愛詩tel by shigさんのサイトより
https://blog.goo.ne.jp/1shig/e/aaa8efc09e68644d7a9579ba647d264d

「地震兵器は多くの国が研究している事実!常識!」7.11柿沢議員の質問に
https://www.youtube.com/watch?v=dyJfcqLCe6c

ANA10032009
2011/07/11 に公開

平成23年7月11日衆議院東日本復興特別委員会にて、
柿沢議員の質問に浜田政務官、驚愕の発言w!

<転載開始>

JCJK…犯罪捜査で政治を暴く!より
2016-04-20

人工地震は事実であるにも関わらず、無知層の発言でで否定されて来ました。また発信者も、唐突に1つの地震に言及すれば自滅する事しばしば。
このページは人工地震の入門編です。
今後の記事の上段に「前説リンク」としてご利用下さい。
http://ameblo.jp/jcjk-now/entry-12151494627.html
 

=国連の公認技術です=
米ソが競い合った地震兵器が1970年代に国際問題となり
1976年12月10日、第30回の国連総会で環境改変兵器:禁止条約」が多数決で採択された。
※禁止された兵器は人工的な地震/津波/台風の進路変更など。

=世界121ヶ国の公認技術=
この条約「人工地震・津波・台風の禁止ルール」は、2013年時点で、世界121ヶ国がサイン・批准しています。
人工地震を否定する人はこの国連ルールを知らない人が多い。

=日本の国会でも1982年=
6/4この「地震兵器禁止条約」を、国会で承認。
6/9から「地震兵器禁止条約」が日本で公布された。

=国会答弁の映像=
2011年7月11衆議院「復興特別委員会」の答弁の映像。
Youtube動画)浜田和幸議員
「地震兵器はアメリカに限らずロシアも中国も多くの国々が、取り組んで来たのは事実。
人工的に地震や津波を

起こせるのは、国際政治、軍事上における常識です。」

=人工地震の証言者=
禁止条約にサイン批准している121ヶ国が証人です。
 (米国カナダ中国ドイツ日本オランダ韓国イギリス…)

チャベス大統領「ハイチ地震は米国の地震兵器だった

米ラトガース大学アラン・ロボック教授「私は気候操作を行う部署
 いる。ベトナム戦争でも5年間気象兵器が使用された」

スイス法務局「人工地震を起こした容疑で逮捕。」

ロシア軍イワン・エヌレエフ少将「人工地震を発生させる兵器

Your News Wire2015年12月20日「CIAも認めた気象兵器

掘削船ちきゅうの技術者:阿部剛氏
  「(犯罪でなく実験で)人工地震を発生させるための物

麒麟地震研究所「海底の掘削だけで地震が発生する」=4/1も

ミネソタ州Jベンチェラ知事「人工地震は米国の仕業

=米国の特許技術=
人工地震は、アメリカ特許商標庁に登録された公知の技術です。
人工地震の特許保有者(製造企業)は、
CIAが経営するE systems社の子会社であるAPTI社です。
※技術管理は、米海軍と空軍の合同委員会。
※開発予算は米国の国防費から。
※HAARPは(盗聴機能と)地震を誘発する発明。
※APTI社のB・J・イーストランド博士がHAARPを発明。
(合衆国特許:第4686605号)
後年APTI社が「電離層内に形成させる人工鏡」
(合衆国特許:第5041834号)。1991年8月20日~

これ以降=1992年から、日本で人工地震は報道禁止に。


=日本での実験=
実は戦前1935年から1992年までは、日本のTVや新聞で人工地震は日常的に報道されていたので(当時10歳)
今34歳以上なら、人工地震を否定する人は皆無のはず。


人工地震の歴史
19301930年代に米国のNテスラ博士が、
  地震兵器の理論を構築。
1935  読売新聞6/1
   「至極かんたんな設備」
1936  読売新聞6/23
   「もの凄い人工地震、青山博士ら凱旋
1938東京で人工地震を実験した日2/19
  読売新聞2/18
   「明日、珍しい人工地震の実験」
1941玄界灘で人工地震実験5/5
  読売新聞5/6
   「玄界灘で人工地震実験」


1945年1月9日読売新聞
   「アメリカが、人工地震を研究中」
その4日後1/13
  米軍が愛知で人工地震=三河地震M6.8
1953釜石市で人工地震実験9/12
  読売新聞9/13
   「人工地震で9名がガス中毒」
1955  朝日新聞9/21
   「原爆による人工地震計画」
1956茨城で人工地震実験12/4
  読売新聞12/5
   「最大の人工地震に成功」
1957茨城で人工地震(震度5)8/25
  読売新聞8/16
   「震度5で大成功、人工地震」
 9/14米ネバダ州で原爆で地震実験 
1958白川村で人工地震6/17
  読売新聞6/17
   「人工地震で落盤、30人が生き埋め」
1961新潟で人工地震11/9
  読売新聞11/10
   「深夜の人工地震、新潟」
1965東北沖で海洋地震を実験
  読売新聞3/31
   「注目の海洋実験」
1961 携帯型の核=直径27cm×長40cm=23kg 
1968 米ネバダ州で1/19、地下366mで水爆実験
1971 が地下核実験でM7.0を記録。 
1973 ソ連が地下核実験でM6.9を記録。 
1973読売新聞8/30
   「たまった歪を人工地震で発散」
1975読売新聞6/18
  「気象兵器で米ソ交渉、禁止話し合う」
読売新聞6/20
  「恐るべき気象破壊兵器、米ソで研究」
1974米ソ共同声明で公式に「地震兵器は止めよう」
197612/10第31回国連で採択、
  「環境改変兵器:禁止条約」反対31:賛72国
1977環境改変兵器:禁止条約」に、
  世界121ヶ国が批准し現在に至る。
 1977年の日本政府の「外交青書」にも記載。
1982年6月4日この条約を国会承認。全文
1982年6月9日から公布(条約第7号)全文
1980  米ネバダ州で7月と6月に地下実験
1981  ソ連カザフスタンで9月と12月地下実験
1984小田原で人工地震の実験3/11
  読売新聞3/12  
  「人工地震大き過ぎた、震度1の予定が4~5
   新幹線のダイヤ乱れる」
1991米でHARRP技術が確立。
  (単純な地下爆弾の域を超えて、
   地中に穴なしで地震の誘発が可能に)
 1992年~米国から日本に報道禁止令か?
 1991年ロシア軍少将「遠隔地から」人工地震。
1997年米国防総省の長官まで「遠隔」地震。
19951/17阪神淡路M7.3、震度7、








200410/23新潟中越M6.8、震度7
200412/26スマトラ沖M9.1
 北朝鮮…地下実験。
米国…メタンハイドレードも
地下10kmで水爆
20085/12中国四川M8.0、
20101/12ハイチ地震M7、
20113/11東日本大震災M9、震度7
20163/14熊本地震M6.5、

※全てでなく、有名な地震だけ抜粋。
※この通り日本でも1992年までは日常的に報道していた。
 
=技術的に3段階=
子供でも思いつく単純な地下爆弾は、30年~80年代まで。
地中爆弾が、水爆や原爆に代わったのが50年代、60年代。
90年代からはHARRPで地震の下準備も可能に。
このページは初級編なので高度なHAARPの解説は避けます。
単純な「地中爆弾」だけに限れば↓↓
 
国土の穴)ボーリングや地熱発電を装って掘削しています。
海底の穴)沿岸や沖は、掘削船”ちきゅう”が掘っています。
  



=主犯は自民党=
国土や海底掘削の命令役が自民党だと言う事を否定したくても、
日本の全てを管理管轄しているのは自民党政府しかいないので
地震の穴は共犯でなく、自民党が主犯と言えます。
 
=今や日本中穴だらけ=
戦後70年間掘り続けた穴なので、
●海洋では数百ヶ所、
●国土なら数千ヶ所に及ぶはずです。
今や穴だらけの日本列島は(自民党と米軍の意志で)
どの場所でも自由自在に地震を起こす事が可能です。
※地中爆弾でも/HAARPでも。
※1961年時点で小型の核は直径27センチ。←井戸の穴。
 

自然地震と人工地震は、
波形の違いで一目瞭然です。

 
 
=否定派には、これを=
●人工地震は国連が認めている事実。
●人工地震は(貴方が否定しても)世界121ヶ国が認めている。
●何と戦前から、日本も人工地震の実験を行っていた。
●1984年までは日本で頻繁に実験していた事実です。

まずは人工地震の入門編でした。
今後、人工地震の記事で疑われてしまう場合は、このURLを前説としてご利用下さい。
また国民が知らないから犯人はやりたい放題やっています。
このページを拡散する事が、次の犯行を防ぐコツです。
http://ameblo.jp/jcjk-now/entry-12151494627.html 

人工地震は事実です。
三十代以上なら、否定は通用しません。

<転載終了>