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放射能情報もある「自然公園生態系レポート3植物編」鈴木清美

IMG_20181015_0001_1<文芸同人誌「澪」第12号。表紙写真:鈴木清美。題字:加賀山義子>
  ここでは、文芸誌「澪」第12号(横浜市)のドキュメント記事の概要を説明しよう。
 本誌は、すでに日本のリトルマガジン的な性質を持ち始めている。注目すべきその一部を紹介する。
【「大池こども自然公園生態系レポート3植物編」鈴木清美】
 横浜市旭区にある溜池「大池」の生態系の筆者の写真付きレポートである。石渡均編集長が、鎌倉時代からの大池の歴史を序文にしている。なかで、カメラマンでもある筆者が、「やまゆり」や「きんらん」などの貴重植種の盗掘の現場を撮影している。
 さらに特筆すべきは、東電福島第一原発による放射性物質の飛散の影響が、ここでも読みとれることである。「むらさきつゆくさ」は、通常は紫色の花を咲かすのだが、放射能に被ばくに敏感に反応し、突然変異によって「ピンク色」になることを、「むらさきつゆ草の会」で知った作者は、生活道路を観察していたところ、藤沢市と平塚市でみつけたというのだ。
 このことは、放射能汚染の洗礼を福島から遠い地区でも受けているということである。それは東日本大震災による福島県の瓦礫を受け入れたような日本の地域も同じである。したがって、どの地域でも、福島の避難民と同じであること、それをもって差別することは無意味であることを意味している。それは都内でも同じであろう。いずれにしても、本レポートはダイナミックに日本の現状を伝えている。
 また、同時掲載の【「映画評・カツライス・アゲイン!『ある殺し屋』」石渡均】は、森一生監督、市川雷蔵主演の大映映画の解説をしながら、映画芸術論と文学芸術論を組み込みながら、市川雷蔵の映画論などを取り上げ、面白く読ませる啓蒙評論の秀作である。
 なかでも、シーンと時制の組み合わせに映画が苦心する話があり、文学作品の表現と比較している。映画に限らず、コミック漫画でも、必ずシーンから始まる。舞台劇もそうであるが、それと小説における時制、つまり、描かれたシーンがどの時点でのものかということを分かりやすく示す技術が重要になってくる。生前の伊藤桂一氏は、小説の時制について、話を「大過去」「中過去」「小過去」に分類し、その並べ方を詳しく説いていたものだ。
 そういうものに興味がなくても、小説らしきものは書けるが、精密な芸術性を持たせるためには、その知識は必要であろう。それが映画でも工夫のしどころというのは、興味深いところだ。

「原発」由来の放射性物質の影響=トリチウムと活性酸素

  国際宇宙ステーション(ISS)へ向かおうとした二人の宇宙飛行士の乗ったソユーズロケットが10月11日、発射された。しかし、ブースターに不具合が生じ、ミッションの中止となった。ロケットから急角度で射出された2人の宇宙飛行士は無事脱出、体調は良好であることが確認されたという。
 今回の失敗は、宇宙飛行の難しさを改めて浮き彫りにした。ロシアでは近年、打ち上げの失敗が相次いでおり、2011年から2016年の間に、衛星打ち上げロケットの爆発から衛星の軌道投入のミスまで、15件の失敗が発生している。
 実は、 トイレなきマンションといわれる原発の生み出す使用済み放射性廃棄物だが、かつては宇宙ロケットで、宇宙に打ち上げ処理できるという安易な発想があった。しかし、この事例で明らかなように、放射能物質を積んでロケットを打ち上げ、失敗したら取り返しがつかないことになる。不可能であることがわかった。そこで困っているわけである。
  福島原発事故のによる放射性物質の処理問題も深刻である。経済産業省は「トリチウムは安全である」という前提で、放出に向けたステップを踏もうとしているように思われる。たとえ、経済産業省が言うようにトリチウムの人体への影響がセシウムの700分の1であったとしても、1,000兆Bqのトリチウムの放出は、膨大な放射性物質の放出である。
  光合成により有機結合型トリチウムが生じれば、リスクはさらに高まる。決して過小評価すべきではない。作業員や公衆についての疫学調査は、影響をトリチウムに特化することができないため、なかなか有用な結果がでていないようである。しかし、トリチウムが人体に取り込まれた場合、その一部が細胞核の中にまで入り込んで、DNAを構成する水素と置き換わる可能性があること、その場合、エネルギーが低く飛ぶ距離が短いベー
タ線により遺伝子を損傷する危険性があると指摘する専門家もいる。
  また、有機結合型トリチウムは、生物濃縮されるのに加え、生体構成分子として体内に蓄積されるため、長期間影響を及ぼしうるという指摘もある。これらのトリチウムのリスクについて、経済産業省におけるトリチウム・タスクフォースで徹底的に議論すべきであろう。トリチウムが、世界中で運転中の原発から放出され続けているという事実は、安全性の証明とはならない。なお、トリチウムの摂取基準は世界的には国によって大きな幅があり、経済産業省が引用しているWHOは10,000Bq/Lであるが、アメリカでは740Bq/L、EUでは100Bq/Lである。このことは、トリチウムのリスクに関して国際的にも定説が得られていないことの表れではないか。
 また、東京電力は9月28日、福島第一原子力発電所のタンクで保管している放射性物質トリチウム(三重水素)が入った「処理水」の大半に、トリチウム以外の放射性物質が国の排水基準値を上回る濃度で残留していると発表した。処理水を処分する場合は、再浄化する方針も明らかにした。
 東電によると、今年8月7日時点の処理水の総量89万トンのうち、84%の75万トンが基準を満たしていない。現在の浄化能力は1日最大1500トンのため、再浄化には年単位の時間がかかる見通し。
 政府や東電はこれまで処理水について、汚染水に含まれる放射性物質のうち、トリチウム以外は除去済みと説明してきた。東電の松本純一・廃炉推進室長は「説明が不十分だった。反省している」と嘘をついていたことを謝罪している。
  「道しるべ」「子ども脱被ばく裁判」の会報10号 2018年9月号には、遠藤順子・医師(今年6月の六ヶ所村長選挙に「反核燃」の立場で立候補)が「放射能と生命は相入れない」として、寄稿。
   トリチウムが大量に放出される原子炉周辺や再処理工場周辺では小児の脳腫瘍や自血病が増えていること。
  六ヶ所村は、日本原燃社員が人口の4分の1以上(人口約1万人中、日本原燃社員約2700人)を占め、その家族や関連会社を含めれば人口の6割以上を核燃関係者が占めています。ですから、「核燃反対」を唱える候ネ甫が村長選で勝利できる可能性はない。
 それでも、「放射能と生命は相入れない。それ故に、核燃サイクル・再処理と第一次産業(漁業、農業)とは両立しない」と六ヶ所村で訴えた。
 実際に、再処理工場が本格稼働して大量の放射性物質が海や空へ放出されたなら、それは環境中を循環し、海や大気だけでなく、土壌も川も森も山も湖もすべてを汚染される。
 そこに暮らす人間のみならず、周辺の人々も海産物も農産物も“安全”とは言えなくなります。再処理工場の放出する放射能は、原発の比ではない。
 しかも、海に流されるトリチウムは、年間1京8000兆ベクレルという膨大な量で、これが合法的に放出されることになるのです。福島第一原発敷地内のタンクに貯められている大量のトリチウム汚染水を海に放出するという話も持ち上がつていますが、許されることではない。
  トリチウムは「低エネルギーだから心配ない」とか「人体に影響はない」とか云う人がいる。そもそも内部被曝による人体への影響はマンハッタン計画以来現在に至るまでほとんど軍事機密とされてきたこと。
 トリチウムは三重水素であること。簡単に生物の構成組織内の水素と入れ替わり、有機結合型トリチウムを形成する。昔からその作用を利用して様々な実験に使われてきた。
 細胞の組織と結合したトリチウムがβ(ベータ)崩壊したとき、体の組織の一部が破壊される。遺伝子でも細胞膜でも酵素でもミトコンドリアでも細胞質でもあらゆる部分でこのようなことが生じ得る。
 ガンだけではない。様々な病気が起こり得るのです。「放射能による影響とは証明できない」とよく言われる、疫学的には明らかである。
 トリチウムが大量に放出される原子炉周辺や再処理工場周辺では、小児の脳腫瘍や自血病が増えている。
 現在の権力側が、それを放射能による被害と認めたくないだけ。原因不明の病気もたくさんあるが、最近、活性酸素による人体への影響や病気との関係が徐々に解明されてきている。低線量放射線が体内で発生させる活性酸素によつても、人体の細胞膜が酸化されたリミトコンドリアが傷害されたりして、様々な病気が起こり得るの。
  実際、福島第一原発事故後にアルツハイマー病やパーキンソン病、感染症などによる死亡率増加が統計学的に証明されている。
 このまま、放射能が垂れ流され続ければ、人類のみでなく地球上のあらゆる生命の危機が訪れる。全ての生命の継続のためには、原発核燃をすぐにやめる以外の選択肢はない。ーーと説明している。
■関連情報=3.11後の放射性廃棄物・除染土等の扱いから見る「なし崩し政策」

金価格は反転上昇するか?「有事の金」あるか(下) 岡部陽二氏 

  日本個人投資家協会 副理事長 岡部陽二氏は、「ジャイコミ」の <投資の羅針盤>でJ-REITの相場の現状の解説をしている。
【「有事の金」はもう存在しない?】
  金の価格は戦争などの有事には急騰すると言われてきたが、湾岸戦争時を最後に、ごく一時的にはともかく、中期的には地政学的リスクにほとんど影響されなくなってきた。投機マネーの規模が巨大化したせいで、地政学的リスクより金融リスクの方が相対的に大きくなったことが理由ではないか。金価格は「米国の金融政策」と「米ドルの対外価値変動」に左右されて騰落をくり返しているのが実状である。
  この点から最近の市場動向を分析すると、次のような売り要因が目立つ。
❶金の先物取引最大手のシカゴ・マーカンタイル取引所の大口売買が本年8月に売り越しに転じた。ヘッジファンドなど大口投資家の売り残高が買い残高を上回るのは2002年8月来、ちょうど16年ぶりである。
  金・原油・銅などの金融化した商品市場が一体化してきたので、大口投資家は*「原油やプラチナの相場と比べて金価格は理論的にもっと下げてもおかしくない」と見ているのではなかろうか。*
❷現物の金を裏付けとする金ETF(上場投資信託)の残高が今年の4月以来落ち込み続けている。ETFは比較的長期で運用するファンドの買いに支えられてきたが、これらのファンドは*当面金価格の上昇はないと見て株式などへの乗り換えを進めている模様である。*
❸ドル高、米金利上昇に伴う新興国通貨の下落は、新興国で顕著な宝飾品向けの実需を冷やしている。加えて*中央銀行も外貨準備が減少しているので、金保有増への買いは弱まらざるを得ない。*
  金の生産コストは1トロイオンス当たり1,300ドルに達しており、1,200ドルがコスト割れぎりぎりの下限であるから、これ以上は下がらないとの見方も根強いものの、金に対する真の実需は工業用の400トン程度に過ぎない。つまり総需要の1割にも満たないところが他の商品と性格を異にしている。金の生産量が減っても誰も困ることはない。
【金投資は長期の資産形成に不向き】
  金の地金や金貨といった現物の購入は、手数料、保管費用の負担に加え、値下がりした場合には、証券取引にかかる分離課税が適用されず税金面でも不利となる。また、購入時に支払う消費税は売却時に還付されるものの、値下がり分については還付されない。
  したがって、金投資には現物に替わるETFの購入か、先物取引が主体となるが、株式や債券とちがって配当も利子も付かないので、仮想通貨への投資と同様に、値動きだけを狙う投機である点を肝に銘じるべきであろう。
  蛇足ながら、金より高額なはずのプラチナ価格も近年大幅に下落して金より安くなっており、この8月には14年ぶりの安値をつけた。しかし、かと言ってプラチナに食指を動かすのは賢いと言えない。プラチナの下落は自動車のEV化によって排ガス除去触媒としての需要減が響いているためで、鉱山会社も生産縮小を迫られている。プラチナには金のように中国政府が買い支えるといった特殊要因もないので、需要減から売り圧力が強まるのではなかろうか。

筆の力と可能性、薬丸岳「Aではない君と」=小野友貴枝

おの
 「Aではない君と」このような本を読みたい、そして書きたい。
 最初は、テレビ東京(30年9月21日夜9時)佐藤皓市・天海裕希出演のスペシャルテレビドラマを観た。この作品は、第37回(2015年)吉川英治文学新人賞を受賞した作品である。薬丸岳原作というよりも、私の好きな俳優に惹かれたと言う感じだった。何分にもサスペンスばやりで、またかという、まして14歳という少年ものは、自分の歳では胸が痛くテレビについていけないのが現状だ。しかし、この作品は違っていた、そしてすぐ原作が読みたくなった。きっと映像では読み取れない、少年の体付きや表情、そして離婚している夫婦の亀裂感などが知りたくなった。もっと気になったのは本当に14歳の「青葉翼」が、なぜ学友を独りで殺せたの、その動機と手段に興味を持った。いうなれば、よくある、突発的で動機の希薄な殺人、少年に性癖がある、学習障害的なものであれば、興味を持てなかった。が、もっと少年っぽい学友殺しがあるように見えたので早速、「Aではない君と」(講談社)を買って、一気に読んだ。
 筋書きは、神戸事件のA少年を思い出してくれれば、半分は作品を読んだことになる。そのあと14歳の少年と親子の関係、そして殺してしまった学友と父親への贖罪である。
 主人公の父親、吉永圭一は、息子が犯した殺人事件、という重い現実が受け止められず、相手の少年が悪いと思いこもうとする。もちろん離婚している妻に対しても、息子と同居を望みながら、充分にかかわりもしない育て方まで批判的である。しかし、吉永は、拘置されている息子に面会しながら、息子の心を見つめ、そこに巣を喰った友人を殺したくなった動機は、決して突発的な殺人ではないことを知る。この気持ちに近づき、父親のすべきことをしなかったことを息子にわび、2年の刑を終えた息子とともに生きることを、この後の人生として受け止めるのがストリーである。
 作品の中の会話を拾うと、「お父さんは、翼が一緒に生きてくれるだけでよい、友人のお父さんは息子を殺されてしまったのだから、もっと辛い」と息子に言う。そして、傷付いている息子には「僕の大切なものは、翼なんだ」と言って、殺人を犯した罪を2人で背負おうと約束する。
 本書は吉川英治文学賞を満場一致で受賞した、その中で、高橋克彦の講評は見事だ、「『小説にこんなことができるのか、』としばらく茫然としてしまった。『物書きの真の勇気』に心を揺さぶられたことを隠せない」と言った。
 私は、この言葉に全く同感だった。自分の言葉で言えば、作家の可能性、作家の持っている武器(たとえば、ピストルとするなら)を充分に駆使して、作品に打ち込み、そして命中した。それは読者に届く弾であって、過分にエンターテイメント的で、誰でも読める作品になっている。本心から、薬丸岳の作家魂に、感激した。
 そして思ったことは、小説を書くということは、このような可能性を持っている。犯罪を犯した親子の心の奥深い関係が書けるのだ、自分はどうかと自問してみると、否である。曲がりなりにも作家をライフワークにしてきているが、書けていない、筆の力・表現力の低さを知らされたような気がする。
 ここで、人間を書く可能性、創作の可能性に魅きつけられた。それほど、最近、出会った本の中では、最高品である。テレビを見た時にはこんなに感動する本だとは、想像もつかなかった読後感である。だから本の筆の深さ・力というものは本を読んでみなければ分からない、とまた思った。
 最後に、西上心太氏の解説にも書いてあるが、「本書は薬丸岳という真摯に小説に向き合う作家による渾身の一冊である。親はもちろん学校の先生、少年にもぜひ読んでいただきたい作品だ。」を引用させて貰った。それに加えて、創作者にも、描く本当の意味を考えなければいけない、と自分を含めて振り返させられた 痛い本である。(30・10・11)
  【作家・小野友貴枝(おのゆきえ) プロフィール】1939年、栃木県出身。1962年、神奈川県立看護学院を卒業。保健婦の国家資格取得。神奈川県職員となる。結婚後も3人の子どもを育てながら勤務。2000年、平塚保健福祉事務所の部長として定年退職。同年6月、日本看護協会常任理事に着任。以後、秦野市社会福祉協議会会長、国立東京第一病院附属高等看護学院の「東一同窓会」会長などを務める。
 秦野文学同人会代表、日本ペンクラブ会員。主な著書に『秘恋の詩』(叢文社)、『秘恋竹取ものがたり』(同)、「那珂川慕情』(同)、『恋愛不全症』(同)、「秘恋』(同)、「愛の輪郭(短編・掌編)』(日本文学館、2012年〉、銀華文学賞入選作を収めた『65歳ビューポイント』(同、2013年)がある。2018年、作品「魂を奪われてー14歳から付けている日記」が、文芸誌「文芸思潮」(アジア文化社)第12回エッセイ賞佳作に選ばれる。 
☆〜〜近刊「夢半ば」日記(全4巻)〜〜☆
<1巻 女の約束は〜思春期日記(14歳から25歳まで)/2巻 女の一念は〜青年期日記(26歳から55歳まで)/3巻 女の仕事は〜壮年期日記(56歳から65歳まで)/4巻 女のストリーは〜成人日記(66歳から75歳まで)>
■関連情報=☆「風恋洞」44号を発行 | 秦野 | タウンニュースタウンニュース・人物風土記私という存在は、肉体より日記の中にあった

トランプはレイムダック化、インフレ傾向は続く=木村喜由

IMG_2331_1<「最終的に国家財政の赤字は富裕層にツケが回される。富裕層は先に逃げようとする」と予想の木村喜由・日本個人投資家協会理事>
   証券アナリストで日本個人投資家協会理事・ 木村喜由氏は、会員向け情報「木村喜由のマーケットインサイト 2018年9月号」で次のような分析をしている。(以下、後半部抜粋)
 今週の米株安の原因の一つは人気歌手のテイラー・ツイスト氏の民主党支持宣言だったと見ている。彼女にはSNSで1億人のフォロワーがあり、生誕地テネシー州の共和党候補が女性なのに女性の権利をないがしろにしているため、我慢が出来なくなったと述べている。中間選挙目前に意外な反トランプ応援団の登場である。すでに下院は民主党優勢が伝えられているが、今回の件で上院でも民主党が逆転する公算が浮上してきた。愚劣な政策を連発するトランプ政権でも何とか運営が順調に進んだのは、首脳部のベテランの手腕と上下両院とも共和党が支配していたからだ。
 暴露本や報道が事実であれば「金持ち優遇自由主義」と「キリスト教原理主義」などの「何が何でも共和党」支持者以外、トランプ氏を応援する者はいなくなる。減税効果による一株利益上昇・自社株買い増加を背景に、現状維持に一票を投じてきた米国機関投資家も、情勢の変化にいち抜けた、と利益確定を先行させてきたと思われる。
 株式投資家はまだよい。トランプ氏当選直前の安値から5割上がり、高値から4%下げただけだ。だが債券投資家は10年債利回りで 16年年央の1.36%から直近まで1.9%もの大幅上昇で大打撃を受けている。結果的にはかつて債券王として名を馳せたが人気失墜したビル・グロス氏や、昨年末から債券弱気説と唱えた最大ヘッジファンド総帥レイ・ダリオ氏の予想通りになったということだ。
 次の問題は、トランプ減税が実体無視の過剰減税で想定以上の財政赤字となり、一方移民の低賃金に依存してきた米国が、移民抑止と日本同様の少子高齢化による人手不足に陥って景気動向に拘らず賃金圧力が強まっていることである。楽観的な投資家は、米国景気が減速したり途上国景気が悪化すれば、FRBは利上げをストップするだろうと考えているが、たぶん間違いとなるだろう。成長率が1%に下がっても物価が3%ペースで上がるならFRBは現状の方針を変えないはずである。
 FRBメンバーの平均予測では2年後にFFレートは3.5%弱に上がる。10年国債利回りはたぶん4.3%程度となろう。妥当PERは下がる。株価はPER×一株利益なので、一株利益が相当伸びていない限り、米国株価は下がるはずである。
 ドル円はどうなるか。多分相当に円安ドル高となる。日本の金融政策は物価が2%上昇ペースになるまで緩和基調が続く。財政は安倍政権による放漫財政が続く限り悪化する。歴史の経験では、最終的に国家財政の赤字は富裕層にツケが回されることに決まっており、賢い資産家は前もって海外に逃避することになっている。時期は判らないがこの種の予想で筆者が間違えたことはない。円ベースの資産で一番円安に強いのが株式だから、最終的に株価に置いておくのが正解だろうと言っている。(了)
★このレポートは経済環境および投資判断の参考となる情報の提供を目的としたもので、投資勧誘を目的として作成したものではありません。投資の最終決定はご自身の判断でなさるようにお願いいたします。

株波乱!想定通りの局面、落ち着き安値拾い=木村喜由氏

  株式市場について「想定通りの波乱局面、落ち着いて安値拾いをー値動きの中心は投機筋の動き、株価は割安なので惑わされないように」ーーとするのは、証券アナリストで日本個人投資家協会理事・ 木村喜由氏。会員向け情報「木村喜由のマーケットインサイト 2018年10月号」で次のような分析をしている。(前半部抜粋)
 筆者は従来から米国長期金利は一部投資家の誘導により経済実体以上に低い水準に抑えられ、その副作用としてドル安・米株高が演出されているとしてきた。
 年間で70兆円規模に上る米国企業の自社株買いも低金利の追い風があればこそだった。
 しかし大型減税に加え長期間の景気拡大により労働需給が一段とひっ迫し、海外からの移民にも否定的なトランプ政権の方針により、物価高と財政悪化、おまけに超金融緩和からノーマルな状態への移行(=緩やかだが長期間の引き締め傾向)という大きな構図の中で、米国債券市場は大きく崩れ始めた。
 直近で10年債利回りは一時3.26%、昨年9月上旬の2.04%から一本調子の上昇で7年半ぶりの高水準となっている。ほぼFFレートの利上げに連動し1%上の水準。トランプ減税というサプライズ的強気要因があったとはいえ、この間SP500は2465から3週間前の高値2930まで19%も上昇するという、異例・異様な展開だった。直近の米国株主導の急落は、成長株の上昇を過度に楽観視してきたことに、ようやく金利高が冷や水を浴びせただけのことである。
 日本株の動きはかなり様相が異なる。今年の相場の特徴は、外国人の大幅売り越し(1-9月累計で取引所集計・現物先物合計で5兆3千億円、財務省集計で8兆9千億円、さらに10月11日までに1兆円強の売り越し)、FA・半導体など設備投資関連や非鉄・化学セクターが年初高の後大きく崩れる一方、薬品・小売りなどディフェンシブ系の値がさ株の大幅上昇である。特に8月以降はヘッジファンドにより225先物買い・TOPIX売りが顕著となり、両者を割り算したNT倍率が拡大している。
 マクロ的に見れば、年初は中国の強引な成長戦略を前向きに評価したものの、その後は米中対立の深刻化と金利高による途上国の成長鈍化を織り込んでこのような動きになったといえるが、8割方は外国ヘッジファンドの短期的利益追求によるものだ。
 9月11日から10月11日までに、日経225は0.33%下落したがTOPIXは0.17%上げた。ドル円は0.8%上昇。この間、米SP500は3.18%下落している(1日前倒して計算)。米10年国債利回りは2.98%から3.16%に上昇。大局的に見ると、景気の先行き期待感は後退したが、バリュエーションの割安感は一層改善しているため、他の資産に対する株式の優位性は頭抜けたまま。基本は強気でよい。(つづく)

金価格は反転上昇するか?需給と中国の動向(上) 岡部陽二氏 

  日本個人投資家協会 副理事長 岡部陽二氏は、「ジャイコミ」の <投資の羅針盤>でJ-REITの相場の現状の解説をしている。
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  金の年間平均価格は、2012年に1トロイオンス=1,668ドル※の高値をつけていったん下落した後は3年ほど横ばいで推移し、ここ2年ほどは緩やかな上昇基調にあった。ところが本年に入ると4月11日の1,369ドルから4ヶ月で約4%も急落した。さらに8月16日には1,184ドルと2年来の最安値をつけ、以来1,200ドルをはさんで揉み合っている。(図1)
  貴金属取扱い業者の多くは「金価格は8月16日の安値で底打ちした。今後は上昇基調に転ずる」とささやきつつ「いま始めるなら金投資」と誇大広告を展開して、ゼロ金利にうんざりしている顧客の取り込みを図っている。
  はたして、向こう2〜3年先の金価格は上昇基調に転じるのであろうか。投機の世界を予測するのは不可能に近いが、論点を整理してみたい。※注)NY市場での価格で、トロイオンスは貴金属の計量に用いられる単位。1トロイオンス=31.1035グラム。
  金価格(年間平均)は2012年につけた1,668ドルをピークに低迷期に突入。円建て金価格は図1に明らかなとおり為替レートによって価格変動が増幅されるので、金価格の動きにノイズが入ってしまう。以下では国際基準となっている〈米ドル建て年平均価格〉で見ていきたい。
2018101003  金価格の推移を過去50年に遡って俯瞰すると、2000年代に入って以降、ほぼ一貫して上昇基調を続け、2012年初には1,668ドルの高値をつけている。(図2)
  しかしこの年をピークに急落に転じ、2015年には底打ちして緩やかな上昇に転じたものの、このチャートからは長期的に上昇基調に転じたと判断するのが困難である。
  金価格と平行して動くといわれる原油価格と重ねた図2を見ると、2001年9月11日の同時多発テロの後は金・原油ともに急上昇したが、2008年9月のリーマン危機では原油価格が急落したのに対して金価格は上昇を続けた。
  さらに、2014年に1バーレル100ドルであった原油は2014年に40ドルを割り込んだのに対し、金価格の下落は小幅に留まっている。
  このチャートからは、同じような投機対象でありながら、金価格は依然として高止まりをしているとの感を否めない。
  【金価格の需給要因〜中国の動向がカギ】
  金や原油など金融商品化した商品の価格は、おもに投機筋の思惑で市場価格が形成されるものの、モノとしての実需にも大きく左右される。
2018101002
  そこで金の需給状況を振り返ると、最近の5年間は極めて安定的に推移してきた。(図3)
  供給面では、毎年、鉱山での生産は3,000トン強、リサイクル生産を含め4,300~4,500トンで推移している。金の生産国は広く分散しているが、中国の年間450トンが最大で、南アがこれに次いでいる。
  需要面では工業用は400トン以下と少なく、宝飾品が主体である。宝飾品にゴールドバーを加えた民間需要は漸減傾向にあり、年間3,500トン程度。逆に、中国を初めとする新興国中央銀行の買いが一貫して増加、金融市場での金ETFは年により売買が交錯し、増減が激しい。
  2009年以降の金価格上昇は、中央銀行がそれまでの400トン内外の売りから400〜600トンの買いに転じた要因が大きい。なかでも、中国は生産増に加えて、輸出を禁止して金準備を増やしているものと見られている。中国人民銀行の金保有はIMF公式統計では1,842トン(2017年)とされているが、中国政府はこの10倍以上の金を溜め込んでいるとの推測もある。

平成時代おおた町工場の環境と課題の変遷(12)

【町工場スピリットを知るための記録ー2007年―大田区町工場の季節】
  四月十八日に大田工業連合会青年部連絡協議会が、四十一回目の定時総会を開催した時のことだ。そこで、協議会の斉藤喜久雄会長が平成19年度の事業計画を発表したなかで、現状を鋭く指摘しているところに同感したのである。その概略はつぎのようなものであった。
 ――景気回復基調とはいいながら、それを真に感じているのは、中小企業である私達ではない。景気回復感に一息ついたのも束の間、ものづくり現場に人手不足という新たな問題に直面、事業活動に深刻な影響を与え始めている。
 現在、大手製造業は、景気の回復で生産現場の人手不足感が強まったことや、団塊の世代の一斉退職が始まることなどで、高卒、大卒を問わず大量採用に踏み切っている。
 一方、中小企業のものづくり現場では、人手不足が顕在化している。入社する若者がいないと嘆く経営者が多い。
 かつては、デフレ不況を乗り切るためにやむなく腕の良い職人をリストラしてきた。そのため、今は大企業からの大量の仕事を抱え、経営者自らが夜遅くまで、休日返上で現場に立っている。すぐにでも即戦力となる熟練者が欲しいところだが、その人材もいまはいない。
 このままの状態が長続きしないことは明白である。人手不足で廃業する企業もでてくるであろう。ここで日本の工業を下支えしてきた技術力の低下は、技術立国日本の将来をも危うくする。いま、若者たちをものづくり現
場に惹きつける強力な手立てが早急に求められている。
 大田工連青年部連絡協議会は、このような現状を認識し、ビジネスモデルを構築してゆく必要がある。若者たちの眼をものづくり現場に向けさせることを模索し、交流を深めて一致協力して、新たな価値を生み出すことに遙進したい。地域に必要な人材は地域で育てよう。――
 これを受けて、上部組織である大田工業連合会の舟久保会長代行は、「皆さんにぜひ協力して欲しいことがある」と要請した。それは、各企業が大田区の中学校の生徒:十一人の職場体験を積極的に引き受けて欲しい、というものであった。
 工場にしてみると、生産現場に中学生を入れることは、非常に難しいものがある。外部の人を案内することで、生産工程の進捗をさまたげるし、安全の問題も気をつけなくてはならない。
 昔の町工場は道に面した間口を広く取って、ドアを開けて作業をしたものであった。開放的であった。
 しかし、このごろは廃業した工場跡地にマンションが次々に建ち、後から新しく住民がやってくる。騒音や、金属の焼き付く臭い、振動などが嫌われるようになる。工場は建物を密閉化させ、作業場を内に閉じ込めるようになった。
 それが、人々を町工場の現場から引き離してしまったのだった。「たしかに、中学生を現場に入れるのは、手間と時間を奪われる。しかし、それでは地域の人々が工場の現場を敬遠してしまう。なんとか、地域に必要な人材は地域で育てる努力をしようではないか」と舟久保会長代行は語る。
 来年にかけては、地元の人間に地元の企業に就職してもらうための試みが推進されようとしている。近い将来に日本のビルゲイツが誕生することを願って。
 (本論は二〇〇七年四月、インターネット「ライブドアPJニュース」にて、「町工場をチャンスの場にー日本のビルゲイツになって欲しいー東京・大田区」と題した伊藤昭一の報道を編集掲載。人物の肩書・役職などは当時のものです。)
■関連情報=文芸誌「砂」第137号 伊藤昭一「二〇〇五―大田区町工場の季節―町工場スピリットを知るための記録」。

石炭火力発電事業者から投資撤収の動向が広がる

IMG_2366IMG_2367_1IMG_2370_1 <田辺 新一早稲田大学 教授が「ZEBロードマップと建築分野の脱炭素化」について国会でも解説した。これは(公財)自然エネルギー財団では、グリーン・ビルディング シンポジウムでのエネルギー効率化と自然エネルギーのシナジーについて専門家の講演を行なったもの。10月5日、都内で>
気候変動リスクの回避などの観点から保有する株式などを売却することを「ダイベストメント(Divestment=投資撤退)」運動が活発化している。
 IPCCが13年に公表した第5次評価報告書などによると、化石燃料を燃やすなど人為的な温室効果ガス排出などにより、地球の平均気温は既に約1度上昇したと推測されている。6日まで韓国・仁川で開催されたIPCC総会で承認された報告書の要約によると、このまま温暖化が進めば2030〜52年の間に1.5度を超える可能性が高いと結論付けた。
 気温上昇を1.5度に抑えるために、人為的な二酸化炭素(CO2)の排出量を10年比で30年には45%減らし、50年ごろには実質ゼロにする「脱炭素化」の必要性を強く指摘した。それでも一時的には1.5度を超える可能性があるが、積極的な植林やCO2の地下貯留技術などで、温度上昇を抑制することも可能だとした。
 このほか、2100年までの約100年間の地球の平均海面上昇は、気温が1.5度上昇する場合には26〜77センチと予測され、これは2度の場合より4〜16センチ低い。2度上昇する場合、夏の北極海で海水が凍結しない頻度が10年に1度としたのに対し、1.5度上昇では100年に1度ほどにとどまるとした。
 IPCCは報告書で「誰もが安全で持続可能な世界を確保する上で、今後数年間の取り組みが極めて重要となる」と強調し、各国がさらに厳しく温室効果ガス削減に取り組むよう促した。
【IPCC特別報告書の骨子】
  産業革命前からの地球の平均気温上昇が早ければ2030年には1.5度に達する恐れ/1.5度上昇に抑えることで、2度上昇に比べて海面上昇などのリスクを軽減できる /50年にも温室効果ガス排出を実質ゼロとする「脱炭素化」が必要 /二酸化炭素の地下貯留などの実用化で、再び1.5度未満に戻せる可能性も 。
【IPCC】化石燃料を燃やすなど人為的な地球温暖化の予測と影響、対策などについて科学的知見を提供するため、国連環境計画(UNEP)と世界気象機関(WMO)が1988年に設立。現在は195カ国が加盟する。各国政府が推薦する科学者が公表された研究成果を集めて分析し、評価報告書として定期的に公表。国際交渉や各国政府の政策へ強い影響力がある。現在は第6次評価報告書の評価作業中で、2021年以降に三つの作業部会ごとの報告書が順次公表される。
 自然エナルギー財団が、2018年に「石炭火力発電から撤退する世界の動きと日本」をテーマにした調査資料を発表している。それによると、石炭火力の新増設設備への出資企業の上位10 社は、電源開発、中国電力、JERA、九州電力、神戸製鋼、中部電力、関電エネルギーソリューション、丸紅、三菱商事、東京ガスである。
IMG_2365_1<不動産投資でも環境に配慮した価値が認められてきている。(公財)自然エネルギー財団の講演資料から>
  海外投資家の間では、気候関連リスクへの不安が高まっており、パリ協定を上回る石炭火力への投融資は重大な企業評価の低下につながる。海外投資家は日本の上場企業の株式の30%を所有しており、既に石炭事業を嫌って上記10 社の一部からは投資を引き揚げ始めた。
 その資産規模は約700兆円ともいわれる。融資を停止する動きも広がっている。気候変動を助長する事業を手掛ける企業は、規制などの関係で業績悪化の可能性がある。そうした企業を避けると同時に、市場の圧力で事業転換を促していく狙いもある。
 アイルランド議会は2018年7月、「化石燃料ダイベストメント法」を可決。政府系ファンドが石炭や石油など化石燃料企業に関連する資産を5年以内にすべて売却すると決めた。対象は17年6月時点で約150社、残高は3.2億ユーロ(約400億円)で運用総額の3.6%に相当するという。

楽しいバザー2018!元気キッズで大賑わい=東京・品川教会

IMG_2419  IMG_2432IMG_2421<品川教会の楽しいバザーは、小さな子どもたちを中心にファミリーフェスタとなっている>
  体育の日の10月8日、キリスト品川教会(東京・品川区北品川)で開催の「楽しいバザー」が実施された。八ツ山の坂の上にあり、隣は緑深く囲まれた御殿山。恒例の楽しいバザーの日は、普段は物静かな品川教会の前にはバーゲン会場のような長い行列ができる。このバザー、以前は、格調高い高級家具にはじまり、テレビ、カメラ、冷蔵庫、洗濯機、陶器、新品衣料などの掘り出し物の献品が豊富で安かったい。アンティーク好きの外国人や、その道のプロが仕入れに参加してくるほどの人気バザーとなっていた。
 IMG_2422IMG_2423IMG_2427<二階のキッズ品専用売り場は行列ができていた。10月8日>
 しかし、最近は家族連れの、それも小さな子どもたちの楽しいイベントとなってきた。雑貨、クリスマス用品、ゲームランド、ワタアメ、ラムネ、手芸品、アンティークアクセサリーなどを楽しみに、毎年、子供を主体に3000人以上の入場者がある。売り上げは500万〜600万円が見込まれるという。やってきた子どもたちは、珍しい玩具や飲み物、食べ物が並び、目移りして手に持ちきれないほど抱える。
IMG_2425IMG_2428IMG_2430<地下の信者による献品売り場の衣料・雑貨は大安売り。食堂も満員。10月8日>
  庭のテント内ではしゃぐ。まるで、競技のない運運動会か、何かのお祭りのようだ。人口構成の少子化傾向など、どこの国の話? というばかりのにぎやかさ。
  キリスト品川教会は、地階、1階、2階の3階建て構造で、広い礼拝堂をもつ。それも、1934年のスタート時には、五反田で借家借地であった。1945年には、東京大空襲ですべてを失い、戦後1946年に現在の土地を借りて再スタートした。1948年、それまで借りていた場所から立ち退きを求められたとき、「わたしたちの教会はわたしたちの手で」と会堂建築献金をはじめた。
  翌年に第1回バザーが開始されたのである。物資の少ない時代に、教会員の兄弟姉妹が配給の米や砂糖を持ち寄り、また駐留の米軍に働きかけて、中古衣料や食料の献品を求めるなど、多くの人の協力を得た。このバザーに1290人が集まり、30万円の収益があがった。以後、2回目のバザーで現在の土地と礼拝堂建設の資金の見通しがついたという。バザーの前には雨が降っていたのに、バザーがはじまるとぴたりと止んで青空に陽のさしたという。こういう逸話が多いのも、この世のいたるとことに神がおわしますということであろう。
楽しいバザー2017がキッズ人気で盛況=キリスト品川教会=東京
楽しいバザー2016が盛況=キリスト品川教会=東京
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