知っておきたい車の情報

くるま購入の顛末記ご愛読いただき有難うございました。 お客様の要望により初期の趣旨と内容が変わってきましたので題名を変更いたします。 新車試乗レポートから思いがけないトラブルまで みんな書いてしまいましょ。

お客様にとって、有用な情報を掲載するように心がけております。
要望等がございましたら、遠慮無くお申し付けください。

自動車専門誌の記者でも操れない!

自動車専門誌の記者でも操れない! アメリカ人がMT車に乗れないワケとは

 専門誌や専門WEBの記者でさえまともにMTを操れない人が多い

 アメリカ人がMT車に乗れないという話は、本当だ。なぜなら、アメリカでは運転免許を取る際にMTの練習をまったくしないからだ。

 アメリカでは50州それぞれのDMV (運輸局)が道路交通法や道路車両運送法について独自の法案を持っている。そのため、州によって運転免許取得の年齢などの条件が大きく違う。ただし、免許の取得方法については筆記試験と実車による走行試験が行われ、その内容は50州でほぼ共通だ。


 この走行試験は、DMVの各支局に自らクルマを持ち込んで望む。DMVが準備する車両はなく、親や友達からクルマを借りてきて、それを使うというなんともアメリカンな発想だ。こうしたクルマはほぼ100%がATなのだ。

 また、ご存じの方も多いと思うが、アメリカには基本的に教習所はない。ドライビングレッスン業者はいるのだが、ほとんどの人は親が隣に乗って自習をする。日本では30万円近い授業料を支払って教習所に通うのは一般的で、運転免許試験場での”一発チャレンジ”で合格することは極めて難しいのは、皆さんご承知の通りだ。それと比べると、アメリカの運転免許は、なんとも”雑”だ。

 実際、筆者はこれまでカリフォルニア州とテキサス州で運転免許証を取得しているが、DMVでの走行試験の内容は、かなり甘い。

 さて、運転免許試験のために受験者が借りてくるクルマがATがほぼ100%なのは、アメリカで販売されているほとんどのクルマにMT設定がないからだ。

 まず、アメ車といえば、シボレー・タホなどのSUVや、乗用と商用の二刀流で重宝されているフルサイズピックアップトラックのフォードF150が代表例だ。そんなボディサイズのデッカイクルマではそもそもMT設定がない。

 また、乗用車ではトヨタ カムリ・カローラ、ホンダアコード・シビックなどC/Dセグメントでも基本的にMT設定はない。そして、アメリカ人が大好きなジャーマン高級車でも、ポルシェやAMGにMT設定がない。

 こうしたMT設定がないクルマが多いというのは、日本でも同じだが、田舎に行けば70代、80代、いや90代の高齢者が軽トラックのMTを巧みに操作している光景が見られる。

 一方で、アメリカでは高齢者は当然、運転の楽なATに乗るのが当たり前。さらに言えば、大手の自動車雑誌や自動車ウェブサイトの記者でも、”まともにMTに乗れない人”をよく見かける。広々した国土を、ゆったり気分でクルージングするのがアメリカンドライビング。そこにはMTで走るという発想が生まれないのだと思う。

(WEB CARTOP 桃田健史)

噂は本当だった
のですね。

車検不可に、タカタ製エアバッグ未改修車で危険性の高い130万台 2018年5月から

車検不可に、タカタ製エアバッグ未改修車で危険性の高い130万台 2018年5月から


石井啓一国交相
  • 石井啓一国交相

  • リコールが届けられた車両の中で、タカタ製エアバッグ搭載車両は約320万台(10月末日時点)が、未改修のまま残っている。今回の措置は、そのリコール対象車のうち異常破裂する危険性がより高い約130万台。道路運送車両法の特例措置として、保安基準に適合しない車両として未改修車が位置付けられる。

    約130万台の内訳は、2016年4月以降にリコールの届出されている車両で、エアバッグのインフレーター(ガス発生装置)を気密性が不十分で異常破裂の原因が特定されている約12万台。さらにインフレーター内部に乾燥剤が入っていないことで経年劣化が進み異常破裂する可能性がある約118万台。運転席・助手席ともに2010年以前の仕様、SPAタイプのインフレータを使用したエアバッグを搭載している車両。

    8日の告示・通達以降、車検情報の中に未改修車の車検不可情報が追加される。エアバッグリコール対象車を、来年5月以降に未改修のまま整備工場などに持ち込んでも、車検前に照合されるため車検を受けられない。車検に通らない車両は、公道を走ることはできない。

    タカタ製エアバッグの異常破裂では世界で少なくとも18人が死亡。国内では2人が負傷したが、今夏以降の事故は見つかっていない。一刻も早い改修が呼び掛けられているが、国内回収率は83.2%(10月末日時点)に留まっている。特例措置はその一刻も早い改修を促すために実施された。

    未改修のままだと車検が通らない対象となった車両については、自動車メーカーが所有者に対して「車検が通らない」ことを封筒表面にも明記したダイレクトメールを送付する。また、自動車メーカーが8日以降、リコール対象、特例措置対象車両を判別できる検索ページを立ち上げて、ユーザー自身が検索できるように対応する。

    改修が終わった車両は、改修済みを証明する書面が発行される。次回車検で通常通りの更新が可能だ。車検の受付時期が到来していれば、改修と同時に車検を受けることもできる。

    石井啓一国土交通相は同日の会見で「対象車両のユーザーは、車検の有効期間を待つことなく、一刻も早く改修を行うようお願いする」と、呼びかける。
    《中島みなみ》

    ご注意ください。

    新東名 110km/h引上げ、速度超過約200件…試行1か月の評価は?

    新東名 110km/h引上げ、速度超過約200件…試行1か月の評価は?

    レスポンスによりますと

    新東名高速道路で最高速度110km/h試行開始(11月、静岡市)
      • 新東名高速道路で最高速度110km/h試行開始(11月、静岡市)
    新東名の最高時速110km/h引上げから1か月。違反や事故の状況が静岡県警から発表された。

    11月1~30日の試行1か月間の違反状況は、速度超過が約200件。追越車線を走り続けるなどの通行帯違反が約280件、車間距離不保持や携帯電話の使用などその他の違反が約60件あった。いずれも110km/h引上げを試行した新静岡IC~森掛川ICの約50kmに限定した摘発件数だ。

    速度超過の摘発件数約200件というのは多い気がするが、実は昨年同月の速度超過は約450件あった。通行帯違反とその他の違反は、昨年のほうが若干少ない。昨年はそれぞれ約260件と約40件だった。

    速度超過が減少していることについて、静岡県警は試行による取締り強化の影響だと分析する。パトカーなどの警戒を増やし、見せる取締り強化で、運転手の速度意識が高まっているせいだ。

    一方、事故も前年同月比で増えた。17年11月の事故総数は16件(人身事故2件、物損事故14件)。昨年は13件(人身事故1件、物損事故12件)だった。人身事故はいずれも軽症。速度差のある状況での割り込みなどではなく、高速道路交通警察隊は、前方不注意が原因とみる。交通量が前年比で3~7%増えていることもあり「事故件数は全体で微増だが、走行実態は引き上げ前と大きく変わっていない」と、評価。

    運転に慣れないファミリードライバーが増える年末年始を前に「今後も交通ルールの周知徹底に努めたい」と、話す。

    《中島みなみ》

    事故がなく定着すれば良いですね。

    自動ブレーキ車 来年から保険料が割引に

    自動ブレーキ車 来年から保険料が割引に

    産経ニュースによりますと

     早いもので12月に入りました。年末年始の休みに向けて、仕事や家事での忙しさが増している方も多いでしょう。


     今回ご紹介するのは、来年1月に制度が変わる自動車保険です。業界全体の話題といえるのは、「衝突被害軽減ブレーキ」、一般的には「自動ブレーキ」と呼ばれている装置が付いた車については、保険料の割引制度が導入されます。自動ブレーキとは、前方障害物との衝突を回避したり、衝突速度を下げるために自動的にかかるブレーキのことです。


     自動車保険を扱う会社がすべて1月に割引制度を導入するわけではありませんが、三井住友海上や損保ジャパン日本興亜、東京海上日動、あいおいニッセイ同和損保などが1月から導入する予定。適用されるのは自家用普通乗用車や小型乗用車、軽自動車になります。


     自動ブレーキ割引の割引率は、9%程度。ただし他の特約などとの関係で9%より低くなる契約もあります。自動ブレーキを装着した車の事故率は、装着していない車よりも低いことがさまざまなデータで実証されています。そのようなことを考えると、近い将来、自動ブレーキ割引は自動車保険の割引制度のスタンダードになるかもしれません。



    型式により、割引が決定されるようです。
    詳細は代理店に。

    自動ブレーキを車検項目に 普及拡大、現状に即した制度検討

    自動ブレーキを車検項目に 普及拡大、現状に即した制度検討

    SankeiBizによりますと

    自動ブレーキ機能を使い、停車する車=大阪市

    自動ブレーキ機能を使い、停車する車=大阪市【拡大】


     自動ブレーキなど自動運転技術の普及拡大を受け、国土交通省は3日、自動運転車の機能維持に対応する車検制度の検討に入った。従来のブレーキやハンドルなどの検査に加え、電子制御装置の機能確認などを車検の必要項目に盛り込む。既に自動ブレーキなどの新車搭載は進んでおり、現状に即した制度導入が必要と判断した。


     車検の点検項目は、道路運送車両法に基づく省令で定められている。自動運転技術が搭載されている車両には、センサーなど電子制御装置の異常を記録する故障診断装置が搭載されており、新たな車検の項目には診断装置のデータ解析などを含めるよう省令が改正される見通しだ。


     国連の専門家会議では現在、自動ブレーキに関する国際基準化の議論が進められている。国交省は基準策定が見込まれる数年後をめどに、車検制度についても詳細を詰める方針。


     ドライバーが運転に一切関与しない高度な自動運転車は開発途上の一方、自動ブレーキなどドライバーの安全運転をサポートする自動運転技術は急速に普及が進んでいる。


     2015年に新車販売された乗用車の45.4%にあたる約174万台に自動ブレーキが搭載されており、政府は20年までに搭載率を9割以上とする目標を掲げる。達成すれば20年段階で全乗用車の約3割に自動ブレーキが搭載される計算で、継続的な機能維持や誤作動防止などの安全性担保が課題となっている。

    どんな対応が必要とされるのか、注意しておかないといけませんね。

    最新コメント
    ランキング
    記事検索
    アクセスカウンター
    • 今日:
    • 昨日:
    • 累計:

    livedoor プロフィール
    メッセージ