優利加の徒然相場日記

株式相場および人生について徒然に書いています。株式トレード＆投資において重要なことは次の3つの要因がうまくかみ合って連動することです。 相場の考え方：株価の原理・原則（�ヽ�価はどのように決まるのか、��株価は何故動くのか、�３�価はどのように動くのか）を理解し、さらに、相場にも人生にも、自分がコントロールできるものとコントロール出来ないものの2つしかないことを理解する 相場の見方：相場観測法 相場のやり方：建て玉法

米国株式は大きく続落した（DJIA -205.99 @25,080.50, NASDAQ -64.48 @7,136.39）。ドル円為替レートは113円台半ばの前日比円高水準での動きとなった。本日の日本株全般は上げる銘柄がやや多かった。東証１部では、上昇銘柄数が1,111に対して、下落銘柄数は911となった。騰落レシオは89.61%。東証１部の売買代金は2兆3406億円。

TOPIX -2 @1,639
日経平均 -43円 @21,804円

米国株安と円高方向へ動いた円相場を受けて、TOPIXも日経平均も下げて始まったが、すぐに切り返し始めて陽線で終えた。アジア株が高くなり日本株を下支えした。アップル株の下げは続いており、スマホの販売が鈍化するとの警戒感が高まり、TDKや太陽誘電などのアップル関連株が売られた。米国の長期金利が低下する一方、金融規制緩和の期待が後退して、金融株が下落した。これを受けて、日本でもメガバンク株や保険株が下げた。

外国人投資家は年初以来10月までに日本株を約1兆7000億円売り越しているため、さらに売り増すとしてもその余地は小さいと見られる。裁定買い残や信用買い残の低水準なため、潜在的売り圧力はそれほぼ大きくない。https://karauri.net/saitei/
https://www.traders.co.jp/margin/transition/transition.asp
需給面からは当面の底打ちはそう遠くないと考えられる。今月末のG20首脳会議に向けて米中貿易摩擦の緩和が進みそうだという期待が高まれば相場は急反発するかもしれない。ただし、突発的な悪材料はいつどこから飛び出してくるかは分からないが。

33業種中17業種が下げた。下落率トップ5は、銀行（１位）、保険(２位)、パルプ・紙(３位)、証券（４位）、海運(５位)となった。

24
2,754
-16
-0.56
25
5,941
-35
-0.58
26
3,059
-25
-0.80
27
1,538
-14
-0.89
28
635
-6
-0.89
29
269
-3
-0.96
30
380
-5
-1.25
31
572
-7
-1.28
32
1,028
-21
-1.98
33
172
-4
-2.07


米国株式相場は続落した（DJIA -100.69 @25,286.49, NASDAQ +0.01 @7,200.87）。ドル円為替レートは113円台後半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証１部では、上昇銘柄数が756に対して、下落銘柄数は1,292となった。騰落レシオは82.24%。東証１部の売買代金は2兆4905億円。

TOPIX +3 @1,641
日経平均 +36円 @21,846円

米国株は続落したが、日本株は昨日大きく下げていたので、本日は押し目狙いの買いが優勢となった。自然災害の影響で7〜９月期のGDP速報値は実質で前期比0.3%減だった。しかし、ほぼ事前予想されていた通りの数値だったことで市場への影響は限定的だった。午前11時に発表された11月の中国の小売売上高が伸び悩み、中国景気の減速懸念が高まり、一時日本株も下げたがその後切り返した。その結果、日経平均は十字線となった。昨日は「たくり線」で今日は「十字線」が続き、株式相場は下げ渋っており、下には行きたくないというサインを出している。昨日大きく売られて電子部品株（TDKや日東電工など）は買い戻しの動きが優勢となった。

33業種中17業種が下げた。下落率トップ５は、石炭・石油（１位）、鉱業(２位)、サービス(３位)、小売（４位）、パルプ・紙（5位）となった。

24
615
-3
-0.41
25
1,049
-5
-0.43
26
3,084
-21
-0.68
27
1,534
-11
-0.73
28
1,404
-12
-0.84
29
579
-5
-0.87
30
1,342
-13
-0.93
31
2,020
-23
-1.14
32
344
-7
-1.86
33
1,552
-37
-2.34





昨日の米国株式相場は大幅下落した（DJIA -602.12 @25,387.18, NASDAQ -206.03 @7,200.87）。ドル円為替レートは113円台後半の前日比やや円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げた。東証１部では、上昇銘柄数が230に対して、下落銘柄数は1,846となった。騰落レシオは84.79%。東証１部の売買高は2兆8253億円。

TOPIX -34 @1,638
日経平均 -459円 @21,811円

米国株式相場の大幅安を受けて、TOPIXも日経平均も大きく下げた。前場では日経平均は800円近く下げる場面もあった。

米アップルに部品を供給する企業が「大口顧客から出荷を大幅に減らすように要請を受けた」と説明し、業績見通しを下げた。この大口顧客とはアップルに違いないと市場は読んだ。iPhoneの販売減速懸念が高まり、アップル株が急落した。これを受けて、東京市場でもTDKや村田製作所など、アップルに部品を供給する電子部品株が軒並み大幅安となった。さらに、10月の工作機械受注額が23ヶ月ぶりに前年同期比で減少し、SMCやオークマなど機械株も売られた。しかし、日銀によるETF買いの観測が浮上して下げ止まり、上海株も持ち直し、円高方向への動きも止まると、後場の日経平均は下げ幅を縮小する動きになった。結局、日経平均は長い下ひげを引いた単陰線で終え、「たくり線」となった。

「アップル・ショック」は比較的短期間で消化されるだろう。より長引きそうな問題は米中貿易摩擦が原因となる中国景気の減速だろう。さらに、新興国の景気鈍化、イタリヤ財政を巡る問題、下げ止まらない原油価格など、株価を下押しする材料に事欠かない。人々の心理が不安になればなるほど、相場は下がるが、冷静な投資家にはそれが大きなチャンスとなる。ピンチはチャンスである。

33業種すべてが下げた。下落率トップ5は、保険（１位）、建設(２位)、鉱業(３位)、鉄鋼（4位）、石油・石炭（5位）となった。

24
1,545
-35
-2.24
25
640
-15
-2.33
26
2,730
-67
-2.38
27
1,110
-28
-2.45
28
2,215
-60
-2.63
29
1,589
-44
-2.67
30
500
-15
-2.83
31
351
-11
-3.01
32
1,162
-38
-3.13
33
1,054
-36
-3.3




先週金曜日の米国株式相場は大きく下げた（DJIA -201.92 @25,989.30, NASDAQ -123.98 @7,406.90）。ドル円為替レートは114円台前半の前日比円安水準での動きとなった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方が多くなった。東証１部では、上昇銘柄数が887に対して、下落銘柄数は1,142となった。騰落レシオは84.92％。東証１部の売買代金は2兆1529億円。

TOPIX -1 @1,672
日経平均 -20円 @22,270円

米国株式相場は大きく下げたが、6営業ぶりに上海株が下げ止まり、円相場が円安方向へ振れたことなどを受けて、TOPIXも日経平均も小幅安となった。ファナックや安川電機などの中国関連株は上げたが、TDKや村田製作所などスマホ向けに部品を供給する電子部品株が軒並み売られた。

日経平均の日足チャートを見ると、先週金曜日の陰線の終値と本日の陽線の終値がほぼ同じとなる「出会い線」となっており、金曜日の下げの勢いを本日はほぼ止めたと言える。株価は上向きの10日移動平均線の上にあり、「時の利」は買いである。ただ、25日移動平均線はまだ下向きのままであり、目先は不安定ではある。

中国汽車鉱業協会の発表によれば、中国の新車販売台数は9月、10月と続けて2桁の減少となった。世界第２位の経済大国である中国の景気減速の新たな兆候である。今日のところはファナックや安川電機など中国関連とされる銘柄は上げたが、向かい風が吹いていると見ておいた方が良さそうである。





結果には必ずその過程と原因がある。株式投資・トレードでは大多数の人が損をする。理由は株価がかなり高くなったときにもっと上がると勝手に思い込んで買うから、または、もうこれ以上上がらないと勝手に決めつけて空売りするからである。或いは、株価がかなり下がったときにもうこれ以上下がらないと勝手に決めつけて買うからである。すべての場合に共通している誤りは「売り」と「買い」を単純に間違えただけの話である。「売り」と「買い」を間違えないようにするためには、或いは少なくするためには、チャート・リーディングのスキルを高めるだけでは十分ではない。常に株式相場全体とその銘柄の動きの背景を理解しておくことも重要である。さらに、仕掛ける銘柄をいくつか分散し、且つ、それらを一度に仕掛けるのではなく、分割売買するしかない。株価は理由もなく動くわけではない。その方向に動くそれなりの理由があって動く。その理由が一時的なものでない場合、その方向のトレンドが続き、やがて大波となる。トレンドの初動では、その原因はごく一部の人にしか分からないが、その原因がより多くの人に知れ渡るようになると動きが速くなってくる。それでやっと新聞やSNSで記事になり、出来高がそれまでと比べ物にならないほど急増する。ここでようやく一番鈍い人たちにも知れ渡るようになる。もし、株価の動きを読み間違えて「売り」と「買い」を間違えたらどうするか。ロスカットするか、反対玉を建てて、株価の動きに対する感応度（＝デルタ）をゼロにして一呼吸おくことである。株式トレードとは、簡単に言えば、ポジションのデルタ��をマイナス１（空売り玉のみ）からプラス１（買い玉のみ）までの間で融通無碍に調整しながら相場の波に乗ることである。単純に買って放っておいて儲かることはまぐれであり、ただ運が良かっただけである。再現するのは難しい。ポジションを持ったら、常に相場観測を行う必要がある。相場観測の基本はチャート・リーディングである。森羅万象すべての変化が最終的に株価に反映され、短期、中期、長期のトレンドを形成する。チャート・リーディングには様々な指標があるが、より多くの指標を使えば、相場の読みがそれだけより正確になるわけではない。寧ろ、相反する指示が出て来るので迷いまくり、逆効果となる。移動平均線（10日、25日、60日、250日）、トレンドライン、支持線、抵抗線、幾つかのフォーメーション（ダブルトップ、ダブルボトム、2点天井、2点底など）、出来高の変化、信用残の変化だけで十分である。基本はあくまでチャート・リーディングだが、相場の流れの背景も理解しておく。上げ相場の初期で、金融緩和や大規模減税が実施されているなら、或いは世界景気が拡大しているなら、自信をもって押し目で買える。反対に、下げ相場の初期で、金融引き締めや増税が実施されるなら、或いは世界景気が縮小しているなら、自信をもって戻りを空売りできる。これらの背景を理解するためには、日本経済、世界経済、国際金融に常に意識を向けておく必要がある。


昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA +10.92 @26,191.22, NASDAQ -39.87 @7,530.88 ）。ドル円為替レートは113円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証１部では、上昇銘柄数が1,047に対して、下落銘柄数は971となった。騰落レシオは82.57％。東証１部の売買代金は2兆5967億円。

TOPIX -8 @1,673
日経平均 -237円 @22,250円

東証１部全体で見ると高安はほぼ半々だったが、ウェイトが大きい主力株が下げたためTOPIXも日経平均も下げた。円相場は1ドル＝114円前後まで対ドルでは円安となったが、対新興国通貨に対しては円高・新興国通貨安となっており、自動車など世界各地で事業展開している輸出関連企業の利益を押し下げている例も目立ってきた。ドルの総合的な価値である名目実効レートは33年ぶりの高水準にあり、現状はドル1強であり、円安とういよりもむしろドル高である。新興国通貨安がグローバル展開している輸出企業の業績の足を引っ張りそうであり、対ドルの円相場と株価の連動性が薄れてきた。また、トランプ米大統領は中国との貿易摩擦においてその強硬姿勢を変えることはなさそうである。今日は機械や電気などの輸出関連銘柄の多くが軟調となった。

11月7日までに決算発表した東証１部上場企業908社の経常利益（2018年4〜９月期）の合計は前年同期比12.9％増加したが、上位10社を除くと、残りの企業の合計は1.4％の減少となった。人手不足で人件費は上昇しているため、収益を圧迫しているはずである。これでは株価全体が力強く上げるのは難しい。とはいってもしばらくは反発基調は続くと見ているが。

日経平均は昨日、下向きの25日移動平均線を10月10日以来はじめて回復したが、今日はまた割り込んだ。しかし、10日移動平均線は上向きであり、株価はその上で推移しているので「時の利」は買いでり、短期トレンドは上向きと見ることができる。

33業種中19業種が下げた。下落率トップ5は、石油・石炭（１位）、鉱業(２位)、非鉄金属（3位）、機械（4位）、情報・通信（5位）となった。


24
517
-3
-0.60
25
2,297
-24
-1.02
26
2,705
-30
-1.11
27
2,103
-24
-1.14
28
1,951
-23
-1.15
29
3,358
-41
-1.21
30
1,780
-31
-1.69
31
965
-18
-1.84
32
358
-15
-3.93
33
1,670
-95
-5.39







昨日の米国株式相場は大幅上昇した（DJIA +545.29 @26,180.30, NASDAQ +194.79 @7,570.75）。ドル円為替レートは113円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げた。上昇銘柄数が1,733に対して、下落銘柄数は324となった。騰落レシオは83.75%。東証１部の売買代金は2兆7261億円。

TOPIX +29 @1,681
日経平均 +401円 @22,487円

米中間選挙結果は「ねじれ議会」となったが事前予想通りだったということで、安心感から米国株式相場は大幅高となった。これを好感して、TOPIXも日経平均も大幅高となった。円安方向に振れたドル・円相場も好感されたが、米国の通商政策に対する懸念も根強い。トランプ米大統領は「日本は米国車を輸入せず、仮に輸入する場合でも莫大な税金がかかる」と無知で見当違いな非難をしている。他方、11月末に予定されている米中首脳会談に向け、トランプ大統領が強硬姿勢を緩める可能性はある。それでも米長期金利が上昇していることや、米中貿易摩擦は根本的には解決できないことを考慮すると、日本株がこのまま大きく反発を続けるとあまり期待しない方が良いだろう。米国は確かに景気が良い。しかし、トランプ政権はもともと好景気だったのに大型減税を実施して好景気を先食いしたとも言える。2019年度はその反動で失速する可能性が高い。また、日本の株価も東京オリンピックの時を参考にすれば、オリンピック開催の半年くらい前までにはピークを迎えると見る。ということは、これからの反発局面は最高値を更新して行く反発ではなく、どこかで戻り高値を付けに行く反発ではないだろうか？

日経平均の日足チャートを見ると、11月２日に10日移動平均線を回復し、本日、25日移動平均線も回復した。当面の上値抵抗線は23,000円辺りである。

33業種中32業種が上げた。上昇率トップ5は、石油・石炭（１位）、鉱業(２位)、その他製品(３位)、電気・ガス（4位）、水産・農林（5位）となった。


1
1,765
+106
+6.42
2
373
+21
+5.91
3
2,735
+102
+3.85
4
481
+16
+3.43
5
619
+17
+2.89
6
3,164
+79
+2.58
7
2,127
+51
+2.44
8
1,864
+43
+2.38
9
659
+15
+2.38
10
3,400
+76
+2.30




昨日の米国株式相場は上昇した（DJIA +173.31 @25,635.01, NASDAQ +47.11 @7,375.96）。ドル円為替レートは113円台前半の前日比やや円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄がやや多くなった。東証１部では、上昇銘柄数が939に対して、下落銘柄数は1,095となった。騰落レシオは74.99%。東証１部の売買代金は3兆1154億円。

TOIX -7 @1,652
日経平均 -62円 @22,086円

前場では日経平均は300円近く上昇したが、昼休みに、米国中間選挙にて民主党が下院で過半数を奪還する見通しと報道されると、先物主導で上げ幅を急速に縮めた。上院は与党・共和党、下院は民主党が過半数を握る「ねじれ議会」となる見通しとなったことで、今夜の米国株の反応を見たいという雰囲気が高まり、大引け間際に売りが急増した。ねじれ議会では、大統領権限でできる通商・貿易分野での強硬姿勢が強まる可能性が高く、貿易摩擦がさらに強まれば世界の株価の下押し要因となる。

米国では、不況下ではなく好況下で家計も企業も喜ぶ大型減税が実施されている。しかし、財源の裏付けはないので国債の増発に繋がり、長期金利の上昇を招いている。しかも、FRBの金融政策は緩和政策から徐々に正常化へ動いている。今年２月と同様、10月初旬から始まった今回の世界的株価の下落も米国長期金利の上昇が引き金となった。前回は日柄調整が２ヶ月ほど必要だった。今回も２ヶ月とするならば12月初旬までには底打ちするというシナリオが描けるが、さてどのような展開になるか？

33業種中25業種が下げた。下落率トップ5は、石油・石炭（１位）、鉱業(２位)、保険(３位)、卸売り（４位）、非鉄金属（5位）となった。

24
512
-5
-0.98
25
1,175
-14
-1.14
26
392
-5
-1.30
27
602
-8
-1.35
28
1,113
-16
-1.40
29
973
-14
-1.45
30
1,556
-27
-1.73
31
1,069
-22
-1.99
32
352
-9
-2.39
33
1,658
-70
-4.07






昨日の米ダウ工業株30種平均は反発した（DJIA +190.87 @25,461.70, NASDAQ -28.14 @7,328.85）。ドル円為替レートは113円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証１部では、上昇銘柄数が1,362に対して、下落銘柄数は674となった。騰落レシオは75.77％。東証１部の売買代金は2兆3815億円。

TOPIX +19 @1,659 
日経平均 +249円 @22,148円

米国株高を受けて、幅広い銘柄が買い優勢となり、TOPIXも日経平均も上げた。11月6日投開票の米中間選挙を前に売買代金は少なめだったが、株価指数先物への買いが前場から優勢だった。

共和党が上下両院で過半数を守った場合、個人所得税に対する減税恒久化が期待される。景気はさらに好調となり、米金利は上昇し、それによりドル高となると予想されている。反対に、共和党が上下両院で過半数となった場合、トランプ大統領の弾劾訴求が強まり、資本市場は大きく荒れそうである。

33業種中32業種が上げた。上昇率トップ5は、医薬品（1位）、保険(２位)、卸売り（3位）、石油・石炭（4位）、鉄鋼（5位）となった。


1
3,108
+87
+2.89
2
1,091
+27
+2.54
3
1,583
+37
+2.39
4
1,729
+38
+2.26
5
517
+11
+2.20
6
2,794
+56
+2.04
7
579
+11
+1.99
8
360
+6
+1.69
9
3,284
+52
+1.61
10
1,836
+24
+1.35






先週金曜日の米国株式相場は反落した（DJIA -109.91 @25,270.83, NASDAQ -77.06 @7,356.99）。ドル円為替レートは113円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証１部では、上昇銘柄数が656に対して、下落銘柄数は1,372となった。騰落レシオは73.36％。東証１部の売買代金は2兆6280億円。

TOPIX -18 @1,640
日経平均 -345円 @21,899円

米国株が反落した。トランプ米大統領が中国との貿易交渉の合意に向けた草案を作成するように指示したと報道されたが、米国家経済会議（NEC）のクドロー委員長がこの報道を否定したからだ。米中貿易戦争の早期妥結への期待が後退し、自動車や電子部品などの輸出関連株を中心に売りが優勢となり、日本株全般は大きく反落した。業績拡大が期待されていたファーストリテイリングは失望売りが出て5％近く下げた。この1銘柄だけで日経平均を約100円押し下げた。

33業種中31業種が下げた。下落率トップ5は、石油・石炭（１位）、その他製品(２位)、卸売り(３位)、化学（４位）、その他金融（5位）となった。


24
1,789
-25
-1.40
25
568
-8
-1.40
26
6,051
-86
-1.41
27
1,581
-24
-1.47
28
1,088
-18
-1.66
29
639
-11
-1.68
30
1,937
-37
-1.89
31
1,546
-34
-2.18
32
2,598
-58
-2.19
33
1,690
-43
-2.47








昨日、車を買い替えました。高過ぎず、安過ぎず、大き過ぎず、小さ過ぎずのモデルです。
生憎の雨で濡れています。

昨日まで乗っていた車は今月が最初の車検の予定だったのですが車検を通さず、6500箇所の改良を施してマイナーモデルチェンジした、現時点で一番新しいモデルに買い替えました。フルモデルチェンジはまだ4年くらい先なので、次は、最初の車検は通すつもりです。

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IMG_7466FB


昨日の米国株式相場は大幅続伸した（DJIA +264.98 @25,380.74, NASDAQ +128.16 @7,434.06）。ドル円為替レートは113円前後の前日比円安水準での動きとなった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証１部では、上昇銘柄数が1,495に対して、下落銘柄数は561となった。騰落レシオは77.85％。東証１部の売買代金は3兆5672億円。

TOPIX +27 @1,659
日経平均 +556円 @22,244円

トランプ米大統領が複数の閣僚に中国との貿易摩擦に歯止めをかけるための合意案の作成を指示したとの一部報道を受け、日本や中国を含むアジア株が軒並み大幅高となった。上海総合指数は一3％高、香港ハンセン指数は4％高、韓国総合指数は4％高となった。中国ビジネスの比重が大きい、コマツ、日立建機、ファナックなどが大幅高となった。日経平均のチャートを見ると9月7日安値＠22,173円を終値で上抜けしてきた。10月3日以来はじめて10日移動平均線を終値で回復した。今日のところは期待先行で大きく買われたが、米中間では安全保障も含めて幅広い分野で対立を深めており、貿易分野だけそう簡単に合意に達することは難しいのではないだろうか？

33業種中25業種が上げた。上昇率トップ5は、機械（１位）、海運(２位)、ガラス・土石(３位)、情報・通信（4位）、鉄鋼（5位）となった。

1
1,815
+73
+4.21
2
277
+11
+4.19
3
1,107
+42
+3.97
4
3,319
+115
+3.59
5
510
+17
+3.51
6
983
+33
+3.47
7
1,733
+47
+2.82
8
1,974
+53
+2.75
9
2,322
+62
+2.73
10
3,049
+78
+2.6





昨日の米国株式相場は続伸した（DJIA +241.12 +25,115.76, NASDAQ +144.25 @7,305.90）。ドル円為替レートは112円台後半の前日比円高水準での動きとなった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方が多かった。東証１部では、上昇銘柄数が937に対して、下落銘柄数は1,108となった。騰落レシオは70.97％。東証１部の売買代金は3兆2704億円。

TOPIX -14 @1,632
日経平均 -233円 @21,688円

米国株式相場は大きく続伸したが、NTTドコモが料金引き下げを発表したことから競争激化を懸念して携帯大手3社の株が軒並み大きく売られた。この3社だけで日経平均を180円強押し下げた。また、日経平均はこの2日で770円ほど反発したので、短期筋の戻り待ちの売りが多く出た。月末を過ぎ、年金基金など機関投資家のリバランスのための買いが一巡して大きな買い需要が引っ込んだため、売りが優勢となった。日経平均は10月27日に空けた窓を昨日埋めたが、今日は反落した。

10月は「魔が住む月」と言われ、株価が下がることがよくある。日経平均は10月に2,199円（9.1％）下落した。過去30年間で、日経平均が9％以上下げた月は先例として24回あり、その翌月は平均して1.2％下げた。つまり、急落した翌月も下げやすいということである。少し反発すると、すぐに戻り売りが出てくるので、ダブルボトムや2点底を探りに行くからだろう。日柄調整に１〜２ヶ月はかかるのではないだろうか？

中国製造業購買担当者景気指数（PMI）は50.1となり、前月比0.1ポイント上げたが、景気判断の分水嶺である50前後である。いつ50を割り込んでも不思議ではない水準である。

33業種中20業種が下げた。下落率トップ5は、情報・通信（１位）、金属製品(２位)、石油・石炭（3位）、医薬品（４位）、パルプ・紙（5位）となった。

24
1,554
-15
-0.99
25
2,171
-24
-1.11
26
266
-3
-1.16
27
387
-5
-1.19
28
314
-5
-1.65
29
605
-12
-1.94
30
2,971
-72
-2.35
31
1,686
-51
-2.93
32
1,111
-35
-3.09
33
3,204
-288
-8.26




昨日の米国株式相場は大幅反発した（DJIA +431.72 @24,874.64, NASDAQ +111.36 @7,161.65）。ドル円為替レートは113円台前半の前日比円安水準での動きとなった。本日の日本株全般は上げた。東証１部では、上昇銘柄数が1,654に対して、下落銘柄数は419となった。騰落レシオは71.80％。東証１部の売買代金は3兆4851億円。

TOPIX +35 @1,646
日経平均 +463円 @21,920円

米国株の大幅反発、円相場の円安・ドル高、そしてソニーやホンダなどの2019年3月期業績見通しの上昇修正などを受けて、TOPIXも日経平均も大きく上げた。海外投資家からこれまで売っていた株価指数先物の買い戻しが入った。また、今日は月末なので、昨日に続きGPIFをはじめとする国内外の年金基金や投資信託などが安くなった株を買い増して、予め決められた比率に資産をリバランスする操作をしたと見られ、これも株価上昇圧力となった。

日経平均の日足チャートを見ると、昨日形成した底値圏での「包み線」を明確に上抜けした。これで下げ止まったと仮判断できる。ただ、このまま上げ続けることはまずなく、ある程度戻るとまた売り圧力が増して来て、再び下げて2番底を探る動きになることが普通である。値幅の調整はほぼ終わったかもしれないが、日柄調整がまだ不十分である。本当に底打ちしたかどうかは、「下降トレンドラインの上抜け」＋「ダブルボトム」か「2点底」のフォーメーションまで待たなければならない。

33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、電気機器（1位）、精密機器(２位)、サービス(３位)、上昇・通信（4位）、空運（5位）となった。


1
2,247
+86
+3.99
2
5,941
+228
+3.99
3
2,049
+68
+3.41
4
3,493
+106
+3.13
5
319
+9
+2.81
6
391
+10
+2.53
7
2,792
+68
+2.48
8
1,913
+43
+2.31
9
1,050
+23
+2.27
10
3,280
+67
+2.09





消費税増税は本当に止めてほしい！景気が悪くなるのが目に見えている。その結果、却って税収は減少する可能性が高い。

「過去ギリシャや中南米諸国が実際に国債の利払いが出来ない状態になったのは、外貨建て国債を多く発行していたのと外貨建て資産が殆ど無かったからです。日本とは状況が異なります。」

⇒　その通りです。

「トヨタ自動車は20兆円を超える借金がありますが、実質無借金経営です。借金を上回る剰余金を抱えているからです。
日本の財務省は意図的にこの借金の額だけを声高に叫んでいて、真の姿を国民に伝えていません。」

⇒　少々誤解しています。実質無借金というのは、バランスシートの貸方（右側）に有利子負債（借金）があり、それの同額以上の現金預金及び同等物、有価証券などがバランスシートの借り方（左側）にある状態です。そうすると貸方と借り方で相殺し合うので、「実質無借金」と言えるのです。

しかし、この記事のトヨタの例の記述のように、貸方にある有利子負債（借金）は同じ貸方にある「剰余金」では相殺できないのです。剰余金は資産をファイナンスしていますが、必ずしも現金とは限らず、何らかの固定資産、たとえは工場や土地など長期に渡って使用する資産に化けている場合が多いです。そのような場合は、その資産を売却してすぐに有利子負債を返済することが困難です。ただし、トヨタの場合は借り方に現預金の他に、巨額の有価証券を持っているので、その気になれば短期間に現金化できるため、実質無借金と見ることができます。


「増税しないと日本の財政は破綻する」は本当なのか？＝山田健彦
https://blogos.com/article/335182/

昨日の米国株式相場は大幅続落した（DJIA -245.39 @24,442.92, NASDAQ -116.92 @7,050.29）。ドル円為替レートは112円台後半の前日比円安水準での動きとなった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証１部では、上昇銘柄数が1,840に対して、下落銘柄数は239となった。騰落レシオは72.52%。東証１部の売買代金は4兆406億円と大きく膨らんだ。

TOPIX +22 @1,611
日経平均 +307円 @21,457円

昨日10月29日のダウ工業株30種平均は朝方に230ドル超上げたがその後失速して245ドル安で終えた。これを受けてTOPIXも日経平均も売り先行で始まったが、日経平均が心理的節目の21,000円に迫ると押し目買いが優勢となり切り返し始めた。日経平均の上げ幅は一時400円を超える場面もあった。月末を控え、GPIFなどの国内年金がリバランスのための買いを入れたとの観測もある。また、上海株の上昇や円安・ドル高も株式相場を下支えした。東証１部の売買代金は4兆円台となり5月31日以来の高水準となった。これは、TOPIXの浮動株比率変更に伴う機関投資家の売買が膨らんだことも影響している。

日経平均は昨日までに10月２日高値（24,270円）から3,120円下げた。10月29日まで東証の空売り比率は20日連続で40%を超えていたため、今日は利益確定のための買い戻しが多く出て反発した可能性が高い。そうは言っても、7日ぶりの陽線であり、しかもかなり安値での陽線である。昨日の陰線を本日の陽線が包む「包み線」となった。強い下げ渋りの兆候と見ているが、この先どう動くだろうか？底値圏での包みの上抜けとなるか？

10月31日には中国の製造業購買担当者景気指数（PMI）、11月２日にはもっと重要な米雇用統計が発表される。11月6日には米中間選挙もある。相場を揺り動かす材料に事欠かない。

今日はT株を打診買いしました。

33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、パルプ・紙（１位）、その他金融（2位）、電気機器（3位）、サービス（4位）、機械（5位）となった。

1
617
+24
+4.03
2
642
+20
+3.26
3
2,161
+57
+2.70
4
1,981
+49
+2.56
5
1,711
+41
+2.43
6
172
+3
+2.08
7
5,713
+116
+2.06
8
506
+9
+1.83
9
1,869
+29
+1.60
10
1,301
+20
+1.56



先週金曜日の米国株式相場は大幅下落した（DJIA -296.24 @24,688.31, NASDAQ -151.12 @7,167.21）。ドル円為替レートは111円台後半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証１部では、上昇銘柄数が638に対して、下落銘柄数は1,402となった。騰落レシオは71.16％まで低下してきた。東証１部の売買代金は2兆5060億円。

TOPIX -6 @1,590
日経平均 -35円 @21,150円

連日の下げが続いており、自律反発狙いの買いで前場は一時日経平均が280円あまり上げる場面があった。しかし、上海総合指数が2％ほど下げたことで中国の景気減速懸念が高まり、機械、電気機器、精密機器といった景気敏感株を中心に売り優勢となった。本日の特徴は時価総額が比較的小さい中型株・小型株の下げが目立ったことである。

本日10月29日は、権利行使価格が19,000円のプットの売買が5534枚と、前週初の22日に比べて2.2倍に膨らみ、日経平均が20,000円割れを警戒している。

現在の景気回復はこの11月で7年目に入り、2019年1を超えると戦後最長を更新することになる。しかし、米中貿易戦争の激化や米国長期金利の上昇など、世界経済の足を引っ張るような要因も増えてきた。10月26日に発表された米国の7〜９月期の実質GDPは3.5％増となったが、これは４〜６月期の4.2%増より減速した。11月14日には日本の7〜９月期実質GDPが発表される予定だが、自然災害が多かったことを考えると、良い数字は出てこないだろう。

日経平均の日足を見ると、今日は先週金曜の安値を更新しなかったが、上ひげを引いた陰線で終えたので、まだ上値の重さを印象づけた。そうはいっても、騰落レシオが71%まで下げてきたので、よほど突発的な悪材料が飛び出してこない限り、ここからの下げ余地は小さいだろう。つまり、今は比較的安心して買える局面と言える。

まだ仕込み途中だったA株が急騰した！予定の4分の1程度しか仕込んでいないのに、誰だ？大量に買った奴は？もう少し上手に誰にも気づかれないように買ってくれ（笑）。

33業種中18業種が上げた。上昇率トップ５は、電気・ガス（1位）、空運(２位)、その他金融（3位）、パルプ・紙（4位）、倉庫・運輸（5位）となった。

1
485
+11
+2.41
2
308
+7
+2.39
3
622
+14
+2.29
4
593
+9
+1.55
5
1,583
+22
+1.39
6
1,146
+14
+1.21
7
1,690
+18
+1.07
8
1,382
+13
+0.96
9
2,163
+19
+0.91
10
263
+2
+0.91







《国の財政を貸借対照表で考える〜よいアプローチ》

高橋洋一氏はいつも鋭いことを言っていますね〜。今回の国の貸借対照表・バランスシートの話も面白いです。ただ、借金の額と同じだけの資産があるから実質的に借金はないのという趣旨の主張は会計学や経済学の知識のない一般視聴者に誤解を与えると思います。大学学部生向けレベルの議論でも不十分です。

「有利子負債（＝借金）があっても実質的に借金はない」企業は日本の上場企業の約半数あります。それはどういう企業かというとバランスシートの右側に、例えば、3000億円の有利子負債がある一方、左側には2000億円の現金と2000億円（時価）の有価証券を持っているような企業です。このようなバランスシートの企業は有利子負債を返済しようと思えば、数日以内に実行できます。したがって、このような企業は「実質無借金企業」と言えます。

ところが、日本国のバランスシートはたとえ借金と同額の資産を持っているとして、日銀保有の国債（450兆円）はちゃらにできるとしても、残りの1000兆円は何らかの有形・無形固定資産や外貨準備となっているはずです。問題はこれらの資産計上が簿価なのか、時価なのかということです。万が一簿価で計上してあり、尚且つ、固定資産が毎年減価償却もしていないなら、資産の実態価値を全く反映していないことになります。次に、時価で計上してあるとしても、それらの資産をすぐに売却して時価通りの現金が回収できるのかという「流動性」の問題もあります。売り急げば、時価の7~6割の値段でしか売れないでしょう。誰かが欲しがる資産でなければどんなに安くても売れないかもしれません。簡単に言えば、借金の金額は時間が経つと利息分も含めて増えることはあっても決して減りませんが、資産の価値は現金を除けば、時間の経過とともに確実に減少して行きます。このようなことも考察に入れなければならないということです。（テレビ番組では視聴者が理解できないので敢えて省いたのかもしれませんが。）

このように、バランスシートで国の財政を考えるのはとても良いアプローチだと思うのですが、簿価か時価か、資産の流動性がどの程度高いのか低いのか、時間の経過とともに資産価値は下がっていくことをどのように議論に織り込むのかなどを考える必要があると思うのです。

https://www.facebook.com/takarin777/videos/2180494768891112/UzpfSTYxOTU1NDM4NToxMDE1NzM3MDUwNTQ4OTM4Ng/


Stock prices are plunging, but this is a golden opportunity to make money from the stock market with ease.


この数日、世界の株式相場がパニック的に暴落しています。世の中のほとんどの個人は凍りついているでしょうが、私は大歓迎しています。売り玉はどんどん含み益が増えているし、つい３週間ほど前は高すぎて見送っていた株も軒並み大バーゲンセールで叩き売られているのですから、喜ばずにはいられません（笑）。このような大バーゲンセールは１年に１度か２度しかないので、見逃さずに拾っています。ただし、株価が下げる固有の理由もなしに相場全体の暴落に連れ安している銘柄に限定しています。そういう銘柄が叩き売られたときこそ千載一遇のチャンスなのに、なんで皆、株価がとても高かった10月初旬に買ったのに、こんなに安くなった今、慌てて投げ売りこそすれ、買わないのかな〜？そんなんで儲かるわけないじゃん。


《この人の失敗の原因は相場に対する無知と欲ぼけ》

ここまでひどくはならなくても、似たような人は数え切れないほどいるでしょうね。直接的な原因は単純です。単に「売り」と「買い」を間違えただけです。もし、「買い」ではなく「売り」で同じ金額のポジションをとっていたら、大儲けしたはずです。

おそらく、ほとんどの無知だが貪欲な個人投資家がやるように「買い」でレバレッジをかけたのでしょう。世界中が、投資とは、常に「買う」ものだと信じて疑わない「買い教」の信者だらけですから。相場には「買う」、「売る」、「休む」の三法があり、相場の局面によりやるべきことは正反対になることもあります。三法を使い分けるには、相場の背景にある世界経済、日本経済、個別企業の業績見通しなどの変化の方向を理解しておき、それら全てが凝縮されて投影される株価チャートを読む技術とその読みを実際に実行する実践力が必要となってきます。相場の「知識」も「技術」も「実践力」もなく、徒手空拳で相場という荒海に安易に戦いを挑めば沈没する人も少なくないです。

『「最初は株主優待が目当ての可愛いものだったんですがね」
「いつしかホールドしておかないと落ち着かないようになり、ちょっとした値動きで利益を出せない自分に焦りや苛立ちを覚えるようになりました」
「利益を確定できなかったことを損失と考えるようになったのがマズかったですね。それを取り返そうと信用取引や、レバレッジの高い投資に手を出すようになってしまいまして、突っ込みすぎたところに急落が発生し強制決済と追加保証金の連鎖で為す術がなくなってしまいました」』


富裕層から突然転落する人々。そのほとんどの原因は金融投資である＜不動産執行人は見た16＞
https://hbol.jp/177182?fbclid=IwAR2TcwK5JS_4QvvTbkiTIMHAVK2oGrlPT-zA8-qbqg6tj8rtvTpmRKFg0yQ



1367 ダイワＴＰＸレバレッジ（２倍）指数 181026
1964 中外炉工業 181026
2124 ジェイエイシーリクルートメント 181026
2931 ユーグレナ 181026
3064 ＭｏｎｏｔａＲＯ 181026
3098 ココカラファイン 181026
3407 旭化成 181026
3433 トーカロ 181026
3457 ハウスドゥ 181026
3465 ケイアイスター不動産 181026
3667 ｅｎｉｓｈ 181026
3922 ＰＲ　ＴＩＭＥＳ 181026
3938 ＬＩＮＥ 181026
3983 オロ 181026
4185 ＪＳＲ 181026
4206 アイカ工業 181026
4345 シーティーエス 181026
4452 花王 181026
4617 中国塗料 181026
4845 スカラ 181026
4971 メック 181026
5019 出光興産 181026
5851 リョービ 181026
5986 モリテック　スチール 181026
6029 アトラ 181026
6048 デザインワン・ジャパン 181026
6189 グローバルグループ 181026
6194 アトラエ 181026
6235 オプトラン 181026
6240 ヤマシンフィルタ 181026
6274 新川 181026
6323 ローツェ 181026
6406 フジテック 181026
6407 ＣＫＤ 181026
6474 不二越 181026
6507 シンフォニアテクノロジー 181026
6551 ツナグ・ソリューションズ 181026
6742 京三製作所 181026
6762 ＴＤＫ 181026
6798 ＳＭＫ 181026
6920 レーザーテック 181026
6927 ヘリオス　テクノ　ホールディングス 181026
6941 山一電機 181026
6951 日本電子 181026
6966 三井ハイテック 181026
7242 ＫＹＢ 181026
7613 シークス 181026
7709 クボテック 181026
7838 共立印刷 181026
7965 象印マホービン 181026
8140 リョーサン 181026
8174 日本瓦斯 181026
9107 川崎汽船 181026
9416 ビジョン 181026
9424 日本通信 181026

ここまで短期的に相場全体が急落してくると、やはり売られ過ぎ銘柄が続出してきますね。KYBのように固有の悪い材料があって下げる銘柄もありますが、連れ安でしかもオーバーシュートして下げている銘柄もあります。玉石混交ですが、玉も混じっています。半年から１年後までには玉と石の違いがはっきりわかります。

1367 ダイワＴＰＸレバレッジ（２倍）指数 181025
1964 中外炉工業 181025
2931 ユーグレナ 181025
3457 ハウスドゥ 181025
3922 ＰＲ　ＴＩＭＥＳ 181025
4345 シーティーエス 181025
4362 日本精化 181025
4452 花王 181025
5019 出光興産 181025
5851 リョービ 181025
5991 日本発条 181025
6029 アトラ 181025
6048 デザインワン・ジャパン 181025
6189 グローバルグループ 181025
6235 オプトラン 181025
6240 ヤマシンフィルタ 181025
6274 新川 181025
6323 ローツェ 181025
6407 ＣＫＤ 181025
6474 不二越 181025
6507 シンフォニアテクノロジー 181025
6551 ツナグ・ソリューションズ 181025
6753 シャープ 181025
6798 ＳＭＫ 181025
6920 レーザーテック 181025
6927 ヘリオス　テクノ　ホールディングス 181025
6941 山一電機 181025
6951 日本電子 181025
7173 東京きらぼしフィナンシャルグループ 181025
7242 ＫＹＢ 181025
7613 シークス 181025
7943 ニチハ 181025
8140 リョーサン 181025
8165 千趣会 181025
9416 ビジョン 181025

昨日の米国株式相場は大幅反発した（DJIA +401.13 @24,984.55, NASDAQ +209.94 @7,318.34）。ドル円為替レートは112円台前半の前日比やや円安水準での動きとなった。本日の日本株は上下に大きく揺れた。東証１部では、上昇銘柄数が554に対して、下落銘柄数は1,502となった。騰落レシオは73.83％まで低下した。ここからの下げはかなり自信を持って買いさがれる局面に入った。東証１部の売買代金は３兆1857億円。

TOPIX -5 @1,596
日経平均 -84円 @21,185円

米ダウ工業株30種平均は400ドル以上上げて大幅反発したが、取引終了後に発表されたアルファベットとアマゾンの2018年7〜９月期決算がいずれも増益ではあったが、売上高が市場予想に届かなかったことで失望された。両者の株は時間外取引で大きく売られた。日経平均は昨日800円以上も急落したため、自律反発を試す買いが先行して前場は207円高まで上げたが長続きせず、10時40分ころには反落し始めた。追証の差し入れ義務が生じた個人投資家による投げ売りが出て（「信用で買うな」と言ってやりたい）、ザラ場では21,000円を割り込む場面もあった。上海、香港、台湾などアジア株式相場も下落した。米中貿易戦争、米国長期金利の上昇による世界景気の減速が企業業績に影を落とし始めている。

騰落レシオが73.83%まで下げてきた。日経平均の予想PERも12倍台とかなり低い。10月2日を起点とした下方新値は13本となり、当面の下げ余地は後2,3本だろう。昨日10月25日に大きくギャップダウンして寄り付いてからさらに大きく下げて長陰線で終え、本日、さらに長陰線で下げたが長い下ひげを引いた。もし、月曜日が陽線で終わるなら、当面の売りが出尽くして下げが止まったと見ることができる。さて、どう動くだろうか？

個人的には粛々と買っています。こんな大バーゲンセールは年に1度か２度しかありません。今買わないでいつ買うの？ただし、売られる固有の理由もなく、相場全体が下げているので「お付き合い」で連れ安している銘柄に限定する必要はありますが。こんな年に１度か２度しかない大バーゲンセール（ほとんどの投資家は阿鼻叫喚だが）で、「そんなに売りたいの？じゃあ、買ってあげる」とニコニコしながらそっと買っておき、半年か１年後くらいしてかなり上げてきたところでほとんどの投資家が競って買いたがる高い値段で「そんなに買いたいの？じゃあ、売ってあげる」と売り上がる。この繰り返しが一番手間もかからず着実に稼げるのです。

33業種中19業種が下げた。下落率トップ5は、サービス（１位）、精密機器(２位)、その他製品(３位)、情報・通信（４位）、電気機器(５位)となった。


24
1,801
-8
-0.45
25
1,283
-9
-0.69
26
1,069
-7
-0.69
27
1,833
-16
-0.86
28
1,677
-15
-0.89
29
2,125
-20
-0.91
30
3,447
-36
-1.02
31
2,543
-35
-1.35
32
5,729
-89
-1.53
33
1,978
-51
-2.49





 

昨日の米国株式相場は大幅続落した（DJIA -608.01 @24,583.42, NASDAQ -329.14 @7,108.40）。ドル円為替レートは111円台後半の前日比円高水準での推移となった。本日の日本株全般は大きく続落した。東証１部では、上昇銘柄数がわずか34に対して、下落銘柄数は2,072となり、全面安。騰落レシオは81.37％。東証１部の売買代金は2兆9813億円。


 TOPIX -51 @1,601
日経平均 -822円 @21,269円

やはり「魔物が住む」と言われる10月である。米国株がハイテク株を中心に大幅下落したことを嫌気して、TOPIXも日経平均も大幅続落した。米中貿易戦争が業績に悪影響を与え始めており、中国関連株やハイテク関連株への売りが急増した。景気減速懸念が高まり、上海や香港などアジアの株式相場は軒並み安となった。また、円相場が円高方向へ振れた。日経平均の10月2日からの下げ幅は3000円を超えてきた。7月5日安値＠21,463円をも割り込んできた。この3週間だけで、世界の株式時価総額が約720兆円も吹き飛んだ。債券や為替など他の市場が比較的安定しているのに、株価だけが急落している。株価は長く上昇してかなり高くなり、その調整が起こっている。

米欧がともに金融政策の正常化に向かう中、株高と低金利が共存する「適温相場」は終わりつつある。金利が上昇してくると債券が相対的に魅力的となってきて、PERの逆数である益回り（一株利益/株価）と比較されるようになる。債券の高まった利回りと競合するためには、一株利益を上げるか、株価を下げるしかない。また、リスクパリティ戦略が広まっており、この手法は、株価が下げて変動率が高まると自動的に売りを出してくるのでますます下げを加速する。

大バーゲンセール中につき、N株を買い増しました。A株は指値にわずかに届かず買えなかったので、明日、また狙います。

33業種すべてが下げた。下落率トップ5は、サービス（１位）、ガラス・土石(２位)、その他製品(３位)、医薬品（４位）、電気機器(５位)となった。

 



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5,818
-212
-3.52
25
1,105
-40
-3.52
26
1,134
-42
-3.56
27
493
-19
-3.74
28
917
-38
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29
2,144
-88
-3.94
30
2,984
-123
-3.97
31
2,578
-107
-4.00
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