2009年05月18日

4分の1の不妊治療センターが安全マニュアルが不十分

厚生労働省の調査で4分の1の不妊治療センターの安全マニュアルが不十分だったと報告があった。安全マニュアルだけでなく、各施設にはいろいろと差があるようなので、しっかりとクリニック選べの見極めがこれからは特に肝心。


 不妊治療の公費助成対象となる指定医療機関の4分の1で、安全管理マニュアルが整備されていなかったことが15日、厚生労働省の調査で分かった。

 今年2月に取り違え問題が発覚した香川県立中央病院(高松市)以外でも、安全管理の不備がある実態が浮き彫りになった。

 指定医療機関に対する現行の国の指針には、マニュアル整備など、取り違え防止に必要な措置が盛り込まれておらず、国の対応の甘さも露呈した形。厚労省は同日、マニュアル策定を含む対策を追加した新しい指針を、指定医療機関を指導する都道府県に通知した。

 調査対象は指定医療機関の564施設(回答は563施設)。使用する器具に患者名を記入したり、複数のカップルの受精卵を続けて扱わないといった対策は99%が徹底していたが、26%の施設に安全管理マニュアルがなく、16%が取り違えを防ぐためのダブルチェックを行っていなかった。

 昨年12月以降の3か月間に、受精卵の保管施設の電源が切れるなど、医療事故につながりかねない問題があった施設は17%、それを施設内で報告する制度がないという施設も15%あった。  

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2009年02月28日

49歳出産

札幌からの嬉しいニュース!

 札幌市の49歳の女性が自分の卵子で体外受精し、妊娠・出産していた。45歳を過ぎると極めて困難と言われ、日本生殖医学会理事長の田中俊誠(としのぶ)・秋田大教授は「自分の卵子による体外受精の出産としては国内最高齢ではないか」と話している。

 女性は同市中央区で不妊治療をする「神谷レディースクリニック」(神谷博文院長)で、00年から治療。同い年の夫の精子で体外受精し、48歳だった08年3月に妊娠し、同11月に同市東区の病院で体重2446グラムの健康な女児を産んだ。初産だった。

とても嬉しいニュースです。

  

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2007年08月16日

受精卵は暗い方が育つ

受精卵は暗い方が育つという面白い研究結果が発表された。

太陽や蛍光灯の光を哺乳類の受精卵に当てると、発育が阻害されて流産などが起きる恐れがあるとの研究結果を、県立広島大の堀内俊孝教授(動物生殖細胞工学)とハワイ大の研究グループが米科学アカデミー紀要(電子版)に14日発表した。

 これまで受精卵の発育に光はほとんど影響しないと考えられてきた。堀内教授は「体外受精を手掛ける不妊治療クリニックでの照明に注意が必要だ」と警告している。

 堀内教授らは、マウスの受精卵にさまざまな光を照射し、子宮内に戻して発育を比較。暗い場所に置いた受精卵は3分の2が胎児に成長したが、太陽光を数秒当てると4分の3が正常に育たなくなり、多くが胎盤に吸収された。

 蛍光灯でも同様の悪影響がみられ、紫外線など短波長の成分が多い照明で影響が大きかった。堀内教授は「光が受精卵にダメージを与え、細胞死を起きやすくしたのではないか」とみている。
  

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2007年06月07日

★ 不妊医師 ★ 高橋克彦

高橋克彦(たかはし かつひこ)

1947年1月2日, 広島県呉市生まれ、趣味ゴルフ

【役職】日本受精着床学会理事、日本不妊学会評議委員、Aspire(アジア太平洋生殖内分泌学会)理事、日本生殖心理カウンセリング学会理事


1971年 慶応大学医学部卒業、米国空軍立川病院インターン
1972年 慶応大学産婦人科入局
1973年 米国コロラド州デンバー市ローズ病院インターン
1974年 ボストン市民病院産婦人科レジデント
1975年 米国医師免許取得
1977年 シカゴ市マイケル・リース病院周産期医学Fellow
1979年 国立栃木病院産婦人科
1980年 広島県上下町立上下(じょうげ)病院産婦人科
1984年 中国電力中電病院産婦人科、体外受精の研究開始
1988年 医学博士(慶応大学)、体外受精児誕生
1990年 日本初の体外受精専門外来クリニック、高橋産婦人科を広島市で開業
1992年 日本初の精子注入法(SUZI)による顕微授精児誕生
日本初のAssisted Hatching(AHA)法による児誕生
1993年 医療法人ハート広島HARTクリニックと改名
1994年 日本受精着床学会評議委員
1995年 精巣精子による顕微授精児誕生
大阪HARTクリニック開設
1997年 簡易胚凍結法(Vitrification)法による児誕生
日本初の胚盤胞移植による児誕生
2000年 東京HARTクリニック開設
2001年 わが国初のGnRHアンタゴニスト使用による児誕生
2003年 JISART(Japanese Institution for Standardizing Assisted Reproductive Technology)
日本生殖補助医療標準化機関理事長就任
2004年 ISO9001,2000認定取得
セロノ・シンポジウム会長
2005年 第2回日本生殖医療心理カウンセリング研究会会長
JISART施設認定取得
第61回アメリカ生殖医学会(ASRM)ビデオ部門学会賞受賞

  

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2007年06月05日

日本で卵子提供が承認

ついに、日本で卵子提供が承認されたというニュースがあった。
友人や姉妹からの卵子なら問題ないとの事。
とても貴重な一歩だといえる。
卵子提供の体験談等も参考にし、今後のあり方を考える。

 全国21の不妊治療施設で作る「日本生殖補助医療標準化機関」は4日、会員の2施設が申請していた、友人などの第三者から卵子提供を受ける不妊治療の実施を承認したと発表した。

 近く、日本産科婦人科学会や厚生労働省などに実施を受け入れるよう働きかける。ただ、同学会は会告(指針)でこの方法による治療を禁じており、学会が容認しない場合には、改めて実施の是非を議論するとした。

 高橋克彦・同機関理事長によると、匿名を条件に第三者からの卵子提供を認める方針を示した2003年の厚労省報告に照らして、倫理委員会(委員長・金城清子龍谷大教授)が実施の可否を審査。40歳までに排卵が止まる病気の2女性に対し、提供者が匿名でなくても自発的意思が確認できれば、卵子を提供するのは妥当と判断したという。

 今回、卵子を提供するのは友人と姉妹で、匿名性は維持できない。金城教授は「匿名での提供は日本では極めて難しく、国の報告書も、卵子の提供による治療を実質的に禁じる結果になっている」と強調した。

  

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2007年05月16日

日本産科婦人科学会

15500名の会員数を有する巨大な学会。

ホームページはこちら  

Posted by fertility at 02:57Comments(0)TrackBack(0)不妊関連学会 

2007年05月14日

不妊治療の体験を自費出版

不妊治療の体験を自費出版

 不妊治療で子どもを授かった南魚沼市の女性(44)がこのほど、自身の治療体験をつづった手記を自費出版した。「不妊治療に通う女性の大変さを周囲に理解してほしい」というのが出版の動機だ。

 執筆した女性のペンネームは南見沙和。タイトルは「両手いっぱいの生命(いのち) 不妊治療で授かった宝物」。

 南見さんは26歳で結婚し、結婚4年目から不妊治療を始めた。治療の副作用で腹水がたまるなどの苦しい経験を乗り越え、10年前に長男を出産。3年前に長女も生まれた。現在は子ども2人と夫、夫の両親と暮らしている。

 手記の中では不妊治療を受ける女性の身体的な負担のほか、「どうせ子どもなんかできない」など周囲の心ない言葉で傷つけられたことなどを率直につづった。治療に保険が適用されず、患者が金銭面で苦しむ実態にも触れている。

 夫や義父母との不仲など、不妊治療を続ける中で直面してきた家庭問題も詳しく描写した。

 「治療は大変だけど、生まれてきた子を見るとやってきてよかったと思う」と南見さん。「不妊治療に通っている人は周りに惑わされず頑張ってほしい」と話している。
  

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2007年04月30日

日本での卵子提供

日本で卵子提供を認める計画がすすんでいる。
このまま、日本でも認められるのを望む。
これまでは、卵子提供を必要としていた人は海外の卵子提供プログラムを受けていた。

 友人から提供された卵子と夫の精子を体外受精させ、妻の子宮に入れて妊娠を目指す不妊治療を、西日本の病院が計画していることが29日、分かった。

 この病院を含む20の不妊治療施設でつくる「日本生殖補助医療標準化機関(JISART)」の高橋克彦理事長(広島HARTクリニック院長)は「機関の倫理委員会が計画を審査し、承認されたと聞いている。6月の理事会に諮る」としている。

 高橋理事長によると、不妊治療を受ける女性は、早い時期に月経が止まる「早発閉経」で、妊娠するには卵子の提供を受ける必要があるという。

 第三者からの卵子提供については、厚生科学審議会生殖補助医療部会が2003年、姉妹間の提供は当面認めず、提供者を匿名にすることで容認する見解を出しているが、今回の治療はこの条件を満たしていない。  

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2007年04月27日

4人に1人が卵子提供に賛成

4人に1人が卵子提供に賛成。
扇町レディースクリニックの朝倉寛之院長の言葉通り、前向きな女性が多い。

 不妊に悩む夫婦が別の女性から卵子提供を受け、妊娠を目指す治療について、厚生労働省研究班(主任研究者・吉村泰典慶応大教授)が初のアンケートを実施、回答した女性の26%が卵子提供に前向きな姿勢を示したことが二十一日分かった。

 卵子提供は日本産科婦人科学会が倫理規定で禁じているが、同省の厚生科学審議会生殖補助医療部会は二〇〇三年、報酬禁止などの条件付きで容認する見解を出した。

 調査した扇町レディースクリニック(大阪市)の朝倉寛之院長は「前向きな女性は意外に多い。提供システムは十分成り立つ可能性がある」と分析。一方で提供に報酬を求める声も目立ち、部会の見解と差があることも明らかになった。

 調査は昨年十二月、三十五歳未満の全国の成人女性を対象にインターネットを使って実施、五百十七人が回答した。

 提供卵子による体外受精の実施には、過半数の53%が「賛成」「どちらかといえば賛成」と回答。自分の卵子を「提供してもよい」「どちらかといえば提供してもよい」は26%に達した。

 提供する場合の報酬について全員に尋ねると、47%が金銭や税金控除など何らかの報酬を期待すると回答。希望額は、飛び抜けた回答を除くと平均約四十一万円だった。自分の卵子提供に前向きな人に限って分析すると66%が報酬を期待した。

 厚労省は部会の見解を受けて法制化を目指したが中断している。
  

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2007年04月20日

不妊治療で脳梗塞

不妊治療中の事故

 不妊治療中に脳梗塞(こうそく)で死亡したのは必要な検査をしなかったためだとして、37歳で死亡した愛媛県今治市の女性の遺族が、松山市の産婦人科開業医に約1億800万円の損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決で、高松高裁は17日、約7000万円の支払いを命じた。一審松山地裁は、請求を棄却していた。

 判決によると、女性は2001年6月からこの医院で体外受精による不妊治療を開始。ホルモン剤注射後に「口が開きにくい」「首に痛みがある」などと訴えたが、医師は治療を継続した。女性は翌月、放心状態になり別の病院に搬送され、6日後に死亡した。

 馬淵勉裁判長は判決理由で「ホルモン剤の投与で血液濃縮が起き血栓症を発生させた」と指摘。「医師は治療の開始時や女性が体調不良を訴えた際、血液検査する注意義務があったのに一度しか検査しなかった。検査して治療法を変更していれば、死亡しなかった」とした。
  

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