PCR検査「陽性」は「感染者」ではない

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　最近は街の中にも「PCR検査センター」のようなものが出来ているようですが、これを見て「えっ、PCR検査って民間機関がやっていいの」って思いませんか？　PCR検査を行う資格というものは公的なものではないのでしょうか？　これをやっている人たちは医者なんでしょうか？　

　コロナ騒ぎが起きて一年以上が経ち、ようやくPCR検査の正確性に疑念を呈する声が表面化して来ました。米国食品医薬品局（FDA）によると「PCR検査では９７％もの誤診断が発生している」とのことです。９７％の誤診断って・・・ほぼ１００％に近いじゃないですか。ニューヨーク州立Wadworth Centerラボは「PＣＲ検査では７０％もの人を間違って陽性と判定している」と発表しています。なぜ誤判定が多いか、というとPＣＲ検査は試験管の中でウィルスを増幅させるのですが、増幅させる回数（ct値）が国によっても地域によってもバラバラです。WHO（世界保健機関）は「ct値は30～35が適切」と言っていますが、日本はct値が40以上です。ct値が大きくなればなるほど誤判定が増えます。そして、健康な人が「陽性」と判定され、強制的に隔離されます。仕事にも支障が出ます。

　2020年12月2日、厚生労働委員会で日本維新の会の柳ケ瀬ひろふみ議員が質問をしました。「人に感染させるためには普通、一万個以上のウィルスが細胞に入っていることが必要なはずです。なのにPCR検査で陽性と判定されるためには5コピーあればいい訳です。では、その5コピーで陽性と判定された人が本当に人を感染させる力があるんですか？」。これに対して厚生労働省の佐原総括審議官はしらっとこう答えました。「ご指摘の通り、PCR検査の陽性判定が必ずしも感染性を直接、証明するものではありません」。

ここでいう「5コピー」とは、鼻や喉の粘膜に5個のウィルスが付着した状態を言います。たった5個のウィルスでもPCR検査は陽性と判定するのです。かくして「無症状感染者」という奇妙な言葉が生まれました。メディアはこの事実を隠蔽し、PCR検査がさも正確な検査であるかのように報道し、恐怖を煽りました。

　そもそもPCR検査を発明したキャリー・マリス博士ご自身が「PCR検査は感染症の診断に使ってはいけない」と言っていたのです。キャリー・マリス博士はPCR検査を発明したことでノーベル化学賞を受賞した人だそうです。しかし今、世界中で行われているＰＣＲ検査に本来なら怒りの声明を出すはずのキャリー・マリス博士は2019年8月、自宅で亡くなりました。肺炎で亡くなったとされていますが、謎の死とも言われています。亡くなった時期が、PCR検査が全世界に広がる直前だったからです。タイミングが良すぎる、という訳です。

　インフルエンザの患者には症状があります。咳が出たり、喉が痛かったり熱が出たりした人が「感染者」であり「病人」だと目に見える訳です。しかしコロナの患者は「無症状でも人を感染させる」という嘘がメディアによって広げられました。何の根拠もなくテレビが「たとえ無症状でも感染しているかも知れません」と恐怖を煽った結果、お互いに「あの人は感染者かも知れない」「あの人は病気なのかも知れない」と多くの人が疑心暗鬼に陥りました。だからマスクをしないと不安で仕方がないのです。どこへ行くにもマスクをする人が多いのですが、マスクがウィルスの感染防止に効果的だという論文もデータもありません。単なるイメージに過ぎません。

　テレビは毎日、今日の感染者は何人、とさも一大事のように騒いでいますが、あの「感染者」というのはＰＣＲ検査で陽性判定が出た人、という意味です。それは「感染者」ではないのです。

 

 

 

 

「休業命令」に根拠なし

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　5月18日、和食店やイタリアンレストランなどを展開するチェーン店「グローバルダイニング」の長谷川社長は、東京都が33店舗に出した休業命令に関して「33店舗のうち23店舗は、うちが運営する施設」だと発表しました。長谷川社長は都の休業命令に従わない方針も明らかにしましたが、これは当然でしょう。東京都の中でお酒を提供しているお店は約２％あるそうです。２％というのは何店舗ぐらいの数になるのか分かりませんが、なぜ33店舗にだけ休業命令が出て、残りの店舗には出ないのか不思議でした。要するに最初から「グローバルダイニング」を狙い撃ちにしたかっただけで、理由はこじつけだった訳です。見せしめのために特定の店舗を集中攻撃するなんて、東京都は正気なのでしょうか？

　アメリカのような野蛮な国と違い、文明国である日本にはこれまで「禁酒法」など一度も出た試しがありません。戦争中だって、庶民がお酒を飲む楽しみを禁じるなどという発想はありませんでした。楽しみが少ない時だからこそ、せめてお酒ぐらい良いじゃないか、というのが日本人の感覚だと思います。小池都知事の最近の振る舞いは常軌を逸しています。店舗に負担や損害を出させる以上は、飲酒が感染を拡大させているという資料なりデータをきちんと公開しなければなりません。しかし、そのようなデータは公表しないのですから、根拠なく特定の店舗をいじめている、ということになります。公権力による弱い者いじめ以外の何者でもありません。

　「お酒を飲むとついつい声が大きくなる」というのは単なるイメージに過ぎません。実際は一人で静かに飲む人や、少数で飲む人がほとんどです。どうしても心配なら「飲むのはいいけれども、少数で静かに飲んで下さい」と言えばそれで済むことです。小池都知事は東京駅構内のキオスクからアルコール飲料を撤去させたそうですが、こうなるともう独裁者です。そろそろ都民が抗議の声を挙げないと、都知事がどこまでも暴走する虞れがあります。

　データを見ると病院や高齢者施設、あとは学校などで感染が拡大しているというのが事実です。家庭内感染もあるでしょう。しかし飲食店はもう防止措置をほぼすべての店がやっているので、危険ではありません。家で食事するよりも外で食事した方が安全なぐらいだと思います。

　去年一年の日本人の死因の中でコロナは第36位だったそうです。インフルエンザは第32位だそうですから、インフルエンザよりも少しコロナの死者は少ないのです。ではインフルエンザの感染拡大を防止するために飲酒を禁じた事例がこれまであったのでしょうか？　インフルエンザの感染拡大を防止するために国民にマスクを強要したり、外出を制限したりしたことがあったのでしょうか？インフルエンザの感染拡大を防止するために歌舞伎やコンサートや落語の上演を禁じたことがあったのでしょうか？　今、私たちはコロナにかこつけて異常な私権の制限を受けているのだという認識が必要です。憲法が保障している「健康で文化的な生活」を侵害されているわけです。

　政府も分科会も医師会もその時、その時、単なる思い付きで国民の不安を増大させているような気がします。「緊急事態宣言」というのは、本当に緊急な時に発出するからこそ効果を発揮するのであって、何回もやっていたら緊急でも何でもなくなってしまいます。効果もなくなります。国民は今はもう緊急事態宣言の根拠も、その効果も疑っています。私は去年四月に安部首相が出した緊急事態宣言も、本当は必要なかったのではないか、と思います。

　私たちが戦うべきなのはコロナという疫病ではなく、コロナにかこつけて権力闘争にいそしむ政治家のどす黒い野望です。

 

 

 

ワクチンの副反応状況

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　前回に引き続き、新型コロナウィルスに対するワクチンの副反応について、今、現在の状況をお伝えします。

　5月12日、厚生労働省が2月17日～5月7日の期間にワクチンを接種した人が、接種後にどのような副反応を示したか、について発表しました。前回のブログにも書きましたが副反応を発症した人数の多さ、なぜか若い女性に副反応が多く発生することに私は驚きました。なぜならコロナの死者はほとんど70代以上の人です。60代以下はほとんどコロナの死亡者がいません。なのに、副反応が若い人に多く出るのであれば、そもそもワクチン接種自体に意味があるのだろうか、と疑問を感じるからです。

　2月17日～5月7日にファイザー社のワクチンを接種した人は全国で382万人いたそうです。そのうち副反応を発症した人の数は男性927名、女性4626名でなんと！　８３％が女性です。年代別で見ると10代が33名、20代が1183名、30代が1302名、40代が1589名、50代が1036名、60代以上が281名で、20代から40代までを合わせると副反応の発症者の７３％になります。現役世代が多いのです。

　入院しなければならないほどの重篤な副反応を発症した人は642名、呼吸困難を伴うアレルギー反応（アナフィラキシー）を示した人が805名いたそうです。

　そして死亡者は39名もいます。死亡例としては・・・・

101歳の女性　2名

90代の女性　　7名

80代の男性　　2名

70代　　　　　　　5名

　残りの死亡者23名についてのデータは出ていません。死亡者のうち、接種後5日以内に亡くなった方が７９％だそうです。皆さんはこれらのデータを見て、どうお考えになるでしょうか？

　風邪コロナの種類は約二万種あるそうです。今年の段階では「新型コロナ」ウィルスであっても、来年になればまた新たな「新型コロナ」が出てくるでしょう。人類の歴史を見れば、ウィルスとワクチンの関係は常にいたちごっこでした。一つのワクチンを作っても、それが効かないウィルスが必ず発生するのです。今ですら変異種がいくつも出ているのですから、次から次へと違うウィルスが発生するでしょう。ワクチンを打つのではなく、免疫力をつけて自分の体を守る方が賢いやり方だと思います。

　日本人は発酵食品を伝統食として食べてきました。また日本人ほど海藻を食べる民族はいません。日本人はもともと清潔で、お風呂に入ったり手洗いやうがいを日常的に行う習慣を持っています。これらの習慣が日本人のコロナ死者数を低く抑えることができた要因の一つだと考えられます。

　ワクチンに頼るのではなく、日本人の伝統的な暮らし方や知恵を私たちが取り戻すきっかけとなれば、今回のコロナ騒ぎも悪い事ばかりではなかった、と振り返ることができる時が来るのではないでしょうか。

 

 

 

 

ワクチン接種は必要なのか

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　テレビなどを中心に「ワクチン待望論」といった空気が醸成されつつあります。一方、ネットの中では多くの人が武漢肺炎は変異株が多いのでワクチンは効果がない、そもそもこれは本当にワクチンといえるのか、ワクチンではなくて新薬ではないのか、などとワクチンに対する懐疑的な意見をYouTubeで発信しています。国民がこれからワクチンを接種するかどうかを決める際にはデータが必要です。情報が必要です。今、分かっているだけですが、データをお伝えしたいと思います。

　　4月9日、厚生労働省が日本国内のワクチン接種後の人がどういう副反応があったか、を発表しました。これを見て私は驚きました。日本は欧米に比べてワクチン接種が遅れているということばかりが報道されますが、副反応の危険性は果たして報道されているのでしょうか？　厚生労働省の発表によると、接種した人の9割以上が「注射部位の疼痛、頭痛、筋肉痛、倦怠感、吐き気、発熱など」を訴えたそうです。今、ワクチンを接種しているのは医療従事者で、健康な人を対象にしているはずですが、健康な人でもこれだけ副反応を訴えているのです。まあインフルエンザワクチンでも副反応はあるらしいですが、インフルエンザよりももっと副反応を訴える人が多いと感じました。もっと驚いたのは死者が6人、出ていることです。6人の死因がワクチンであるとは「認められない」そうですが、因果関係をもっときちんと調査するべきだと思います。

　接種後、亡くなった人は6人中4人が女性です。その死因は・・・

72歳女性―脳出血

69歳女性―脳出血

61歳女性―クモ膜下出血

26歳女性―クモ膜下出血

65歳男性―心不全

62歳男性―溺死→二回目の接種後、朝、入浴中に浴槽内で死亡。これはお風呂の中で異変が起きて、そのまま亡くなったのではないのでしょうか？

　この死因を見ると、みんな血管系の病気であっという間に亡くなっています。急死です。明らかにワクチン接種との因果関係はあると思うのですが、皆さんはどう思われるでしょうか？

　副反応の問題を別にしても、日本は今すぐワクチンを接種しなければならないような切羽詰まった状況ではありません。武漢肺炎による死者は約一年の間に7～８千人。これはインフルエンザよりも少し少ない程度です。インフルエンザは約1万人が亡くなります。死亡者の平均年齢は79歳。50歳以下の死亡者はゼロです。死亡者には寝たきりの方や既往症のある方が多く、若者はたとえ罹患しても重症化しないということは、この一年のデータから既に分かっています。それなのに、ワクチンをごり押しする（ように見える）のは製薬会社を利するためではないのか、と勘繰りたくなります。

　医療従事者はこれから活躍して頂かなければならない貴重な人材です。クモ膜下出血で亡くなった26歳の女性は看護師でした。病院や介護施設で働く人は「自分がコロナにかかったら患者さんにうつしてしまうかも知れないから」という気持ちで接種するのでしょう。責任感から「接種しなければ」と考えるのでしょうが、しかし自分が倒れたら何にもならないのです。どうぞ慎重に考えて欲しいと思います。

　政府は死亡者が出ているという事を重く受け止めて、ここで立ち止まって考えて欲しいです。少なくともワクチン接種は本人の意思によって決めるという、当然の原則は貫かれなければなりません。

 

120年ぶりの日英同盟復活か

　
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　先週、イギリスの空母「クイーン・エリザベス」が母港のポーツマスを出港した様子は日本でも報じられました。「クイーン・エリザベス」を旗艦とするイギリスの空母打撃群は5月から12月にかけて地中海や紅海、インド洋を経て太平洋に向かいます。途中インド、シンガポール、韓国、日本に寄港し、自衛隊との共同演習も実施されることになっています。4月26日、イギリスのウォレス国防相は「（空母打撃群の派遣は）日本、インド、太平洋地域、国際秩序への脅威に立ち向かう我々のコミットメントを示すものだ」と述べました。国名こそはっきりと言いませんでしたが、明らかに中国を意識したものであることはすぐに分かります。岸防衛相は3月25日、ウォレス国防相と電話会談を行い、イギリスの「インド太平洋への傾斜」を歓迎する意向を伝えました。

　なぜ今、この時期にイギリスが空母打撃群を太平洋に派遣するのか、不思議に思う人もいるでしょうが、これはイギリスがブレグジットを決めた時からの国家戦略の延長線上にある動きです。3月15日、「ポリティコ（POLITICO）」というメディアが「Grobal Britain pivots to Asia」という記事を書きました。「世界国家、英国はアジアに回帰する」という意味です。イギリスはこれからはヨーロッパと距離を置き、アジアに傾斜していく、ということを3月の時点でイギリスのメディアがはっきりと書いています。「アジアに傾斜する」というのは、ちょっと分かりにくい言い方ですが軸足をアジアに移す、ということだと思います。

　3月17日、「FT」というメディアが衝撃的なニュースを流しました。イギリスは言うまでもなく核保有國ですが、イギリスが保有する核弾頭を増やし、核兵器能力を向上させると報じたのです。その後、これを訂正するニュースはないので、事実だと思います。これも同じ国家戦略の中にある動きだと思います。

　あまり知られていませんが、イギリスがブレグジットの後、最初に自由貿易協定を結んだのはアメリカではなく日本でした。イギリスが日本を重視していることはこのことからも分かります。私はこの流れは、もしかしたら120年ぶりの日英同盟につながる動きなのではないかな、と期待しています。今、日本の唯一の同盟国はアメリカですが、だからといってイギリスと同盟を結んで悪い、ということはありません。イギリスは距離的には遠い国ですが日本と同じ島国であり、王室があり、価値観を共有できる国です。アメリカが政治的に混乱状態にある今、イギリスという民主主義国、そして世界に冠たる情報先進国と結ぶことは情報機関もない日本にとって国力アップのチャンスではないでしょうか？

　太平洋には今でも英連邦の一部である島々があります。オーストラリアもニュージーランドも英連邦の一部です。もしこれらの国を中国に渡すことになれば、イギリスの国益が損なわれるのですからイギリスが太平洋に関与する理由は十分にあります。

　日本政府もイギリス政府のように、明確な国家意思を表明できるようになって欲しいものです。