キノコ類は放射能大好きで、どうやら放射能を餌にしているらしい。せっせと集める。311の後、伊豆でも一部の原木椎茸から放射能が出て騒ぎになったんだが、よく調べてみたら、「原木が北関東から来ていた」という理由があった。それでも風評被害で椎茸が売れなくなって、ずっと東電から補償金貰っていた。

    宮城県は1日、国の基準値を超える放射性物質を含んだ野生キノコのコウタケ計約1.5キログラムを同県角田市の女性がインターネットオークションに出品し、横浜市の男性が一部を落札していたと発表した。女性が出品を取りやめており、現在は流通していない。
     県によると、女性は「夫が宮城県村田町で採った」と話している。村田町の野生キノコは基準値の1キログラム当たり100ベクレルを超える放射性セシウムが検出されたため、2016年9月から出荷制限を受けているが、女性は知らなかったという。

    野生のキノコ類は、もうね、完全にヤバイです。あと、ソレを食っているイノシシもヤバイw シカもヤバイ。


    先の福島の件然り今回の件然り
    こんな事が無くならない限り
    風評だって無くならん罠
    風評連呼しても、こういう事が一件でも発覚し
    表沙汰になれば風評対策なんて幾らしても全て水の泡
    正直、水の泡どころか一件でも出ればマイナス
    信用信頼を得る事は一番難しく大変

    東京電力福島第1原発事故を巡り、業務上過失致死傷罪で強制起訴された東電旧経営陣3人の第26回公判が18日、東京地裁(永渕健一裁判長)であり、事故の被害状況が初めて審理された。避難先などで多くの患者が死亡した双葉病院(福島県大熊町)の看護師だった女性が証人として出廷し、「患者が亡くなったのは、原発事故が原因だった」との見解を示した。
     起訴状などによると、旧経営陣3人は大地震が発生すれば原発に巨大津波が襲来して事故が起きると予想できたのに対策を怠り、2011年3月の事故を招き、原発から約4.5キロ離れた同病院の入院患者ら44人を死亡させたとされる。
     この日午前の公判で検察官役の指定弁護士は、同病院の医師や職員、震災直後に救助に当たった自衛官や警察官が検察の聞き取りに供述した調書を朗読。関係機関の連携不足や長時間移動、避難先の医療環境などが原因で患者が亡くなったと主張した。
     午後の公判では、同病院の看護副部長だった女性が、患者の避難状況を証言。
    「(原発事故が起きず、患者が避難先から)双葉病院に戻ることができれば、医療器具や薬が使えたので、もう少し(命を)保てた」と述べた。
     看護副部長はまた、避難先に到着するまでの長時間の移動中に、バスの中で既に亡くなっていた患者に気づいたことを明かし、「顔がそうはくで、衝撃だった」と説明。「白い防護服にくるまれたり、席の下に倒れたりしている患者もいた」と当時の過酷な状況を振り返った。
     公判は今年1月の第2回期日以降、証人尋問が続き、旧経営陣の津波対策に対する認識などを巡って審理が続けられてきた。【飯田憲、岡田英】

    【衝撃】東京圏でガンや白血病が急増!?チェルノブイリの5倍、なお原因は不明wwwwwww
      
    1: 以下、ニュー速クオリティでお送りします 2018/09/18(火) 08:25:40.18 ID:ID:2R2tLSdm0.net

    ジャーナリストの桐島瞬氏らは、東京各地における放射線量を実測し、多くの地点で、政府が除染を実施すべき基準としている線量(0.23マイクロシーベルト/時)を上回っていることを明らかにした(表)。
    東京の放射能汚染は、多くの地点において、チェルノブイリであれば十分「避難の権利」が与えられる水準(1~5ミリシーベルト/年)なのだ。

    東京圏でどの程度の被害が予測されるか――過小評価されたICRPモデルでも50年間に13万人の発がんと3万人のがん死

    桐島氏のデータから、日本政府が放射線政策のベースとして採用している国際放射線防護委員会ICRPのリスクモデルを使って、大雑把ではあるが、東京圏での放射線被曝の被害がどの程度の規模になる可能性があるか推計することができる。

    概数で、いま東京圏の人口を1000万人とし、この住民全員が、桐島氏らによる実測結果の放射線レベルで、毎年の追加被曝をする場合を仮定してみよう。

    福島事故以前の東京の空間線量は、文部科学省のデータ(「はかるくん」)によれば0.036マイクロシーベルト/時だった。他方、2015年2~3月の桐島氏の全実測値の平均は0.3075マイクロシーベルト/時。
    事故による放射線量の上昇分は1年間に換算して約2.4ミリシーベルト/年である。
    被曝量と被曝人数をかけた「集団線量」としては、およそ2.4万人・シーベルト/年に相当する。

    ICRP2007年勧告の表A.4.2に掲げられているリスク係数によれば、1万人・シーベルト当たりの過剰ながん発症は約1830人、そのうちの「致死性リスク」すなわちがん死は約450人である(掲載されている5つの数値の最大値と最小値の中央値、「遺伝性」は除いた)。

    つまりICRPのリスクモデルでは、福島事故放出放射能への1年間の追加の被曝により、東京圏では生涯期間についてがん発症が約4400人増加し、がん死が約1100人程度追加的に生じる予測となる(付表1)。

    50年間で計算すれば、セシウム137など長寿命放射能の50年間の減衰を考慮して、リスクを約6割とすると、およそ13万2000人のがん発症と3万2000人程度のがん死が予測されることになる。

    https://blog.goo.ne.jp/1shig/e/fccd7b081360b67bd8d99e2f82a6d94c


    引用元: http://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1537226740/

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