大摩邇(おおまに)

日常の気になる内容を転載させていただきます。 ひふみ、よいむなや、こともちろらね、しきる、ゆゐつわぬ、そをたはくめか、うおえ、にさりへて、のますあせゑほれけ。一二三祝詞(ひふみのりと) カタカムナウタヒ 第5首 ヒフミヨイ マワリテメクル ムナヤコト アウノスヘシレ カタチサキ 第6首 ソラニモロケセ ユエヌオヲ ハエツヰネホン カタカムナ (3回) 第7首 マカタマノ アマノミナカヌシ タカミムスヒ カムミムスヒ ミスマルノタマ (3回)

経済破綻

★迫る世界的バブル崩壊!?

タマちゃんの暇つぶし さんのサイトより
https://1tamachan.blog.fc2.com/blog-entry-17707.html
<転載開始>
MAG2NEWS:迫る世界的バブル崩壊。それでも日本が危機を乗り越えられる訳2019.04.23より転載します。
貼り付け開始

https://www.mag2.com/p/news/395862
by 津田慶治『国際戦略コラム有料版』

NY市場では株価が過去最高額に迫り各国で地価も高騰、金融資産価格も上昇するなど、日本を除く世界のトレンドはバブルとなっています。しかしこのバブル状態は「いつ弾けてもおかしくない」とするのは、メルマガ『国際戦略コラム有料版』著者の津田慶治さん。津田さんは記事内にその理由を詳述するとともに、日本が海外発のバブル崩壊に翻弄されないためすべきことを記しています。

バブル崩壊をどう切り抜けるか?


日経平均も上昇し、NY株価が最高株価水準になり、益々バブル拡大状況に世界はなってきた。このバブルがいつか崩壊する。そのバブルが崩壊しても、日本だけが助かる道を探る必要になってきた。この政策を検討しよう。

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世界的バブル崩壊の予感

本山よろず屋本舗さんのサイトより
http://motoyama.world.coocan.jp/
<転載開始>
 日本の株価が3万9千円(日経平均)の最高値をつけたのは1989年12月末でした。バブルの象徴ともいえる株と伴に土地の値段もうなぎ上りでしたが、土地の方は株の崩壊から2年後の1992年から下落を開始しました。バブル崩壊の過程で、土地の下落は株の下落から2年ほどの時間差(タイムラグ)がありました。

 そんな株や土地の狂騒的な熱狂は、当時の私には無縁でした。
 バブル崩壊を予測していたとなれば相当な先見の明の持ち主と言えたでしょうが、なんのことはない、単に貧乏で、投資(投機)しようにも参加するタネ銭がなかったのです。
 もし当時、私に小銭があれば、株にでも手を出して火傷を負っていたかもしれません。
 バブルには参加しませんでしたが、経済の動向はウォッチしていました。
 経済ジャ-ナリストの浅井隆氏が主催する経済・金融の勉強会の会員となり、当時の最新の経済情勢を把握するように努めていました。
 それだけに、1992年から始まった土地の下落は、新鮮な驚きでもありました。
 戦後、土地の価格は景気の波はあるものの、一貫して上昇するものという、いわいる「土地神話」が多くの日本人の共通認識だったからです。
 当時、土地価格の急速な下落に驚いた私は、税理士の資格を取る為に勉強していた兄に、このことを告げました。すると兄は、「土地の値段が下がるなんて、あり得ない!」と全否定したのです。
 税理士というのは、お金のプロのはずですが、やはり土地神話にどっぷり浸かっていたということでしょうか。
 あるいは、普段から胡散(うさん)臭いことばっかり言っている私の信用が無かったのかもしれません。全く相手にされなかったことをよく憶えています。

 「愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ」といいます。
 ビスマルクが語ったというこの言葉は、本来は歴史に学ぶのではなく、他人の失敗に学べという意味らしいです。しかし、あえて歴史に学ぶという観点で見ても、いいところを捉えている気がします。
 社会に出て様々な経験を積んでいる数十年の間、もし土地の価格が(けっして下がることなく)、延々と上がっている状況を見続けたら、土地神話にどっぷり嵌ってしまうのは無理もないのかもしれません。
 以下は、世界的な投資家として知られているジム・ロジャース氏の言葉です。

 「天井しらずで上がり続けるものなど存在しません」

 これは歴史を勉強すれば、誰でもわかる事実です。
 でも、人間はそんなに賢くないのかもしれません。

 今回は、『恐慌と国家破産を大チャンスに変える!』(浅井隆著、第二海援隊)から、世界的な土地バブルの舞台となっている中国とオセアニア(オーストラリア、ニュージーランド)の動向をお知らせしたいと思います。
 まず、その規模において日本のバブルの規模を遥かに凌駕するものとなった中国の動向です。
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中国で投資用に購入されたマンション「5000万戸数」が空室となっている。これが中国の争乱と、リーマンショックどころではない世界経済崩壊への「時限爆弾」だと人々は言う

In Deepさんのサイトより
https://indeep.jp/china-tick-bomb-50-million-chinese-apartments-are-empty/
<転載開始>
投稿日:
11月9日のブルームバーグの記事


A Fifth of China’s Homes Are Empty. That’s 50 Million Apartments

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米国のムニューシン財務長官、日米通商協定に為替条項の導入を求める意向を示唆 〜 あべぴょんがこれを受け入れると日本経済は壊滅!日本沈没!!

シャンティ・フーラの時事ブログさんのサイトより
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=177114
<転載開始>

米国のムニューシン財務長官、日米通商協定に為替条項の導入を求める意向を示唆 〜 あべぴょんがこれを受け入れると日本経済は壊滅!日本沈没!!

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トランプを打倒するため、連邦準備制度理事会は次の暴落を画策するだろうか?

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2018/10/post-c14e.html
<転載開始>

2018年9月25日
F. William Engdahl
New Eastern Outlook

 主要金融市場を見守っている人々にとって、アメリカ金融市場で次の大規模津波の前兆の頻度が日に日に増えている。数週間前、いわゆる新興市場、特にトルコ、アルゼンチン、インドネシア、インドやメキシコが注目された。主要マスコミがほとんど触れないのは、こうした出来事と、ドルの“創造主”アメリカ連邦準備金制度理事会による世界の金融体制からの意図的なドル回収との関係だ。今やこのプロセスが、アメリカ株式のみならず、ハイリスクのジャンクボンド、アメリカの不動産債務、自動車債務、クレジット・カード債務の劇的な下落を爆発させる兆候を示しているを。2020年の大統領選挙、あるいは今年11月の中間選挙まで、経済的成功をもたせるというトランプの希望も連邦準備制度理事会の意志によって粉砕されかねない。

 プロの金融界の外部ではほとんど議論されない興味深い事実は、アメリカでは、少なくとも1893年恐慌以来、あらゆる大規模な金融パニックや金融恐慌は、ライバル達を犠牲にし、金融界主流派に有利になるよう画策されてきたということだ。1907年の恐慌もそうで、当時の“連邦準備金制度理事会”と、J.P. モルガンを取り巻くウオール街の一派が、厄介な競争相手連中に優位に立つためパニックを引き起こしたのだ。1913年に、JPモルガンやロックフェラーやウオール街の諸銀行が、巧妙に民営の連邦準備金制度理事会を創設し、その連邦準備制度理事会が、まず同じ連邦準備制度理事会の政策で、資産投機ブームを作り出した後、周期的な市場崩壊を画策している。

 1929年ウオール街大恐慌は、1927年に、ロンドンへの金の流れを促進するため、アメリカの金利を引き下げさせるイングランド銀行のモンタギュー・ノーマンによる圧力と繋がる連邦準備制度理事会の金利政策で、意図的に引き起こされたものだ。アメリカ金利が、危険な株式市場バブルを作り出すと、1929年に、連邦準備制度理事会が金利を上げてバブルを崩壊させ、大暴落と大恐慌を引き起こした。1990年代、グリーンスパン連邦準備制度理事会が意図的に、連邦準備制度理事会議長が“新経済”を褒めそやす講演をし、金利を再び上げる前に、金利を引き下げ、株式バブルをあおり、Dot.comバブルとして知られている、もう一つのウオール街投機バブルをけしかけ、2000年3月にバブルをはじけさせた。dot.comの崩壊後、2003年、まさに同じグリーンスパンが、金利をわずか1%へと劇的に引き下げ、はっきりと不動産ブームを煽り、不動産担保証券と“無利息融資”を作り出したウオール街を称賛した。その同じグリーンスパンが、2006年から2007年9月に、連邦準備制度理事会金利を意図的に上げ始めると、アメリカのサブプライム住宅ローンが本格的に崩壊した。彼は直前に都合よく辞任していた。

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首が回らなくなってきたから崩壊はもうすぐ

ネットゲリラさんのサイトより
http://my.shadowcity.jp/2018/06/post-13452.html
<転載開始>
税金や中央銀行のカネでせっせと株式市場で買い占めやるというのは、世界中、どこもやってなかった異常な政策なんだが、何故、どこもやらないのかというと、市場を歪めるから。安く良いモノを売ってカネを稼ごうという原理原則が崩れ、政府や官僚、政治家の顔色だけを見て、経営するようになる。そんな会社が厳しい世界的な競争の中で、生き残れるわけがない。政府筋が私企業の株を買うというのは、そういう意味で毒薬だ。

日銀は現在、企業の株式を組み込んで作った投資信託を年間6兆円のペースで買い入れていますが、ついにその購入総額が20兆円を超えました。
中央銀行が国債などに比べてリスクの高い株式を購入するのは異例中の異例ですが、日銀は株価が下落することによる不安心理の増加を抑えるため、年間6兆円のペースで投資信託の購入を続けています。
ただ、残高が20兆円ともなると、将来、仮に年5000億円ずつ売りさばいても40年かかることから、今後もハイペースで購入を続けることには批判的な声も多く出ています。

もうひとつ。政府筋のカネが入った企業は、無理してでも年利2パーセントの配当が義務付けられる。会社を経営したコトのある人はだれでも知っているが、「利益を出す」というのは、あっちこっち数字を弄って捏造も出来るんですね。嘘をついてでも、儲かってる事にしよう、と、そういう方向に走る。シャープだ、東芝だ、みんなそうだ。公共事業を落札する会社には厳しい条件が課せられるんだが、そのひとつが、「赤字でない」事。赤字決算にしたら入札に参加できないんだから、嘘をついてでも黒にするw だったら、公共事業に関係する会社、どこも倒産なんかしないはずだが、実際にはドカドカ潰れているw 政府が絡むと企業は腐るのだ。
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金融・経済崩壊の5日前にしておくべきことは。

日本や世界や宇宙の動向さんのサイトより
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52016359.html
<転載開始>
以下の記事はあくまでもアメリカの例ですが、ヨーロッパやアメリカの金融や経済が崩壊すれば日本も大きな影響を受けますから、参考までにご紹介します。毎日、株価が高騰し続けています。株価の高騰を横目に一般庶民の生活は全くバブリーではありません。不正操作で金融市場が運営されているのは誰でも知っています。ですから、株高=好景気だなんて誰が信じるでしょうか。
アメリカではいつ金融・経済が崩壊してもおかしくない状況ですので、その5日前の兆候と何を準備すべきかを教えてくれています。
株価が上がれば上がるほど、大きな爆発が起こります。バブルが膨らみすぎています。今のうちに株を売っておいた方が良いのでは?

http://beforeitsnews.com/self-sufficiency/2017/10/5-days-before-the-financial-collapse-having-seen-that-you-are-now-in-the-last-5-days-before-the-collapse-what-actions-should-you-take-2522422.html
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財政破綻後のハイパーインフレと中央銀行制度の異常性  〜この国に「第2の敗戦」をもたらす 安倍政権の放漫財政(日刊ゲンダイ)〜

シャンティ・フーラの時事ブログさんのサイトより
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=135076
<転載開始>

財政破綻後のハイパーインフレと中央銀行制度の異常性  〜この国に「第2の敗戦」をもたらす 安倍政権の放漫財政(日刊ゲンダイ)〜

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アメリカの51番目の州、プエルトリコが破産!

日本や世界や宇宙の動向さんのサイトより
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52007367.html
<転載開始>
以前、プエルトリコの財政危機についての記事をご紹介したことがありましたが。。。
ついにプエルトリコが破産してしまいました。
プエルトリコはアメリカの領土ですから、アメリカの巨大な地方自治体が破産したということでしょう。
デトロイトよりも破産の規模が大きいためアメリカ全体に大きな影響が及ぶのではないでしょうか。
そうでなくても、すでにアメリカ経済はいつ崩壊してもおかしくない状態ですから。今後、アメリカの財政も経済も危機的状況に陥る恐れもあります。
米連邦議会は今回も債務上限を引き上げることにするのでしょうけど。。。

アメリカが、再び、対日貿易赤字で日本を攻撃しはじめました。日本の自動車メーカーに対しても厳しい態度で臨んでいます。アメリカの経済が末期状態であるため、日本を脅して日本から富を奪おうとしているのがアメリカ(グローバル企業)です。それなら、日本も押し売りされた米国債を売ればよいのです。

http://theeconomiccollapseblog.com/archives/the-51st-u-s-state-declares-bankruptcy-as-corporate-insiders-sell-stocks-at-the-fastest-rate-since-the-last-financial-crisis 
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2017年、アメリカはデフォルトするか?

In Deepさんのサイトより
http://indeep.jp/possibility-of-us-default-is-greater-than-anyone-thought/
<転載開始>

   

こちらは、現在のアメリカの大統領であるトランプ氏の4年前のツイートです。

2013年1月23日のトランプ氏のツイート

Twitter

それから、4年が経ち、下は、先日 3月8日に、アメリカ財務省長官スティーブン・ミンチン氏がアメリカ議会に書いた文書です。

businessinsider.com

トランプ大統領が「債務上限の引き上げなど、とんでもない」と言ってから4年後、今度は大統領という立場のもと、それを真剣に考えなければ「アメリカはデフォルトする(かもしれない)」という時がやって参りました。

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