優利加の徒然相場日記

株式相場および人生について徒然に書いています。株式トレード&投資において重要なことは次の3つの要因がうまくかみ合って連動することです。 相場の考え方:株価の原理・原則(ヽ価はどのように決まるのか、株価は何故動くのか、3価はどのように動くのか)を理解し、さらに、相場にも人生にも、自分がコントロールできるものとコントロール出来ないものの2つしかないことを理解する 相場の見方:相場観測法 相場のやり方:建て玉法

今日はかなり株価が続伸しましたね〜
*\(^o^)/*

ホテルから見下ろす夜景が綺麗です!
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9月18(火)〜20日(木)までゼミ合宿のため名古屋を離れて山奥へ行きます。この間は相場を全く見ないので「相場概況コメント」の更新を休みます。

昨日の米国株式相場は上昇した(DJIA +147.07 @26,145.99, NASDAQ +59.48 @8,013.71)。ドル円為替レートは111円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げた。東証1部では、上昇銘柄数が1,557に対して、下落銘柄数は474となった。騰落レシオは96.31%。東証1部の売買代金は3兆3291億円。

TOPIX +19 @1,729
日経平均 +273円 @23,095円

TOPIXも日経平均も大幅続伸した。日経平均は5月以来5度目の挑戦でやっと終値ベースで23,000円台を回復した。9月13日にトルコ中央銀行が予想以上の大幅な利上げに踏み切り、新興国通貨安不安がとりあえず一服し、リスクオンムードが復活したことが背景にある。海外ヘッジファンドなどの短期筋が幅広い業種に買いを入れた。さらに、円相場が1ドル=112円前後の円安・ドル高水準に下落したことで輸出関連銘柄が上がり、相場を押し上げた。また、来週には自民党総裁選の投開票が実施される。総裁選後は、西日本豪雨や台風21号、北海道の震度7の地震などを考慮して、数兆円規模の2018年度補正予算が組まれるとの期待もある。これは日本経済にとってプラスとして働くはずであるが、気がかりもある。公共工事を拡大しても、人手不足で着工できない可能性があるからだ。また、消費者向けの補助金を出しても、将来不安のため貯蓄に向かうかも知れない。そうなると、財政出動があってもその効果は限定的となる。

来週以降は日米閣僚級貿易協議(FFR)が待っている。この協議の進展次第で株価が大きく動く。

33業種中27業種が上げた。上昇率トップ5は、電気機器(1位)、機械(2位)、海運(3位)、保険(4位)、精密機器(5位)となった。

1
2,437
+69
+2.90
2
1,881
+45
+2.46
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314
+7
+2.31
4
1,015
+20
+2.04
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6,349
+119
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+17
+1.70
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1,242
+21
+1.69
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3,180
+51
+1.64
9
2,098
+33
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395
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+33
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+6
+1.61





昨日の米国株式相場はたかやすまちまちとなった(DJIA +27.86 @25,998.92, NASDAQ -18.24 @7,954.23)。ドル円為替レートは111円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,511に対して、下落銘柄数は513となった。騰落レシオは88.51%。東証1部の売買代金は2兆3463億円。

TOPIX +19 @1,710
日経平均 +217円 @22,821円 

TOPIXも日経平均も上げた。WSJの電子版がムニューシン米財務長官が中国に貿易問題を巡る閣僚級協議の再開を打診したと報じ、膠着していていた米中協議が進展するとの期待が高まったことが背景にある。9月14日のSQ算出に向けて相場を一定の水準に押し上げたい海外ファンドが日経平均先物を買い上げ、それが裁定買い取引(割高となった先物を売り、現物を買う)を誘発し、日経平均は大きく上げた。ソフトバンクとファーストリテイリングの2銘柄は年初来高値を更新し、この2銘柄だけで日経平均を110円ほど押し上げた。また、7月の機械受注統計が市場予想を上回ったことも相場を押し上げた。ただ、本日の上昇は先物主導であり、中長期目線の腰の入った資金は戻っていない。日経平均が28,000円台後半の高値圏では利益確定売り圧力が強く、上値を抑えている。

おやっと思ったのは、相場全体が上げたのに、村田製作所、ローム、TDKなどの電子部品株が軒並み下落したことだ。9月12日に米アップルがiPhoneの新製品を発表したが、材料出尽くしと見られて売りに押されたのと同じだ。

33業種中32業種が上げた。上昇率トップ5は鉱業(1位)、ゴム製品(2位)、海運(3位)、石油・石炭(4位)、卸売り(5位)となった。

1
365
+13
+3.54
2
3,128
+95
+3.12
3
307
+8
+2.68
4
1,771
+44
+2.57
5
1,575
+30
+1.95
6
469
+9
+1.88
7
998
+18
+1.87
8
514
+9
+1.79
9
3,818
+66
+1.77
10
1,341
+23
+1.76

昨日の米国株は上げた(DJIA +113.99 @23,971.66, NASDAQ +48.31 @7,972.47)。ドル円為替レートは111円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が548に対して、下落銘柄数は1,496となった。騰落レシオは84.03%となった。東証1部の売買代金は2兆3601億円。

TOPIX -8 @1,691
日経平均 -60円 @22,605円

TOPIXも日経平均も反落した。米国株式市場で、アナリストが半導体市況の先行きに慎重な見通しを発表したため、フィラデルフィア半導体指数(SOX)が下げた。これを受けて、東京エレクトロン、SUMCO、信越化学工業など関連銘柄が売られた。日本工作機械工業会が9月11日に発表した8月の工作機械受注額で、中国向けを中心に輸出が21ヶ月ぶりに前年割れとなった。これを受けて、ツガミ、オークマなど関連銘柄が売られた。

日経平均の日足チャートを見ると、10日、25日、60日移動平均線が収斂しつつある。早晩、株価は上下どちらかへ放れるはずだ。

上下どちらへ放れるかが問題だが、一つの手がかりが日米の政治動向だろう。米国は11月の中間選挙に向けて候補者を決める予備選挙が9月12日に終わる。トランプ政権が景気や株価浮揚を意識した対策を打ってくるかもしれない。実際、下院共和党は所得減税を恒久化する法案を作成していると報道された。他方、日本では、9月20日に自民党総裁選挙が投開票され、安倍首相が地すべり的な勝利で再選されると見られている。安倍首相の3選が正式に決まれば、政治の安定性と継続性を好む外国人投資家の買いが増えると見込まれる。需給面で見ても無視できない上げ要因がある。外国人投資家は8月末までに現物と先物の合計で7兆円兆売り越している。その売り持ち高を買い戻すだけでも株価上昇要因となる。しかし、万が一、安倍首相が破れるような事態となれば、日経平均は22,000円を大きく割り込むことになるだろう。

33業種中24業種が下げた。下落率トップ5は、電気機器(1位)、機械(2位)、海運(3位)、化学(4位)、建設(5位)となった。

24
994
-7
-0.70
25
3,034
-23
-0.77
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600
-6
-0.97
27
1,217
-13
-1.02
28
173
-2
-1.03
29
1,160
-12
-1.06
30
2,054
-23
-1.11
31
299
-4
-1.26
32
1,811
-24
-1.31
33
2,363
-42
-1.76


昨日の米国株は高安まちまちとなった(DJIA -59.47 @23,857.07, NASDAQ +21.62 @7,924.16)。ドル円為替レートは111円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証1部では、上昇銘柄数が1,058に対して、下落銘柄数は942となった。騰落レシオは84.44%。東証1部の売買代金は2兆1171億円。

TOPIX +11 @1,699
日経平均 +292円 @22,665円

米国株式市場でフィラデルフィア半導体株指数(SOX)が1%強上げ、ナスダック総合株価指数が上昇した。米国半導体株高を好感して買いが先行し、海外ヘッジファンドなどの短期筋の投資家による日経平均先物の買い戻しにより、TOPIXも日経平均も反発した。台風21号や北海道地震による被害の復旧が進み、投資家の買い戻しが相場全体を押し上げた。ただ、大型株の上昇にくらべて小型株は上値が重かった。

日経平均の日足チャートを見ると、株価はほぼ横向きの25日および60日移動平均線の上に浮上し、10日移動平均線も辛うじて回復した。1月23日高値と3月26日安値を起点とする三角保ち合いの先端を上離れするように見えるが、23,000円の壁に5度目の挑戦をするか?

8月第5週(8月27日〜31日)の投資部門別株式売買動向では、海外投資家が週ぶりに483億円に買い越しとなった。

33業種中26業種が上げた。上昇率トップ5は、石油・石炭(1位)、医薬品(2位)、食料品(3位)、鉱業(4位)、陸運(5位)となった。


1
1,731
+47
+2.78
2
3,153
+76
+2.46
3
1,825
+23
+1.27
4
346
+4
+1.14
5
2,230
+25
+1.13
6
388
+4
+1.05
7
2,811
+28
+1.00
8
3,709
+36
+0.98
9
1,835
+16
+0.88
10
303
+2
+0.81


明日、9月3日(月)から9月10日(月)まで学生を連れてドイツに行ってきます。この間は全く株式相場を見ないつもりなので、相場概況コメントの更新はしません。

直前の今日になってドイツ語を真剣に学び始めました。飛行機がフランクフルトに着くまでには何とか使えるようにしたいです。

今日の正午頃から「ドイツ語のしくみ《新版》」清野智昭著、白水社刊、を読み始めて、3分の2くらい進みました。このペースなら間に合いそう〜!

昨日の米国株式相場は反落した(DJIA -137.65 @25,986.92, NASDAQ -21.32 @8,088.36)。ドル円為替レートは110円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が736に対して、下落銘柄数は1,253となった。騰落レシオは88.08%。東証1部の売買代金は2兆4085億円。

TOPIX -4 @1,735
日経平均 -4円 @22,865円

米国株の反落と円相場が円高方向へ動いたことを受けて、TOPIXも日経平均も反落して下放れて始まった、終値では小幅安で済んだ。日経平均は、寄り付き後まもなく200円近く下げる場面があった。日経平均の日足は、昨日の陰線の終値と本日の陽線の終値がほぼ同じ値となる「出会い線」となった。昨日の下方向のベクトルの勢いを本日の上方向のベクトルが止めたと解釈できる。

トランプ米大統領が来週にも2000億ドル分の中国製品に対する第3弾の追加関税を発動するとの報道があり、米中の貿易摩擦への懸念がまたぶり返した。第2弾までの合計額の4倍の規模であり、米国消費者への影響は甚大となる。

前場寄り付き前に発表された7月の鉱工業生産指数が市場予想に反して下げた(3ヶ月連続で下げた。3ヶ月連続の下げは2014年6〜8月以来4年ぶり)こともマイナス要因となった。ただ、午前中に発表された8月の中国の製造業購買担当者景気指数(PMI)が51.3と市場予想(51.1)を上回り、プラス要因となった。上海株などアジア株が底堅く推移して、後場は株価指数先物が買い戻された。

中国の米国からの輸入額は米国の中国からの輸入額よりもはるかに小さいため、米国との貿易戦争では対等には戦えない。中国政府は景気対策に乗り出しており、景況感は底入れする可能性が高くなってきた。

33業種中24業種が下げた。下落率トップ5は、石油・石炭(1位)、保険(2位)、鉄鋼(3位)、非鉄金属(4位)、銀行(5位)となった。

24
701
-5
-0.65
25
341
-3
-0.82
26
2,988
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-0.96
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3,161
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-3
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177
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30
1,024
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534
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-1.42
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1,030
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-1.52
33
1,794
-31
-1.71







昨日の米国株式相場は続伸した(DJIA +60.55 @26,124.57, NASDAQ +79.65 @8,109.69)。ドル円為替レートは111円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,167に対して、下落銘柄数は844となった。騰落レシオは92.70%。東証1部の売買代金は2兆6338億円と、久しぶりに膨らんだ。

TOPIX ±0 @1,739
日経平均 +21円 @22,870円

米国とカナダの通商協議が進展するとの期待から米国株は続伸した。さらに、円相場が円安方向に動いたことも支援材料となり、TOPIXも日経平均も高く始まった。しかし、日経平均は前場で23,000円台を一時回復したが、大台の達成感からか利益確定売りが優勢となり、次第に失速した。トランプ米大統領が膠着している北朝鮮との非核化交渉に関連して中国政府を非難する声明を発表したことも相場の重しとなった。やはり、23,000円の上値抵抗線は今日も突破できなかった。

一昨日が「出会い線」、昨日が「トンカチ」、そして今日はほぼ寄り付き天井の陰線となった。日経平均が23,000円の壁を突破するにはより強力な支援材料が必要なようだ。そのような材料の一つは9月20日に開票される自民党総裁選だろう。安倍晋三首相の連続3選が有力視されている。実際に3選が決定すれば、欧州の投資家は政治の安定を重視するので、欧州投資家からの大幅な買い越しが見込まれる。

8月第4週(20〜24日)の投資部門別売買動向によると、外国人は4週連続で売り越したが、売越額は840億円で、その前の週の3449億円からは大幅に減少した。

33業種中16業種が上げた。上昇率トップ5は、その他製品(1位)、鉱業(2位)、水産・農林(3位)、パルプ・紙(4位)、食料品(5位)となった。


1
2,845
+39
+1.39
2
344
+4
+1.27
3
579
+7
+1.16
4
607
+6
+1.05
5
1,847
+11
+0.58
6
1,825
+8
+0.44
7
321
+1
+0.39
8
2,210
+8
+0.36
9
705
+2
+0.35
10
1,306
+4
+0.32






昨日の米国株式相場は小幅続伸した(DJIA +14.38 @26,064.02, NASDAQ +12.34 @8,030.04)。ドル円為替レートは111円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,443に対して、下落銘柄数は584となった。騰落レシオは96.82%。東証1部の売買代金は1兆9682億円。

TOPIX +8 @1,740
日経平均 +35円 @22,848円

米ダウ工業株30種平均は半年ぶりの高値を付け、ナスダック総合指数やS&P500種株価平均は連日で最高値を更新した。これを受けて、TOPIXも日経平均も続伸して始まった。日経平均はザラ場では150円ほど上げたが、上値抵抗線である23,000円を手間に伸び悩んだ。ローソク足を見ると、長めの上ひげを引いた単陽線の「トンカチ」で終え、上値での売り圧力が大きいことを示している。昨日の「出会い線」に続き、本日は「トンカチ」となり、23,000円の壁は簡単には突破できないことを印象づけた。それでも終値では小幅高となり、7日続伸となった。

米中間選挙の予備選挙が9月12日に終了する。それ以降はトランプ大統領の不規則発言が減るのではないかと市場は推測している。もし、そうなれば9月下旬には日本株全体は上昇する可能性が高くなる。さらに、もし、自民党総裁選(9月20日)で安倍首相が再選されれば、株価上昇に弾みが付きそうだが、さて、どうなるか?

33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、海運(1位)、非鉄金属(2位)、銀行(3位)、その他金融(4位)、精密機器(5位)となった。

1
312
+9
+2.88
2
1,041
+15
+1.51
3
180
+3
+1.47
4
653
+6
+0.99
5
6,375
+62
+0.98
6
1,280
+12
+0.95
7
1,049
+9
+0.82
8
1,579
+12
+0.78
9
1,817
+14
+0.77
10
1,625
+12
+0.76

昨日の米国株式相場は大幅続伸した(DJIA +259.29 @26,049.64, NASDAQ +71.92 @8,017.90)。ドル円為替レートは111円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方がやや多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,018に対して、下落銘柄数は982となった。騰落レシオは95.60%。東証1部の売買代金は2兆1493億円となり、8営業日ぶりに2兆円台を回復した。

TOPIX +3 @1,732
日経平均 +14円 @22,813円

懸案だったNAFTAの再交渉を巡って米国とメキシコが大筋合意したことを好感して米国株は大幅高となった。これを受けてTOPIXも日経平均も大きく続伸して始まり、日経平均は一時、23,000円台を回復するほどであった。しかし、さらに上値を買う動きはなく、徐々に値を下げて、陰線で終えたが、それでも前日比小幅高となった。5月21日、6月12日、7月18日以来、4度目の挑戦であったが、日経平均23,000円の上値抵抗線の壁は厚い。日経平均の6日続伸は2017年10月2日〜24日(16日続伸)以来である。日経平均の日足を見ると、前日の陽線の終値と本日の陰線の終値がほぼぶつかり合うような「出会い線」となり、昨日までの上昇の勢いを止める形になった。

33業種中19業種が上げた。上昇率トップ5は、海運(1位)、ゴム製品(2位)、輸送用機器(3位)、機械(4位)、非鉄金属(5位)となった。


1
303
+7
+2.30
2
3,195
+42
+1.32
3
3,026
+31
+1.04
4
1,886
+16
+0.85
5
1,025
+8
+0.79
6
701
+5
+0.75
7
389
+2
+0.57
8
1,421
+7
+0.49
9
540
+3
+0.47
10
1,268
+6
+0.44







先週金曜日の米国株式相場は上昇した(DJIA +133.37 @25,790.35, NASDAQ +67.52 @7,945.98)。 ドル円為替レートは111円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,767に対して、下落銘柄数は273となった。騰落レシオは98.84%。東証1部の売買代金は1兆8434億円。

TOPIX +20 @1,729
日経平均 +198円 @22,800円

前週末の米ナスダック総合株価指数とS&P500種株価指数がそろって過去最高値を更新した。FRBのパウエル議長がジャクソンホール会議の講演で利上げペースを速めない姿勢を示したことが米国株高の背景にある。米国株高を好感して、TOPIXも日経平均も続伸した。株価指数先物が買われて上昇し、これが現物市場で裁定買いを誘った。ファーストリテイリング、ファナック、東京エレクトロンの3社だけで日経平均を約50円上げた。上海株などアジア株が上げたのも日本株を下支えした。しかし、薄商いが続いている。東証1部の売買代金は1兆8434億円と7日連続で2兆円を割り込み、2兆円割れ連続記録としては2017年8月21日〜29日の7日連続に並んだ。

米中貿易戦争やトルコなど新興国経済を巡る不透明感は依然として強い。休場明けのトルコ市場がどうなるか市場は注目している。

日経平均は1月23日高値と3月26日安値を起点とする三角保ち合いの上限を上抜けした。このまま上放れるか?23,000円の上値抵抗線が突破できれば24,000円への道が開ける。

33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、非鉄金属(1位)、石油・石炭(2位)、電気機器(3位)、パルプ・紙(4位)、化学(5位)となった。

1
1,017
+21
+2.08
2
1,798
+36
+2.05
3
2,477
+48
+1.98
4
604
+11
+1.80
5
2,135
+37
+1.78
6
1,870
+32
+1.72
7
1,414
+21
+1.53
8
2,790
+41
+1.48
9
1,262
+18
+1.46
10
2,995
+43
+1.46




昨日の米国株式相場は反落した(DJIA -76.62 @25,656.98, NASDAQ -7,788.46)。ドル円為替レートは111円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,497に対して、下落銘柄数は515となった。騰落レシオは92.34%。東証1部の売買代金は1兆7634億円。

TOPIX +11 @1,709
日経平均 +191円 @22,602円

米国株は反落したが、米中貿易摩擦を巡る新たな悪材料が出てこないことと、円安が進んだことを好感してTOPIXも日経平均も続伸した。日経平均は10日、25日、60日移動平均線すべてを回復した。ただ、薄商いが続いており、東証1部の売買代金は1兆7634億円と、6日連続で2兆円を割り込んでいる。これは、2017年8月21日〜29日の7日連続以来1年ぶりの記録である。

日経平均ベースの予想PERは13倍と低い上に、今の円安水準がこのまま続けば秋から年末にかけては企業業績が上振れするとの期待が強い。これが買い材料だろう。他方、8月24日に終了した米中の事務レベルでの貿易協議では目立った成果はなかったものの、さらなる問題は出てこなかった。これで売り材料が少し引っ込んだ。日経平均先物が買われ、裁定買いを誘い、現物株も買われた。しかし、米議会中間選挙を11月に控え、トランプ大統領の強硬姿勢が大きく緩和することはなさそうであり、世界経済を巡る不確実性は高いままである。

33業種中26業種が上げた。上昇率トップ5は、パルプ・紙(1位)、サービス(2位)、情報・通信(3位)、医薬品(4位)、小売(5位)となった。

1
594
+16
+2.70
2
2,190
+44
+2.05
3
3,712
+64
+1.75
4
3,073
+45
+1.49
5
1,308
+14
+1.07
6
2,749
+24
+0.89
7
573
+5
+0.88
8
2,216
+15
+0.69
9
1,546
+10
+0.63
10
339
+2
+0.63



昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった(DJIA -88.69 @25,733.66, NASDAQ +29.92 @7,889.10)。ドル円為替レートは110円台後半の前日比やや円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,317に対して、下落銘柄数は678となった。騰落レシオは86.49%。東証1部の売買代金は1兆8214億円。

TOPIX ±0 @1,698
日経平均 +48円 @22,411円

TOPIXはほぼ変わらず、日経平均は小幅高となった。ただ、ファーストリテイリング1銘柄だけで日経平均を約50円押し上げたので、実質的には前日比ほぼ変わらずと言える。円相場がやや円安となったことと、上海株が反発したことが相場全体を下支えした。米中両国の事務レベルによる貿易協議や、米カンザス連銀主催の経済シンポジウムであるジャクソンホール会議を控えて、様子見が多かった。

トランプ米政権は日本時間午後1時1分に160億ドル分の中国製品に対する制裁関税を発動した。中国も同じ規模で報復措置を講じた。これは既に予定されていたことであり、サプライズとはならず、株式市場への影響は限定的であった。

米国株式相場は過去最長(20%の調整を伴わない期間が2009年3月を起点に3453日)を記録したと報道されているが、東京市場は米国株高の勢いに乗れていない。日経平均ベースの予想一株利益EPSは1,700円程度まで上げており、バブル時代のピークである約700円を大きく上回っている。しかし、将来の期待成長率gがバブル時代は5~6%くらいあったものが、現在は1~2%くらいまで低下しているため、株価はそれほど上がらない。

株価は定率成長モデルでざっくりと次式で表現できる。株価P=予想EPS/(r-g)。rは株主資本コスト(=株主が要求する収益率)は日本株全体の平均は8%と仮定し、EPSの期待成長率は日本経済の潜在成長率である1~2%と見積もる。バブルのピーク時の日経平均株価P=700/(0.08-0.062)=38,888円。現在の日経平均株価P=1,700/(0.08-0.01)=24,285円。現在の株価はこれよりも割安となっているが、当たらずとも遠からずの値となっている。

33業種中17業種が上げた。上昇率トップ5は、石油・石炭(1位)、小売(2位)、サービス(3位)、パルプ・紙(4位)、繊維製品(5位)となった。

1
1,759
+28
+1.59
2
1,294
+14
+1.10
3
2,146
+23
+1.09
4
578
+6
+1.03
5
683
+5
+0.77
6
3,648
+24
+0.67
7
1,385
+7
+0.49
8
2,086
+9
+0.43
9
3,028
+13
+0.42
10
1,823
+7
+0.41










昨日の米国株式相場は続伸した(DJIA +63.60 @25,822.29, NASDAQ +38.17 @7,859.17)。ドル円為替レートは110円台前半の前日比やや円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,564に対して、下落銘柄数は475となった。騰落レシオは83.85%。東証1部の売買代金は1兆9848億円。

TOPIX +13 @1,698
日経平均 +143円 @22,363円

米国株高と円安を受けて、TOPIXも日経平均も続伸した。米ダウ工業株30種平均が約6ヶ月ぶりの高値を付け、S&P500種株価平均も過去最高値圏まで上げた。米半導体株も上昇した。米中両政府は8月22日からワシントンで貿易問題を巡る事務レベルの協議を開くことになっており、これを受けて上海株は底堅く推移した。

日経平均の日足を見ると、25日および60日移動平均線がほぼ横向きの中、株価は下向きの10日移動平均線の上に浮上してきた。

33業種中28業種が上げた。上昇率トップ5は、石油・石炭(1位)、ガラス・土石(2位)、輸送用機器(3位)、鉄鋼(4位)、非鉄金属(5位)となった。


1
1,732
+40
+2.37
2
1,224
+25
+2.08
3
3,006
+61
+2.08
4
542
+10
+1.93
5
1,017
+17
+1.73
6
1,852
+28
+1.56
7
1,542
+23
+1.53
8
1,235
+17
+1.38
9
384
+5
+1.25
10
2,718
+29
+1.09



米国株式相場は続伸した(DJIA +89.37 @25,758.69, NASDAQ +4.68 @7,821.01)。ドル円為替レートは110円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が563に対して、下落銘柄数は1,455となった。騰落レシオは83.11%。東証1部の売買代金は1兆9210億円。

TOPIX -7 @1,685
日経平均 +21円 @22,220円 

TOPIXは小幅安、日経平均は小幅高となった。米トランプ大統領がFRBの利上げに不満を表明したため、1ドル=109円台後半まで円高・ドル安が進行し、これを嫌気して売り先行で始まった。日経平均は下げ幅が150円に迫る場面があった。しかし、上海総合指数が堅調な動きを見せたことと、後場で円高が一服したことを好感して買い戻しが優勢となった。日経平均は一時、100円を超える上昇となった。株価指数先物が買い戻され、ファーストリテイリングなど値がさ株に裁定取引に絡む買いが入った。この1銘柄だけで日経平均を約40円押上げた。

米国は8月23日に輸入品160億ドル分に25%の追加関税を課す。中国との対立は長引きそうであり、世界の株式市場にとっては重荷になりそうである。ただ、日本企業の業績は良好であり、下期業績の上振れ期待が根強い。米中貿易戦争によって、むしろ得をする企業もある。新日鉄住金の米国向け輸出は全体の2%程度しかないが、制裁関税による米国内の鋼材価格高騰が米国の子会社や持分法適用会社の利益を拡大させやすい。

日経平均の日足チャートを見ると、大きな三角保ち合いを形成している。1月23日高値と7月18日戻り高値を結んだ下向きの直線と、3月23日安値と7月5日安値を結んだ上向きの直線に囲まれた部分が三角保ち合いのフォーメーションとなっている。早晩、上下どちらかへ放れるはずだ。米中貿易戦争の長期化は下押し圧力となり、PER=13倍は下支え圧力となる。

33業種中24業種が下げた。下落率トップ5は、情報・通信(1位)、サービス(2位)、卸売り(3位)、ゴム製品(4位)、保険(5位)となった。

24
2,204
-10
-0.44
25
1,813
-9
-0.49
26
1,211
-6
-0.53
27
175
-1
-0.53
28
999
-6
-0.60
29
1,019
-8
-0.76
30
3,151
-27
-0.86
31
1,519
-14
-0.91
32
2,108
-20
-0.92
33
3,634
-70
-1.89


先週金曜日の米国株式相場は続伸した(DJIA +110.59 @25,669.32, NASDAQ +9.81 @7,816.33)。ドル円為替レートは110円台半ばの先週末比円高での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が482に対して、下落銘柄数は1,550となった。騰落レシオは89.95%。東証1部の売買代金は1兆6766億円。

TOPIX -5 @1,692
日経平均 -71円 @22,199円

TOPIXも日経平均も小幅安となった。トルコ情勢に対する先行き不透明感から円相場が円高方向に動き、輸出関連株の売りを誘った。上海株が2016年1月に付けた安値を一時下回り、日本株相場全体を下押しした。他方、米中貿易摩擦を巡り両国が週内に次官級協議を開催する見通しとなったので、株価の下値を売り叩くような動きもなかった。

2018年4〜6月決算発表は既に終了し、良好な決算内容が目立つが、日経平均採用銘柄の予想PERは13倍前後で低迷している。
https://www.asset-alive.com/nikkei/fundamental.php
バリュエーション的には日本株はかなり割安と言えるので、何かのきっかけて大きく反発しても不思議ではない。ただ、足元では、中国景気後退への懸念は強く、トルコ情勢も不透明である。外部環境の不透明感が強いため、日本企業の業績の良好さは霞んでいる。米中の貿易摩擦、トルコ情勢など悪材料への不安が大きく後退するにはまだ時間がかかりそうである。

日経平均の日足チャートを見ると、25日および60日移動平均線はほぼ横向きだが、10日移動平均線は下向きで、且つ、株価はその下にある。時の利は「売り」となっている。少し長い時間軸で見ると、22,000〜23,000円の間で上下するボックス圏での動きがまだしばらく続くと見ている。もし、次に大きなショックが来た場合、21,000円くらいまでの深押しも想定しておきたい。その時は年に1回か2回しかない絶好の買い時となるのではないか?

33業種中26業種が下げた。下落率トップ5は、非鉄金属(1位)、倉庫・運輸(2位)、金属製品(3位)、海運(4位)、卸売り(5位)となった。

24
674
-4
-0.59
25
1,279
-8
-0.66
26
2,214
-15
-0.66
27
463
-3
-0.69
28
3,704
-29
-0.77
29
1,533
-13
-0.83
30
298
-3
-1.06
31
1,221
-13
-1.06
32
1,588
-21
-1.31
33
1,005
-13
-1.32

第52期売買ルール構築勉強会が予定通り終了しました。今回で満15周年となりました。
参加者の皆さん、4日間、お疲れ様でした。

次回の予定は以下の通りです。

53期:2019216(土)、17日(日)、23日(土)、24日(日)

 

(土曜日) 午後1時から午後6時まで

(日曜日) 午前9時から午後2時半まで

 

場所:名古屋市内

 

《株式投資・トレード売買ルール構築勉強会:なぜ株式トレードがうまくできないのか?万年初級者から中級者・上級者を目指すための考え方と実践法》

 

【対象者】: 株式投資・トレード初級者から中級者が対象で、売買ルールの重要性に気づいてはいるものの、何をどのように考えて構築すればよいかわからずもがいている人。チャートの読み方が分からない人。建玉操作を具体的に学びたい人。フェアバリュー(理論株価)をどのように計算するのか具体的に知りたい人。

 

【勉強会終了後、何ができるようになるか】: 

 

株式トレードの原理原則と基本型を学び、体系的定石が理解できるようになるので、チャートが一通り読めるようになる。さらに、それと連動させて建玉操作をどうすればよいかを理解できる。上げ相場では買い目線で押し目を狙い、下げ相場では売り目線で戻りを狙う。保ち合い相場では休む。適切に指導されれば、チャート・リーディングをマスターすることは、それほど難しくない。基本的に、トレンドライン、フォーメーション、各移動平均線の傾きの変化、支持線、抵抗線、出来高の変化だけでも十分読める。道具は単純な方が良い。しかし、その使い方には訓練により熟達する必要がある。さらに、どこに期待値が高い仕掛けポイントがあるのか具体的に分かるので、どこで仕掛けどのように手仕舞いしたらよいか、或はロスカットすべきか、条件反射的に判断できる。それは基本動作を繰り返し反復練習することにより基本の「型」ができているからである。武道の「型」の修得と同じである。

 

年間リターンの期待値を上げるには、無駄な売買を極力排除することである。そのためにはトレンドが発生しているときのみ仕掛け、保ち合い相場では休み、期待値が高い仕掛けポイントでのみ仕掛ける自己規律を持つことが重要である。ただし、頭で理解できても必ずしも行動に移せるわけではない。技能は座学だけでは修得できないからでる。その技能の高め方と練習法も学ぶ。

 

他方、過去から現在までのチャートと現在わかっているあらゆる情報に基づき株価の将来を予測しても、遠くなるほどほぼ確実にその将来予測は外れるが、それが当たり前と思えるようになってくる。遠い未来までの将来予測に賭けて儲けようとしても期待値はほぼゼロとなり、それだけで儲け続けることは非常に難しいことを理解できる。何が足りないか?投資・トレードにはタイミングが重要である。そのタイミングの善し悪しを判断する技術がチャート・リーディングである。しかし、どんなに注意深くチャートを読んでも、事前の予想・イメージと現実の株価の動きにはずれが起こる。将来予測と現実の株価推移のずれを調整する、或は逆にずれを活用してピンチをチャンスに変えることさえできるのが建玉操作である。この建玉操作の技能を一旦修得すると、上げ相場でも下げ相場でもトレンドさえ発生すれば利益を出せる自信が湧いてくる。また、チャートが読めるだけでなく、理論株価が計算できるようになるので、銘柄選択の精度が向上する。理論株価の計算は、特に、相場が急落して大きく下げた時などに、割安度や割高度が数値で判断できるので利用価値が高い。


【勉強会概要】

 

1日目: 株式トレードは知識と技能を含む「技術」である。株価トレードの原理原則と基本(=相場の考え方×相場の見方×相場のやり方)を学ぶ ⇒ 株式トレードの体系的定石を学ぶ。株式トレード利益の源泉は何か、期待値が大きな仕掛けポイントはどこか、そして通年のトレードの期待値をプラスにするにはどうすれば良いかを体系的に学ぶ。現在入手できる公開情報をどんなに集めても、それをどんなに緻密に分析しても相場の先を実用レベルでは予測できない。何が足りないか?建玉法が不足している。稼ぐ力=情報力 × 行動力。できるトレーダーは自分の得意なこと(銘柄選択、チャート分析、建玉法など)を理解しており、その得意なことに特化して勝負している。自分は何が相対的に得意なのかを理解することからはじめよう。分かるだけでは不十分である。実行できて初めて意味が有る。なぜ分かっていても実行できないのか、そしてその処方箋を学ぶ。

2日目: 相場観測法 (チャートだけでは未来は分からないが、定石は理解しておく)。最大公約数的、典型的な、上昇パターン、下落パターン、保ち合いパターンを理解し、心に焼き付けておく。これが相場観測の基本となる。仕掛けと手仕舞いのタイミングはチャートで判断する。ポジショントレーダーにとって勝率が非常に高い大きなチャンス(調整相場)は年に1度か2度やってくる。3年に一度より大きな調整(=チャンス)、7年に一度は最大級の暴落(=千載一遇のチャンス)がやってくる。大多数の人にとっては大ピンチとなるが、「相場技術」を身につけた者には大チャンスとなる。「相場技術」を持つ者にとって、大暴落は大歓迎である。このチャンスをどうやって嗅ぎ分け、ためらうことなく行動するか?

3日目: 銘柄選択法(株価サイクル×業績見通しが基本=株価サイクルでタイミングを計り、業績見通しでファンダメンタルズの裏付けを取る。割安銘柄と割高銘柄の見分け方。注目した企業の事業特性、経営戦略、ビジネスモデル、事業環境の変化などを一通り理解した上で利益獲得能力の大きさとその持続性を判断する。バリュー投資を実践するために、理論株価の計算のやり方と割安度の判定方法を理解する。配布するエクセルシートを活用すれば、1銘柄1015分で理論株を自分で計算できるようになる。「価格P<価値V」銘柄を探す。安全マージン(割安度)3050%銘柄を見つける。シクリカル株、バリュー株、成長株、企業再生株の違いを理解し、自分はどの分類に集中すべきかを考える。

4日目: 相場観測法と建玉法は連動させる。建玉操作法 (順張り、逆張り、分割売買、うねり取り、期待値を十分なプラスにする仕掛けポイント)、逆張り建玉法奥義(安全な優利加式逆張り建玉法)、「行動力」の中身を具体的に学ぶ。スイングトレード、ポジショントレード、つなぎ売買の建玉法を学ぶ。巡航速度としては年30%のリターンで十分と割り切る。例えば、300万円を元手に、年30%のペースで増やし、30年続ければ786千万円に増える。1年で5060%以上変動する銘柄は東証1部貸借銘柄だけでもたくさんある。上方向でも下方向でもその変動幅の約半分取れれば良いと考えれば気が楽である。

 

売買ルール=期待値が有意にプラスとなるトレードの考え方・見方・やり方に関する体系

【問い合わせ先】 eureka@zab.att.ne.jp


昨日の米国株式相場は大幅反発した(DJIA +396.32 @25,558.73, NASDAQ +32.41 @7,806.52)。ドル円為替レートは110円台後半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,498に対して、下落銘柄数は523となった。騰落レシオは97.88%。東証1部の売買代金は1兆8455億円。

TOPIX +10 @1,698
日経平均 +78円 @22,270円

米国株が大幅高となったことを受けてTOPIXも日経平均も上げた。上海株や香港株が底堅かったことも日本株にプラスとなった。米中の貿易戦争が激化するとの懸念が後退して株式相場にはプラス要因となったが、日本株固有の買い材料が乏しい。したがって、上値追いの買いも乏しい。米カンザスシティー連銀主催の経済シンポジウム(ジャクソンホール会議)など重要なイベントを8月に控えて、国内投資家は様子見を決め込んだ。東証1部の売買代金は大きく2兆円を割り込み、薄商いだった。

米半導体関連のエヌビディアとアプライドマテリアルズが8月16日に業績の先行きに慎重な見通しを示し、株価が下落した。これが東京エレクトロンやSCREENにも波及して売られた。2016年からの長期的の世界的な株高は米国のハイテク株が牽引してきたが、その上昇に陰りが見えてきた。フェイスブック、アリババ集団など主力IT10銘柄で構成する「FANGプラス」指数は年初来高値を付けた6月中旬から約8%下げている。

8月第2週(8月6〜10日)では、海外投資家は日本株を2週連続で売り越した。

33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、海運(1位)、精密機器(2位)、鉱業(3位)、保険(4位)、その他製品(5位)となった。

1
302
+7
+2.44
2
6,191
+104
+1.70
3
336
+5
+1.60
4
1,023
+15
+1.49
5
2,643
+38
+1.48
6
176
+3
+1.47
7
531
+7
+1.40
8
1,833
+25
+1.38
9
1,019
+13