「慰安婦問題」に翻弄された30年

　ブログランキングを始めました！クリックしてもらえると嬉しいです。

人気ブログランキングへ 　　

　4月から高校で使われる歴史教科書に「従軍慰安婦」という言葉はもうありません。昨年（令和3年）4月27日、菅内閣のもとで二つの閣議決定が行われました。一つは「『従軍慰安婦』または『いわゆる従軍慰安婦』という用語を用いることは誤解を招く恐れがあるから不適切だ」というもの。もう一つは「先の大戦中に朝鮮半島から内地へ労働者が移入した件については『強制連行』または『連行』ではなく『徴用』を用いることが適切だ」というもの。この閣議決定によって、教科書会社はそれまでの記述を訂正しなければ教科書検定に合格しないので、急遽、訂正を行いました。たとえば実教出版の教科書は以前の「日本軍慰安婦制度の犠牲となった韓国人女性」→「『元慰安婦』の韓国人女性」と直しました。左派教科書の代表格のような東京書籍は「朝鮮や台湾からも労働者が日本に移住させられたり、また連行されたりして働かせられた」→「朝鮮や台湾からも労働者が日本に移住させられたり、強制的に動員させられたりして働かせられた」と、苦しい言葉の置き換えをやって検定の合格を勝ち取りました。そもそも当時の朝鮮も台湾も日本の領土なのですから、まずそのことを書かなければなりません。こんなデタラメ教科書の文を読んだ生徒は何が起きていたのか、実際にはまったく理解できないでしょう。このように、日本の近代を扱う歴史教科書は、ここ30年、中国や韓国の顔色ばかり窺う左派学者と活動家と事なかれ主義の政治家の都合によって、生徒不在の30年が延々と続いていたのです。

　1993年、当時、内閣官房長官だった河野洋平氏が出した「河野談話」から3年後、1996年の検定に合格した中学の歴史教科書すべてに「従軍慰安婦」という言葉が載りました。戦時中にはなかった、戦後、捏造された言葉がよりにもよって中学の教科書に載ったのだ。こんな用語をなぜ中学生の頭に刷り込む必要があるのか、正そうとする学者はいなかったのでしょうか。しかし韓国と日本の左派メディア、学者やジャーナリストが長い年月をかけて行ってきた工作活動が成功し、日本政府のお墨付きを得たのです。

　しかし、この事態に危機感を抱いた民間有志が「新しい歴史教科書をつくる会」を立ち上げました。そして、2005年には「従軍慰安婦」という言葉は完全に中学の歴史教科書から姿を消しました。にもかかわらず、令和元年度の中学校歴史教科書検定に初参入した山川出版社が再び「従軍慰安婦」という言葉を、無理無理、復活させたのです。この山川出版の後ろにいたのは、おそらく文科省の赤い官僚だったでしょう。

　「従軍看護婦」や「従軍記者」という言葉があったことはよく知られています。「従軍看護婦」は軍属の身分で、それぞれ軍人としての階級を持っています。婦長さんなどは、軍曹を叱ることができるほど偉かったのです。従軍看護婦に選ばれることは当時の看護婦の名誉でした。しかし、「従軍慰安婦」という言葉からは、当時の日本人が軍に対してどういう感情を抱いていたか、という子供たちに伝えるべき時代背景がすっぽりと抜け落ちています。戦争というもの、戦地というものに対して今の子供たちはただ単に「暗い時代だった」「間違った戦争だった」という負の概念しか持てないでしょう。子供たちに対して本当に罪深いことを学校教育はやってきたのです。

　一つ、明るいニュースがあります。韓国の時期大統領になることが決まった尹錫悦氏が、この日本の歴史教科書の記述に対して冷静な態度を今のところ、取っていることです。これまでの韓国の大統領は、自らの思想に関係なく、みんな日本に対しては高圧的に説教を垂れる癖がありました。韓国の国民が、韓国のメディアがそれを喜ぶからです。しかし、さすがにもう慰安婦問題をネタに日本をゆすることはできない、というのが尹錫悦氏の判断なのでしょうか？

　結局、慰安婦問題は30年かけて、日本人の自尊心を傷つけ、日韓関係を悪化させただけでした。日本にとっても、もちろん韓国にとっても何も得るものはありませんでした。しかし北朝鮮や中国にとっては便利なカードであり、それだけになかなか手放せなかったのだと思います。

 

「ウクライナ義援金」詐欺にご注意！

　ブログランキングを始めました！クリックしてもらえると嬉しいです。

人気ブログランキングへ 　　

　気候が温かくなってきたと思ったら、あちらこちらに「ウクライナを救おう」とか「ウクライナの人々を助けるために」寄付金箱を持って街頭に立つ人たちが（言葉は悪いけど）湧いてきました。道端に立つ、そのような人が本当にウクライナで戦火にさらされている人のためにお金を集めていると信じる人がいるのでしょうか？　「飢えたアフリカの子供のために」とか「難民支援」とか「難病支援」とか言ってやっているのは全部、間違いなく詐欺なので騙されないようにしましょう。

　テレビを見ると、まるで世界中がロシアを批判しているかのように錯覚しますが、実際、ロシアに経済制裁を行っている国は世界の約１５％（12億人）に過ぎません。８５％の国々はそれぞれ、お国の事情があって一方的にウクライナに肩入れしている訳ではないのです。今回のウクライナ紛争はロシアの一方的な侵略ではなく、ここに至るまでにロシアとウクライナの間には複雑な民族的、文化的確執がありました。私たちが見ると突然、戦争が起きたように見えますが、そもそも突然、一人の独裁者によって戦争が起きるなどという事はありません。ネットの中ではロシアとウクライナの間の歴史的背景をきちんと知った上で解説をしている識者やジャーナリストもいますので、なるべく多様な人のさまざまな見解に触れた方が良いと思います。

　朝から晩まで新型コロナ関連の話をバカの一つ覚えでがなりたてていた地上波メディアが今度は一転、朝から晩までウクライナ紛争の話題ばかりを繰り返している事一つを取ってみても、何かおかしいな、と思いませんか？　日本は別にウクライナの友好国でもなく、ウクライナがどこにあるのかすら知らない人が多いのではないでしょうか？　それなのに、ウクライナは正義の国でロシアは悪の国、なんてなぜ判断できるのでしょうか？　メディアに騙される人はいつも、どういう話題でも同じように騙されるんですね。

　アメリカやヨーロッパのメディアは異口同音に、ヒステリックにロシアがウクライナの民間人を虐殺していると報じています。しかし、キエフに欧米のテレビ局の記者が常駐できるということは、実はさほどキエフは危険ではないということなのではないでしょうか？　BBCの女性記者が毎日、キエフから実況中継しているのですが、戦地に女性記者が常駐できること自体、不思議だとは思いませんか？　この戦争はいかにも胡散臭いです。まるで演劇を見ているようです。

　アメリカという国は紛争を作り出し、輸出する名人ですが、共和党政権よりも民主党政権の時のほうが、海外で戦争を起こすことに熱心になる傾向があります。おそらく支援者に軍産複合体の経営者がいるのでしょう。バイデン大統領は今年の秋の中間選挙をめざして今、自分の支持率を挙げることに躍起になっています。もし今、トランプ大統領だったら、おそらく今回のウクライナ紛争は起きなかっただろう、と複数の識者が述べています。つまり、この戦争の影の仕掛け人はバイデンなのに、日本のメディアはそういう視点はまったく持ち合わせないようです。　シリアでもアフガニスタンでもイラクでも戦争が長年続き、多くの民間人が犠牲になりました。その時、日本のメディアは今のように、毎日、被害を受けた市民のインタビューを流したり、破壊された市街地の様子を映したりしていたでしょうか？　アメリカ軍の爆撃によって殺された民間人の葬儀の様子を伝えたりしていたのでしょうか？　アメリカ軍がやったことはすべてスルー、だったのではないでしょうか？

　戦争が悲惨だ、というのは一面の事実ですが、それよりも背後でこの紛争によって誰が利益を得ているのか、ということの方を私は知りたいです。多くの視聴者もおそらくそれが一番、知りたいのではないでしょうか？

　

 

韓国と関係を改善する必要はない

　ブログランキングを始めました！クリックしてもらえると嬉しいです。

人気ブログランキングへ 　　

　　3月8日、韓国の大統領選挙が行われました。報道されている通り、野党「国民の力」の尹錫悦候補が当選し、韓国は5年ぶりの保守政権誕生となりました。とはいえ与党「共に民主党」の李在民候補との差はわずか（尹候補が４８．５６％　李候補が47.83％）で、辛勝でした。本当に紙一重の差だった訳です。

　日本人がこの結果を聞くと、「ああ、韓国もようやく保守のまともな人が大統領になったんだな」と安心するかも知れませんが、まだ安心はできません。韓国で「保守」とか「革新」という言葉を使う場合、日本とは大分、意味が違います。「革新」＝「北朝鮮融和派」「従北派」、「保守」＝北朝鮮と対峙派、という感じです。どっちに転んでも、日本にとっては反日政権であることに変わりはありません。それなのに日本の政府内に「ようやく話の分かる韓国大統領が誕生したのだから、日韓関係が改善するだろう」という、意味のない期待をする、懲りない面々がまたぞろ蠢きだしているようです。何度、韓国に騙されたら気が済むのでしょうか。

　そもそも「日韓関係は戦後、最悪」などと言われて久しいのですが、日本国民にとっては何の不都合もありません。テレビは相変わらず韓国の歌手やドラマを無理にアゲアゲし、韓流ドラマが氾濫しています。新大久保のコリアンタウンも、そこそこ賑わっています。一体、どこが「戦後、最悪の日韓関係」なのでしょうか？

　韓国側が慰安婦問題だの、徴用工問題だの、歴史を捻じ曲げて日本にイチャモンをつけてきたのが、日韓関係を悪化させた原因であって、日本は何も悪いことをしていません。むしろ政府が韓国に必要以上に甘い顔をしたせいで、相手が増長したのですから、韓国とは引き続き、距離を取るべきです。少なくとも、ソウルの旧日本大使館前の慰安婦像を撤去させるまでは、韓国に一切、譲歩をするべきではありません。

　御自分では自覚しているかどうかは分かりませんが、岸田首相は2015年12月28日に結ばれた「日韓合意」（合意文書もなく、単なる口約束）の時の外務大臣だったのですから、当事者としての責任を負う立場です。あの「日韓合意」は屈辱的なものでした。日本は韓国人の元慰安婦の支援団体に10億円もの公金を拠出させられ、慰安婦問題は「最終的かつ不可逆的に解決すること」に双方が合意した、ということになっていました。しかし実際は何も変わりませんでした。むしろ、悪化しました。

「日韓合意」以後、あの捏造慰安婦の像は韓国内では20箇所から56箇所に増えました。海外ではなんと！　9箇所から16箇所に増えました。2020年にはドイツ・ベルリンのミッテ区に三体目の捏造慰安婦像が建ちました。ベルリンの日本大使館のすぐそばの公園の中でした。事前に阻止することもできたはずなのに、日本の外務省は韓国の市民団体（というよりも極左集団）「コリア協議会」の動きを止めることができませんでした。韓国政府はまたも日本との「合意」を守りませんでした。当時の大統領は「保守」といわれた朴槿惠だったにもかかわらず、です。韓国とは一切の条約や約束を結んではいけない、ということがよく分かります。

　なぜ日本政府はいつも韓国にしてやられるのでしょうか？　できることはたくさんあるのに、それをやらずに「ひたすら下出に出て」失敗しているのです。根本的に韓国との付き合い方を間違えています。韓国に対しては経済協力をしなければいいのです。昨年12月、韓国とアメリカとの通貨スワップが失効しました。今、韓国は輸出に必要な外貨ドルを確保するのに四苦八苦しているはずです。日本に通貨スワップをしてほしい、と頼んで来るかも知れませんが、これは絶対に断るべきです。どうしても通貨スワップをして欲しい、と言われたら「まず竹島を返還しろ」「まず慰安婦像を撤去しろ」と言えばいいのです。

　韓国に進出している日本企業はずいぶん撤退したようですが、まだ多くの企業が残っています。慰安婦像を撤去しないのなら、これらの企業は日本に回帰させるべきです。韓国が日本を敵視する政策を続けている以上、経済的に相手を追い込むことが正しい付き合い方です。

　外交とは社交ではありません。外交とは、国益をめぐる戦争なのです。

 

 

「核廃絶」という夢物語

　ブログランキングを始めました！クリックしてもらえると嬉しいです。

人気ブログランキングへ 　　

　もしウクライナが核保有国だったならロシアはウクライナに侵攻しただろうか、と考えてみる必要があります。ウクライナもかつては核保有国でした。しかし１９９４年にベラルーシ、カザフスタン、ウクライナが核不拡散条約に加盟し、核を放棄するという取り決めが行われました（ブタペスト覚書）。その代わりにこの三か国の安全保障はアメリカ、イギリス、ロシアが保証するという約束でした。しかし、今回、アメリカはウクライナに派兵しないと、早々とバイデン大統領が宣言してしまいました。これはプーチン大統領に侵攻のゴーサインを出したようなものでした。バイデン政権はウクライナを裏切ったのです。

　この話を聞いて、何だかどこかの国とよく似た話だなあ、と思いませんか？　そう、アメリカの「核の傘」という嘘を純粋に信じて核武装する意志を持とうとしなかったわが国とウクライナはよく似ています。「ロシア」を「中国」に置き換え、「ウクライナ」を「日本」に置き換えれば、今回のウクライナ紛争は決して他人事ではなくなります。

　アメリカは1945年、広島と長崎に二発も核爆弾を落としました。広島に軍事施設があったからだ、とか戦争を早期に終結させるために、という嘘で戦後、米軍は原子爆弾攻撃を正当化しましたが、当時の戦況を見ると、原爆を落とさなくても日本の負けは決まっていました。ソ連が日本に侵攻する前に、開発したばかりの新型爆弾の威力を試したかった、というのが原爆攻撃の本当の理由でしょう。民間人を無差別攻撃して虐殺したのですから当然、国際法違反です。自らが非人道的な無差別攻撃という罪を犯したことを一番、自覚しているのも米軍です。だからアメリカは日本にだけは核武装させたくありません。日本が核武装したら、真っ先にアメリカに報復するのではないか、という恐怖があるからです。

　日本人が核武装する意志を持たないようにアメリカはあの手この手で日本人を洗脳しました。それを日本人自身が歓迎して受け入れて、「日本は核廃絶の先頭に立たなければならない」という世迷いごとを戦後、バカの一つ覚えで繰り返してきました。世界で唯一、核攻撃を受けて私たちの先人が虐殺されたのに、なぜ日本が核廃絶の先頭に立つのでしょうか？　どう考えてもおかしい話です。しかし洗脳されている人たちはそれを「おかしい」とは思わないようです。

　核兵器は通常兵器より安上がりです。小国にとっては有り難い兵器です。だからインドやパキスタン、バングラデッシュ、北朝鮮など、貧しい国が次々と核保有国になりました。これからも核保有国は増える一方でしょう。国連の安全保障理事国もみな核武装しているのです。これで、どうやって「核廃絶」を実現するのでしょうか？　いい加減、日本人はアメリカの嘘に気づかなければなりません。

　日本の周辺の国々、中国、ロシア、北朝鮮は核保有国です。もし、これらの国のうちのどこかが日本を攻撃した場合、アメリカは日本を守るために核兵器を使用するでしょうか？　アメリカの本土に届く核兵器をロシアも中国も（北朝鮮は分かりませんが）保有しているのですから、アメリカは日本を守るために核戦争をするリスクは当然,避けます。だから核兵器は自国を防衛する時以外には使えない限定的な兵器なのです。いくら日本が同盟国だからといって、日本を守るために核兵器を使うという選択をアメリカがするはずはありません。つまりアメリカの「核の傘」というのはフィクションです。

　アメリカは中国軍が南シナ海に入り込み、勝手に他国の島を埋め立ててそこに巨大な飛行場を作ったりすることを阻止できませんでした。そして北朝鮮の核保有も阻止できていません。アメリカの国力、影響力は明らかに低下しています。ならば日本が核武装することは、アジアの平和に寄与するのではないでしょうか？　中国にいじめられている東南アジアの国々は日本の核武装を歓迎するでしょう。

　核の不均衡はその地域の不安定化を招きます。アメリカの「核の傘」は既に破れています。それを指摘して、日本は速やかに核武装の道を真剣に考えなくてはなりません。岸田首相はその責任を果たせないならば、速やかに退陣するべきでしょう。

 

 

ワクチンを接種した選手の出場を禁止⁉

　ブログランキングを始めました！クリックしてもらえると嬉しいです。

人気ブログランキングへ 　　

　ロシアがウクライナに侵攻して以来、この話題で毎日、持ちきりです。どっちが悪い、とかいう話ではなく、領土というものの重要さを私たちはこのことをきっかけとして認識する必要があります。一度、失った領土を取り戻すためには必ず血を流さなければならないのが国際政治の常識です。わが国もそうなる前に、打つべき手を打っておくべきでしょう。

　折しも2月27日、尖閣諸島が属する沖縄県石垣市の市長選挙がありました。自民・公明両党が推薦する現職、中山義隆市長（54）が1万4761票を獲得して四選を果たしました。新人で前市議の砥板氏に2,454票の差をつけての勝利でした。やれやれ、まずはこれで一安心、という感じです。中山市長、おめでとうございます！　もしかしたらウクライナ危機が中山市長の勝利に一役買ったかも知れません。

　さて日本では相変わらず９９．９％の人がマスクを着用し、飲食店は閑古鳥が鳴いている状況ですが、世界では既にコロナ騒ぎは収束に向かいつつあります。コロナワクチンも接種自体を見直す機運が出て来ています。スウェーデンでは30歳以下の若者に、デンマークでは18歳未満の子供へのモデルナのワクチン接種を禁止しました。ファイザーに比べてモデルナのワクチンは接種後、心筋炎などを起こす危険性が高いからだそうです。しかし、ファイザーのワクチンでも重篤な副反応が出ています。2月4日の時点で、日本でコロナワクチンを接種後、死亡した人の数は1,475人と発表されています。これは厚生労働省のＨＰに出ている数字ですが、実際にはこの10倍か、あるいは100倍のコロナワクチン関連死が出ているのではないか、と噂されています。仮に1,475人という数字が正しい数字だとしても、これは、今までインフルエンザワクチンを接種したあと、死亡した人の数の255倍に当たるそうです。

　2月28日、ルーマニアの名門サッカーチーム「ＦＣステアウア・ブカレスト」のオーナー、ギギ・ベカリ会長がなんと！コロナワクチンを接種した選手の試合への出場を禁止する、と発表しました。えっ、ワクチンを未接種の選手の間違いじゃないの？　いや、会長は「ワクチンを接種した選手は無力で苦労している」「ストライカーのクラウディウ・ケセルも、もはや高いレベルでプレーすることは出来ない」と言っています。また「このワクチンは今までのワクチンとは別のもので、人を殺すためのものだ。ワクチンは人を病気にする。自然免疫をつけるべきだ。私は科学者を信じる」とも言っています。実に勇気ある発言です。

　mRNAワクチンはこれまでのワクチンとはまったく製法が違うということは二年前から多くの医者が語っていますがテレビは未だに取り上げません。元厚生労働省のキャリア官僚だった中村健二氏はネットの番組の中でこう語っています。

「ワクチンをこれまで開発してきた歴史のある製薬会社と、今回、コロナワクチンを作った製薬会社はまったく違います。作り方も違います。これまではウィルスを卵の中で培養させ、長い時間をかけて開発してきました。人工的とはいえ、天然のものが使われて来た訳ですが、今回のコロナワクチンは製法が全然、違います」。しかし、この話もテレビでは紹介されないので、多くの人が知らない事実です。

中村健二氏の話はいくつも動画が上がっています。3回目のワクチンをまだ接種していない人には是非、接種前に見て欲しいです！