くるま購入の顛末記

くるま購入のトラブル回避に。 新車試乗レポートから思いがけないトラブルまで みんな書いてしまいましょ。

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男女死亡は排ガス事故=滋賀

男女死亡は排ガス事故=滋賀

時事ドットコムニュースによりますと 

 滋賀県草津市で6月、量販店の駐車場に止められた軽乗用車で死亡していた19歳の男女の死因について、県警草津署は22日、男性は一酸化炭素中毒、女性は吐いた物を吸い込んだことによる窒息と発表した。車のマフラーが故障しており、同署はエンジンをかけたまま駐車した結果、排ガスが車内に充満して死亡した事故と判断した。


 同署によると、男性は昨年12月、同県栗東市内の駐車場で軽乗用車をバックさせた際、他の車にぶつかりマフラーが故障したと同署に届け出ていた。

整備代を節約して亡くなるとは、なんともお気の毒ですね。
 

なぜ、プリウスは「車上荒らし」に狙われやすいのか?

なぜ、プリウスは「車上荒らし」に狙われやすいのか?

msnニュースによりますと

プリウスは車上荒らしに狙われやすい車種である。日本損害保険協会が今年3月に発表した『自動車盗難事故実態調査』によると「車上荒し」に狙われやすい車種ランキングの1位はトヨタハイエース、そして2位がトヨタプリウスとなった。ワースト1、2を争う車種のプリウスが狙われやすいのはなぜだろうか。

■プリウスのバッテリー交換費用は50万円


プリウスのパーツで、車上荒らしに狙われやすいのがバッテリーである。経年劣化したプリウスのバッテリーは、交換費用が約50万円と高額なことが理由とみられる。盗まれたプリウスのバッテリーは、6〜12万円程度で取引されているという。被害にあったオーナーは、バッテリーの費用だけでなく、窃盗の際にアッセンブリーパーツを壊されるなどして、80万円以上の修理費がかかったケースもある。


日本のみならず、米国でもプリウスのバッテリーが車上荒しに遭うケースが多発している。サンフランシスコ州では、ショッピングセンターなどの駐車場で、プリウスのリアウィンドウが壊され、バッテリーが盗まれる事件が日常的に起きているという。


■米国の車上荒らしはより洗練されている?

 

なぜ、プリウスは「車上荒らし」に狙われやすいのか?(写真=Webサイトより) ((ZUU online))© (ZUU online) なぜ、プリウスは「車上荒らし」に狙われやすいのか?(写真=Webサイトより)


『自動車盗難事故実態調査』によると、一般的に車上荒らしに狙われやすい物品は、多い順に外装品(バンパー、ドアミラー等)、カーナビ、バッグ類、金銭・カード(ETCカード除く)、スポーツ用品、タイヤ・ホイール、ETC(ETCカード含む)、パソコン/情報端末、携帯電話、衣料品類である。人気車種のプリウスは部品の転売需要が高く、必然的に外装品も狙われやすい。


車内の物品を盗む際にはドア以外からの侵入のしやすさも鍵となる。プリウスは、サイドミラー付近と後部座席横にある小さな三角窓がウイークポイントだ。この三角窓を割ることにより、手を入れればロックが外せてしまう。さらに、小さな三角窓を割ってもさほど大きな音がしない点も、犯罪を誘発しやすい要因である。


しかし、米国の車上荒らしはより洗練されている。最近のプリウスの車上荒らしで増加している手口は、スマートキーの信号を増幅させる装置を使ったものである。これは、スマートキーのデジタルIDを解読するのではなく、信号を増幅させることでキーが近くにあると「クルマに錯覚させる」装置だ。米国では簡単に入手できる単純な仕組みの装置であり、今後日本の車上荒らしにも悪用される可能性がある。


■キープログラマーを使った盗難も


プリウスは車上荒しだけでなく「盗まれやすい」車種でもある。日本損害保険協会の報告によると、損害保険会社が2015年11月に保険金を支払った事案で、プリウスは最も「盗まれた」車種となっている。プリウスは低速時の静粛性が高いのが特長であるが、それがかえって仇となり盗難にあっても気づかれにくい。


また、海外でも人気の高いプリウスは、外国人の窃盗団のターゲットにもなりやすい。窃盗団の手口は、以前はキーと車両IDコードを照合するイモビライザーをカットするイモビカッターが一般的であった。メーカーも対策を講じ、イタチごっこを繰り返してきたが、最近ではイモビライザーを無力化するキープログラマーが主流になりつつあるという。


ちなみに、車上荒し・盗難ともに最も多い地域は、トヨタのお膝元である愛知県である。


■オーナーは車両保険に加入するなどの対策を


7月6日、日本自動車販売協会連合会が発表した2016年上期(1~6月)の新車乗用車販売台数は、車種別でプリウスが前年同期比99.7%増の14万2562台とトップとなった。販売台数が10万台を超えたのはプリウスだけであるが、人気車種は必然的に盗難にあいやすいのが悩みの種だ。


オーナーは、車両保険に加入するなどして対策を講じることをお勧めしたい。(モータージャーナリスト 池谷真子)

いろんな理由があるものですね。 

事故で有利に 売り上げ急増「ドライブレコーダー」の実力

事故で有利に 売り上げ急増「ドライブレコーダー」の実力

日刊ゲンダイによりますと 

パイオニア「ND-DVR10」(上)とオートバックスの売り場/(提供写真)
パイオニア「ND-DVR10」

 交通事故の瞬間を記録するドライブレコーダー(DR)の売り上げが伸びている。市場調査会社GfKジャパンによると、2013年の販売数は約30万台だったが15年は約60万台。2年間で倍増した。同社広報部によると「カー用品店やネット販売などで一般のドライバーが購入している数字です。DRの存在を知っている人のうち保有している人は昨年10月時点で16%でした」。普及率はまだ低いようだ。


 最近、自転車が車道を走るようになったため、運転時にヒヤヒヤしている人も少なくないだろう。そのためDRを求める動きが活発化しているようだ。カー用品販売大手のオートバックスセブンに聞いた。


「免許取りたての子供のために親御さんが購入したり、夫が奥さんに買う、クルマを買い替えるついでに購入するケースが増えています。DRはマイクロSDカードに映像を書き込み、古い映像に上書きしていく仕組み。フルHD画像だとテレビで再生しても遜色ないほどきれいです。Gセンサーといって、クルマが衝撃を感じた際の20秒間の映像を自動的に保存する機能もあります。店頭価格は7000~3万円台まで幅広く揃っています」(IR・広報部の鈴木政和氏)


 家電大手のパイオニアの主力商品は「ND-DVR10」で、メーカー希望小売価格は2万2000円前後だ。


「32ギガバイトのマイクロSDカードが同梱され、約8時間40分の連続動画保存が可能です。駐車時に振動を感じると撮影が開始され、約50分間の映像が保存される防犯機能もついています」(同社広報課の角谷朗子課長)


 前出の鈴木氏によると、DRは12年に京都の祇園で起きた暴走事故から世間に浸透。ロシアの隕石落下や台湾の航空機墜落の映像などで一般のドライバーも購入するようになったそうだ。


 交通事故の裁判に詳しい谷原誠弁護士が言う。


「DRは前方のクルマがウインカーを出したか、一時停止をしたか、自転車が道の真ん中を走っていなかったかなどを記録。交通事故の際、客観的な証拠となるのです。クルマとバイクがぶつかった事故で、DRの映像によってバイクがクルマの横をすり抜け、自分からぶつかったことが証明された事例もあります」


 交通法規を守って運転している人には有利になりそうだ。  

弊社でもドライブレコーダーの取り付けを推進してます。 

JAF、高温になった車内温度をもっとも早く下げる方法とは?

JAF、高温になった車内温度をもっとも早く下げる方法とは?

CarWatchによりますと

「ドア開閉」「冷却スプレー」「エアコン」など計5パターンで温度変化を測定



高温になった車内温度を早く下げるにはどうしたらよいのかを検証


 JAF(日本自動車連盟)は7月15日、高温になった車内温度を早く下げるにはどうしたらよいのかを検証し、その結果を公式サイトに公開した。


 今回公開されたテスト結果は、夏の駐車後は車内が暑くてしばらくクルマに乗れないことが多いことから、その温度を下げるもっともよい方法を検証したもの。検証では同じクルマを5台用意し、車内温度が55℃になったタイミングで5名のモニターがそれぞれ違う方法で温度を下げるテストを行ない、その温度変化を測定。


 方法は、エアコンは使わず助手席の窓だけを開け、運転席のドアを5回開閉して車内の熱気を逃し、温度変化を測定する「ドア開閉」、エアコンは使わず、冷却スプレーをシートに10秒ほど吹きかけ3分間の温度変化を測定する「冷却スプレー」、窓は開けず、クルマのエアコン(オート)を外気導入、温度設定はLo(最低)にし、10分間の温度変化を測定する「エアコン 外気導入」、窓は開けず、クルマのエアコン(オート)を内気循環、温度設定はLo(最低)にし、10分間の温度変化を測定する「エアコン 内気循環」、窓を全開にし、クルマのエアコン(オート)を外気導入、温度設定はLo(最低)にして走行。2分後に窓を閉め、エアコンを内気循環にして3分間走行し、温度変化を測定する「エアコン+走行」の5パターン。

 


「エアコン+走行」がもっとも早く車内温度を下げることができた


 テストによれば、エアコンを使わない「ドア開閉」で47.5℃、「冷却スプレー」で3分後に50.1℃に低下。エアコンを使用した3パターンのうちもっとも温度が下がったのは「エアコン(内気循環)」で10分後に27.5℃、「エアコン(外気導入)は10分後に29.5℃、「エアコン+走行」で5分後に28.0℃まで低下した。


 この結果を受け、「エアコン+走行」がもっとも早く車内温度を下げることができ、方法としては窓を全開にしてエアコンを外気導入にして走り出し、車内の熱気を出したら窓を閉め、内気循環にして冷やすことがもっとも効率的と結論づけている。


 なお、車内温度が下がっても、ハンドルやダッシュボードなどに熱が蓄積してあまり温度が下がらないことや、チャイルドシートの表面やベルトの金具でやけどを負う事例もあると注意を喚起している。






今年の夏は暑くなりそうです。参考にしてください。 

道交法改正から1年、いまだ浸透しない自転車ルール 即罰金の可能性も

道交法改正から1年、いまだ浸透しない自転車ルール 即罰金の可能性も

乗りものニュースによりますと 

自転車に関する改正道交法の施行から1年がたちましたが、その内容はあまり浸透していないようです。この現状の先にあるのは「さらなる法規制の強化」で、そしてそれはすでに始まっているかもしれません。

依然として存在する「危険な自転車」

 2015年6月に自転車に関連する道路交通法が改正され、およそ1年が経過しました。

 この改正後、道路環境も少しずつではありますが、確実に変化を見せています。首都圏においては、大通りを中心に車道の左端へ自転車レーンが整備され、左側通行を喚起する矢印のペイントなども見受けられるようになってきました。


 しかし肝心の自転車利用者にとって、いまだこれらの法律は浸透していない、というのが実情のようです。自転車に関する啓蒙活動やイベント運営を手掛けるチームキープレフト/サイクルモード実行委員会が2016年5月に実施したアンケート調査によると、改正道交法内に記載された「自転車運転の危険行為14項目」について、「内容を理解し遵守している」という回答は全体の4割未満という結果が出ています。

つまり、回答者の6割以上が、遵守できていないと意識しており、このアンケートが自転車イベントの来場者を対象に行われたことを考えると、実情はさらに悪いものといえるでしょう。

傘さし運転や車道の右側通行など、道交法が改正されて1年が経過しても、それが浸透しているとはいえない(写真出典:razvanphoto/123RF、写真はイメージ)。

 これは、日常的に自転車を利用している筆者(守宮尚志:ポタリング・ライター)の感覚とも、かなり一致しています。右側通行をはじめ、歩道を通常速度で走行する、信号無視、イヤホンやスマホの「ながら運転」といった自転車はよく目にしますし、そうした自転車と不意に衝突しそうになったこともあります。


 つまり現在、自転車は「法は整えたが、それが浸透しているとはいえない」——法改正以前から自転車利用者の意識に大きな変化はなく、依然として危険な運転が横行している、というのが現実のようです。


 この状況を行政側から改善しようとした場合、さらなる法規制や違反時の罰則強化、具体的には「自転車のナンバープレート装着化」や「法規違反者の即時罰則金徴収」「自転車運転免許制の導入」というところまで踏み込むことになるかもしれません。


 

すでに始まっている「自転車の規制強化」への流れ

 自転車の「ナンバープレート」や「免許制」というと極端に思うかもしれませんが、実際に地方自治体が条例レベルで動いた例もあります。


 2012年、東京都が自転車にナンバープレート導入を検討という報道がありました。現在は道交法の改正によって議論も収束しているようですが、これも自転車の危険な状況を憂慮した動きのひとつでしょう。

クルマのように、ひと目で個体識別ができることは、違反の抑止効果があると考えられるからです。


 いまさら自転車の「全車登録」など非現実的に感じられるかもしれませんが、1954(昭和29)年まで同様のものが存在しました。これは「鑑札」と呼ばれる、自転車税を徴収するためのシステムでしたが、目的こそ違えど「全車登録」と「認識票の設置」は過去に実績があるのです。


 また、いま現在動いているものとして、2015年、兵庫県で自転車の損害賠償保険加入が義務化され、続いて今年には大阪府でも同様の条例が施行されました。こちらの目的は事故の抑止ではなく、起きてしまった事故への対処になりますが、ここにも「自転車は現状では危険」という意識があるといえるでしょう。


 さらには、いくつかの自治体や警察署で、法的拘束力はないものの、学生をはじめ一部の利用者を対象に「免許証」を交付するところも出てきています。


 これらの事例から、行政は、自転車もほかの車両と同等の環境にすることを目指している、という意志を感じることもできるかと思います。自転車は厳密には「軽車両」に区分され「車両」とは異なりますが、その手軽さゆえか「『歩行者』に近い意識」が強いのが現状でしょう。これを行政が「『車両』に近い意識」にシフトさせようとするのは、交通安全の観点から考えれば自然な流れなのかもしれません。


 しかし、これらの方策より、自転車を「車両」とする意識を高めるため、さらに効果的かつ確実であろうものが、ひとつ存在します。それは、クルマなどではすでに行われている「罰則金の即時徴収」です。


何ら不思議はない「罰則金の即時徴収」

 2016年7月現在、自転車での道交法違反における罰則は、重大かつ悪質な違反でない限り、3年間で2回の注意を受けた場合に有料の講習を受ける、というものです(無視すれば罰金)。しかし自転車利用者の現状を鑑みるにつけ、この罰則では弱いと感じる人も多いでしょう。それは、行政側にしても同様だとも想像できます。つまりこの先、自転車対策の切り札として、前述の「罰則金の即時徴収」が出てきたとしても、なんら不思議はないということです。


「身銭を切ることがないよう、法規そのものを理解する」というのは、ある意味、後ろ向きな考え方ではありますが、かつてクルマにおいて「運転中の携帯電話の使用禁止」や「シートベルト着用の義務化」などが罰則化することで徹底されるようになったという事実もあり、これは、より現実的な路線だといえるでしょう。


 実際に海外の事例を見てみると、国ごとに細かい差異はあれど、「自転車先進国」と呼ばれるヨーロッパの国々において、車道の逆走や歩道の走行などは即時罰則の対象になります。ドイツでは罰則金の種類も細かく、たとえば「ブレーキやチャイムの未装着、あるいは整備不良」は15ユーロ、「自転車で走行中に(ハンズフリーなしで)携帯電話を使用」は25ユーロ、「赤信号無視」は60ユーロ以上、「閉じた踏切への侵入」は350ユーロなどとなっています(2014年5月1日時点)。

ドイツ・ベルリン市街に設けられた自転車専用レーン(写真出典:m1975/123RF)。

 ヨーロッパと日本は道路事情や自転車の利用事情が違いすぎる、という意見もあるかとは思います。しかし先の道交法改正以降、日本の状況はヨーロッパに一歩近づいてしまいました。


 自転車レーンなどハード面は準備した、これで変化がないのであれば、法も先をいくヨーロッパに倣う——この論理の前提条件が整いつつあるのが現在における日本の状況です。


 まだしばらく、現在の“緩衝時期”は続くのかもしれません。しかし自転車における即時罰則金の流れは、知らないうちにもう目の前まで来ているのかもしれません。


【了】 


即時罰則金までいかないと、自転車の無謀運転はなくならないんでしょうか? 
テレビで見たのですが、メキシコは自動車運転免許証に実地試験が必要ないとのこと、これにはびっくりしましたが。 

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