米国皮膚科学科(AAD)は11月1日、全米「皮膚の健康」月間に合わせて女性のための年齢別のスキンケアのコツを紹介。

 皮膚科専門医は年齢に合わせたスキンケアを推奨しているが、どの年齢層にも共通した基本的なケアとして、AADは次の3点を挙げる

それぞれの皮膚タイプに合った製品を使う:敏感肌には特別な配合の製品、乾燥肌には保湿力のある製品、脂性肌にはオイルフリーやノンコメドジェニックの製品を選ぶ

日光や室内日焼けマシンの紫外線から皮膚を保護する:紫外線は皮膚癌や早期老化の原因となる。日陰に入る、衣服を着る、SPF30以上の広域スペクトルで耐水性の日焼け止めを使う

レチノイドを使う:皮膚の乾燥や刺激を来す場合には勧められないが、レチノイドは皮膚のターンオーバーを促進して毛孔の詰まりを改善したり、小じわを目立たなくしたりする働きがあり、にきびとしわの両方に効果がある

 これら3点はほとんどのスキンケア法の基礎になっているが、個人が行うスキンケアは、年齢と個人の皮膚タイプに基づく必要がある。

AADは20歳代は「健康な皮膚のために有利なスタートを切る」時期、
30歳代は「予防と治療が交差する」時期、
40歳代は「非侵襲的介入による改善を図る」時期と表現。

それぞれの年齢層のにきびへの対応や、日焼け止めの使用法など皮膚の問題やスキンケアのヒントを紹介している。

先週、土曜・日曜日・大阪にてJISARTの非配偶者生殖医療実務研修・カウンセリング研究会が開催されました。

これは、将来の精子提供、卵子提供を見据えた実務研修でした。

両日とも当院のカウンセラー(脇)参加、日曜日の講習には(関口)が参加しました。

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ロンドン共同】治療困難ながんを患い死去した英国の少女(14)の遺体が、生前の希望通り冷凍保存された。父に反対されていたが、将来の治療の可能性を信じ、自ら起こした裁判で認められた。BBC放送などが18日報じた。

 英紙によると、これまで世界で約350人の遺体が冷凍保存されているが、訴訟に至ったケースは異例。遺体の保存費用は推定3万7000ポンド(約500万円)という。

 少女は死去数カ月前に遺体の冷凍保存についてインターネットで知り、両親に提案。父が反対したため、理解を示す母に遺体の扱いの決定権があるとして9月にロンドンの高等法院に提訴した。

 裁判官に宛てた手紙に「死にたくないけれど、もうすぐ死ぬのは分かっている。数百年かかるかもしれないが冷凍保存されれば治療のチャンスがある」と記していた。

 高等法院は10月に主張を認める判断を出し、その後死去した少女の遺体は米国で冷凍された。

 高等法院は、冷凍保存の是非ではなく家族の論争として審理したと説明する一方、この裁判は「科学が法に突き付ける新たな問題」だとも指摘。遺体の冷凍保存の是非については、医療専門家が「生き返るという考えには科学的根拠がない」と批判するなど論争が続いている

今年も秋→冬の到来・年末だな^〜と感じるのは、東京では銀杏の紅葉でしょうか。

明治神宮・北参道から神宮外苑にかけての銀杏並木の紅葉は遠くまでいかなくてもそれなりに楽しめます。

神宮外苑の付近には、高級車のショールームがたくさんあります。

BMW,テスラー、フェラーリ、ロールスロイス、ランボルギーニ、レクサス、そしてHONDA。

HONDAは、世界最速の400キロを誇る車から耕運機まで展示されています。

そして、いまや忘れかけられたASIMO(自立走行ロボット)君も・・

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今シーズンのインフルエンザワクチン接種について

会員各位


 妊婦のインフルエンザ罹患による重篤化を予防するためにインフルエンザワクチン接種にこれまで御尽力頂きありがとうございます。妊婦へのワクチンによる母子への感染予防効果と安全性は国内外の研究で報告されています。
 我が国のインフルエンザワクチンは防腐剤であるチメロサール(エチル水銀チオサリチル酸ナトリウム)を含有するワクチンと含有していないワクチンの2種類があります。0.5ml製剤は一人用のために防腐剤は必要としませんが、二人用の1ml製剤には防腐剤が必要となります。しかし、今年度のインフルエンザワクチンはチメロサール含有のみとなります。これは、本年4月に発生した熊本地震により、熊本のワクチン製造企業において複数の建物および設備に被害が生じ、一定期間生産を中止したことなどから、今年度のインフルエンザワクチンの十分な供給が危ぶまれたため、他のメーカーは1ml製剤に統一し生産量を増産することにしたためです。0.5ml製剤よりロスの少ない1ml製剤を選択することでより多くのワクチンを生産することになりました。
 チメロサールが有機水銀であるために、妊婦はチメロサールフリーを選択する傾向がありました。しかし、産婦人科診療ガイドライン産科編2014 CQ102の解説には、「チメロサールを含んでいる製剤もその濃度は0.004~0.008mg/mlと極少量であり、胎児への影響はないとされている。懸念されていた自閉症との関連は最近否定された。したがって、エチル水銀(チメロサール)含有ワクチンを妊婦に投与しても差し支えない。利用できる状況にあり、かつ妊婦が希望する場合にはチメロサールを含有していない製剤を接種するが、利用できない状況下(チメロサールを含有していない製剤入手まで時間がかかる)であり、かつ周囲でインフルエンザの流行がある場合にはエチル水銀(チメロサール)含有ワクチン接種を躊躇しない。」と記載されています。本年度も妊婦へのインフルエンザワクチンの接種をお願いします。

2016年8月1日
公益社団法人 日本産科婦人科学会
理事長 藤井 知行


 最近の脳科学の進歩によりストレスと脳の関係・および排卵中枢への影響などが解明されつつあります。

 ストレスが排卵を止めてしまったり、卵巣機能を障害することがあきらかになり、いかにしてストレスを
解消するかが話題になっています。

このようなストレスを受容し、解放する方法として『マインドフルネス』というのがあります。
脳科学的に有効性が証明されており、血圧の改善、うつ症状や生理の周期化など根拠のある治療として海外では広く認められ医療現場で活用が認められています。

日本でも最近認知されつつあり、この日曜日に第3回のマインドフルネス学会が開催されました。

当院でも将来的には治療の一環として取り入れたいと検討しています。
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男性の性的能力を高める市販のサプリメントは、有効だという証拠はなく、危険となりうるものもある――こんな研究結果が、米ウェイクフォレスト・バプティスト医療センター(ノースカロライナ州)泌尿器学准教授のRyan Terlecki氏らにより報告された。

 同氏らは、勃起、性欲、性的能力を高めることをうたう男性用サプリメントについて、よく売れている製品を特定し、成分を分析した。その結果、イカリソウ、チョウセンニンジン、DHEA(デヒドロエピアンドロステロン)、イチョウ、コロハ、マカなどが含まれているものが多かった。これらの製品の多くには、性欲や勃起障害、性的能力を改善できることを裏付ける科学的根拠はなかったという。

 、「こうした天然由来のサプリメントは、軽度の性機能障害の改善には有望だと思われるが、ヒトにおける根拠は不十分であり、不純物や効果の弱さも懸念されるため、患者に勧めることはない」と話す。

 また、「天然」とされる製品の一部は、バイアグラなどの処方薬に使われる成分であるホスホジエステラーゼ-5阻害薬(PDE5I)を微量に含んでいた。米国およびアジアで販売された男性機能改善のための市販品において、サンプルの81%でPDE5Iが認められたとする報告もあったという。

 「PDE5Iは、医師の指導のもとで使わなければ、不適切な使用によるリスクが生じる可能性がある。たとえば重度の心疾患があり、ニトログリセリンなどの硝酸薬を服用する患者では、危険な血圧低下が生じうる。重度の肝障害や末期腎不全の患者も服用を避けるべきだ。また、前立腺肥大治療薬のタムスロシン、テラゾシンなどとPDE5Iを併用すると、めまいや転倒のリスクがある」と、同氏は警告している。

 本研究は「Journal of Sexual Medicine」オンライン版に2015年11月3日掲載された。

卵子凍結保存の最新情報・現状の取材番組が10月26日(午後10時〜)・NHKで放送されます。

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今年、 沖縄県のインフルエンザ流行が、例年にない早い立ち上がりを見せている。

全県では7週連続で増加し、第40週(〜10月9日)には定点当たり6.22人と例年にない高水準に達した。

地域別には、那覇市で定点当たり11.17人と注意報レベルである10人を超えてしまった。

この流行のスピードでいきますと、本土上陸は11月中旬〜12月上旬に。

今年のインフルエンザワクチンは、5価といって昨年のワクチンとは違い、免疫発現まで2~3週間、
獲得免疫持続3~4か月となっています。

インフルエンザワクチンは、治療中でも接種可能です。また、妊娠中にインフルエンザにり患すると、
重症化するので、ワクチンの接種は積極的に勧めています。

** 当院では、ワクチン接種は行っておりません。内科、皮膚科などのホームドクターで接種可能です。
料金は、3500円~5000円(自費)
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政府が2017年度から、仕事を続けながら不妊治療を受ける従業員を支援するための制度創設に乗り出すことが分かった。

現在の不妊治療に対する助成制度だけでなく、治療と仕事の両立に向けた企業支援の枠組みを創設し、女性の社会進出を阻害する要因を取り除きたい考えだ。

頻繁な通院が必要な不妊治療は仕事との両立が難しく、従業員が退職を余儀なくされるケースが少なくない。政府は新たな制度を、安倍内閣が掲げる「働き方改革」に位置づけたい考えだ。17年度は企業や従業員を対象に、不妊治療に関する初の本格的な実態調査を実施し、両立に向けた課題を洗い出す。18年度以降、不妊治療に利用しやすい勤務体系や休暇制度などの両立支援の枠組みを策定し、導入した企業に対する支援制度などを創設する方針だ。

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