英国の男性の10人に1人、女性は8人に1人が、少なくとも一時的に不妊を経験しているが、

医療機関を受診するのは男女とも半数程度にとどまることが、英ロンドン大などのチームの研究で明らかになった。

 不妊症に関する実態調査は医療機関を通じて行われることが多いため、受診しない人の割合が明らかになるのは珍しい。

受診行動の違いの背景には、社会経済的な格差もありそうだという。

 

 避妊をせずに子どもを持とうとしたが1年以上にわたって妊娠しないことを不妊と定義した上で、その経験があると答えたのは男性の10・1%、女性の12・5%に上った。不妊の経験者が多い年齢層は、男性は35〜54歳、女性は35〜44歳。

 不妊経験者のうち、医療機関を受診した男性は53・2%、女性は57・3%と半数強だった。

 男女とも学歴が高く収入も比較的安定している、親になった年齢が遅いなどの特徴がみられた。

そうした傾向は女性の方がより顕著だったという。

 研究チームは「不妊を経験しても半数近くが専門家の助けを求めていないという結果に驚いた」とコメント。

受診しない理由は直接尋ねていないためはっきりしないが、治療に伴う身体的経済的負担への心配のほか、不妊に関する知識そのものが不足している可能性も考えられるとしている



 札幌市は今月から、不妊治療について国の助成とは別に、第2子以降を対象とした独自の助成制度を始めた。

国が本年度から助成回数を減らしたことを受け、不妊に悩む夫婦が治療を続けやすくする狙い。

不妊治療は費用が高額となるため、市は「1組でも多くの夫婦に制度を知ってほしい」と話している。

 独自助成の対象は公的医療保険が適用されず、1回30〜40万円かかる体外受精と、同じく70万円前後かかる顕微授精。

 現在、妻の年齢に応じて3〜6回となっている国の助成を使い切った夫婦が対象で、助成額は1回15万円まで。第2子以降、1回の出産につき、治療開始時の女性の年齢が39歳以下なら6回、40〜42歳なら3回まで利用できる。夫婦合算で年収730万円未満が対象となる。

 

 市保健所は不妊治療の基本的な内容や助成制度をホームページなどで周知しており、同センターの保健師と助産師も電話相談に応じる。

 医師らによる、より専門的な面接相談も無料で行っている(予約制)。

 電話相談、問い合わせは不妊専門相談センター(電)622・4500へ。

医療者が選ぶ医療ドラマ・小説ベスト12が決定

 お勧めの医療フィクションでは、テレビドラマ「ドクターX」が1位となりました。「私、失敗しないので」が決め台詞のフリーランス女性外科医が主人公という本作。

フィクションならでは設定ですが、思いのほか、医療従事者も楽しんでいるようでした。

2位の「ER緊急救命室」以外にもランキング外では海外ドラマも多かったです。


回答総数は2713人、内訳は開業医463人、勤務医1640人、歯科医師4人、看護師87人、薬剤師451人、その他の医療従事者 68人でした。

【お勧め医療フィクション】
1 ドクターX 〜外科医・大門未知子〜  52票
2 ER緊急救命室             47票
3 コウノドリ              36票
4 医龍               30票
5 白い巨塔              29票
6 ブラック・ジャック           15票
6 フラジャイル            15票
8 救命病棟24時             12票
9 JIN-仁               11票

** ** 大門未知子役の米倉涼子さんとは、数年まえにドラマの演技
      (妊娠中の注意などの説明)で
      お会いしたことがあります。 強いオーラと、強烈な個性・主張
      で the女優 でした。

** ** ER緊急救命室は、たいへん勉強になりました。アメリカで実際に」使われている
       薬品や術式
      など、治療の工夫など、放送当時は、まだ夜間救急のバイトをしていたので
      役立ちました。
      NHK日曜の夜に放送で「考えさせられる内容の時」は
      朝まで悩んだこともありました。

** ** 大沢たかおさんとは、上野の国立近代博物館のJIN-仁 展の時に、
       個人的なお願いをしたこと
       があるのですが、演技に関係ない仕事はしないということで断られました。
       芯のある方でした。

** ** コウノドリは、日本産科婦人科学会の全面的バックアップで撮影・放送されました。
      一般放映の前、限定300人のプレ試写会があり参加しましたが、
      戒厳令のような試写会で
      SNS投稿の禁止だけでなく、試写会参加すら秘密に行われました。


 妊婦の血液からダウン症など3種類の染色体異常を調べる「新型出生前診断」の臨床研究を実施している病院グループが16日、導入から3年間で計3万615人が検査を受け、1・8%に当たる547人が陽性と判定されたと発表した。

確定診断のため、おなかに針を刺して採取する羊水検査などで染色体異常が確定した417人のうち94%に当たる394人が人工妊娠中絶を選択したという。

 集計によると、陽性と判定され羊水検査を受けた458人のうち91%に当たる417人が染色体異常と診断され、高い精度で判定できることがわかった。

一方、陽性と判定されたうち89人は羊水検査を受けず、その多くは死産だとみられる。89人の中の13人は研究から離脱し、人工妊娠中絶を選択したケースが含まれるとみられるという。

 94%が中絶を選択したことについて、病院グループ事務局の関沢明彦・昭和大教授は「当事者たちは悩んで苦渋の決断をしている。最終的な判断は尊重されるべきだと考える」と話した。

 新型出生前診断は十分な情報がないまま中絶が広がれば、命の選別につながりかねないとの指摘もあり、2013年4月、適切な遺伝カウンセリング体制を整備するなどの目的で臨床研究として始まった。対象となるのは、他の検査で染色体異常が疑われるケースや出産時の年齢が35歳以上の妊婦で、20万円程度の自己負担がある。

 日本産科婦人科学会の指針に基づき日本医学会が認定した施設で実施され、現在は71施設が登録されている。病院グループへの参加は1年目の37施設から現在は66施設に増加。検査を受けた妊婦も1年目の約8千人から3年目は約1万2千人と大幅に増えた。

 関沢さんは「臨床研究としての目的は終えつつある。一般の診療への移行に向けて、議論すべき時期にきている」と話している。

妊娠、出産、子育てしながら安心して女性に働き続けてもらおうと、不妊治療などの「妊活(妊娠・出産を目指す活動)」をしている女性社員を支援する企業の動きが広がっている。妊活に関する講座を社内で開いたり、不妊治療のための休暇制度を設けたり。オフィス街全体で働く女性の健康づくりを考える取り組みも注目されている。

 ▽知識

 「35歳前後から『卵子の老化』が始まります。妊娠したいと思われる方は、正しい妊活情報の取得とクリニックへの来院を検討してください」

 5月下旬、ロート製薬が大阪市のオフィスで開いた「女性のための社内妊活セミナー」。大阪府高槻市で不妊治療専門クリニックを開業する後藤栄(ごとう・さかえ)院長が女性社員約30人を前に訴えた。

 30代の女性社員は「妊娠の可能性が最も高いタイミングが排卵日の1〜2日前という話は初耳だった。正しい知識の大切さを痛感した」と話す。

 排卵日検査薬も販売している同社が、社内向けの妊活セミナーを開くのは初めて。商品企画部の力石正子(りきいし・まさこ)部長は「子どもが欲しい社員には元気に出産して、仕事に復帰した後も長く活躍してもらいたい。社員の健康と幸せを実現するためにも、セミナーが必要だと考えた」と説明する。

 同社は社員の6割が女性で、育児休業取得率や復帰率は100%近い状況を達成できているという。子育てしながら安心して働ける環境が整ってきたので、妊活支援にも乗り出した。

 ▽治療

 埼玉県羽生市の女性会社員(25)は不妊治療を続けるため、3月に前の会社を退職した。ホルモン治療のため週に1、2度通院する必要があり、体調も不安定になりがちなためだ。前の職場では不妊治療について伝えにくい雰囲気があり、「病院に行く」とだけ上司に連絡し、仕事を抜けていたという。今は在宅勤務が主で、仕事と治療を両立できているという。

 大手企業では休暇制度を導入する例もある。IT大手のサイバーエージェントは、2014年5月に新たに策定した両立支援制度の一つとして、不妊治療中の社員が通院のために利用できる特別休暇を導入した。対象の女性社員は約700人で、月に10件程度の申請がある。

 富士ゼロックス(東京)は不妊治療を目的とした「出生支援休職制度」を導入。毎年1〜6人の利用実績があるという。

 ▽長時間労働

 日本有数のオフィス街、東京・丸の内周辺の開発を手掛ける三菱地所は、14年度と15年度に20〜30代の働く女性を対象に健康状態を調査する「まるのうち保健室」の取り組みを実施。長時間労働による欠食が不妊に関係している可能性が示唆された。

 報告書によると、体重(キロ)を身長(メートル)の2乗で割った体格指数(BMI)が、痩せ傾向で不妊につながる恐れがあるとされる19未満の人は、14年度に参加した749人の3割に上った。長時間労働で深夜に食事をして胃もたれを起こし、朝食を抜くことでエネルギーや栄養素が不足することなどが原因と考えられるという。

 同社はことし8月から3カ年かけて食事、運動、睡眠の生活習慣の改善策を確立する方針。丸の内の周辺企業にも参加してもらい、「朝食を食べる」といった日常生活に取り入れやすい項目から取り組む。


 外務省が運営する旅の Registration こと 「たびレジ」 というのがあります。

この7月で運営開始からちょうど2周年を迎えます。
 「たびレジ」とは、海外旅行者がパソコンやスマートフォンを利用して自身の旅行日程やメールアドレスなどをあらかじめ外務省側に登録しておくシステムで、テロなど旅先での緊急事態発生時に、
緊急一斉通報メールの受信、家族への連絡、現地の大使館や領事館とのやり取りなど海外での突発事故への対応など役立つサイトです。
登録は無料。
 

せっかく開発され運用が始まったこの「たびレジ」、2年経過した今も、あまり利用されていないのが現状のようです。
 ただ単に宣伝不足で知られていないだけなのか、個人情報を登録したくないのかは、不明ですが
海外での緊急メール受信・安否情報など、外務省が対応してくれます。

多発するテロや事故などに備え、海外へ出かける方は登録をおすすめします。

*今月、ヘルシンキでヨーロッパ不妊学会(RSHRE)が開催されました。 
当院から、3名参加しましたが、期間中にトルコでのテロが発生しました。
昨日はイタリアでの列車事故など・・・備えあれば患いなし。
いつどこでなにがあるかわからない不穏な時代と言えます。

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 1階の水槽に新しいお友達・フラワーホーンが入りました。

 お友達のはずが、本来の野生の血が騒いだらしく、えびや小さいお友達はすべて食べて?しまったみたいです。  FISH EATER と呼ばれます。  性格はおとなしいのですが・・・・・

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大阪市の30代女性と夫が、不妊治療で五つ子を妊娠したのに1人も出産できなかったのは、子宮内で胎児の数を減らす「減数手術」で男性医師が術前のエコー検査の結果を見誤ったのが原因だとして、大阪市で産婦人科を運営する医療法人と担当医師に約2340万円の損害賠償を求める訴訟を大阪地裁に起こしたことが14日、分かった。

 厚生労働省によると、減数手術に法規制はなく、ルールも確立されていない。原告の代理人弁護士は、減数手術を巡る訴訟は珍しいとし「排卵誘発剤を使った不妊治療では、多胎妊娠は多くあるとみられる。安全な手術の在り方を確立するために提訴した」と話した。

 訴状によると、女性は産婦人科で不妊治療を受けた際、多胎となる可能性を説明されず、五つ子を妊娠。昨年6月、医師の勧めに応じ減数手術を受けた。まず五つ子から双子の状態にまで減らす過程で失敗し、四つ子となった。

 後日、さらに減数を試みたが、最初の手術で減らす対象にした胎児を把握できず、腹部に30カ所以上針を刺した。双子が残ったが、昨年9月に流産し、1人も出産できなかった。

 減数手術の際、一卵性の双子の一方を減らすと、もう一方も亡くす危険があるため、術前に双子が含まれるかの確認が重要だなどとしている。手術の実施に当たり、医師は一卵性の双子が含まれていることを見落としていたという。

 女性は取材に「命を失うことに同意した情けなさはあるが、病院側のミスには憎しみがある。子どもにはかわいそうなことをした」と話した。病院と医師側の代理人は取材に応じなかった。


 流行性耳下腺炎(おたふくかぜ)の感染が昨年末より高いレベルが続いています。

 成人になってから流行性耳下腺炎にり患しますと、25〜30%の男性が無精子症になります。

 高熱により睾丸組織が破壊されると『うわさ』されますが、耳下腺と睾丸の組織が似ているため

 ウイルスによる破壊が起きるので無精子症は高熱によるものではありません。

 もし、ご主人がおたふくかぜにり患した場合には、治癒後、早い時期に精子検査をお願いします。

 流行地域は、宮崎県、山形県、佐賀県、鹿児島県などです。
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クリニックの水槽で飼育中のニモ(クマノミ)が産卵しました。  イソギンチャクの上側の岩の下面に
2ミリくらいの卵を約200個くらい産み付けました。

常に新鮮な海水を卵に送るため、胸ひれで卵の下の部分を攪拌する様子が見られます。

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孵化までの日数など不明ですが、観察の毎日が楽しみです。

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お母さん(メス)


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お父さん(オス)

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