女性が年齢を重ね、卵子数が減少していくと、抗ミュラー管ホルモンAMH(卵巣予備能の指標と考えられている物質)の量が低下する。卵巣はまた、排卵前に卵胞刺激ホルモン(FSH)の産生を亢進させることが知られています。

 このような理由から不妊クリニックの多くでルーチンな検査としてAMH抗ミュラー管ホルモン検査が行われている。これは「卵巣予備能の低い女性は不妊治療が奏効しにくい」との仮説に基づいているが、それを裏付ける研究はほとんど行われていない。

 研究グループは、3カ月以内に妊娠を試みた30-44歳の女性750人の尿および血液検査の結果と妊娠率(市販の妊娠検査薬で確認)との関連を検討。

 妊娠を6サイクル試みた結果、抗ミュラー管ホルモンAMH低値群とAMH正常値群で妊娠の確率に有意差はなかった(12サイクル後も同様であった)。

 FSH値の高値群と正常値群の比較でも妊娠の確率に差はなかった・

 研究グループは、「女性は誕生時に卵子の数が決まっており、妊娠可能期間に徐々に卵子数は減っていくが、

卵巣予備能を示すとされるバイオマーカーの値が低いからといって赤ちゃんを産めないと心配する必要はない」との見解を示している。


 11月5日・日本橋にて妊活セミナーを行いました。
 
 トランプ大統領夫人の銀座ショッピングの警備と重なりセミナー開始に遅刻しそうになりました。
 (警備の渋滞が原因ではなく、夫人を見たくて、ぎりぎりまで粘ったことが・・)

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 11月より看護師2名入職しました。 宮下・大向と申します。

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女性は男性に比べてインフルエンザに対する防御力に優れる可能性があることが、新たな研究で示された。今回の研究では、女性ホルモンであるエストロゲンに、インフルエンザウイルスを寄せ付けない作用があることが判明。男性のほうが女性よりもインフルエンザが重症になりやすいのはそのためだと考えられる。この知見が新たなインフルエンザ治療につながる可能性もある。

 
 「別の研究で、エストロゲンにはHIV、エボラウイルス、肝炎ウイルスに対する抗ウイルス特性があることが明らかにされているが、今回の研究は2つの点でこれまでの研究とは異なる」とKlein氏は話す。

日曜日の学会(台風前の雨の中) 東京で産婦人科開業医の会が開催されました。

全体の学会が産婦人科学会・・・開業医師は産婦人科医会。

講演は、HORAC大阪の森本先生です。

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 不妊治療を巡る岡山大大学院の2016年全国調査結果で、第三者からの卵子の提供を「認める」「条件付きで認める」とする肯定的な回答が合わせて72・6%を占め、前回13年調査結果に比べ、17ポイント余り増えていることが分かった。国内では卵子提供に関する適用法令がなく、実施には幾つものハードルがあるとされる一方、卵子提供という治療行為自体への国民の理解は進んでいるとみられる。

 調査結果を取りまとめた岡山大大学院保健学研究科の中塚幹也教授は「データからは卵子提供ニーズの高まりが読み取れる」とした上で「誰が『母』になるのかといった法制度の整備が急がれるほか、親子、提供者らの心的サポートに向けた体制づくりなど課題は多く、議論を進めるべきだ」と指摘している。

 結果によると、卵子提供については「認める」が24・4%、「条件付きで認める」が48・2%に達し、否定的な「認めない」は27・3%にとどまった。「条件付き」の項目がなく二者択一で質問した13年調査では肯定的な回答の「認めてよい」は54・9%だった。

 卵子提供を認める条件としては「生まれつきの病気で卵巣機能が低下」(90・2%)、「抗がん剤による治療で卵巣機能が低下」(84・7%)の項目が前回より増え、高い値を示した。卵子を誰から提供されるべきかは「第三者に限る」21・1%▽「血縁者に限る」27・2%▽「どちらでもよい」51・7%―だった。

 中塚教授によると、卵子提供を巡っては、日本産科婦人科学会が法整備まで実施すべきでないとの方針を示す一方、一部医療機関は独自の指針を定めて先行的に実施しているという。調査では提供条件などの法規制についても問い、62・9%が「規制すべき」と回答。「学会の自主規制のみでよい」は27・2%、「規制すべきでない」は7・8%だった。

 調査は16年2〜8月、中塚教授の研究室が行った。岡山など15都道府県の7895戸に質問紙を郵送し、18歳以上の有効回答1322人を対象に分析した。

 卵子提供 卵子がなかったり、卵巣機能の低下で妊娠しにくくなったりした女性が第三者から卵子の提供を受け、精子と体外受精させて子宮に移植し、出産を目指す生殖補助医療。国内では姉妹や友人の卵子による出産例があるほか、神戸市のNPO法人は3月、卵子のない女性が匿名の第三者から提供された卵子で出産したと公表した。

日曜日・仙台でIVF学会が開催されました。  培養部・荒井がSHEET法に関する発表、
私が、精子凍結保存に関する講演をおこないました。
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がん治療の前に将来の妊娠に備えて卵子を凍結保存しておく女性が増えていることを受け、日本産科婦人科学会が卵子の保存状況などを一元管理する新たな仕組みを検討していることが20日、関係者への取材で分かった。

 卵子を保存するクリニックや病院に適切な状態で管理するよう促すとともに、実際に体外受精されたときの成績を把握するのが狙い。医療機関が閉鎖されたときに、別の施設に保存先を移すことも可能になるという。

 がん治療では抗がん剤や放射線治療の影響で妊娠が難しくなる場合があるため、治療前に卵子や卵巣などを採取して凍結保存し将来、体外受精で妊娠を目指す女性が増えている。

 新たな制度では、凍結保存した卵子や受精卵の数や状態、がんの部位や進行度、患者の年齢などを各医療機関に登録してもらい、同学会で一元管理する。2020年の運用開始を目指している。

 検討を始めた同学会生殖・内分泌委員会の大須賀穣(おおすが・ゆたか)委員長(東京大教授)は「凍結卵子を使った体外受精の成績についても有意義なデータが得られる」と話した。

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