

33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、サービス（1位）、食料品（2位）、鉄鋼（3位）、不動産（4位）、非鉄金属（5位）となった。

1
2,346
+40
+1.72
2
1,592
+25
+1.59
3
294
+4
+1.43
4
1,231
+17
+1.39
5
811
+11
+1.33
6
458
+6
+1.30
7
191
+2
+1.28
8
1,971
+24
+1.21
9
514
+6
+1.18
10
8,389
+96
+1.16

先週金曜日の米国株式相場は下げたげた（DJIA -159.42 @28,133.31, NASDAQ -144.97 @11,313.11）。ドル円為替レートは106円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,277に対して、下落銘柄数は817となった。騰落レシオは117.93%。東証1部の売買代金は1兆9245億円。

TOPIX -7 @1,610
日経平均 -115円 @23,090円

米国株は続落した。特にハイテク株が中心のナスダックが大きく続落した。そのきっかけはPERが160倍にも高くなり、且つ、最大50億ドル（＝約5300億円）の新株発行を発表したテスラ株の急落だった。さらに悪いことに、テスラ株はS&P500種株価指数の構成銘柄入れ替えで新規に組み入れられると期待されていたが、その期待が裏切られた。テスラ株は9月1日に付けた高値から2割強も急落した。テスラで損失を抱えた投資家は損失を穴埋めするため他のハイテク株を売ったためナスダックは大きく下げた。

この流れを受けて、東京市場でも値がさの半導体関連銘柄が売られた。米ハイテク株関連の大規模なデリバティブ取引が伝わったソフトバンクグループは終値で7.15%安となり、この1銘柄だけで日経平均を約100円押し下げた。他方、米国ではコロナの新規感染者が減少し、8月の雇用統計では失業率が前月比で改善した。米景気回復期待を背景に割安な景気敏感株は買われ、日経平均は心理的な節目と目される23,000円を割り込むことはなかった。

日経平均の日足チャートを見ると、やや上向きの10日移動平均線を少し割り込んだが、短陰線で踏みとどまった。25日移動平均線が上向きであり、且つ、株価がその上で推移している限り、株価のベクトルは上向きと見る。但し、株価の動きが頭打ちになってきたら要注意。

33業種中16業種が上げた。上昇率トップ5は、空運（1位）、鉄鋼（2位）、繊維製品（3位）、非鉄金属（4位）、海運（5位）となった。

1
202
+6
+2.86
2
290
+4
+1.46
3
508
+4
+0.84
4
800
+6
+0.79
5
215
+2
+0.76
6
587
+4
+0.71
7
940
+5
+0.54
8
1,215
+6
+0.50
9
1,005
+4
+0.42
10
1,861
+8
+0.41

日経の経済記事の内容が浅い、或いは理論的に間違っていることは前々から有名なんですが、金融記事も「おいおい大丈夫かよ〜」と言う記事が目立ちます。
この記事の構造は、SBGが大量にコールオプションを買ったから株が上がったという説明になっています。それでも、この記事の読者の多くはそれで分かった気になっているかもしれません。でも、デリバティブであるコールオプションを大量に誰かが買えば、コールオプションの価格が上昇することは誰もが容易に想像できるでしょうが、それがなぜ原資産である株の価格を押し上げるのか、この記事は一切説明していません。多分、この記事を書いている記者が理解していないのではと疑いたくなります。
SBGが大量にコールオプションを買ったとすれば、その反対側には必ず同じ額のコールオプションを売った誰か（通常は大手金融機関などのマーケットメーカー）がいます。コールオプションの売り手は買い手の行使により原資産の売りを強制されます。売りに備えて、デルタ（ざっくりと言えば、原資産が1%変化した時にオプションの価値が何%変化するかの感応度。また、オプションが行使されるおおよその確率でもある）を中立（ニュートラル）にするだけの量の現物を買います。これをデルタヘッジといいます。株価が上がると、さらに買い増すので、このデルタヘッジを通して株価はさらに上がります。オプションはこのように現物株に影響を及ぼすのです。しかし、この記事はデルタヘッジという言葉さえ触れていないのです。理解してもらおうという意思が不足しているのか、どうせ読者は理解できないだろうから端折っておこうと思ったのか、そもそも記者がこのようなメカニズムを知らなかったのか、いずれにせよ、ダメですね。
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「【ニューヨーク=大島有美子】ソフトバンクグループ（SBG）が米ハイテク株のデリバティブ（金融派生商品）で数千億円規模の取引をしていることが分かった。株価の上昇で利益の出るオプション取引で、同社による大口売買が8月以降の株価急上昇の一因になった可能性がある。
英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）や米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が、取引を知る関係者の話として伝えた。
SBGが大規模に取得していたのはコール（買う権利）と呼ばれるオプションで、あらかじめ決めた値段で個別銘柄などを購入する権利を指す。とくに8月にコールの買いを増やしたとみられ、WSJによると約40億ドル（約4200億円）分に達する。現物株に換算すると500億ドル規模になる。上昇相場でコールを買い持ちすればレバレッジをきかせてより大きな利益を確保できる。SBGの広報担当者は「コメントを控える」と述べた。
SBGは上場株への投資強化を打ち出しており、6月末時点で米アマゾン・ドット・コム株約10億ドル、グーグル親会社の米アルファベット株約4億7500万ドルのほか、テスラなどの米企業株を多数保有していることを開示した。オプションは開示の対象外だ。
米国ではネット証券のロビンフッドの利用者など、個人投資家による少額のコールオプション取引が活発だ。相場の先行きに強気なコールの増加を通じて、現物株がさらに上昇する循環が指摘されていた。
ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は8月に10%近く上がった。個別でみるとテスラは74%、アマゾンは9%、マイクロソフトは10%それぞれ上昇した。これらの銘柄ではいずれもコールの買い持ちが増えている。
一方、従来みられなかった大口の取引も浮上。「コール市場に"クジラ"がいる」との声が出るなか、SBGの存在が明らかになった。」

米ハイテク株の上昇 ソフトバンクG一因か 英米紙報道、数千億円の取引

https://www.nikkei.com/paper/article/?b=20200905&fbclid=IwAR2QgelwI5pq_YQxc5nwlR9iSFASN1QxJ83qaS2HoNxGxeVtthxk9ZpmncI&ng=DGKKZO63492230V00C20A9MM0000

昨日の米国株式相場は大幅反落した（DJIA -807.77 @28,292.73, NASDAQ -598.34 @11,458.10）。ドル円為替レートは106円前半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が617に対して、下落銘柄数は1,457となった。騰落レシオは107.70%。東証1部の売買代金は1兆8713億円。

TOPIX -15 @1,617
日経平均 -260円 @23,205円

米国株が急落した。ダウ工業株30種平均は一時1,000ドル以上急落した。その割には本日の日本株全般は下げが小さかった。9月7日（月）はレイバーデイのため祝日となるため、海外勢による手仕舞い売りで日経平均は一時300円を超す下げとなったが、大引けに向けて下げ幅を縮小した。ハイテク・半導体関連株が売られ、反対に自動車株、地銀株が買われた。

大規模な金融緩和を背景に米国株は史上最高値を更新してきた。ナスダックは9月2日時点で200日移動平均線乖離率が28.7%まで拡大したことにマーケットの注目が集まっている。この乖離率は2000年3月以来の過熱状態を示すからである。その後、ITバブルが弾けて1年間で約60%も株価は下落した。今回は相場の背景が異なるので同じように急落するとは思えないが、上げ過ぎればある程度の調整は避けられないことだけは確かである。

日経平均の日足チャートを見ると、ギャップダウンして上向きの10日移動平均線の上に乗りかかるところまで下げたが、チャートの上昇を示す形はまだほとんど崩れていない。

33業種中25業種が下げた。下落率トップ5は、精密機械（1位）、情報・通信（2位）、医薬品（3位）、サービス（4位）、食料品（5位）となった。

24
190
-2
-0.92
25
1,266
-13
-1.05
26
1,853
-20
-1.05
27
3,421
-44
-1.28
28
2,598
-39
-1.47
29
1,592
-24
-1.50
30
2,298
-37
-1.57
31
3,278
-61
-1.84
32
4,227
-85
-1.98
33
8,311
-185
-2.17


昨日の米国株式相場は大幅続伸した（DJIA +454.84 @29,100.50, NASDAQ +116.77 @12,056.44）。ドル円為替レートは106円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1.168に対して、下落銘柄数は898となった。騰落レシオは108.90%。東証1部の売買代金は1兆9362億円。

TOPIX +8 @1,631
日経平均 +218円 @23,466円

世界的に金融緩和が相当長く続くとの見立てから欧米株が大きく上昇し、その流れを受けて本日の日本株全般も上げた。日経平均の上げ幅は一時300円を超えたが、上値では戻り売りに押された。それでも、日経平均はコロナ前の2月21日の水準（@23,386円）を回復した。

しかし、諸手を上げて喜べるわけではない。東証1部の時価総額は616兆円までしか回復しておらず、2019年末をまだ5%下回っている。ということは、資金が一部の銘柄に偏って入っているということである。特に米国の低金利で恩恵を受けやすいハイテク株が買われ、その流れで日本でもハイテク株が際立って買われてきた。ナスダックは史上初めて12,000台に乗せ、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）も連日で高値を更新している。

ところが、日経平均採用銘柄225の内、約8割はまだ2019年末の株価水準を下回ったままである。低金利が長引きそうだ（利上げは2024年か2025年以降という見通し）という見立てと、新型コロナウイルスのワクチン開発が進んでおり、早晩、世界経済が正常化に向かうとの期待が足元の世界的な株価のリバウンドを支えている。

日経平均の日足チャートを見ると、横ばい相場からやや上放れして、コロナ前の水準に戻った。これで次の上値抵抗線は1月17日高値＠24,115円となった。本日のローソク足は短陰線であり、上値では売りが優勢となり、上値が重かった。

33業種中26業種が上げた。上昇率トップ5は、証券（1位）、金属製品（2位）、その他製品（3位）、化学（4位）、繊維製品（5位）となった。

1
338
+4
+1.27
2
1,009
+12
+1.25
3
3,465
+42
+1.23
4
1,969
+20
+1.04
5
509
+5
+0.90
6
1,212
+10
+0.81
7
873
+7
+0.75
8
2,469
+18
+0.73
9
1,505
+10
+0.68
10
436
+3
+0.63

昨日の米国株式相場は大幅上昇した（DJIA +215.61 @28.645.66, NASDAQ +164.21 @11,939.67）。ドル円為替レートは106円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,228に対して、下落銘柄数は846となった。騰落レシオは101.76%。東証1部の売買代金は1兆8785億円。

TOPIX +8 @1,623
日経平均 +109円 @23,247円

米国株が大幅上昇した割には日本株全般は上値が重かった。日経平均は既に新型コロナで急落し始める前の水準近くまで戻ってきた。安倍政権を引き継ぐ次の政権の動向を見極めたいという雰囲気が強い。FRBが先週、物価上昇率が一時的に2%を超えることを容認する指針を示したことでハイテク株など成長株には良好な相場環境が続くと期待されている。しかし、ハイテク株の上昇がいつまでも続くわけではない。株価全体が上がるためには、景気敏感株も含めて企業全体の業績が回復する必要がある。

日経平均の日足チャートを見ると、ほぼ横向きの10日移動平均線の上で横ばいを続けている。チャート分析だけで見ると、早晩、調整しやすい。上放れするようなきっかけ、好材料が出てこないと横ばい期間が長くなり、その分だけ調整した場合、調整期間も長くなる。

33業種中24業種が上げた。上昇率トップ5は、電気機器（1位）、海運（2位）、その他製品（3位）、その他金融（4位）、水産・農林（5位）となった。

1
2,620
+35
+1.36
2
213
+2
+1.15
3
3,423
+35
+1.04
4
580
+5
+0.90
5
461
+4
+0.89
6
8,456
+72
+0.85
7
1,900
+16
+0.84
8
1,273
+11
+0.83
9
4,315
+34
+0.79
10
433
+3
+0.65

昨日の米国株式相場はダウ工業株30種平均が大幅下落したが、ナスダックは小幅高となった（DJIA -223.83 @28,430.05, NASDAQ +79.83 @11,775.46）。ドル円為替レートは105円台後半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方がが多かった。東証1部では、上昇銘柄数が915に対して、下落銘柄数は1,162となった。騰落レシオは96.61%。東証1部の売買代金は1兆8612億円。

TOPIX -2 @1,616
日経平均 -2円 @23,138円

米国株は高安まちまちとなったが、日本株は昨日大幅反発したため本日は利益確定の売りが優勢となった。しかし、大きくは下げなかった。自民党総裁選で党員投票の実施を見送るこが決まり、菅義偉官房長官が有利になるとの見立てから、次期政権でも政策が継続するとの期待が強まったからである。さらに、中国の8月の製造業購買担当者景気指数が約10年ぶりの高水準となったため、世界景気を下支えすると期待された。

日経平均の日足チャートを見ると、下から順番に60日移動平均線、25日移動平均線、10日移動平均線と並んでおり、株価はその上で推移している。しかし、8月13日以来上値が抑えられている。株価がしばらく上昇した後、上値が抑えられる期間がしばらく続くと、その後調整が起きやすい。スイングトレーダーのような短期筋が、すぐに上がると期待して買ったのになかなか上がらないため痺れを切らしてトントン切りやロスカットを行うからである。目先は日替わりで上下どちらにも振れるだろうが、半年から1年くらい先を考えると、新型コロナウイルスのワクチン開発進展やそれによる世界経済の正常化への動き、およびこの悪材料に対する人々の慣れにより、株価は徐々に上がって行くと見ているが、さて、どういう展開が待っているか？神のみぞ知る。

33業種中25業種が下げた。下落率トップ5は、陸運（1位）、水産・農林（2位）、倉庫・運輸（3位）、不動産（4位）、繊維製品（5位）となった。

24
887
-6
-0.66
25
4,281
-32
-0.74
26
1,024
-8
-0.77
27
196
-2
-0.85
28
871
-7
-0.85
29
503
-4
-0.86
30
1,200
-11
-0.90
31
1,619
-15
-0.93
32
457
-5
-0.98
33
1,884
-19
-1.00

先週金曜日の米国株式相場は上げた（DJIA+161.60 @28,653.87, NASDAQ +70.29 @11,695.63 )。ドル円為替レートは105円台半ばの先週末比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,605に対して、下落銘柄数は492となった。騰落レシオは100.33%。東証1部の売買代金は2兆3508億円。

TOPIX +13 @1,618
日経平均 +257円 @23,140円

自民党総裁選に菅義偉官房長官が出馬を検討したと報じられたことで、経済政策や金融緩和、新型コロナウイルス対策が引き継がれるとの期待が高まった。さらに、ウォレン・バフェット氏率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイが日本の5大商社の株式をそれぞれ5%超取得したことを明らかにした。これらを好感して日本の株全般が大きく買い戻された。日経平均は一時459円高となった。ただ、上値は相変わらず重かった。

日経平均の日足チャートを見ると、10日移動平均線の上に再浮上したものの、長い上ひげを引いたほぼ寄引同事線となり、改めて上値の重さを示した。

33業種中31業種が上げた。上昇率トップ5は、卸売（1位：バークシャー・ハザウェイが大量に買った総合商社が含まれる）、鉱業（2位）、空運（3位）、不動産（4位）、陸運（5位）となった。

1
1,474
+64
+4.52
2
197
+5
+2.74
3
195
+4
+2.15
4
1,211
+21
+1.78
5
1,903
+33
+1.77
6
1,634
+24
+1.47
7
1,270
+18
+1.42
8
1,000
+14
+1.38
9
2,300
+31
+1.34
10
211
+3
+1.32

昨日の米国株式相場は総じて上げた（DJIA +160.35 @28,492.27, NASDAQ -39.72 @11,625.34）。ドル円為替レートは106円台前半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が568に対して、下落銘柄数は1,543となった。騰落レシオは91.99%。東証1部の売買代金は2兆8251億円。

TOPIX -11 @1,605
日経平均 -326円 @22,883円

FRBがゼロ金利政策を長期に渡り続けるため、2%の物価上昇率を目指す政策指針を修正し、金融政策目標として「当面の間は2%を上回るインフレ率を目指す」と明記した。これを好感して、米ダウ工業株30種平均は160ドル高で終えた。この流れを受けて日経平均は後場に一段高となる場面があったが、安倍首相が辞任するとの報道を受けて、株式相場は急落した。

日経平均は一時前日比614円安なで下げた。安倍首相の辞任でコロナ対策や経済政策の立案・実行への不安が急に高まったからだ。しかし、これは過剰反応だろう。次期首相は与党自民党から選ばれるはずだし、日銀の黒田総裁の任期は2023年4月まである。政策の大枠が急に変更されるとは考えにくい。そうは言っても、7年8カ月を超え歴代最長の安倍政権が終わることで、対米関係など外交上の安定は崩れるだろう。安倍首相の辞任表明で日本株は急落したが、他のアジア株や外国為替相場はほとんど動揺なしである。

日経平均の日足チャートを見ると、ザラ場で急落して一時は10日移動平均線はもちろん25日移動平均線も下へ突き抜けたが、少し切り返して25日移動平均線の上で終えた。上下にひげを引いた長陰線となった。安倍首相の辞任の影響は2つの軸から考えなければならない。一つはインパクトがどれだけ強いか、そして2つ目にどれくらい長くネガティブな影響が続くのかということである。今日の相場に与えたインパクトは強かったが、日本の政治の安定性を考えるとその影響はそれほど長くは続かないと見ている。

33業種中20業種が下げた。下落率トップ5は、情報・通信（1位）、小売り（2位）、電気機器（3位）、倉庫・運輸（4位）、医薬品（5位）となった。

24
1,927
-11
-0.55
25
1,848
-16
-0.85
26
192
-2
-0.96
27
2,270
-26
-1.14
28
3,303
-47
-1.40
29
3,321
-52
-1.53
30
1,610
-27
-1.66
31
2,572
-44
-1.67
32
1,252
-21
-1.67
33
4,337
-100
-2.26

昨日の米国株式相場は上げた（DJIA +83.48 @28,331.92, NASDAQ +198.52 @11,665.06）。ドル円為替レートは106円台前半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が805に対して、下落銘柄数は1,287となった。騰落レシオは98.16%。東証1部の売買代金は1兆7234億円。

TOPIX -9 @1,616
日経平均 -82円 @23,209円

米国株式相場は上げてナスダックとS&P500は連日で史上最高値を更新した。しかし、日本株はその流れに乗れなかった。カンザスシティ連銀主催の経済シンポジウム（ジャクソンホール会議）を控え、利益確定の動きが優勢となった。パウエルFRB議長は日本時間の今夜、「金融政策の枠組み見直し」をテーマに講演する予定であり、この内容を見極めたい（金融緩和に前向きなハト派的か否か）というムードが支配的となった。ハト派色が弱ければ少なくとも一時的には売りが優勢となりそうである。また、中国の人民解放軍が中国本土から南シナ海に向けて中距離弾道ミサイルを発射したと報道されたため米中対立の懸念が高まった。さらに、安倍首相が明日8月28日に記者会見を開く調整に入っていることも株価の重しとなった。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日の「上放れ並び赤」の後、本日は短陰線で小幅安となったことで上値が重い印象が残った。

33業種中28業種が下げた。下落率トップ5は、保険（1位）、鉱業（2位）、不動産（3位）、空運（4位）、銀行（5位）となった。

24
1,021
-11
-1.10
25
278
-3
-1.21
26
431
-6
-1.28
27
207
-3
-1.45
28
119
-2
-1.50
29
1,851
-29
-1.55
30
189
-4
-1.94
31
1,175
-25
-2.08
32
194
-4
-2.25
33
850
-21
-2.40

昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA -60.02 @28,248.44, NASDAQ +86.75 @11,466.47）。ドル円為替レートは106円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方がやや多かった。東証1部では、上昇銘柄数が925に対して、下落銘柄数は1,115となった。騰落レシオは102.09。東証1部の売買代金は1兆6556億円。

TOPIX -1 @1,624
日経平均 -6円 @23,291円

ほぼコロナ禍前の水準まで日経平均が戻ったことで、目先の利益確定のために売り優勢となった。しかし、日経平均は大きくは下げず、底堅い動きだった。新型コロナウイルスのワクチン開発の進展期待と円相場が前日比円安となったことが株価を下支えした。また、8月27〜28日に予定されているジャクソンホール会議を控えているため、その内容を見極めるまでは様子見戦略を決め込んでいる人も多いだろう。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日に続いて本日も短陽線となり、「上放れ並び赤」となった。これ単体でも強気サインだが、株価サイクル3（着実な上昇局面：上向きの60日移動平均線、上向きの25日移動平均線、上向きの10日移動平均線、その上で株価が推移）でもあるので上に振れやすい。

33業種中20業種が下げた。下落率トップ5は、繊維製品（1）、不動産（2位）、食料品（3位）、非鉄金属（4位）、電気・ガス（5位）となった。

24
281
-1
-0.29
25
1,279
-7
-0.54
26
193
-1
-0.68
27
1,032
-7
-0.72
28
3,392
-25
-0.73
29
363
-3
-0.82
30
786
-7
-0.84
31
1,608
-14
-0.85
32
1,200
-11
-0.88
33
506
-5
-1.07



【ソフトバンクの理論株価の計算、おかしくないか？】
なんで「有利子負債」と「被支配株主持ち分」が企業価値から引いてないんだろう？これでは株主価値・理論株価をかさ上げすることになる。
「・・・これと4年後以降のFCF合計の現在価値（6兆3351億円）を足した事業価値を算出。手元資金を加えて「株主価値」を試算した。」と説明してあるが、事業価値に手元資金（財産価値）を加えたら、「株主価値」ではなく「企業価値」になるはず。その企業価値から「有利子負債」と「非支配株主持分」を差し引いてはじめて「株主価値」となる。
この日経の記事はエンタープライズDCF法で計算しているが、ざっくり計算するなら定率成長モデルでもっと簡単に計算できる。遠い未来まで考えた場合、事業が成熟してきて減価償却費と新規投資が毎年同じ、運転資金も変化しないという前提で、予想一株利益EPSをキャシュフロー(FECF)と見なすと、株価P=EPS/(r-g)でざっくりと計算できる。株主資本コストをr=8%として、2021年3月期の予想EPS=105.5円、成長率g＝0.05%（日本経済の潜在成長率程度）と仮定すると、P=105.5/(0.08-0.005)=1,406円となり、現在の株価とほぼ同じ水準となる。

以下、2020年8月25日付日本経済新聞からの引用。
---------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------
「同社の3年後までのFCFの現在価値は純利益の中期目標に減価償却費を足し、運転資本の増加額や支払利息、設備投資などを引いた値を資本コストで割り引いて求めた。21年3月期で4154億円、22年3月期で3940億円、23年3月期で3745億円だ。これと4年後以降のFCF合計の現在価値（6兆3351億円）を足した事業価値を算出。手元資金を加えて「株主価値」を試算した。割り引く際に使う資本コストは5.9%とした。
この株主価値を発行済み株式数で割った理論株価は1802円だった。8月24日の同社株の終値1480.5円を上回った。足元の株価は2018年12月の上場時の公開価格（1500円）近辺で推移しており、乖離（かいり）が大きい。」

ソフトバンクの市場評価、理論株価に届かぬ2つの事情

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO62970750U0A820C2000000/?fbclid=IwAR1X3i2j3eegCMNECDKCidkbGb6BntbMODYKByHwj5fm9lC71miDe4Whrbc

有価証券報告書
https://disclosure.edinet-fsa.go.jp/E01EW/BLMainController.jsp?uji.verb=W1E63010CXW1E6A010DSPSch&uji.bean=ee.bean.parent.EECommonSearchBean&TID=W1E63011&PID=W1E63010&SESSIONKEY=1598407957142&lgKbn=2&pkbn=0&skbn=0&dskb=&dflg=0&iflg=0&preId=1&row=100&idx=0&syoruiKanriNo=&mul=%E3%82%BD%E3%83%95%E3%83%88%E3%83%90%E3%83%B3%E3%82%AF&fls=on&cal=1&era=R&yer=&mon=&pfs=4

昨日の米国株式相場は上昇した（DJIA +378.13 @28,308.46, NASDAQ +67.92 @11,379.72）。ドル円為替レートは105円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,643に対して、下落銘柄数は467となった。騰落レシオは101.11%。東証1部の売買代金は2兆1242億円。

TOPIX +18 @1,625
日経平均 +311円 @23,297円

新型コロナウイルスの治療法やワクチン開発の進展に対する期待が高まり、米ダウ工業株30種平均の先物が上がり、日経平均も上げた。日経平均は一時400円超上昇して新型コロナウィルの感染拡大で株価が世界的に急落する前の2月21日の水準＠23,386円を超えた。経済活動が再開すれば業績が大きく回復すると見られる景気敏感な鉄鋼、非鉄金属などの割安株が買い優勢となった。また、空運株も大幅上昇した。

日経平均の日足チャートを見ると、これまで上値抵抗線と見れていた6月8日高値＠23,178円を少しだが上抜けた。ただ、上ひげを引いた短陽線で「トンカチ」となり、上値が重い印象を残した。

33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、空運（1位）、繊維製品（2位）、銀行（3位）、不動産（4位）、鉄鋼（5位）となった。


1
194
+11
+6.03
2
512
+15
+3.05
3
121
+3
+2.86
4
1,211
+31
+2.67
5
282
+7
+2.63
6
207
+5
+2.56
7
866
+21
+2.47
8
437
+10
+2.41
9
793
+19
+2.39
10
1,882
+43
+2.34


先週金曜日の米国株式相場は上げた（DJIA +190.60 @27,930.33, NASDAQ +46.85 @11,311.80）。ドル円為替レートは105円台後半の先週末比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。騰落レシオは94.25%。東証1部の売買代金は1兆5397億円。

TOPIX +3 @1,607
日経平均 +65円 @22,986円

中国のテンセントの対話アプリであるウィーチャットを巡り、中国国内で米企業がウィーチャットを使用し続けることを米政権が認めそうであると報道された。これを受けて、米中対立を巡る過度な警戒感がやや後退し、ハンセン指数をはじめとするアジア株が上げた。ただ、新型コロナウィルスによる景気減速懸念は根強く、日本株は高安まちまちとなった。

日経平均の日足チャートを見ると、上向きからほぼ水平に転じつつある10日移動平均線に上から接しながら滑るように動いている。7月15日高値＠22,965円が下値支持線として意識されている。企業業績の谷底は既に通り過ぎたが、時折飛び出してくる悪材料が株式相場を下へ引っ張ることは十分ありうる。それでも、新型コロナウィルスの感染拡大という世紀の悪材料も徐々に消化されて行き、材料として飽きられ、そう遠くない将来に株価があまり反応しなくなるはずだ。その時には別の大きな株価材料が出て来て、株価はその材料により大きく反応するようになる。

33業種中16業種が上げた。上昇率トップ5は、その他製品（1位）、機械（2位）、小売り（3位）、金属製品（4位）、化学（5位）となった。

1
3,339
+96
+2.97
2
1,839
+15
+0.80
3
1,284
+9
+0.73
4
960
+6
+0.60
5
1,917
+10
+0.51
6
1,411
+7
+0.48
7
3,421
+15
+0.45
8
4,400
+18
+0.41
9
906
+4
+0.40
10
497
+2
+0.39

昨日の米国株式相場は小幅反発した（DJIA +46.85 @27,739.73, NASDAQ +118.49 @11,264.95）。ドル円為替レートは105円台後半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,330に対して、下落銘柄数は718となった。騰落レシオは100.45%。東証1部の売買代金は1兆6777億円。

TOPIX +5 @1,604
日経平均 +40 @22,920円

米国株高を受けて日本株全般は買い優勢で始まったが、米中対立激化への懸念もあり、上値は重かった。際立った動きと言えば、鉄鋼株の上昇である。電炉大手の東京製鉄が10年ぶりに中国へ鉄鋼を輸出すると報道されたことが材料である。対照的に半導体関連や電子部品が米中対立（対ファーウェイの経済制裁）への警戒感から売り優勢となった。

日経平均の日足チャートを見ると、2日連続で上ひげ付きの短陰線となり、上向きの10日移動平均線に接しながら滑るように動いている。7月15日高値＠22,965円辺りが直近の下値支持線として意識される。

33業種中26業種が上げた。上昇率トップ5は、その他製品（1位）、空運（2位）、鉄鋼（3位）、ゴム製品（4位）、精密機器（5位）となった。

1
3,243
+53
+1.67
2
185
+3
+1.44
3
278
+4
+1.40
4
2,464
+32
+1.33
5
8,261
+91
+1.11
6
1,190
+13
+1.07
7
1,021
+9
+0.93
8
2,264
+17
+0.74
9
1,405
+9
+0.61
10
569
+3
+0.61

昨日の米国株式相場は小幅下げた（DJIA -85.19 @27,692.88, NASDAQ -64.38 @11,146.46）。ドル円為替レートは106円台前半の前半比円安方向水準での動きだった。本日の日本株全般は下げた。東証1部では、上昇銘柄数が444に対して、下落銘柄数は1,633となった。騰落レシオは96.47%。東証1部の売買代金は1兆7748億円。

TOPIX -15 @1,599
日経平均 -230円 @22,881円

FRBが公表した7月開催のFOMC議事録要旨を読んで、マーケットはFRBは追加の金融緩和には前向きではないと解釈した。これにより米国株式相場は下げた。この流れを受けて本日の日本株は売り優勢となった。日銀によるETF買いは今日はなさそうだと見るや否や、先物で売りが優勢となり日経平均は下げ幅を拡大した。今日は半導体や電子部品銘柄の下げが目立った。アジア株全般も下げた。

日経平均の日足チャートを見ると、6月8日の戻り高値＠23,178円辺りが上値抵抗線となって株価の頭を抑え、8月14日の戻り高値からじわじわと下げてきて、上向きの10日移動平均線に接するまで調整している。7月15日高値＠22,965円が当面の下値支持線として意識される。さらに続落すると25日および60日移動平均線が下値支持線として意識されるが、もしこれら2つの移動平均線も割り込むようなら、ダブルトップ形成も想定しなくてはいけない。

33業種中30業種が下げた。下落率トップ5は、電気機器（1位）、不動産（2位）、金属製品（3位）、輸送用機器（4位）、精密機器（5位）となった。

24
565
-6
-1.02
25
4,371
-47
-1.07
26
456
-5
-1.15
27
902
-11
-1.22
28
494
-6
-1.22
29
8,170
-102
-1.23
30
2,453
-31
-1.25
31
954
-14
-1.44
32
1,177
-20
-1.70
33
2,586
-47
-1.80


昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA -66.84 @27,778.07, NASDAQ +81.11 @11,210.84）。ドル円為替レートは105円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方ががやや多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,115に対して、下落銘柄数は954となった。騰落レシオは108.53%。東証1部の売買代金は1兆6966億円。

TOPIX +3 @1,614
日経平均 +60円 @23,111円

米国株式相場は高安まちまちだったため材料難で日本株は低調な売買だった。ザラバ中に米国株の先物相場が小幅高となったことが本日の日本株相場を支えた。

８月は米国国債の償還時期が集中している。そのため日本の機関投資家が償還されて戻ってきたドルを売り円を買うため円高になり易いとされている。また、日本の輸出企業も８月のお盆休みを前に輸出で稼いだドルを売り、円を買うため円高になり易い。ただ、足元のドル安・円高は、米国での追加経済政策の協議が難航しているため、法案成立が９月にずれ込むとの危惧から「円が強いのではなく、ドルが弱い」との見方が主流である。ということは、９月に追加経済政策が実際に発動さるとドル高・円安方向へ円相場は動くと見ておく。

2020年度第一四半期決算の発表が一巡した。売上高が前年同期比19.2%減、当期純利益が55.1%減と大幅な減収減益となった。決算の開示が進むに連れて事前に身構えていたほど悪くないことが分かってきた。最終的には56.4%の銘柄が事前予想を上回ったのだ。これにより、第1四半期が業績の大底だったという認識が高まってきた。つまり、大底は過ぎたということである。

日経平均の日足チャートを見ると、株価サイクル3（着実な上昇局面）は変わらず、6月8日の戻り高値＠23,178円が上値抵抗線として上がろうとする株価の頭を抑えている。新型コロナウィルスの感染拡大さえ制御できれば経済活動は回復するのは目に見えているため、下げても浅い押しに留まるだろう。そうこうしている内に強い買い材料が飛び出して来て、上放れするのではないか。

33業種中22業種が上げた。上昇率トップ5は、不動産（1位）、その他金融（2位）、空運（3位）、ゴム製品（4位）、陸運（5位）となった。

1
1,198
+23
+1.95
2
571
+9
+1.61
3
179
+2
+1.39
4
2,445
+29
+1.21
5
1,849
+19
+1.05
6
273
+3
+1.03
7
4,418
+43
+0.98
8
330
+3
+0.81
9
1,274
+9
+0.68
10
848
+5
+0.63





昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA -86.11 @27,844.91, NASDAQ +110.43 @11,129.73）。ドル円為替レートは105円台後半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄数の方がやや多かった。東証1部では、上昇銘柄数が959に対して、下落銘柄数は1,124となった。騰落レシオは100.95%。東証1部の売買代金は1兆7717億円。

TOPIX +1 @1,611
日経平均 -46円 @23,051円

米国は中国ファーウエイに対する事実上の禁輸措置を強化すると発表した。米中対立の激化を懸念して売りがやや優勢となったが薄商いで、下値は底堅い動きだった。

日経平均の日足チャートを見ると、下から順番に上向きの60日移動平均線、上向きの25日移動平均線、そして上向きの10日移動平均線が走っており、株価はその上で推移している。株価サイクル3（着実な上昇局面）である。しかし、6月8日の戻り高値＠23,178円辺りの抵抗線で頭を抑えられている。

33業種中17業種が上げた。上昇率トップ5は、その他製品（1位）、小売り（2位）、食料品（3位）、建設（4位）、サービス（5位）となった。

1
3,191
+46
+1.48
2
1,266
+11
+0.86
3
1,622
+12
+0.76
4
1,012
+6
+0.64
5
2,255
+14
+0.64
6
1,921
+11
+0.55
7
1,600
+6
+0.40
8
435
+2
+0.35
9
4,376
+15
+0.34
10
1,408
+5
+0.34


先週金曜日の米国株式相場は高安まちまちだった（DJIA +34.30 @27,931.02, NASDAQ -23.20 @11,019.30）。ドル円為替レートは106円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が635に対して、下落銘柄数は1,452となった。騰落レシオは98.16%。東証1部の売買代金は1兆5014億円。

TOPIX -14 @1,610
日経平均 -193円 @23,097円

2020年4〜6月期の日本の実質GDP速報値は前年比年率27.8%減となり、戦後最大の落ち込みを記録した。個人消費の減少幅が事前の市場予想よりも大きかったため、景気回復が想定よりも遅れるとの懸念が高まったため、本日の日本株全般は売り優勢となり、日経平均先物主導で下げた。しかし、米株価指数先物や主要なアジアの株価指数は堅調に推移したため、下値は限定的だった。

日経平均の日足チャートを見ると、6月8日高値＠23,178円辺りが上値抵抗線として株価の頭を抑える形となっている。このまま暫くまた横ばいが続くのか、上に放れるのか、これから出てくる材料次第だ。しかし、敢えてチャートの形だけで判断すると、10日、25日、60日のすべての移動平均線が上向きであり、且つ、株価がその上で推移しているため、上に放れるのではないか？

33業種中31業種が下げた。下落率トップ5は、精密機器（1位）、サービス（2位）、陸運（3位）、医薬品（4位）、その他金融（5位）となった。

24
499
-5
-1.08
25
917
-10
-1.11
26
971
-11
-1.13
27
1,910
-24
-1.22
28
1,610
-20
-1.23
29
563
-7
-1.26
30
3,404
-46
-1.33
31
1,824
-26
-1.39
32
2,241
-33
-1.46
33
8,328
-152
-1.79

昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA -80.12 @27,896.72, NASDAQ +30.26 @11,042.50）。ドル円為替レートは106円台後半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方がが多かった。東証1部では、上昇銘柄数が818に対して、下落銘柄数は1,276となった。騰落レシオは96.51%。東証1部の売買代金は2兆270億円。

TOPIX -1 @1,623
日経平均 +40円 @23,289円

昨日、日経平均は心理的節目である23,000円台を回復したこともあり、また新たな材料の不足もあり、本日は売り買いが拮抗した。世界の主要国は政府による大規模財政出動とともに中央銀行は引き続き対規模金融緩和を継続してマーケットに過剰流動性を供給することはほぼ間違いない。並行して新型コロナウイルスのワクチン開発も急ピッチで進んでいる。これらの事実を背景に株価は強力に下支えされている。日本株の場合は、これに日銀のETF買いが加わる。

それでも短期的にこれ以上高くなると警戒感が強まる。現在の予想EPSは1,062円、株主資本コストを8%と仮定しよう。定率成長モデル（P=EPS/(r-g)）で計算すると、現在の日経平均株価は3.5%くらいの長期的な成長を織り込んでいることになる。これはちょっと楽観的すぎる見積もりだろう。しかし、この予想EPSがコロナ前のように1,700円くらいまで戻ると成長率がゼロでも21,250円の株価が正当化される。

日経平均の日足チャートを見ると、6月8日の戻り高値＠23,178円をわずかだが超えている。このまま下げずに横ばいを続けているうちに何かのきっかけでさらに上放れするシナリオを想定している。しかし、短期的には目標達成感により上値は重くなると見ている。

33業種中21業種が下げた。下落率トップ5は、不動産（1位）、鉱業（2位）、輸送用機器（3位）、建設（4位）、銀行（5位）となった。

24
2,450
-13
-0.53
25
275
-2
-0.58
26
1,850
-12
-0.65
27
437
-3
-0.65
28
796
-5
-0.67
29
121
-1
-0.86
30
1,012
-10
-0.98
31
2,495
-31
-1.23
32
200
-3
-1.63
33
1,180
-23
-1.92


優利加塾生でまだSlackへの移行手続きを済ませていない人は以下の2つを書いて私宛にメールで連絡をください。明日から始まるオンラインでの「第57期売買ルール構築勉強会」への参加手続きの案内もしています。

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57期：2020年8月15日（土）、16日（日）、22日（土）、23日（日）

 

（土曜日）　午後1時から午後6時まで

（日曜日）　午前9時から午後2時半まで

 

場所：　オンライン（参加予定者は開始時間5分前にはパソコンの前で待機していてください）：　詳細は優利加塾Slackにて案内済み

 

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株式投資・トレードには絶対に理解・習得しなければならない、結果に重大な影響を与えるごくわずかな種類の知識・スキルである”Vital Few X”と、知っていても知らなくても結果には大して影響を与えないその他多くの数の知識・スキルである”Trivial Many”があります。勿論、本勉強会では”Vital Few X”、特に「相場の定石」に焦点を当てて学びます。

 

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（１）株式投資・トレード初級者から中級者が対象で、売買ルールの重要性に気づいてはいるものの、何をどのように考えて構築すればよいかわからずもがいている人。
（２）チャートの読み方が分からない人。建玉操作を具体的に学びたい人。相場技術を学びたい人。
（３）相場の定石を学びたい人。
（４）老後に不足するであろう年金の足りない分くらいは自力で株式投資・トレードで着実に稼ぎたい人。

（５）生涯、必要なお金に困らない生活をしたい人。但し、短期間で大儲けしたい人には不向きです。また、自分の失敗を他人に責任転嫁するタイプの人も向上心が欠如しているため不向きです。

 

【勉強会終了後、何ができるようになるか】：　

 

株式トレードの体系的定石が理解できるようになるので、チャートが一通り読めるようになる。さらに、それと連動させて建玉操作をどうすればよいかを理解できる。上げ相場では買い目線で押し目を狙い、下げ相場では売り目線で戻りを狙う。適切に指導されれば、チャート・リーディングの定石をマスターすることは、それほど難しくない。基本的に、トレンドライン、フォーメーション、移動平均線の傾きの変化、支持線、抵抗線、出来高の変化、移動平均線からの乖離率、ローソク足の組み合わせだけでも十分読める。さらに、どこに期待値が高い仕掛けポイントがあるのか具体的に分かるので、どこで仕掛けどのように手仕舞いしたらよいか、或はロスカットすべきかの見通しが立つようになる。

 

年間リターンの期待値を上げるには、無駄な売買を極力排除することである。そのためには期待値が高い仕掛けポイントでだけ仕掛ける自己規律を持つことが重要である。ただし、頭で理解できても必ずしも行動に移せるわけではない。技能・技術は「暗黙知」であり、繰り返し何度も何度も実体験して初めて習得できる。その技能の高め方と練習法も学ぶ。読書や座学で習得できるのは「顕在知」である「知識」のみであり、頭で理解したというレベルに過ぎない。「知識」だけでは実戦は満足に戦えない。恐怖や欲望に振り回され、買うべきところで怖くて買えず、売るべきところで欲望が大きすぎて売れないからである。

 

他方、過去から現在までのチャートと現在わかっているあらゆる情報に基づき株価の将来を予測しても、遠くなるほどほぼ確実にその将来予測は外れるが、それが当たり前と思えるようになってくる。株価は今現在わかっていない未来に湧きおこってくる株価材料に反応して動くものだからである。遠い未来までの将来予測に賭けて儲けようとしても期待値はほぼゼロとなり、それだけで儲け続けることは非常に難しいことを理解できる。何が足りないか？投資・トレードにはタイミングが重要である。そのタイミングの善し悪しを判断する技術がチャート・リーディングである。しかし、どんなに注意深くチャートを読んでも、事前の予想・イメージと現実の株価の動きにはずれが起こる。将来予測と現実の株価推移のずれを調整する、或は逆にずれを活用してピンチをチャンスに変えることさえできるのが建玉操作である。この建玉操作の技能を一旦習得すると、上げ相場でも下げ相場でもトレンドさえ発生すれば利益を出せる自信が湧いてくる。

昨日の米国株式相場は大幅反発した（DJIA +289.93 @27,976.84, NASDAQ +229.42 @11,012.24）。ドル円為替レートは106円台後半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,478に対して、下落銘柄数は615となった。騰落レシオは96.44%。東証1部の売買代金は2兆5583億円。

TOPIX +19 @1,624
日経平均 +406円 @23,250円

トランプ米大統領がバイオ製薬のモデルナから1億回分の新型コロナウイルスのワクチンを購入すると発表したことで経済正常化への期待が高まり、米国株式相場は大幅高となった。この流れを引き継いで、本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。また、円相場が1ドル＝106円台後半と円安傾向で動いたことも株価を押し上げた。日経平均が23,000円を超えたことでコール・オプションの売り手が買い手の行使（＝コール・オプションの売り手は行使価格で日経平均先物を売る義務がある）に備えて急いで日経平均先物を買ってデルタ・ニュートラルにしたはずである。この先物買いも日経平均を押し上げと見られる。米国株式市場でナスダックが大きく上昇したが、ハイテク株が上がったからで、東証でもハイテク株が上がった。

日経平均の日足チャートを見ると、上放れして、上値抵抗線として意識されていた6月8日高値＠23,178円をわずかだが超えてきた。このままさらに上に続伸すると1月17日の高値＠24,115円を目指す動きが視野に入ってくる。新型コロナウイルスのワクチン開発と普及速度次第だろう。

33業種中27業種が上げた。上昇率トップ５は、精密機器（1位）、電気機器（2位）、医薬品（3位）、サービス（4位）、その他製品（5位）となった。

1
8,415
+263
+3.22
2
2,669
+47
+1.80
3
3,422
+55
+1.64
4
2,255
+34
+1.54
5
3,157
+47
+1.51
6
4,392
+64
+1.47
7
928
+13
+1.42
8
980
+14
+1.41
9
1,864
+24
+1.31
10
1,606
+19
+1.20


昨日の米国株式相場は反落した（DJIA -104.53 @27,686.91, NASDAQ -185.54 @10,782.82）。ドル円為替レートは106円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,641に対して、下落銘柄数は472となった。騰落レシオは99.34%。東証1部の売買代金は2兆5602億円。

TOPIX +20 @1,606
日経平均 +94 @22,844円

米国株式相場は小幅反落したが、日本株全般は続伸した。円相場が円安方向に動き、鉄鋼、機械などの輸出関連且つ景気敏感株を中心に買われた。長期金利の上昇を受けて、金融株も買われた。ただ、上値は重かった。米国の追加経済対策がどう具体化するか次第だろう。

8月に入り、2月以来それまでは成長を期待されて買われて来たグロース株が大きく売られ、反対にそれまで無視されてきたバリュー株が買われ始めたことにマーケットの注目が集まっている。背景には米長期金利が下げ止まりから上昇へ転じたことがある。https://jp.tradingview.com/symbols/TVC-US10Y/
株価は理論的には将来、企業が遠い将来まで稼ぎ出すと期待されるフリーキャッシュフローの現在価値の総和で決まる。この時、現在価値に割り引くための割引率の核となるものが長期金利である。長期金利が高くなるほど割引率が大きくなり、割り算の分母が大きくなるのでその商は小さくなり、理論株価が小さくなる。遠い将来のキャッシュフローの方が近い将来のキャッシュフローよりもより大きなディスカウントとなる。成長株は将来のキャッシュフローがどんどん大きくなるはずなので、成長した後の遠い将来のより大きなキャッシュフローがより大きくディスカウントされるので理論株価は大きく下がることになる。では、バリュー株はなぜ上がっているのだろうか？それは今年の４〜6月期が業績の底になるとういコンセンサスが形成されているからだ。つまり、下げるところまで下げ切ったから後は上がるしかないという見方である。下げるグロース株と上がるバリュー株の動きがいつまで続くかは、長期金利の動向と業績見通し次第だろう。

日経平均の日足チャートを見ると、25日移動平均線も10日移動平均線もやや上向きになりつつあり、株価はその上で推移している。大きな悪材料でも飛び出してこなければ、徐々に上方向へ動きそうである。

33業種中32業種が上げた。上昇率トップ5は、鉄鋼（1位）、石油・石炭（2位）、電気・ガス（3位）、ゴム製品（4位）、機械（5位）となった。

1
281
+9
+3.16
2
892
+26
+3.03
3
367
+9
+2.64
4
2,446
+49
+2.03
5
1,840
+36
+2.01
6
121
+2
+2.00
7
1,921
+37
+1.97
8
1,842
+35
+1.96
9
464
+9
+1.93
10
438
+8
+1.8



昨日の米国株式相場はNYダウ平均は大幅高となった（DJIA +357.96 @27,791.44, NASDAQ -42.62 @10,968.36）。ドル円為替レートは106円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,810に対して、下落銘柄数は330となった。騰落レシオは97.12%。東証1部の売買代金は2兆7430億円。

TOPIX +39 @1,586
日経平均 +420円 @22,750円

トランプ米大統領が8月8日、失業給付の上乗せなどを盛り込んだ追加の新型コロナウイルス対策の大統領令を発令した。この米国の財政出動を好感して米ダウ工業株30種平均は浄書した。円相場も円安方向に動き、さらに香港ハンセンが大幅高となった。これらを受けて、鉄鋼、輸送用機器、空運など今まで売られてきた銘柄を中心で買いが優勢となった。また、国内主力企業の4~6月期決算が事前に想定されていたほど悪くないという見方が出てきたことも株式相場を下支えした。

日経平均の日足チャートを見ると、横向きの10日移動平均線および25日移動平均線の上に再浮上した。しかし、まだ横向きの25日移動平均線を跨いだ保ち合いレンジ内の上下動である。それでも、世界中で新型コロナウイルスのワクチン開発も加速が付いてきたので、早晩上方向に放れるのではないか。

33業種中31業種が上げた。上昇率トップ5は、不動産（1位）、鉄鋼（2位）、銀行（3位）、空運（4位）、輸送用機器（5位）となった。

1
1,196
+82
+7.32
2
272
+14
+5.28
3
118
+5
+4.75
4
179
+8
+4.55
5
2,475
+107
+4.51
6
1,807
+76
+4.42
7
999
+39
+4.08
8
803
+31
+4.07
9
2,397
+93
+4.05
10
953
+36
+3.88


昨日の米国株式相場はさらに続伸した（DJIA +185.46 @27,386.98, NASDAQ +109,67 @11,108.07）。ドル円為替レートは105円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方がやや多かった。東証1部では、上昇銘柄数が908に対して、下落銘柄数は1,183となった。騰落レシオは89.77%。東証1部の売買代金は2兆2781億円。

TOPIX -3 @1,547
日経平均 -88円 @22,330円

米国株式相場は続伸に次ぐ続伸でますます高くなっている。ナスダックは史上最高値を更新した。しかし、米トランプ政権が中国のIT企業に対する規制を強化していることで、香港ハンセン指数が下げ、日本株も連れ安した。また、日本は3連休を控えていることも買い控えの要因である。トランプ米大統領は中国の動画アプリTikTokに関わる取引を45日後に禁じる大統領令に署名した。さらに、テンセントが手掛けるウィーチャットも禁じると表明した。

日経平均の日足チャートを見ると、横向きで収斂している10日移動平均線と25日移動平均線のやや下に株価は沈み込んだままだが、本日は短陰線で下ひげを引いており、急落するような兆候はまだ見えない。但し、外部環境は悪いままであり、大きく上昇する気配もない。

33業種中19業種が下げた。下落率トップ5は、非鉄金属（1位）、金属製品（2位）、化学（3位）、水産・農林（4位）、鉄鋼（5位）となった。

24
960
-7
-0.68
25
1,565
-11
-0.70
26
542
-4
-0.71
27
2,543
-19
-0.73
28