「超管理社会」になった欧州

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　うちの会には外国在住の会員さんがけっこういます。海外に長く住むと日本の良さが目につきます。そして、今の日本は大丈夫なのか？　という不安からうちの会に会員登録をする人がいるのです。それだけ、今の日本が外から見ると危なっかしくて仕方がないのだと思います。そんな会員さんのお一人がフランス在住のM子さんです。M子さんが時々、くれるメールを見ると今のフランス（だけではなくヨーロッパ全体）で暴動に近いデモが頻繁に、繰り返し行われていることが分かります。でも、日本のメディアはこれ、まったく伝えていませんよね？　なぜなのでしょうか・・・

　M子さんは郊外に住んでいるのですが、毎週、土曜日にパリで開かれている「ワクチンパスポート（衛生パス）」反対のデモに参加しているそうです。ただパリまで片道4時間近くかかるそうで、往復約7時間！　これを毎週、繰り返すのは大変です。しかし、このデモはもう去年から始まっていたそうです。

　M子さんが送ってくれたデモの様子を撮影した動画を見ると、大変な盛り上がりです。一人の男性が壇上に上がり、フランス語で熱っぽく語っています。参加者はフランス国旗を振って何やら叫んでいます。そうです、彼らは政府の政策に反対しているけれども国旗を振っているのです。反政府ではあるけれども反フランスではないのです。ここいら辺が日本の左翼（というか反日親中）とは違うなあ、と思います。日本でも（ささやかではありますが）反ワクチンデモが行われます。しかし、そこに日の丸はほとんどありません。

　イギリスで、フランスで、ドイツで、ベルギーで今、武漢発の疫病の感染が再拡大しています。クリスマスを前にして各国政府は再度、ロックダウンを検討しています。国民全員にワクチンを義務化することも検討中です。オーストリアは来年、ワクチンを義務化することを決定しました。しかし、ワクチンを打っても感染するし、他者に感染させることもあることは既に分かっています。何のためにワクチンを義務化するのでしょうか？　政府の説明に納得できない国民がデモをし、それを警察が暴力的に鎮圧しています。時代が中世の欧州に戻っているかのようです。

　WHO（世界保健機関）が名付けた「オミクロン株（この名前、絶対に覚えられない）」が脅威だとニュースは伝えます。自称「専門家」が「変異株が危ないので、いちおう子供にもワクチンを打った方が良い」と、したり顔でワクチンを勧めます。しかし今のワクチンは去年、流行したウィルスに対するワクチンのはずです。変異株、ということは去年のウィルスから変異しているのですから、今のワクチンは効かないのではないでしょうか？　そもそもワクチンを開発するには十年以上かかるというのが常識であって、変異株に対応できるワクチンを開発するのはあと十年後のはずなのですが。

　フランスのマクロン大統領は強権的なやり方で国民の自由を奪っています。ワクチン未接種者を「ワッピー（Wappie）」などと名指しで非難し、彼らのせいで感染が拡大している、と頓珍漢なことを主張しています。カフェや劇場、レストランなどの利用者はワクチン接種者に限る、と未接種者を排除しようとしています。こういうやり方を見ると「マクロン大統領はロスチャイルドの子飼い」という噂も、あながち嘘ではないのかなあ、なんて思ってしまいます。

　私たちは学校教育で「フランスは自由・平等・博愛の国」なんて美しい嘘を習いました。しかし今、フランスは超管理社会に向かっています。そのことを憂うるフランス人は体を張って抵抗しています。自分たちが選んだはずの政府が自分たちを抑圧しているのです。彼らはワクチンに反対しているのではなく、ワクチンを接種するかどうかを決める権利は政府ではなく国民にあるということを主張しているのです。私はこの主張に賛成します。

　選挙が行われているから民主主義国家とは限りません。選挙で選ばれた為政者が国民を裏切るということが今、欧州で行われている現実です。これを対岸の火事とぼうっーと見ている訳には行きません。日本でも、選挙で選ばれた為政者が公約を破って平気でいます。「日本は移民を入れません」と言っていた政府が今、事実上、日本を移民国家にしようとしています。民主主義国家がある日突然、超管理社会になったり全体主義国家になることもあり得るのです。

　「自由・平等・博愛」の理想をうたったフランスは今、もう存在しません。

 

「外国人住民投票条例」は憲法違反

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　武蔵野市長の松下玲子氏が11月19日から始まった市議会に、外国人も日本人と同じ条件で投票する権利を行使できる「常設型の住民投票条例案」を上程したそうです。心ある多くの日本国民や団体がこれに反対しています。NHＫなど反日メディアが賛成の論調で報道していることを見ただけで、日本人にとって危険な条例案であることが分かります。そもそも、これは憲法違反です。私は日本国憲法なんか尊重したくありませんが、それでも一応、今は日本の憲法だとされているのですから、これに反する条例案を地方自治体の首長が出そうとしている事自体、とんでもないことです。松下市長は日本国憲法の中身も知らないのでしょうか？　もっとも「護憲派」を名乗る左派政党自体が憲法の条文を知らないのですから、松下さんもきっと知らないのでしょうね。

　憲法第五条第一項には「公務員を選定し、及びこれを罷免することは国民固有の権利である」とあります。いや、住民投票は参政権ではないからOKなんだ、という論を言う人もいます。住民投票に法的拘束力はないとしても、日本の政策決定に外国人住民が関与する、ということが問題なのです。「外国人住民」という言い方もおかしいです。平成9年（1997年）2月28日に出された最高裁の判決があります。ここで裁判長は憲法第93条2項の条文を引いて「住民とは地方公共団体の区域内に住所を有する日本国民を意味するものであり、右規定はわが国に在留する外国人に対して、地方公共団体の長、その議会の議員等の選挙の権利を保障したものということはできない」と述べています。一時的にその地域に住んでいるというだけでは「住民」とは言えないのです。

　外国人だって税金を払っているのだから議員の選挙権や被選挙権を認めるべきだ、ということをしたり顔で言う人がいますが、税金の納付と参政権は全く関係ありません。たとえば在日韓国人は韓国に納税していませんが、韓国の大統領を選ぶ権利はあります。「韓国国民」だからです。在米日本人は日本に納税していませんが、日本の国会議員を選ぶ権利はあります。「日本国民」だからです。国民とは、母国の運命に対する責任と義務を負う存在ですが、外国人はたまたま一時的にそこに住んでいるに過ぎません。もし日本が治安が悪化したり、戦争状態になったりすれば、母国にいつでも帰れるのです。でも日本国民は日本が戦争状態になったら、国を守るために戦わなければならないのです。だから日本の政策決定に携わる議員を選ぶ権利があるのは当然です。

　国政に外国人が関与するのはマズイけれども地方自治体ならいいんじゃないか、という論を言う人もいますが、国政に比べて地方行政が些末な事柄であるということはありません。例えば離島でも、そこに自衛隊が駐留するかどうかを決定するのは安全保障上、国防上、重要な事柄です。都会で議員になることに比べて、過疎地の議員になることは票数の上では容易です。だから中国人や韓国人が大挙して「住民」になってしまう可能性があります。選挙の時だけ住民票を過疎地に移せば、町議会や村議会の議員を人為的に出すことが可能です。

　岸田政権が今、事実上の移民受け入れに近いことをやろうとしています。口では「日本は移民を入れない」と言っていた安倍政権も、終わってみれば移民受け入れに近いことをやってしまいました。私たちの周囲にはここ2，3年で明らかに外国人労働者が増えています。外国人を労働者として日本社会に受け入れるかどうか、というのは非常に重要な政策決定であって、本来ならば衆議院議員選挙の争点にしなければならないのに、選挙の時には何も言わず、政権を取ったらやる、というのは国民への裏切りに他なりません。

　移民によって社会が不安定になり、自国民の雇用が失われるというのは、今のEUを見れば明らかです。人間はロボットではありません。生身の人間を社会に受け入れるというのは物凄く重いことです。日本語もロクにしゃべれず、日本の習慣も日本人の価値観も知らず、孤立するかもしれない外国人を私たちは受け入れる覚悟があるのでしょうか？　

日本の周辺には日本と領土問題を抱えている中国や韓国、拉致問題を抱えている北朝鮮など、とてもじゃないけど仲良く出来ない国ばかりです。日本にはスパイ防止法もありません。移民を厳格に管理するシステムも構築されていません。ないないづくしの日本にこれ以上、外国人労働者を入れるのは止めてもらいたいです。

　「多文化共生」の結末がどうなるか、は今のヨーロッパを見ればすぐに分かることです。

 

子供にワクチンを打ってはいけない

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　中国・武漢発の新型コロナの日本における、いわゆる感染者の数はここへ来て急激に減っています。欧米諸国は再拡大しているというのに。飲食店の時短要請だとか禁酒などの行動規制も徐々に緩和され、一年半以上、我慢に我慢を重ねてきた私たち国民の間にほっとした空気が流れ始めました。しかし、その裏で実は恐ろしい事態が進行しているのではないか、と推測するに足る情報が洩れでて来ています。

　新型コロナウィルスが猛威をふるっていた、とされていた去年の日本全体の死者数は実は前年（2019年）より減少していたことは、今や多くの人の知る所となっています。一方で、今年に入ってからの死者数は（まだ今年は終わってはいませんが）10年前の震災以来といわれるほど激増しているのです。しかし、コロナの死者数は減っています。コロナで死んでいる訳ではないのです。では、どういう理由で死者が増えているのでしょうか？

　おかしなことはいろいろあります。感染者数が激減しているのに、政府や厚生労働省は「ブースター接種（第三回目のワクチン接種）」を11月から医療従事者を対象に勧める、と言っています。ワクチンを接種しても感染することは分かっています。「ブレイクスルー感染」＝ワクチン接種者が感染することです。ほぼ国民全員が接種を完了しているイスラエルでは感染が再び拡大しているそうです。日本はせっかく感染者が激減しているのに、テレビに出てくる自称「専門家」は「第6波が来るかも知れない」などと、相変わらず恐怖を煽るようなことしか言いません。

　そして、若者にまでワクチン接種を勧めた結果、最近、心筋炎で倒れる若者が増えています。それは世界中で起きている事です。デンマークやスウェーデンでは、重篤な副反応を示す若者が多いので、接種自体を若者には勧めていません。しかし日本では若者だけでなく、子供にまで接種を拡大させています。子供はコロナで死亡することはないのに。たとえ罹患しても、子供や若者は免疫力で回復するという事は分かっています。しかし、テレビや新聞がワクチンを推進しているので、はっきりと数字は分かりませんが、もうかなりの数の子供がワクチンを接種しているようです。

　9月14日、和歌山県紀の川市の小学校6年生の女児がワクチン接種後に死亡したそうです。接種3日目に体調不良で学校を休んでいたそうです。しかし女児が通っていた西貴志小学校では、問い合わせに対して女児の死亡原因を「不慮の事故」と言っているそうです。おかしくありませんか？

　伝聞ですが、ファイザー製薬は子供用のワクチンに薬剤「トロメタミン」を添加しているようです。「トロメタミン」は通常、心臓発作の被害者の血液を安定させるために使用されるものらしいですが石油化学製品であり、多くの副反応があることが予想されます。ファイザー製薬のワクチンはまだ治験中です。治験中ということは、これから何が起こるか分からないということです。そんな危険なものを子供に打ってはいけません。

　大人は自分で選択できますが、子供は選択できないのです。子供を守る事ができるのは親御さんだけです。親御さんには勇気をもって、情報を御自分で調べてワクチンを接種するかどうか、を判断してもらいたいです。

 

 

 

日本は「人体実験パラダイス」

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　11月12日、厚生労働省の検討部会は子宮頸がんワクチンの「積極的勧奨の一時停止を終了する」と発表しましたが、これは「HPVワクチン薬害訴訟全国原告団・弁護団」にもまったく知らされていませんでした。8年前の２０１３年、まだ中学生や高校生の時に子宮頸がんワクチンを打ち、激しい副反応によって学校にも行けなくなった被害者たちはその後、なんら救済されず、今も日常生活を普通に送れない女性が少なくありません。裁判の原告になっている人は約130人います。副反応の治療薬も開発されず、被害者は置き去りにされたままです。

　厚生労働省が被害者を裏切る形で積極的勧奨の再開を決めた背景にはアメリカの製薬会社「メルク社（ＭＳＤ）」から国や厚労省に対して圧力があったからです。「自由民主党ＨＰＶワクチンの積極的接種勧奨の再開を目指す議員連盟」会長の細田博之氏は今年の8月、「製薬会社から『日本向けに作ったワクチンの在庫の有効期限が切れると全部、廃棄しなければならない。このようなことでは、もはや日本向けの製造を中止せざるを得ない』と通告してきました」と語っています。つまり今回の決定は製薬会社の在庫処理のためだった、という訳です。

　子宮頸がんで亡くなる人が毎年、約３千人いると言われています。しかし、死亡者がほとんど６０代以上であるという情報はなぜかメディアが隠しています。子宮頸がんは定期的ながん検診で充分に対応できる病気です。そもそも他者にうつす感染症ではありません。なぜ公費を投じる必要があるのでしょうか。

　ワクチン利権で製薬会社と癒着している自民党の政治家や厚労省の役人に信念がないので、日本のワクチン行政は製薬会社の言いなりです。「メルク社」はコロナワクチンの経口治療薬の日本への供給をちらつかせながら、子宮頸がんワクチンの積極的勧奨の再開を迫ったようです。しかし、そもそも子宮頸がんワクチンが子宮頸がんの予防に効果的であるということは立証されていません。信じられない事ですがワクチンは薬と違って効能効果は問われません。動物実験、臨床試験、安全性、製造工程さえクリアできれば認可されます。少女の時に接種しても、その効果が立証されるのは実際には何十年も先のことになるのです。本当に効果があったかどうか、は誰にも分かりません。

　『子宮頸がんワクチンは必要ありません』の著者で元参議院議員のはたともこ氏は「日本は人体実験パラダイス」と指摘しています。ワクチンは製薬会社のドル箱です。ワクチンの開発費は薬の100分の１，認可スピードは3～5分の１です。薬は少数の患者に投与するものですがワクチンは健康な多数の国民に投与できます。しかも製薬会社は副反応被害に対して賠償責任を負わなくて良いという契約内容になっています。製薬会社にとってはこれ以上、美味しい商売はないでしょう。だから製薬会社は医者や政治家、官僚に自社に有利なロビー活動を繰り広げています。営利会社ですからロビー活動をするのは仕方がないとしても、問題はワクチンに対して批判的な視点を持てず、カネに転ぶ人間があまりにも多いことです。「メルク社」が自民党の政治家や厚労省に対して恫喝まがいの口をきけるのは、それだけ舐められているということです。

　今回の子宮頸がんワクチンの勧奨再開で、新たな被害者が出ることは確実でしょう。日本の政治家や官僚は自国民の健康を外国の製薬会社に差しだしているのです。この現実を国民は認識するべきです。

 

 

 

 

「紅白」の看板を下ろしたNHK

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　前回の拙ブログで地上波テレビがそろって衆議院議員選挙の予想を外したことを書きました。あるユーチューバーが親切にも「衆議院議員選挙予想外れワーストランキング」というものを出してくれているのですが、一位に輝いたのはフジテレビで、特に「ミヤネ屋」が酷かったそうです。2位はなんと！　皆様のNHK,3位はTBS,4位は日本テレビ、5位はテレビ東京、6位はテレビ朝日だったそうです。一番、マシなのがテレビ朝日というのが意外だ、と思った人も多いでしょう。テレビ朝日のネタ元は朝日新聞ですから、自民党嫌いの朝日新聞が実は自民党優位の予想をしていた、ということになります。まあ、その辺の事は朝日なりにいろいろ戦術を練った結果だったのかも知れません。

　国民から強制的に受信料をむしり取り、税金も投入して存続を許されているNHKがワースト2位、というのは酷いですね。これで公共放送を名乗っているのだから、NHKはいい度胸をしています。NHKは全国に支局を持ち、情報網を持っているはずです。巨費を投じて出口調査もしているでしょう。にもかかわらず予想を外すというのは普通はあり得ないことです。これをどう解釈すれば良いのでしょうか。

　要するにＮＨＫは世論の動向を見る能力を失った、ということです。自民党が負ければいい、いや負けるに違いない、きっと負ける、と思っているからそういう風に見えてしまうのではないでしょうか。もうこうなるとＮＨＫはビョーキだ、ということしか言えません。

　さらに驚愕のニュースが飛び込んできました。年末恒例の大行事、ＮＨＫの「紅白歌合戦」がなんと「紅白」の旗を降ろす、というのです。番組の名前は単なる「歌合戦」になるのでしょうか？　とにかく、これまで「白組」「紅組」と分けていたのを止めて、司会者も「白組司会者」ではなく、単なる「司会者」だそうです。しかし、実際には俳優の大泉洋、川口春奈、と男女それぞれ1名ずつ司会者がいて、さらに和久田麻由子というアナウンサーが総合司会だそうです。つまり、これまでの司会者三人態勢は何も変わらずただ、それを「白組司会者」「紅組司会者」と呼ばないだけ。まったく意味がありません。それなら一人司会者で充分ではないでしょうか？

　なぜこんな愚かなことをやるのか、というと「ジェンダー平等」のお手本を示すため、だそうです。こんなことをして、自分で自分の首を絞めていることがＮＨＫは分からないのでしょうか。だからＮＨＫはビョーキだ、と言うのです。まあ、私はもう5年ぐらい前から「紅白歌合戦」見ていませんから、どうでもいいのですが。

　大晦日に一年のさまざまな出来事を振り返り、嫌なこと、辛かったことはすっぱり忘れて新しい年を迎える、というのが日本人の身に沁みついた習慣です。そういう節目の時に見たくなるのが赤と白の組み合わせ。だから運動会や入学式、卒業式などの時に使う幕は紅白なのです。旭日旗も紅白の組み合わせで勢いを表現します。何よりも国旗、日の丸が紅白しか使っていないのです。いかに日本人が赤と白の組み合わせが好きなのかが分かります。紅白饅頭は赤と白でなければならないのです。

　しかしＮＨＫの中枢にいる人たちはそんな感覚すら持ち合わせないのでしょう。彼らは白＝男、赤＝女、では男でも女でもない人たちは何色に分類されるのだろうか、赤と白しかないというのは差別ではないだろうか・・・そんな、くだらない理屈に対抗できる常識というものを持ち合わせていないのでしょう。

　第72回NHK紅白歌合戦は間違いなく、暗くつまらない番組になるでしょう。ただでさえ落ちている視聴率はさらに落ちるでしょう。ここ数年、迷走を続けている紅白でしたが、それでもおじいちゃん、おばあちゃん達は一応、「紅白を見ないと年が越せないから」我慢して見てきたのです。しかし、もう番組自体が「紅白」ではないのですから、見る気はなくなるでしょう。NHｋは最後まで見てくれていた高齢者の気持ちを裏切ったのです。

　「紅白」の看板を下ろしたＮＨＫはいずれ「公共放送」の看板を下ろすことになるでしょう。