日本の不妊治療が妊娠しにくい根本的な理由(東洋経済オンライン) - Y!ニュース
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160918-00135646-toyo-soci

日本気象協会は15日、インターネット上で肌のシミを悪化させる気象要因を指数化した「シミ・リバウンド指数」の公表を始めた。秋になるとシミの予防対策をやめる女性が増えるため、紫外線や乾燥といった悪化要因を指数化し注意の目安とする。

 協会が運営する天気予報専門サイト「tenki.jp」にある「指数情報」の中に「肌シミ」(http://www.tenki.jp/indexes/skin_spot/)を追加して公表した。

 指数化には資生堂が協力した。同社によると、シミ対策を行っている女性の約4割が、秋以降に予防対策を中断する。一方で、秋以降は乾燥が進むのでシミが悪化しやすくなり、夏より太陽の位置が低くなって日差しが顔全体に当たるため、注意が必要だという。

 指数は空気の乾燥状態に紫外線の強さを組み合わせてリスクを5段階で表示。1日5回更新し、全国142地点の状態が分かる

諏訪マタニティークリニック(長野県下諏訪町)の根津八紘(やひろ)院長は17日、7月までの約20年間に不妊夫婦114組が夫の実父から精子提供を受けて体外受精を実施し、173人の赤ちゃんが生まれたと発表した。

 長野県松本市で講演した根津院長によると、1996年11月から今年7月末にかけて、無精子症など夫に原因がある不妊夫婦160組が、夫の実父(50代〜70代)の精子と妻の卵子を使って体外受精を実施。142組が妊娠し、114組に赤ちゃんが生まれた。複数回出産した例もあり、赤ちゃんは173人にのぼる。

 2014年にも、同様の体外受精で13年末までに118人が生まれたと発表しており、出産例がさらに増えたことになる。

 根津院長はこの日、「匿名の第三者から提供を受ける非配偶者間人工授精(AID)を2回以上実施しても妊娠が見られない夫婦には、こうした選択肢を提示すべきだ」と述べた。

 日本産科婦人科学会(日産婦)の指針では体外受精は事実婚を含む夫婦間に限定している

注・・・ 当院では、学会見解遵守でAIDを実施しております。




 不妊治療の費用を助成する国の制度が今年から大幅に変わった。初回の助成額が倍増されるなどした一方で、年齢制限が設けられた。妊娠や出産できる確率が高い若い人が、治療を受けやすくする狙いがある。

 不妊とは、子どもを望んで夫婦生活を1年間続けても子どもができないことを言う。晩婚化などを背景に、不妊治療の実施件数は増加傾向にあり、2013年には、体外で作った受精卵を子宮に移植する体外受精が約37万件行われた。

 体外受精の1回の費用は30万〜50万円程度とされる。保険はきかず、04年度に助成制度が導入された。

 対象となるのは、体外受精などの高度な不妊治療が必要な夫婦。2人の合算の所得が730万円未満であることが条件となる。

 助成限度額は1回15万円だが、初回の治療に限って30万円に引き上げられた。また従来は年2回(治療開始年度は3回)までしか助成されなかったが、年間の回数制限はなくなった。

 一方、治療開始時の女性の年齢が43歳以上は対象外となった。助成を受けられる通算回数も、治療開始時に40歳未満なら6回、40〜42歳なら3回となった。従来は年齢にかかわらず、10回助成を受けられた。

 制度が見直されたのは、加齢とともに卵子の老化が進むなどし、出産に至る確率が下がるためだ。日本産科婦人科学会の調査では、体外受精1回当たりの出産率は、40歳で8.3%、43歳では2.5%。高齢出産は妊娠高血圧症候群や早産などのリスクも高まる。

 厚生労働省は「治療が長引くと心身の負担が大きくなる。リスクが低く、出産に至る確率が高い人が必要な治療を受けられるようにした」と狙いを説明する。

 一方、男性不妊で、精巣から精子を探して回収する手術などを受ける人に対しては、今年から最大15万円が助成されている。

 新制度について、不妊治療の体験者らで作るNPO法人「 Fineファイン 」理事長の松本亜樹子さんは「最初の治療への助成額が引き上げられたのはありがたいが、通算の助成回数が減らされたのは残念だ。現状では6回以上、治療を受けている人も多く、10回程度は助成が受けられるようにしてほしい」と話している。

◇  不妊治療の経済的負担について、ファインが13年に公表した調査では、回答した約2000人のうち、治療費の総額が100万円以上と答えた人は55%で過半数を占めた。遠方の医療機関で治療を受ける人も多く、交通費や宿泊費もかさむ。経済的理由で高額な治療を受けるのをためらったり、延期したりしたことがある人は81%に上った。

独自の制度持つ自治体も

 独自の助成制度を設けている自治体もある。滋賀県は、子どもを望むがん患者に、がんの治療前に卵子や精子などを採取して凍結保存する費用を助成している。抗がん剤や放射線治療で生殖機能が低下する恐れがあるためで、43歳未満の人が対象。男性は2万円、女性は10万円を上限に助成される。

 長野県や宮崎県では、流産や死産を何度も繰り返す不育症の治療費を助成している。両県の場合、夫婦合算の所得が730万円未満であることが条件となる。

 長野県は1回の妊娠につき5万円まで助成。治療開始時の妻の年齢が40歳未満は計6回、40歳以上は計3回、助成を受けられる。宮崎県では、治療開始時の妻の年齢が43歳未満の夫婦が助成対象になる。1回の妊娠につき8万円まで助成され、回数制限はない。

 東京都文京区は、男性不妊の検査費用を、検査時に妻が43歳未満なら1万円を上限に助成する。  (利根川昌紀


凍結胚移植は新鮮胚移植に比べ、移植後の妊娠・生産率が高く(49.3% vs. 42.0%)、

卵巣過剰刺激症候群発症率が低かった(1.3% vs. 7.1%)。

ただし凍結胚移植では妊娠高血圧腎症の発症率がより高かった(4.4% vs. 1.4%)。


New England Journal of Medicine

不妊に悩む女性の卵巣から細胞のエネルギーを作り出す細胞内小器官「ミトコンドリア」を取り出し、体外受精の際に卵子に移植したところ、2人で妊娠に成功したと、大阪市の不妊治療クリニックが29日発表した。

 この不妊治療は米国の企業が開発。ミトコンドリアの移植で、加齢で老化した卵子の質の改善を図るが、仕組みはよく分かっておらず、有効性や安全性を懸念する専門家もいる。海外では約270例以上行われ、約30人が出産に至ったとされる。昨年12月に日本産科婦人科学会が臨床研究としての実施を認めていた。

 発表した「HORACグランフロント大阪クリニック」の森本義晴(もりもと・よしはる)院長によると、不妊治療を受けても妊娠しなかった27〜46歳の女性25人から卵巣組織を摘出。うち12人で卵子にミトコンドリアを移植した上で受精卵を作り、これまでに6人の子宮に戻した。27歳と33歳の女性が妊娠に至ったという。費用は約250万円。

 森本院長は「なぜミトコンドリア移植で卵子の質が改善するかは全く分かっていない。生まれてくる子どもへの影響と併せて今後検証したい」と話し、実施例を日本産科婦人科学会へ報告するとしている。

英国の男性の10人に1人、女性は8人に1人が、少なくとも一時的に不妊を経験しているが、

医療機関を受診するのは男女とも半数程度にとどまることが、英ロンドン大などのチームの研究で明らかになった。

 不妊症に関する実態調査は医療機関を通じて行われることが多いため、受診しない人の割合が明らかになるのは珍しい。

受診行動の違いの背景には、社会経済的な格差もありそうだという。

 

 避妊をせずに子どもを持とうとしたが1年以上にわたって妊娠しないことを不妊と定義した上で、その経験があると答えたのは男性の10・1%、女性の12・5%に上った。不妊の経験者が多い年齢層は、男性は35〜54歳、女性は35〜44歳。

 不妊経験者のうち、医療機関を受診した男性は53・2%、女性は57・3%と半数強だった。

 男女とも学歴が高く収入も比較的安定している、親になった年齢が遅いなどの特徴がみられた。

そうした傾向は女性の方がより顕著だったという。

 研究チームは「不妊を経験しても半数近くが専門家の助けを求めていないという結果に驚いた」とコメント。

受診しない理由は直接尋ねていないためはっきりしないが、治療に伴う身体的経済的負担への心配のほか、不妊に関する知識そのものが不足している可能性も考えられるとしている



 札幌市は今月から、不妊治療について国の助成とは別に、第2子以降を対象とした独自の助成制度を始めた。

国が本年度から助成回数を減らしたことを受け、不妊に悩む夫婦が治療を続けやすくする狙い。

不妊治療は費用が高額となるため、市は「1組でも多くの夫婦に制度を知ってほしい」と話している。

 独自助成の対象は公的医療保険が適用されず、1回30〜40万円かかる体外受精と、同じく70万円前後かかる顕微授精。

 現在、妻の年齢に応じて3〜6回となっている国の助成を使い切った夫婦が対象で、助成額は1回15万円まで。第2子以降、1回の出産につき、治療開始時の女性の年齢が39歳以下なら6回、40〜42歳なら3回まで利用できる。夫婦合算で年収730万円未満が対象となる。

 

 市保健所は不妊治療の基本的な内容や助成制度をホームページなどで周知しており、同センターの保健師と助産師も電話相談に応じる。

 医師らによる、より専門的な面接相談も無料で行っている(予約制)。

 電話相談、問い合わせは不妊専門相談センター(電)622・4500へ。

医療者が選ぶ医療ドラマ・小説ベスト12が決定

 お勧めの医療フィクションでは、テレビドラマ「ドクターX」が1位となりました。「私、失敗しないので」が決め台詞のフリーランス女性外科医が主人公という本作。

フィクションならでは設定ですが、思いのほか、医療従事者も楽しんでいるようでした。

2位の「ER緊急救命室」以外にもランキング外では海外ドラマも多かったです。


回答総数は2713人、内訳は開業医463人、勤務医1640人、歯科医師4人、看護師87人、薬剤師451人、その他の医療従事者 68人でした。

【お勧め医療フィクション】
1 ドクターX 〜外科医・大門未知子〜  52票
2 ER緊急救命室             47票
3 コウノドリ              36票
4 医龍               30票
5 白い巨塔              29票
6 ブラック・ジャック           15票
6 フラジャイル            15票
8 救命病棟24時             12票
9 JIN-仁               11票

** ** 大門未知子役の米倉涼子さんとは、数年まえにドラマの演技
      (妊娠中の注意などの説明)で
      お会いしたことがあります。 強いオーラと、強烈な個性・主張
      で the女優 でした。

** ** ER緊急救命室は、たいへん勉強になりました。アメリカで実際に」使われている
       薬品や術式
      など、治療の工夫など、放送当時は、まだ夜間救急のバイトをしていたので
      役立ちました。
      NHK日曜の夜に放送で「考えさせられる内容の時」は
      朝まで悩んだこともありました。

** ** 大沢たかおさんとは、上野の国立近代博物館のJIN-仁 展の時に、
       個人的なお願いをしたこと
       があるのですが、演技に関係ない仕事はしないということで断られました。
       芯のある方でした。

** ** コウノドリは、日本産科婦人科学会の全面的バックアップで撮影・放送されました。
      一般放映の前、限定300人のプレ試写会があり参加しましたが、
      戒厳令のような試写会で
      SNS投稿の禁止だけでなく、試写会参加すら秘密に行われました。


 妊婦の血液からダウン症など3種類の染色体異常を調べる「新型出生前診断」の臨床研究を実施している病院グループが16日、導入から3年間で計3万615人が検査を受け、1・8%に当たる547人が陽性と判定されたと発表した。

確定診断のため、おなかに針を刺して採取する羊水検査などで染色体異常が確定した417人のうち94%に当たる394人が人工妊娠中絶を選択したという。

 集計によると、陽性と判定され羊水検査を受けた458人のうち91%に当たる417人が染色体異常と診断され、高い精度で判定できることがわかった。

一方、陽性と判定されたうち89人は羊水検査を受けず、その多くは死産だとみられる。89人の中の13人は研究から離脱し、人工妊娠中絶を選択したケースが含まれるとみられるという。

 94%が中絶を選択したことについて、病院グループ事務局の関沢明彦・昭和大教授は「当事者たちは悩んで苦渋の決断をしている。最終的な判断は尊重されるべきだと考える」と話した。

 新型出生前診断は十分な情報がないまま中絶が広がれば、命の選別につながりかねないとの指摘もあり、2013年4月、適切な遺伝カウンセリング体制を整備するなどの目的で臨床研究として始まった。対象となるのは、他の検査で染色体異常が疑われるケースや出産時の年齢が35歳以上の妊婦で、20万円程度の自己負担がある。

 日本産科婦人科学会の指針に基づき日本医学会が認定した施設で実施され、現在は71施設が登録されている。病院グループへの参加は1年目の37施設から現在は66施設に増加。検査を受けた妊婦も1年目の約8千人から3年目は約1万2千人と大幅に増えた。

 関沢さんは「臨床研究としての目的は終えつつある。一般の診療への移行に向けて、議論すべき時期にきている」と話している。

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