子供へのワクチン接種を阻止しよう

ブログランキングを始めました！クリックしてもらえると嬉しいです。

人気ブログランキングへ 　　



　ウィルスというものは感染力が強くなるにしたがって弱毒になると言われています。今、テレビがまたもや恐怖を煽っているオミクロン株（クロちゃん）も「流行していますっ！」とテレビが叫ぶ割には感染者も少なく、重症者や死者はO（ゼロ）です。もう日本では新型コロナウィルスは集団免疫の段階に入っているのではないでしょうか。にもかかわらず有効なのかどうかも分からないワクチンを政府は国民にごり押しする気満々のようです。

　12月21日、「日本維新の会」の柳ケ瀬裕文参議院議員が厚生労働省に対して質問に立ちました。国民が今、本当に知りたがっていることを率直に聞いてくれた良い質問でした。それにしても呆れたのは厚労省の答弁の歯切れの悪さです。柳ケ瀬議員が「オミクロン株に対してワクチンはどれぐらい有効だと考えているのか？」と質問したのに対して宮崎厚生労働省大臣官房審議官は「アメリカのファウチ大統領首席医療顧問からは・・・・」とか「英国の健康安全保障庁の報告では・・・・」とか外国の人間の意見を引用するだけ。自分たちの独自の分析や見解はありませんって白状しているのと同じですね。自国の国民の健康に対する無責任さ、やる気のなさが答弁する宮崎さんの表情にも表れていました。やはりワクチン利権でがんじがらめになっているんですかね。

　ワクチン接種後に若い男性に心筋炎、心膜炎が頻繁に発症している問題。これは非常に深刻です。柳ケ瀬議員が「ワクチンの接種そのものに対する不安も各自治体に寄せられている。12月3日に厚労省はワクチン接種後の心筋炎、心膜炎に関して『重大な副反応』と、これまでより警戒度を引き上げました。若年層はコロナにかかっても重症化しづらいということが分かっている訳ですから、これでリスクとベネフィットの関係が変わってくるのではないか。ワクチンを接種した方がしないよりリスクが高いということになりはしないか」と突っ込みましたが宮崎厚生労働省大臣官房審議官は「引き続き、この年代に対する接種は続けて行くことになります」と役人答弁を繰り返すだけでした。

　厚労省の佐藤副大臣の答弁もお粗末でした。柳ケ瀬議員が「来年二月以降に5歳から11歳に接種対象を拡大するというのは変わらずに進んでいるんですか？　極めて慎重な判断をお願いしたいと思うのですが」と質問したのに対して佐藤副大臣は「子供用のワクチンについては11月10日にファイザー社から薬事申請がなされＰＭＤＡにおいて有効性、安全性の確認が進められています。11月15日の厚生科学審議会副反応部会では『ワクチンは子供にも有効である』という意見や『子供は感染しても重症化しづらい』など、さまざまな意見がありました。最新の科学的知見をふまえて慎重に判断して行きたい」と言うだけでした。もし自分の子供にワクチンを接種するかどうか、判断する立場だったらこんな他人事みたいな言い方ができるでしょうか。

　ファイザー社の元副社長で、今は退職したマイケル・イードンという人がいます。彼がYoutube動画で発言しているので、是非、見て欲しいです。彼は「私は科学者です。科学者として言います。ワクチン接種は必要ありません。子供のワクチンによる死亡リスクは接種しない場合の50倍」と言っています。　ファイザー社の元副社長がこう言っているのです。

　柳ケ瀬議員はこれまでもＰＣＲ検査の疑わしさ、ＣＴ値の問題等、重要な問題を国会で質問しています。しかし、それ以外の議員はなぜこういう質問をしないのでしょうか？　自民党の議員は緘口令でもしかれているかのようにそろって沈黙を続けています。これほど重要な問題に対して発言する議員が日本には少なすぎます。

　5歳から11歳へのワクチン接種は危険きわまりないし、必要ないことです。国会議員が沈黙している以上、国民が声を挙げるしかありません。

　一年間、ご購読ありがとうございます。どうぞ良い歳をお迎えください。

 

 

岸田首相のいう「国益」は「カネ勘定」に過ぎない

ブログランキングを始めました！クリックしてもらえると嬉しいです。

人気ブログランキングへ 　　




　北京冬季オリンピックの開会式に政府関係者を派遣するかどうか、ということで大騒ぎしていましたが、ようやく岸田首相が決断をしました。どう決断したか、といえば参議院議員で東京大会組織委員会会長の橋本聖子氏と日本オリンピック委員会会長の山下泰裕氏らを派遣する、ということです。たったこれだけの事を決めるのに、一体何日かかるのか。アメリカが北京冬季五輪への「政治的ボイコット」を表明したのは12月6日でした。それから18日もかかっています。遅すぎる！

　岸田首相は21日の記者会見で「しましばらく、しっかりと諸般の事情を総合的に勘案して判断して行きたい」と言っていましたが、ああ自分ではなにも決められないんだなあ、とこれを聞いて絶望した国民は少なくなかったでしょう。岸田首相は会見では固い表情で原稿を読むだけで、ユーモアも誠実さも感じられません。こんな体たらくなのに、読売新聞は「岸田内閣の支持率は60％」なんて持ち上げています。だから新聞は読む必要がない、ということです。

　岸田首相は北京冬季オリンピックの開会式に政府関係者を派遣するかどうか、決断を迫られた時に「国益に照らして判断する」とも言っていましたが彼の考える「国益」とは一体、何のことなのでしょうか？　私たちの考える国益とはだいぶ違うようです。もちろん、一国の総理ですから様々なことを考えるのでしょうが、一番、大切なことは日本が自由主義陣営の一員なのか、それとも人権弾圧の一党独裁専制国家の側に立つのか、というメッセージを出せるかどうか、という事ではないでしょうか。

　中国共産党は今、かなり追い詰められています。バルト三国の一つ、リトアニアの首都、ビリニュスに今年、台湾の事実上の大使館が置かれましたがその名称が「台湾代表処」でした。台湾の大使館なんだから「台湾代表処」という名称なのは当たり前じゃないか、と思われるかも知れませんが今まではその当たり前が実現できませんでした。「台湾」という言葉を使うと中国が文句をいうので、「台北代表処」とせざるを得ませんでした。東京・白金にある台湾の事実上の大使館の呼称も「台北駐日経済文化代表処」です。「台湾」という言葉を冠した公館がリトアニアにできたことに中国は鋭く反応し、ただちにリトアニア公使を「代理公使」のレベルに格下げしました。しかし報復できたのはそこまでで、国交断絶まではできなかったのです。

　リトアニアの外相は9月に訪米し、ブリンケン国務長官と会っています。ブリンケン氏はリトアニアの外交姿勢を支持することを表明しました。11月末にはリトアニアの議員団が台湾を訪問し、蔡英文総統と会談しました。リトアニアは中国から距離を置き、台湾に接近することを根回ししながら着々と進めています。日本に比べれば小国に過ぎないリトアニアの大統領はダレ・グリーバウスカイテという女性です。岸田首相はこの女性大統領の爪の垢でも煎じて飲んだらどうでしょうか。

　リトアニアという国は日本人にはあまり馴染みがありませんが周囲を強国に囲まれて苦労した歴史を持っています。1918年にロシア帝国から独立してリトアニア共和国になりましたが1940年にソ連から、1941年にナチス・ドイツから侵略されました。ソ連が崩壊して再び独立を果たしました。共産主義国に支配された歴史を持つので共産主義・全体主義の恐怖をよく知っているのでしょう。対中国経済依存度が１％と、ほとんど中国に頼る必要がないという事も日本とは事情が違います。

　日本が今回のリトアニアから学ぶべき点は、経済的に自立していなければ政治的にも独自の決断などできない、ということです。経団連をはじめとする中国べったりの企業の経営者は猛省し、中国から撤退すべきです。政治家は財界にそれを促すべきです。自民党の政治家は経団連からしっかり献金を受けているからそれができないということなら、私たち国民は自民党に対しても退場を促すしかありません。

 

 

外国人の「永住権」は「永住資格」に過ぎない

ブログランキングを始めました！クリックしてもらえると嬉しいです。

人気ブログランキングへ 　　



　2018年12月8日、入管法（出入国管理及び難民認定法）改正案が成立し、これまでなかった「特定技能」という、外国人が日本に滞在できる新たな在留資格ができました。その対象となる分野は土木、建設で、これによって工事現場で外国人労働者を見かけることが随分、増えました。いわゆる３K職場は日本の若者が従事したがらないので、人手不足だというのがその原因だそうです。そして今年（2021年）11月17日、「特定技能」という在留資格は2022年度、事実上、在留期限をなくす方向で調整されていることが明らかになりました。しかも農業、製造業、サービス業などさまざまな業種に広げるそうです。驚いたことに本人だけでなく家族の帯同も認めるそうで、これは事実上の移民を受け入れるという事です。岸田政権は移民を入れるのなら、衆議院選挙の公約に掲げるべきなのに、選挙の時には耳触りの良いことばかり言っていて、いざ政権を取ったらさっさと実行するというのは国民に対する裏切り行為です。

　先日、武蔵野市で三か月しか住んでいない外国人を「住民」として認め、住民投票を許すという条例案が市長によって議会に提出されました。幸い否決されたから良かったようなものの、外国人を日本に入れたがっている人間が市長になると、これほど怖いことが起こるのです。憲法第15条には「公務員を選定し、及びこれを罷免することは国民固有の権利である」と定められており、外国人参政権につながる今回のような条例は憲法違反といえます。松下市長は「パブリックコメントを取った」と主張しているようですが、パブリックコメントの参加者はわずか10名だったそうです。ほとんどの住民は何が起きているか知りませんでした。

　観光客を入れるということと永住する可能性のある外国人を入れるという事は根本的に違います。日本の近隣にある国を眺めると、日本の友好国とはとても言えない国ばかりです。友好国といえるのは台湾ぐらいでしょう。中国、韓国とは領土問題、歴史認識問題を抱えています。こういう状況で移民を入れるというのは正気の沙汰とは思えません。これまで入国した「技能実習生」の中で途中で職場を脱走した人は決して少なくありません。彼らはその後、どこへ消えたのでしょうか？　

　明治の頃、日本に外国人が来るようになったので、外国人が永住資格（永住権ではない）を取得するための要件というものが定められました。それは次のようなものです。

①   素行が善良である事。

②   独立した生計を営むことができる資産または技能を有すること。

③   その者の永住が日本国の利益になると認められた事。

つまり経済的にも能力的にも日本にとってプラスになる人間ならば永住資格を与えてもよい、ということです。そうでなければ外国人はお断り、という事です。これは「外国人を排斥する」ということではありません。自国民を守るためには当然のことです。

EUは日本よりもずっと前に移民を入れました。ドイツのメルケル首相は「多文化共生」をスローガンにしてトルコや中東から安い労働力として外国人を入れました。しかし、その結果は悲惨なものでした。ドイツのケルンでは大勢の移民が大晦日の夜にドイツ人女性を集団強姦したそうです。日本でも、そのような事が起きないと自信をもって言える政治家がいるでしょうか？

　言語や宗教といった文化が違う人間と社会で共存するのは考えただけで難しいことです。日本人は「郷に入れば郷に従え」という倫理観を持っていますが、日本人のように相手に合わせようとする外国人はほとんどいません。摩擦が起きない方が不思議です。

　人手不足だから、という理由で外国人を入れても、仕事がなくなったら彼らは不法滞在者になるだけです。大人しく母国に帰るはずはありません。そもそも、外国に出稼ぎに来るのは母国に仕事がないからです。母国で恵まれた仕事や家庭があるのなら、わざわざ外国に来るはずはありません。

　移民・難民で苦しむヨーロッパの轍を踏むようなことは決してしてはいけません。

 

 

 

 

 

 

ベルリン五輪の悪夢再び

ブログランキングを始めました！クリックしてもらえると嬉しいです。

人気ブログランキングへ 　　



　12月21日に国会が閉幕しますが、今国会では「北京五輪の政治的ボイコット」を求める国会議員の要望に対し、岸田首相はあいまいな言辞でごまかす対応に終始しました。日本共産党ですら（！）「北京五輪の政治的ボイコット」を求めたのに、自民党政権は公明党に配慮したのか、毅然とした態度を示すことができませんでした。それどころか、ウイグル人に対する中国共産党の口にするのもおぞましい人権弾圧に抗議するための「対中非難決議」も結局、見送られることになりました。これで日本はアメリカやカナダ、イギリス、ニュージーランド、オーストラリアなどが構築しようとしている対中国包囲網の枠組みからも脱落する醜態を演じる可能性が出てきました。年内に予定されていた岸田首相の訪米は来年に延期されました。

　森喜朗氏が「女は話が長い」と言ったとか言わないとか、そんなくだらない理由で東京五輪に反対していたフェミニストと称する反日活動家たちは、なぜ中国の女子テニス選手が受けた（であろう）性暴力に対して沈黙しているのでしょうか？　日本のフェニミズムが一般の女性から支持されないのは、彼女たちが決して女性の権利や幸福のために活動しているのではないことを一般の女性が鋭く見抜いているからではないでしょうか？

　高い山脈がある訳でもなく、平坦な国土と砂漠地帯が広がる中国で冬季五輪がなぜ開かれるのか、そもそも疑問です。IOC（国際オリンピック委員会）のバッハ会長が中国の肩を持つのは、チャイナマネーをしっかり懐に入れているからではないのでしょうか？　これこそがスポーツの政治利用と言えます。中国にとって五輪は「平和の祭典」ではなく「国威発揚」以外の何物でもありません。そもそも一党独裁の習近平政権に五輪を主催する資格はないのです。五輪を成功させ、習近平を有頂天にさせては危険だという判断が岸田首相にはなぜできないのでしょうか？

　1936年、ナチスドイツが政権を取ったドイツでベルリン五輪が開かれました。あの時、ベルリン五輪をボイコットしようという動きもありましたが、結局、ベルリン五輪は開かれ、大成功に終わりました。レニ・リーフェンシュタールという女性の映像作家が大会中、選手に密着して選手の躍動する姿を撮影し、絶賛されました。レニ・リーフェンシュタールの撮った「民族の祭典」という映画は芸術的にも優れたものでした。ドイツ人は文化的にも優れた民族だという宣伝に五輪は利用された訳です。その3年後、ドイツがポーランドに侵攻して第二次世界大戦が勃発しました。その後の歴史は皆さん、御存知の通りです。ヨーロッパに拡がった戦争に参加しようと画策したルーズベルト大統領によって日本も戦争に引きずり込まれてしまいました。あの悪夢が今、再び起こる可能性が出てきました。

　北京五輪がもし成功裡に終わったら、そのことに自信をつけた習近平が台湾に進攻するかも知れません。安倍元首相もそれを口にするようになって来ました。台湾が中国の侵略にさらされたら日本にとっても一大事です。台湾が自由民主主義国家でなくなることは自由主義陣営にとっては一大事です。にもかかわらず今、日本は台湾有事に備える準備ができてるとは私には思えません。もちろん、国民の知らないところで台湾有事に備えるシミュレーションができていれば、それに越したことはないのですが。

　北京五輪を成功裡に終わらせないように、来年の通常国会では「政治的ボイコット」実現のために国会議員は頑張らなければなりません。習近平の野望をくじくことが、中国人民のためであり、抑圧されたチベット人、ウイグル人、南モンゴル人のためであり、ひいては世界平和のためなのです。

 

 

北海道の医師たちが共同声明を出す

ブログランキングを始めました！クリックしてもらえると嬉しいです。

人気ブログランキングへ 　　



　12月5日、「北海道有志医師の会」という会が「新型コロナウィルス対策の抜本的変更とコロナワクチン接種の即時中止を求める」声明を発表しました。人数は多くありませんが実名と自分の所属するクリニックの名前を公にしてこのような声明を出したお医者さんたちの勇気に敬意を表します。去年から今年にかけて、コロナ禍の中で、患者を救う事よりも自分の保身に走る医者がいかに多いかを知って失望した人も多かったと思います。私も日本の医者ってこんなに不勉強だったのか、こんなにダメだったのかと絶望していました。しかし今回、この方々の勇気ある行動に力付けられる思いです。

　今、日本のコロナ感染者や重症者数が欧米諸国に比べて激減しています。普通は冬になり、空気が乾燥してくれば風邪にかかる人が多いのですが、今年は風邪にかかる人自体が少ないようです。その理由を「マスクや手洗いをこまめにしているから」だとメディアが解説しているのですが、これは本当なのでしょうか？　また「ワクチンを接種した人が増えているから感染者が減っている」という解説も見かけますが、しかし欧米諸国の方が日本よりワクチン接種は先行していました。もっとも早くワクチン接種を国民全員に強制していたイスラエルでは今、感染者が爆発的に増えています。世界全体を見ると、実はワクチン接種が進んでいる国ほど感染者が増えているのです。だから3回目の接種（ブースター接種）を早くしなければ、と欧米諸国のメディアが国民にごりごり押しているのです。やはりテレビや新聞の論調を鵜呑みにせず、自分の頭で冷静にものを見ることが重要だと思います。

　その一方で今年（2021年）は例年に比べて超過死亡（死亡者数が過去の平均値に比べて多い）が異常だということが統計から分かってきました。厚生労働省は「人口動態」の数値をホームページに上げていますが、今年1月から9月までの死亡者の数はなんと！　去年に比べて6万人も増えています！　去年はコロナ禍で国民の経済生活は大打撃を受けましたが、死者数という点ではむしろ例年よりも少なかったのです。テレビや新聞は毎日毎日、飽きもせずにコロナの恐怖を煽っていましたが、今、あの騒ぎは一体何だったんだろう、と不思議な気がします。

　東日本大震災で約二万人の犠牲者を出した2011年と比べても今年は死者数が多いそうです。そう言われてみると救急車のサイレンの音を最近、聞かない日はありません。夜もサイレンの音が鳴り響く時があります。今、何が起きているのか、私たちはよくよく考えて見なければなりません。

　今年の特殊事情といえば、春からワクチン接種が開始されたことです。ワクチンを少なくとも1回接種した日本人は1億2666万人のうち9309万人（12月10日時点で）、人口の73.5％に当たります。もしかしたらワクチン接種が死亡者の数を押し上げているのではないか、と考えるのが普通です。若くて健康な人たちが心筋梗塞のような心臓の疾患で亡くなる、というのは通常では考えられない事です。これに対して厚生労働省やワクチン大臣だった河野太郎氏に説明責任はないのでしょうか？

　政府や厚労省は来年からワクチン接種対象者の年齢を引き下げようとしていますが、これは中止すべきです。ワクチン接種と死亡者数の激増との因果関係をきちんと解明することがまず先決でしょう。何も原因がなくて死亡者がいきなり増えるなんてどう考えても異常なことです。

　北海道のお医者さんたちが今、立ち上がったのはおそらくこれ以上、黙っていられなくなったからだと思います。現場を知る医師たちが真実を語ってくれなければ国民は他に救いを求める場所がありません。医師たちが勇気を出してくれることを国民は待っていたのです。