朝鮮に武道はなかった

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　9月16日、韓国の仁川で「第17回世界剣道選手権大会」が開催されました。男子の団体決勝は日本対韓国。完全アウェーの異様な雰囲気の中、日本が勝利し、優勝しました。めでたし、めでたし、だったのですが、めでたくないのはこの事を伝えるＴＢＳの「あさチャン」という番組です。ＴＢＳにとっては日本が優勝したことよりも、韓国の文化的優位を伝えることの方が大事だったのかも知れません。画面に「大韓剣道会のイ・ジョンニム会長（７９）」というテロップが出て、白髪の男性が登場しました。彼の言葉が「剣道は韓国の刃の文化が日本に伝わってできたもの」という字幕で視聴者に伝えられます。えっ、剣道って韓国が起源だったの、本当に！？　と思った視聴者も多かったのではないでしょうか。
　高麗時代は武士という階級が存在していましたが、李氏朝鮮王朝は武士階級を完全に否定してしまいました。一説によれば李氏朝鮮王朝を建てた李成桂は高麗の武士階級で、主君を裏切って建国したので、自分も家臣に裏切られることを恐れたため、とも言われていますが、よく分かりません。とにかく李氏朝鮮時代は武力を否定し、支配階級は儒教の勉強ばかりをしていました。儒教の中でも原理主義的な朱子学を国教にして、生真面目に朱子学の教えを守っていました。
　偉い人は体を使うことはしてはいけない、という教えを忠実に守り、支配階級は武術どころか汗をかくこともせず、ひたすら読書と議論に明け暮れていました。その結果、国防など誰も考えなくなり、亡国に至ったのが李氏朝鮮王朝の歴史です。こんな体制が500年間も続いたのですから、剣道などやるはずがありません。
　イ・ジョンニム会長は79歳だそうです。日本が敗戦を迎えた時、この人はわずか6歳です。韓国の戦後教育を受けた世代なので、完全に戦後世代と言えるでしょう。今は白髪の老人になっていても、この人が受けた教育は嘘だらけの反日教育なのです。
韓国人が歴史の捏造をすることに対しては今さら驚きもしませんが、問題はその嘘をそのままお茶の間に垂れ流すＴＢＳです。日本の放送局を名乗りながら韓国のプロパガンダ（宣伝工作）にＴＢＳは加担している、と言っても過言ではないでしょう。
　ＴＢＳ本社にも、下請けのプロダクションにも韓国人、あるいは在日韓国人が多数入っているそうです。韓国で行われた大会なので、取材に行ったメンバーの中には韓国人が含まれていたのかも知れません。「大韓剣道会」のイ・ジョンニム会長に接触し、インタビューを申し込んだのもある意図の下にやったのではないでしょうか。もしＴＢＳの記者にまともな人がいれば、インタビューの場で「えっ、韓国に武道の文化はなかったんじゃないんですか？」と突っ込めるはずですが、そういうまともな記者はいなかったのでしょうか？
　韓国人は平気で「ＯＯＯは韓国起源」と言いますが、何も根拠はありません。古い文献を読めば、嘘だと分かるようなことばかりです。しかし、韓国は漢字をほとんど使わなくなっているので、古い文献を読める人は一部の学者だけになってしまいました。漢字を復活させようという動きはないので、このまま漢字を忘れていくのでしょう。漢字を知らないのですから、古い文献に当たることもできません。
　ＴＢＳは報道機関ではなく工作機関、ということを私たちは知る必要があります。

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杉田バッシングの背景にあるもの

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　自民党の杉田水脈議員が月刊誌「新潮45」で性的マイナリティの人たちを「生産性がない」などと表現したということで叩かれていますが、私は拙ブログで以前、述べたように、「新潮45」に杉田議員が掲載された文章を読んでも特に違和感を覚えませんでした。国会議員がこの程度のことも言えないようでは、日本には言論の自由はない、と言わざるを得ません。

　「新潮４５」はこのことで批判を浴びたので休刊するそうですが、これもおかしいです。雑誌というものは物議をかもせば話題になり、売れるものです。「新潮45」は月刊誌ですが、週刊誌同様、テレビや新聞では扱えないような大胆なテーマを扱えるところが雑誌の長所であり、ウリのはずです。批判されることはむしろ雑誌の望むところなのではないでしょうか。どうも杉田論文に関する今回の騒ぎぶりは異常で、裏に何かありそうです。

　杉田議員は自民党には珍しく、もの言う国会議員です。票になるどころか、却って自分の立場を危うくするような歴史認識問題にも積極的に取り組んできました。韓国の市民団体が「日本軍による慰安婦の強制連行はあった」という嘘を国連を通じて世界中に触れ回ったことに対抗して、国連で英語で日本の立場を伝えるスピーチをしたりもしました。

　最近、杉田議員が取り組んでいたのが「科学研究費助成事業（科研費）」問題です。科研費は大学教授が申請して大学教授が審査をして、助成金額が決まるそうですが杉田議員によると、反日的な研究をする大学教授に対して、なぜか信じられないほど高額な助成が行われているそうです。たとえば「徴用工は朝鮮半島から強制連行されてきたことを証明する」研究をやっている立命館大学の徐勝教授。彼は北朝鮮のスパイ容疑で韓国で逮捕され一審で死刑、二審で無期懲役の判決を受けた人物です。そんな怪しい人間が日本の大学教授になり、その上、税金をもらって日本を貶める研究をやっているのです。この科研費の問題はこれまでタブーでしたが、国会で杉田議員が質問をしたことによって多くの人の知るところとなりました。

　平和安全法制を国会で審議している時、議員会館前で「安部は人間じゃない！」という、とんでもない暴言を吐いていた法政大学法学部教授の山口二郎先生は三つの研究で六億円弱、もらっていたそうです。そもそも文系の学問でこんなに研究費が必要ということ自体がおかしいです。理科系なら実験などでお金がかかるのは分かりますが。一体、何の研究をしていたのでしょうか。科研費は私たちの税金が投入されているのですから、杉田議員にはもっと深く追求してもらいたいです。科研費の審査の不透明性をもっと具体的に明らかにしてほしいです。

　杉田議員を今、批判している人たちは科研費利権に関係ある人たちなんじゃないだろうか。そう勘繰りたくなるほど、杉田バッシングは異常です。普段「多様性が大事」と言っている人たちほど多様な議論を許さないということがよく分かります。

 

 

 

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中国は何も変わっていない

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　ジャーナリストの大高未貴さんが驚くべき告発をしているのを知っていますか？　中国政府が国家ぐるみで臓器売買ビジネスをやって儲けている、という驚愕すべき話です。相変わらず地上波のテレビや新聞では何も報じていませんが、中共政府がウイグル人の臓器を売買しているという噂は以前からありました。カナダのジャーナリストが実態を調査して、発表していたこともありました。今回、大高さんが初めて「新疆ウイグル自治区のカシュガル空港には[特殊旅客、人体器官伝輸通道（人体器官輸送通路）]というものがある」ことをスクープしたことによって、この噂が単なる噂ではないことが判明しました。

　中国が臓器移植大国であることは知る人ぞ知る事実です。臓器移植大国であるアメリカよりも早く、安く、臓器移植手術ができる国が中国です。ニューヨークに本部がある「中国臓器収奪リサーチセンター」によれば、中国の病院で臓器移植手術を受ける患者の待機時間は平均1～4週間で、もっとも短い場合、わずか数時間で適合臓器が見つかることもあるそうです。ドナー制度があるアメリカでも数年待ちは当たり前なのに一体、どうやってそんなに短時間で健康な臓器が手に入るのでしょうか？

　「中国は貧しいから犯罪が多いんだ。民度が低いんだ。豊かになれば民主化され、文明国になるはずだ」と信じている人たちに是非、読んでほしい本があります。今から70年以上前に中国と中国人の本質を見抜いていた『暗黒大陸　中国の真実』（芙蓉書房出版・1800円）です。

　著者のラルフ・タウンゼントは1930年、アメリカ国務省（外務省）に入省、1931年に上海の副領事になります。1932年、第一次上海事変を現地で体験し、その後、福建省の福州の副領事になります。1933年に帰国し、外交官を辞めて著述業に転身しました。

　ラルフ・タウンゼントは『暗黒大陸　中国の真実』の中で満州国建国を高く評価し、「アメリカはアジアに介入してはいけない。アジアは日本に任せるべきだ」と言っています。ルーズベルト政権の当時の外交方針と対立したラルフ・タウンゼントは外交官を辞めざるを得ませんでした。日米戦争が始まってまもなく一時的に逮捕もされました。しかし彼の主張は一貫してアメリカ批判、日本擁護でした。

　『暗黒大陸　中国の真実』は中国と中国人批判の書でもあります。よくぞここまで書けた、と思うぐらい辛辣な中国観が書かれています。彼は序文で「本書で中国と中国人について述べるのだが、内容がいかに過激であろうが、そのことについて謝罪するつもりは全くない。世の中には、不愉快に思われるかもしれないことは遠慮して極力書かないことを美徳とされる方がおられる。これらの方々の言動についても本書の中で書いたが、私はこういう美徳は持ち合わせていないので、ありのままを書いた。美徳だらけの本はありあまるほど出ているからである。ありのままの中国の真実を伝えるどころか、さも明るい希望の星が輝いているかのような、現実とはかけ離れた情報を流し、読者を混乱に陥れる中国関連本があまりにも多すぎる」と書いています。

　中国は70年前と何も変わっていません。中国14億人の市場に目がくらみ、目先の儲け話に飛びつく経団連の連中に読んでほしい一冊です。

 

 

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とりあえず「日台関係基本法」を！

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　最近のマスメディアの話題はもっぱら「対中貿易戦争」のようですが、その陰に隠れてほとんど報じられていないのがトランプ政権の台湾関係強化策です。今年に入ってからいくつもの台湾に関する動きがありましたが、そのいずれもが中国を牽制する目的で行われています。　

　3月16日、トランプ大統領が署名することで「台湾旅行法」が成立しました。名前だけ聞くと旅行に関する法律ではないかと勘違いしそうですが、実に画期的な内容です。この法律によってアメリカのすべてのレベルの政府関係者が台湾の政府関係者に会うことができるようになったし、台湾の政府関係者もアメリカの国務省や国防総省を含む政府高官に会うことができるようになりました。既に数人のアメリカ政府高官が台湾を訪れています。台北に新設されたアメリカの公館には米海兵隊が常駐するのではないか、とも言われています。

　5月23日、アメリカは今年のリムパック（環太平洋合同演習）への中国の招待を「中国が南シナ海での軍事行動を止めないので」取り消しました。また8月13日に制定された「国防権限法」では台湾の軍事力を強化させる支援に関する提言が盛り込まれる一方で、中国の対外工作機関ともいえる「孔子学院」への資金流入を阻止する条項も盛り込まれました。アメリカでは最近、大学を拠点としていた「孔子学院」が次々と閉鎖に追い込まれています。

　これらの政策は何もトランプ大統領が独断で行っているわけではなく、米議会（下院も上院も）が熱心に後押ししています。かつてアメリカにも親中派がたくさんいましたが、今は中国の、東アジアの覇権を狙う姿勢にアメリカの議員たちは不快感を露わにしています。相変わらず中国に媚びまくっている日本の政治家に比べると、残念ながらアメリカの議員のほうが遥かにまとも、と言わざるを得ません。

　アメリカの台湾に対する関係強化策の背景には「台湾関係法」があります。「台湾関係法」という国内法があるからこそ「台湾旅行法」が制定できたのです。1979年、アメリカは中国と国交を結びましたが同時に台湾とも「台湾関係法」を結び、「防御的な性格の兵器を台湾に供給する」ことや「台湾人民の安全、または社会、経済の制度に危害を与えるいかなる武力行使または他の強制的な方式にも対抗しうる合衆国の能力を維持する」ことを定めています。

　台湾を防衛するというアメリカの意思を前面に押し出す、このような法律が次々と制定されているのに比べて日本は何もやっていません。「台湾関係法」は国内法なのですから外国と調整する必要などなく、すぐにでもできるはずなのに、国会で話題にもなっていません。日本はアメリカよりも遥かに距離的にも心理的にも台湾に近いはずです。何しろ、台湾はかつて日本の一部だったのですから・・・・・・・

　この程度の法律もできないということは逆に言えば、いかに日本の政界や財界、マスコミに中国ロビーが浸透しているか、ということの証明でもあると思います。しかし、いつまでも民間の交流に頼るのではなく、台湾政策は今こそ政治家が前面に立って進めてほしいものです。

 

 

 

 

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「日韓共同宣言」から20年

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　今年は「日韓共同宣言」から20年目の節目の年です。とはいえ「日韓共同宣言」といっても、おそらく誰も覚えていないでしょう。1998年10月8日、訪日中の金大中韓国大統領と小渕恵三内閣総理大臣が署名しています。宣言文を読んでみると「日韓の過去の不幸な関係を清算して、21世紀に向けて未来志向の新たなパートナーシップを結びましょう」といった、いつも通りの空疎な文言が並んでいます。

　金大中元大統領は親北朝鮮派でした。韓国の大統領の中で初めて北朝鮮を訪問し、金正日と握手するシーンが世界中に流れました。しかし、のちにこの南北首脳会談は巨額の北に対する資金援助によって実現したことが判明しました。金大中大統領はこの「功績」によってノーベル平和賞を受賞し、ご満悦でした。ノーベル平和賞がいかにいい加減な賞か、よく分かります。金大中と、次の蘆武鉉の二代の大統領の北に対する「融和策」が北の核・ミサイル開発に一役買ったことは確かです。この二代の大統領が韓国の「従北化」＝北朝鮮に呑み込まれる流れを作った張本人なのに、今の韓国人にその自覚はありません。

　金大中も小渕元総理も今はもうこの世の人ではありません。そして日韓関係はこの20年でますます悪化しました。北朝鮮はついに核保有国になりました。無責任で無能な人間を指導者にいただいたことは日本にとっても韓国にとっても不幸なことでした。

　最近、韓国はますますおかしくなっています。現大統領、文在寅は蘆武鉉の一の子分だった人間です。今の韓国はますます北朝鮮にすり寄っています。やがては北朝鮮に呑み込まれるでしょう。そして日本に対する歴史認識問題では、相変わらずとんでもない言いがかりをつけています。慰安婦問題ではもう日本から資金援助を引き出せないと見るや、新たに徴用工問題を作り出し、日本にたかろうとしています。こんな国と「交流」だの「友好」だの言っていても始まりません。

　わが国が今、すべきことは国防を強化することです。対馬が38度線になることは悪夢ですが、このままで行くとそうなるかも知れません。対馬の韓国人による土地買収は規制しなければなりません。歴史認識問題で韓国があーだ、こーだ言ってきたら、その都度反論することです。事実関係を丁寧に説明し、謝罪とか賠償は一切しないこと。これを早くからやっていれば、慰安婦の碑や銅像が外国に建てられるなどという辱めを受けることはありませんでした。

　「共同宣言」とか「OO合意」とか、名前はいろいろですが約束事を韓国政府と結んでも意味はありません。どうせ次の大統領になったら反故にされるのですから。これまでの韓国の歴代政権の態度を見ていればいい加減、分かりそうなものです。

　韓国とは距離を置くことです。韓国人旅行者へのノービザは取り消すべきです。

 

 

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