外から見る日本、見られる日本人

バンクーバーの日本人社長ヒロが仕事、生活を通じて感じた経済、経営、社会、日本人観などを綴っています。

2011年03月

日産、ルノーの持ち株会社移行は世の趨勢4

またしてもカルロス・ゴーン氏はやってくれました。日産とルノー、もしかするとロシアのアフトワズを傘下につける形の持ち株会社設立構想です。ゴーン氏の会長就任の現在のお約束はあと3年ですので彼の総決算とする可能性もあります。

90年代頃から世界に残れる自動車会社は両手以下と言われてきました。が、実際には北米、欧州、日本では思ったほど淘汰、統合が進まず、むしろ新興国を中心に新しいメーカーが続出しているのが現状です。

更にはハイブリッド、電気自動車といった次世代型自動車が着々と市場に浸透する中で経営の効率化、マーケティング、生産管理、リスク管理などあらゆる経営管理を一元的、且つ地球規模で行うことがこの自動車産業での生き残りを決める手がかりであることは言うまでもありません。

自動車は3〜7年程度で乗り換える場合が多く、いわゆる買い替え需要が国内産業としての重要な役割を果たしていることは否めません。例えばアメリカでは自動車が生活必需品であるため年間千数百万台の需要は見込めるのです。そうするとある意味、心地よい市場規模となり既存のメーカーに「甘えの構造」が生じやすくなります。

一方、日本国内の場合、市場がどんどん小さくなっていることから海外に出なければ生き残れないという運命を抱えていますので、外国他社との競合と常に戦い続けなくてはいけません。

その中で日産の戦略はヨーロッパに強いルノーと日本に強く中国でも急速にシェアを伸ばしている日産、そして、ロシア市場を中心に活躍するアフトワズを最大効率化して運営することで勝ち抜きゲームに一歩駒を進めた形になったと思います。

部品の共有化、生産拠点の戦略的見直し、ブランドネームによるマーケティング戦略、更には財務戦略など持ち株会社にすることで飛躍的に動きやすくなるとみられます。

日産自動車は国内自動車会社ではトヨタ、ホンダに次ぐポジションだと思いますが、個人的には業界の中でもカテゴリーが違う域にいるとみています。表面的な販売台数では後塵を拝しているかもしれませんが、経営という意味では僕は今回のプランは恐ろしくパワフルなものであり他社がまねしようとしても簡単には追随できないとみています。

トヨタ、日産、スズキ以外は統合、合併を検討しないとつまらない会社のままの状態が続くと思います。せっかくのもてる能力と技術なのですからプライドが許さないといわずにもう少し柔軟に対応したほうが日本経済のためにもなると思います。

ということで今日はこのぐらいにしておきましょう。

ご意見などありましたらぜひお聞かせください。

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ではまた明日。

アメリカ住宅部門の不振が行き着くところ4

先週、アメリカ中古住宅の販売が落ち込んでいることを書かせていただきましたが2月の新築住宅販売も年率換算わずか25万戸と前月比約17%も下落しました。ブログでも書きましたようにアメリカの新築と中古の物件価格差が45%程度まで広がってきており新築を買うモチベーションが全然ない、というのが正直なところだろうと思います。

さて、この不振な住宅市場がアメリカに何を引き起こすか考えてみたいと思います。

今、あなたの家の価値とローン残高を比べるとローン残高が多い、と分かったそのとき、あなたの選択肢は二つ。ギブアップして破産するか必死になって返済するかですね。が、一方で失業率は統計上は改善の方向ですが高い水準が続いています。

アメリカ人は日本人と比べ個人破産に対する「世間体」への抵抗が少ない感がありますので破産を簡単に選択するとしたら銀行はたまったものではありません。が、それ以上に破産をしてしまうと一定期間ローンが組めません。だから家を買いたくても原則買えなくなる訳です。すると更に賃貸住宅へのシフトが進みます。

一方、、雇用状況から賃金が今後どんどん上がるとは思えません。一方、生活に直接影響する物価は資源価格や原材料費の値上がりでじわじわ上昇しています。

アメリカがインフレになれば賃金も上がる可能性もありますが、国境の垣根が低くなった今、アメリカのように賃金水準が既に最高レベルの国では賃金上昇が起こりにくいと考えています。しかも賃金上昇は景気に遅行するとみています。

ということは生活物価が上昇すればするほどアメリカ人の消費能力が下がると見るほうが正しいと思います。これは日本が歩んだ道とまったく同じ、ということになります。

だから僕はアメリカの物価はインフレ圧力とデフレ圧力の狭間にあり、最終的にモノが売れないので下がるのではないかとみています。

ところで隣国のカナダ。カナダドルと米ドルはこの数ヶ月コンスタントにカナダドルが米ドルに対して約2-3%ぐらい高い水準を維持しています。そしてカナダの国力、富を考えれば以前のようにカナダドルが米ドルに対して20%以上も安いことが恒常的に起きるとも思えません。

が、不思議なことにアメリカからの商品であふれるカナダのリテール価格は大体米ドル価格に対して20%前後高く設定されています。そんな馬鹿な、と思うでしょう。例えばコスコの商品をカナダとアメリカで比べれみれば確実に2−3割以上の価格差はあります。

つまりカナダで商売する人は誰かがこの為替差益でぼろもうけをしていることになりますが何時までもこれが続くとも思えません。これはカナダの物価を押し下げる原因となります。まさしく通貨高による物価安のパタンということになります。

「風が吹けば桶屋が儲かる」といいますが、アメリカの住宅市場の不振は消費パワーの停滞を生み、カナダドルの対米ドル高となり、ひいてはカナダの物価が下がる、というパズルが完成いたします。

これは今後半年から一年の間に分かることになると思います。さてどうなることやら。

今日はこのぐらいにしておきましょう。

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ではまた明日。

東電の将来4

今の時点でこのトピが正しいとは思いませんが、気になる人も多いと思いますので少し触れさせて頂きます。

今日、29日の読売新聞に「東電の一時国有化案、政府内に浮上」とあります。まだ、原発問題が片付いていないのに、と言われそうですが、こういう議論には時間がかかりますので数ヵ月後をにらみながら検討が始まったとみてよいでしょう。

僕が今まで見聞したニュースなどからするといくつか重要なポイントがあります。
1. 東電は逃げられない。人身御供です。これは菅首相の発言辺りから代替がないということは明白です。

2. 日本の銀行団が巨額の運転資金の融資を前向きに検討していること。これは電力会社は一つしかないから潰すわけにはいかない、という発想が根本にあります。(三井住友は恩返しという違う理由もありますが。)

3.潰れたらその清算の方がより煩雑になる。そして政府負担はもっと大きくなる、ということです。だから倒産させないということ。

電力会社は最も重要な国の根幹のインフラであるにもかかわらず民間会社が全国にエリアごとに分かれて業務展開しています。そして今回の震災による原発事故を通じて東電が負担する以上に政府負担が膨れ上がります。その辺の仕切り線はまだ不明確です。

一方、東電は営業活動のキャッシュフローは年間1兆円ぐらいありました。(財務や投資キャッシュフローは別)つまり、通常であればかなりキャッシュを生む会社なのです。これがJALとの違い。そして独占企業でありインフラの会社であるということなのです。我々に選択肢はないのです。

ならば原発部門と通常の電力部門を分離し、電力部門で良好なキャッシュフローを維持しながら再建を図る分社案が最もナチュラルだろうとは想像がつきます。国鉄の時と同じです。

主要銀行も潰れないという前提での融資であって、会社の屋台骨が今後揺らぐようでしたら、銀行の株主や金融庁からクレームが発生しますから健全会社に貸し付けるスキームを当然要求すると思います。

一時国有化というのは確かに有り得る案だろうとは思います。電力が独占的にかつ、日本の屋台骨である東京にそれを供給しているのですからクリーンな東電、延々と債務返済し続ける日の目を見ない東電の二つをかかえた形が今後何十年も続くのでしょう。

そういえば水芭蕉の尾瀬沼。ここの群馬県側はすべて東電が土地所有者です。今年、尾瀬に向かう人々の気持ちは複雑かもしれません。

ということで今日はこのぐらいにしておきましょう。

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ではまた明日。 

腹八分目、そして機敏さが求められる時代4

世界は数年に一度衝撃的な事件に見舞われます。今世紀に入っただけでも9・11、SARS(サーズ)、イラク戦争、リーマン・ショック、ヨーロッパの金融危機、そして今回の震災。予兆があったものもありますが、どれも比較的突然襲ってきた巨大事件。そしてその後、各方面で長期にわたり苦しい状況が続きました。

多分それまでに築き上げたものを一気に失った人も多かったと思いますが一方でチャンスを逃した方も多かったと思います。

判断をぐずぐずと先延ばししていたばかりに幸運が逃げていった人も多いでしょう。

僕も今一件、あるディールで状況が逆さまになりそうです。ある土地を買う予定で地主と交渉をして既に1年半。先方の動きが遅かった為にもともと売り手有利の展開で進んでいた交渉がここで一気に逆転しています。

今、不動産を買うには心理的になかなか難しいところでしょう。一方、売らなくてはいけない人はかなり多くなります。それは被災地に限らず、思わぬ影響があちらこちらに波及するからです。

景気の波で見ると良い時期といわれるのは数年に亘りじわじわと上昇していきます。まるで階段を上るような感じでしょうか?が、今世紀に入って経験した衝撃的事件の度にそれまで登った階段を一気に滑り落ちるような状態が続いています。これは長期の株価を見ていただくとお分かり頂けると思います。

人間というのは欲深いもので「まだはもうなり」とも言いますが、もうちょっと大丈夫だろう、という一押しを求めます。家電量販店で値引交渉するのと同じですよね。それが楽しかったりするものです。

ですが、「他店も回ってきます。」と言って戻ってきたら売り切れていたりします。

20世紀にも衝撃的事件はありましたがこれほどの頻度ではありませんでした。もっと全てが緩やかに動いていた気がします。が、地球規模での社会の発達は歪みも一緒に発達したようです。だから、衝撃的事件も起きやすいしその影響度も大きくなると考えてみたらどうでしょう。

人々は近代化された文明生活に慣れ親しんでしまいました。だから電気がつかなければ大変なことですし、新幹線が動かなければ日本が止まってしまったような感覚に陥るのです。

まさに文明社会に人々の運命を託したようなものです。かといって文明社会から脱皮しようとは僕は言いません。少なくともそういう世の中だから防御策は取るべきだと考えています。

人々は次の衝撃がいつ来ても良いようにリスクを分散し、ハードアセットを持たず、腹八分目にして、機敏よく物事を進めることが上手な世渡りと言われるようになるかもしれません。

いかがですか?良く考えてみるとなるほどと思っていただけると思いますが。

という事で今日はこのぐらいで。

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ではまた明日。

日本は信じられない?4

今回の震災を通して強い不満として上がったことの一つに「まだ何か隠している」という不信感。特にアメリカCBSニュースがアメリカ内で行ったアンケート調査では
「日本政府が原発事故をめぐり把握している情報を全て開示している」と思っている人は僅か14%しかいなかったのです。

ですが同じ頃、日本でもネット等では全く同じ不安、不満をぶつけた書き込みが目立ちました。

では時を少し戻しましょう。

トヨタの車がアメリカでブレーキ事故問題を起こした際、アメリカの世論は盛り上がりました。そしてトヨタは何か隠していると大騒ぎをしました。

今回と全く同じです。
そしてその構図は初動の際、社長がキチンと説明をしてないというところも共通しているのです。

ではもう一つ。昨年BPがメキシコ湾で事故を起こしたとき、BPのCEOヘイワード氏は、「メキシコ湾は広大だ。海全体の水の量に比べれば、流出した石油と分散剤の量など微々たるものだ」と述べ、その後彼とBPへの風当たりは極限まで高まり引責辞任となりました。

問題が生じた場合、企業トップは集まってくる情報を元に正しく、かつ分かりやすい情報を提供する義務があります。が、上記三社の場合見事にそれが達成できず、大きな問題へと展開したわけですが、三社とも全く違うアプローチで疑惑が発生しました。

東電は社長が消えた。
トヨタは自分のクローンが社内にいくらでもいると思った。
BPは大したことないと思った。

上記の三つの例はいづれも初期判断、行動に大きな過ちがあったわけです。

では即座に先頭に立った菅首相は正しかったのか?方向としては良いのでしょうけれど、彼は自分が原発に詳しいから原発の専門家としての判断を下そうとしているところに間違いがあります。この期に及んで一週間も首相が会見をしない事が異常であると共に国民に「まだ何かある」と不信感を与えてしまうのです。トップは専門家になる必要はなく判断を求められているのであり適宜国民に事実に基づいた行動規範を示すべきなのです。細かい数字はだれか担当がやればよいのです。

ただ菅首相は東電をまったく信じていなかったということでもあった訳ですが。

ところでもう一つ。

日本は中国毒餃子事件の時、中国製品に対して極度の不振に陥りました。「中国は情報を開示していない」。これが当時の日本の圧倒的なトーンであり、日本の主婦の中国製食品のボイコットに繋がりました。

中国製品のトラブルについては多々あり、そのたびに「社会システム」とか「一党独裁ゆえに」という理由を付けておりますが、確かにそのファクターもあるのでしょうけど、こうやってみれば日本でもイギリスでも中国でも同じ様なトラブルは起こしているのです。

僕は誰も隠すつもりはないと思っています。人々が必要だと思う情報と企業側が発する情報の内容に「期待の相違」がありすぎるのだと思います。

誰がどんな情報を求めているのか、トップとして何を伝えなくてはいけないのか、日本も世界も改めて考え直すときがきています。

今日はこのぐらいにしておきましょう。

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ではまた。

震災の国内経済への影響は想像以上に大きいかも。4

今回の震災で最も気になっていることは連鎖的影響。
地震⇒津波⇒原発⇒農業⇒水

この辺までが現状かと思います。
さて、この続きの連鎖の筆頭が旅行業界。

まず、東北地方、東関東、北関東の観光、旅行は今年の前半は残念ですが壊滅的となるのではないでしょうか?現段階では先日の三連休の時にキャンセルの嵐に襲われたとの情報しかありませんが、その後も東日本だけではなく日本全国にわたり旅行予約のキャンセルが続出しているようです。ひと月後に迫ったゴールデンウィークも今年の様相はまるで様変わりになることはほぼ確実視できると思います。

また、外国人の日本観光も激減になるでしょう。

一方、その反動として海外旅行が増える余地はあると思います。

ゴルフ場の予約も日経新聞によると9割近くがキャンセルで営業を休止したところもあるようです。繊細で気を使う法人接待となれば「放射能物質が飛んでくるかもしれないところでゴルフなど金をくれてもいやだ」と言われそうです。

不動産についても東関東、北関東から東北を中心に確実に緩んでしまいます。理由は需給を考えた場合売りにあたる供給はあっても需要はかなり少ないと思います。

すると僕は政府が農業には手厚い補償をすると言っておりますが、直接的影響を受けるのは農業だけではなく国内の広範囲な内需関連の産業となりますので、農業だけ保障をすると言えば不公平感からの反発は必至でしょう。政府は全体像と影響具合がある程度見えるまでは簡単に補償という言葉を使うべきではないと思います。

僕が心配しているのは政府の「リップサービス」が日本財政の命取りにさえなりかねない、ということです。

日本の産業構造は内需が主流。その内需を支える不動産、消費、生産活動に滞りが出来始めているのみならず日本全体が喪に服した状態で巣籠り化が生じてきています。

マインドが下がっているのですから少なくとも気持ちを前向きに変える努力は行っていく必要がありそうです。

もう一つ、気をつけなくてはいけないのは外国企業による買収。これは企業でも不動産でも事業の一部門でもありうるのですが、ハイエナのような外国企業からすれば喉から手が出るほど欲しかった○○が安く買える、と目をつけられる可能性があります。

日本が日本を守れるか、正念場になると思います。
頑張りましょう。

ご意見お待ちしております。

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ではまた

サマータイム4

ベタかもしれませんが日本で今年本気で取り組むことになるのが節電。日本はもともと資源が少ない国でその代替として原子力発電を推進しつつあったところでした。フランスのように国の7割以上の電気を原子力に賄うほどではないにしても約四分の一は原子力に頼っています。

少なくとも今回その一部が使えなくなるほか、他の電力会社の今後の開発計画も大幅に見直しを余儀なくさせられる以上代替手段を考えるしかありません。そして究極的には賄えたとしてもそこに付きまとうのは高コスト。つまり資源のないといわれる日本で再び火力発電などにしばらくは頼ることになるわけです。

日本人が最も一体感を持つ一つの言葉に「節約」ということがあると思います。不思議とこの言葉には日本全体が同調する傾向がある気がします。

その節約という意味で頭に浮かぶのがサマータイム。

この案はとにかく浮いては消え、浮いては消えを何度となく繰り返してきました。支持派、反対派それぞれ理由はあります。原油5億リットルの節約を「そんなに」という人と「それだけ」という人がいます。

電車や信号などのプログラムを変えなくてはいけない等立ち上げにはとてつもない手間とコストをかけなくてはならないことは目に見えており、この災害復旧時に適切な案だとは僕も思ってはおりません。

が、アメリカ、カナダをはじめたくさんの国々で毎年二回時間を合わせ直している訳で、それが何ら国民生活に支障をきたしていないのですから出来ない理由はないわけです。要は気持ちの問題でしょう。

僕は節電というメリットより精神衛生的に非常に正しいのだろうと思っています。人間は太陽が出ているときにアクティブな気持ちになります。北米の人が残業がある時には早朝出勤をして仕事をこなすというのは極めて合理的な考え方なのです。

だったら世の中の仕組みを変えてしまうというのもアリかも知れません。例えば会社の電気は夜8時になったら消えるという技もありなのです。

実は僕のバンクーバーの事務所は夜8時で自動的に消灯になります。週末も然り。電気をつけたければホールの電気のスイッチを1時間ごとにオンにしないといけないのです。これが実に面倒くさい。だから、仕事を家に持ち帰るか、朝早く来るしかないのです。

ではその結果仕事が滞ったかというとそんなことは一度もないわけで人間、かなりのフレキシビリティは持っているものなのです。

暑い夏に向かって電気が足りないというのは切実な問題ですが、逆に言うと便利な生活に浸りすぎたことに対する反省ができるという考え方もありかもしれませんね。

お前は涼しいバンクーバーにいるからそんなこと言っていられると怒られそうかもしれませんが。

今日はこのぐらいで失礼します。

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ではまた明日。
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