rich and the poor
 
 この記事は、一般非公開記事内の基本的な一部のダイジェストです。
 一般非公開記事では、より広く深く多くの物証と極秘情報から詳細に解説しています。
 したがって、この記事だけを読んでの反論などはご遠慮ください。
   

  サタンに従う「秘密結社」
        
 前提の真理は「命の木」の記事にあります。
      
 このの頭は悪魔であり、この世は悪がきわまろうとしていて平和は少なくなっています。
 この世は、利己心からの弱肉強食であり、国家間においても強い国が弱い国を大衆には分からないように操作し支配します。
 この世の国力は軍事力と経済力です。
 神の王国の力は、忠実な教会員の聖徒の人格の行いが基となり神の助けがあります。
  
 このの強者が弱者を支配するのは当然だという思想が、星の栄えのこの世です。

 この思想はアメリカの民主主義を侵食し、富を持たない人は失望し不公平だと感じるようになりますが、強者はお構いなしです。
 資本主義の国家とは、弱肉強食が極端になり、現代は0,01%の特権階級支配者たちである超大金持ちとそのほかの奴隷という構図になっています。
 奴隷の中にも貧富の差をつけることで、奴隷の中の強者たちは奴隷になっていることに気づかないようになっています。
 
  戦争

  国の政府と法律
 
 
 アメリカにとって戦争は公共事業であり、絶えず戦争をしないと国家財政が破綻します。
 無知な日本人の多くは連邦準備制度(FRB)をアメリカ政府の機関だと思っていますが、ロックフェラーの所有であり、ロックフェラーは好きなだけお金を作れるということを意味しています。
 
 この地球の地上のもっとも神に近い組織「末日聖徒イエス・キリスト教会」の本部は、アメリカにあります。
 そして、この地球の地上のもっとも悪魔に近い秘密結社の本部は、アメリカにあります。
     
 ジョセフ・フィールディング・スミス長老は、このように述べています。
 
 「合衆国は神の王国ではない。 
 英国、ドイツ、フランスも同様である。
 
 諸国を全部を1つに合わせても神の王国になるわけはなく、人の造った世俗の政府にすぎない。
 
 御父は賢人たちを起こし、彼らを導いてこの政府を樹立させ、民に合衆国の憲法を与えられたが、この国の政府は依然として神の政府ではない。
 
 ほかのすべての政府と同じように人が造った政府である。
 
 キリストが降臨し統治されるまで、神の王国は存在しない。
 
 キリストは、降臨されると王の王となられる。
 
 そのとき、は正当な地位に就かれる。
 現在は、サタンが支配権を握っている。 
 どちらを眺めてもサタンが支配している。
 
 私たちの国もそうである。
 
 サタンは、主が許される限界まで諸政府を牛耳っている。
 
 全地に不和、騒動、混乱がこれほど多いのはそのためである。
 
 1人の首領が諸国を支配している。
 
 支配しているのは合衆国大統領でもなければ、ヒットラー、ムッソリーニでも、英国王、英国政府、あるいはそのほかの国の王政府でもない。
 
 それはほかならぬサタン自身である。」 (『救いの教義』 3:280-281)
 
 
 陰謀史観好きの人間にしてみれば、世界を支配している連中とくれば、ユダヤ人からフリーメイソンリーイルミナティ三百人委員会と、さまざまな組織や団体の名称が思う浮かぶでしょう。
 
 しかし、世界はもっと現実的です。
 陰謀組織を考える前に、もっと重要なことがあります。
 世界でもっとも軍事力を持っているのは、アメリカです。
 
 国家を運営するためには、経済力が不可欠で、経済を担うのは企業です。 
 企業の発言は国家の行方を左右するので、経済界の実力者が政治的な発言力を持つのは当たり前です。
 
 アメリカを動かしているのは、確かにそうした経済界の人々の発言力はあります。
 
 しかし、現実的に力を持っているのは軍産複合体の上層部のシークレット・ガバメントです。
  
 第二次大戦が終結すると、今度はソ連を相手にした兵器近代化競争に打ち勝つため、アメリカ政府は膨大な補助金を大学の研究室に注ぎ込み、優秀な頭脳を結集して新しい武器の開発をしてきました。
 そこで得た研究成果は、ダウ・ケミカル社デュポンロッキードなどに下ろされ、これら軍需産業が大量に生産します。
   
 シークレット・ガバメントは、アメリカ合衆国を支配しています。

 国を動かすのは、政治家です。
 国民によって選ばれた政治家は、そのためにあり、それが民主主義国家です。
 それは、民主主義の悪い面もあります。
 衆愚政治金権政治になり、贈収賄といった腐敗が進み、暴力団マフィアとの関係ができます。 
 大衆がこの世の価値観内であるかぎり、理想的な民主主義国家などありません。
 
 この世の価値観内では、経済に博愛、人道主義が入る余地はありません。
 すべては経済的な価値で計られます。
 社会で、もっとも高価な値段で取り引きされている商品は「軍事兵器」で、世界の経済を支えているのは軍需産業です。
 軍需産業だからといって、別にミサイルや戦闘機だけを造っているわけではありません。
 いわばメーカーとよばれる企業は、多かれ少なかれ軍需産業にかかわっています。
 日本の企業も、しっかりと軍需産業の一端を担っています。
 三菱は戦闘機から戦車、そしてミサイルまで技術協力しているほか、電子機器という意味では、ソニーパナソニックが少なからずかかわっています。
  
 人を殺す、街を破壊するための兵器を造り、売る、兵器が戦争で消費され、また兵器が買われることによって軍需産業は潤います。
 結果として、それが経済に反映し、好景気を生みます。

 平和を訴えれば、あなたはすぐにでも正義の味方になれますが、問題の根本的な解決にはなりません。
 なぜなら、これはこの世の社会構造だからで、構造は個人の意思や主張とは無関係なのです。  
      
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 軍需産業と軍部が直結したものが「軍産複合体」です。
  
 軍需産業に従事している人々の多くは平和主義者でしょう。
 しかし、組織を生かすためには、数年に一度は戦争が必要なのです。
 それは、単に利益を追求する企業ではありません。
 利益を国家が生み出すのです。
 世界のどこかで戦争を起こすことで、軍産複合体は生き長らえるのです。
 軍産複合体が生き残るためには、兵器の需要が何よりも必要で、兵器を消費する戦争が不可欠なのです。
  
 軍用機を販売しているロッキード・マーティンが、人員削減しなければならないという苦境がリークされた2012年7月19日に、アメリカ国務省はテロ活動の警戒情報を新たに出しました。
 2013年3月1日からアメリカで歳出強制削減で軍事費が大幅削減されることに決定すると、4月15日にはボストンマラソン爆弾テロ事件が起きて多くの市民が死傷しています。
 アメリカ国民と議員は、軍事力を減らすべきではないと思い、戦争に正当性を感じるでしょう。
 
 軍需産業の上層部のシークレット・ガバメントは、多くの大会社を持っている世界的な大富豪です。
 軍需産業以外の会社も多数あり、軍産複合体の主とは思われず、普通の企業のオーナーとしてしか認識されていない場合が多いです。
 
 シークレット・ガバメントは、ロックフェラー家ロスチャイルド家などの国際金融資本家を中心にして、軍の高官と軍需産業のトップ、金融、石油、鉱物、コンピューター、マスメディアなどの巨大企業の組織体で構成された「軍産複合体」の上層部です。

 シークレット・ガバメントの中枢には、第二次世界大戦以前からアメリカ政府と密接な協力関係にあった超大富豪ジョン・D・ロックフェラーの孫、共和党議員および副大統領にもなったネルソン・A・ロックフェラーが就任。 
 現在は、外交問題評議会(CFR)日米欧三極委員会(TLC)の理事長を務めたデイヴィッド・ロックフェラーが中枢に座っています。  
 陰謀論において、フリーメイソンリーやイルミナティといった秘密結社のトップとして、ロックフェラーとロスチャイルドの名前が出ます。
 しかし、それは陰謀論者を利用するシークレット・ガバメントの戦略です。 
 多くの組織や団体に所属することによって、自分の行いを隠しているのです。 
 批判を組織に向けさせるのです。 
 陰謀論者は、罠にかかりだまされているのです。
 シークレット・ガバメントは、想像を絶するような巨額の資金を動かし、政治、経済を動かし、軍と国を動かし、全世界をも動かします。 

 シークレット・ガバメントの存在そのものは合法ですが、ロックフェラーやロスチャイルドらの巨大財閥や各メディアのメジャー企業が軍部と強力な癒着関係にあることは、知られてはならないことです。
 しかも、アメリカ大統領以上の力を持つのは、民主主義の国家にあって絶対に知られてはならないのです。
 
 大衆には隠されていますが、ケネディの暗殺は国家的陰謀でケネディの暗殺の首謀者は秘密結社を上層部にもつ「シークレット・ガバメント」です。
 シークレット・ガバメントは、
ドワイト・デヴィッド・アイゼンハワー大統領の時代に作られた秘密の政府組織で、一般には「軍産複合体」とよばれる政府支援組織の上層部で、アメリカを支配し世界を動かす強力な特権階級者組織です。
     
     Eisenhower
 
 1961年1月、一国の大統領が歴史に残る演説を行いました。 
 それはアメリカ合衆国という国家の暗部を、白日のもとにさらした最初で最後のものでした。 
 大統領の名は、ドワイト・デヴィッド・アイゼンハワー。 
 第二次世界大戦後は共和党から出馬し、1953年、第34代アメリカ大統領に就任しました。 
 自ら大統領の辞任を決意しテレビ放送を通じて、アイゼンハワーはアメリカ全国民に向け驚きの告白をしました。

 「われわれ(政府と軍部)は、アメリカ合衆国の巨大な軍事機構と軍需産業の合体をアメリカ合衆国史上初めて試みることになりました。 
 軍産複合体を公認した結果、その影響は経済、政治、精神にいたるあらゆる分野はもちろん、市政、州議会、官公庁にまでおよぶでしょう。  
 しかし、軍産複合体に内在している野心的な巨大成長の可能性に対して、国民は十分な注意と監視をせねばなりません。 
 なぜなら、軍部と軍需産業の一体化は必ず恐ろしい結果を産む危険性をはらんでいるからです。 
 この巨大な複合組織にアメリカの自由の基を危うくさせてはなりません。」
 
 大統領が自ら公認し作りだした組織を一転して批判しました。 
 国民に向かって危険であると警告したのです。

 大統領を辞任ししがらみから逃れるとき、それまでいえなかったことを暴露したのです。
 
  ロックフェラー家の陰謀を暴露した本『インサイダー』では、アイゼンハワー大統領は大統領解任後の演説でアメリカが軍隊を強化していくなら、世界にとって危険な国となることを表明しました。
   
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 当時、農務長官を務め終えていた十二使徒エズラ・タフト・ベンソン長老は、「私は自由世界のあらゆる国のあらゆる住民と鉄のカーテン(東欧共産圏と西欧諸国とを政治的・思想的に隔てた障壁)後のあらゆる奴隷のように働く者が、この本を読むことを願う。」と推薦の言葉を付けました。
  
  
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 アイゼンハワー大統領が、はじめてシークレット・ガバメントを公表し警告しましたが、ベンソン長老の後ろ盾があっからこそ、公表できたと思います。
  
 1988年11月の総大会で、エズラ・タフト・ベンソン大管長はこう述べています。  
  
 「悪の力はこれまで以上に強力に組織され、より狡猾に装い、かつてない猛威を振るっています。 
 権力、富、名誉への欲にとりつかれた秘密結社が隆盛をきわめています。 
 国家の基をくつがえそうとする秘密結社がアメリカをはじめ全世界にはびこり、ますますその悪影響を広めています。  
 しかし、教会、神の王国もその力を増し加えています。 
 忠実な教会員の信仰はさらに高まり、それとともに教会員の数自体も増えています。 
 神聖な使命を全うするうえで、教会がこれほどよく組織され、備えられた時代は、かつてありません。
 ルシフェルの指揮のもとに悪の勢力が強められ、一方ではイエスの導きのもとに善の勢力もその勢いを強めています。 
 この2つの勢力の争いは激しさを増し加え、やがては最終的な戦いを迎えるようになります。 
 問題の核心がさらに明瞭になり、やがて人々は皆、神の王国につくか悪魔の王国につくかをみずから選択しなければならなくなります。
 人目につく所で行われるか否かを問わず、この戦いが激しくなるにつれ、義人は試されていきます。 
 間もなく、神の怒りが地の国々を震わせ、邪悪な者の上に容赦なく注がれる日がやって来ます。 
 しかし、神は義人に力と逃れる手段を与え、最終的には真理が勝利を収めるのです。」 
 
 ベンソン大管長は述べていますが、いまだに「神を忘れた謀略」が、現在も多くはびこっています。 
 ひどい状態にいるという意識に目覚めるときです。 
 秘密結社は広くはびこっています。 
 多くの場所にありますし、生活している多くの場所からやって来ます。 
 それらは単なる犯罪組織ではありません。 
 それらは不義な法律を制定し、民の投票によって制定された正しい法律をないがしろにします。
 
  
  
 
  
 
 軍産複合体が国家を左右するように、シークレット・ガバメントの力は表の政府をはるかに超えていて、大統領もシークレット・ガバメントに逆らうことはできません。
 シークレット・ガバメントの上層部は、愚民たちの選挙で選ばれる大統領は、馬鹿たちの代表にすぎないと思っています。
 つまり、アメリカ大統領は、アメリカの最高権力者ではなく、シークレット・ガバメントの操り人形なのです。 

   
      


 大統領就任のときに、聖書に手を置いて宣誓しますが、その後に次のことを告げられます。
  
 「あなたは、大衆から選ばれたものですが、われわれは国、もしくは神から選ばれた者です。
 よって、シークレット・ガバメントには逆らわないように。逆らうと、あなたの命の保証はない。」
  
 そして、大統領は、自分の権力でもシークレット・ガバメントには逆らえないと理解するのです。
 シークレット・ガバメントは最初は表の政府を裏で支える役目を負っていましたが、やがて軍部と強く癒着し戦争を通して膨大な収入と権力を握るにいたります。
 軍部も、巨大な軍事力による世界統一を果たす同じ最終目的を持ち、シークレット・ガバメントの利権がらみの思惑と足並みを揃えています。
 そして、やがて世界経済を一手に独占し、あらゆる富がシークレット・ガバメントの特権階級に流れ込むシステムを完成させるのです。
 
 現在、アメリカで実際に起こり始めている一部の特権階級への富の集中化と、どうにもならない貧富の差により、楽をする王たちと苦しむ多数の奴隷たちという社会が世界規模で確立していきます。
 そうなれば、戦争を起こせば起こすほど、アメリカの軍事産業は膨大な収入を上げ、石油の値段が暴騰し国際石油資本(石油メジャー)は潤いコンピューター関連産業が活性化する恐怖システムがアメリカを中心として世界規模で完成していくのです。
 そのためシークレット・ガバメントは、戦争をやめさせるための戦争を起こす図式で、民族間や宗教間、国家間の憎しみをあおりたて、イラクフセイン
リビアカダフィ大佐のような火付け役を利用し、
アルカーイのように敵を作りながら儲かる戦争を起こし世界の警察として自由と平和を守る大義を掲げ、やがてアメリカの軍事力で世界を支配する計画を国連を舞台に展開していくのです。
 
 石油メジャー(メジャーとは大部分、主要な、一流のなどの意味)とは、「国際石油資本」や「メジャーズ」ともよばれ、石油の探査・採掘・生産などの上流部門から、輸送・精製・販売などの下流部門にいたるまで、石油産業の全段階をカバーする国際的な活動を展開している欧米の巨大資本の「石油系巨大企業複合体」の総称です。
  
 今やシークレット・ガバメントは、アメリカのみならず、さらなる利権と権力の拡大を生むため アメリカの傀儡政権の自民党は、アメリカに逆らえば失脚や暗殺されることを知っています。
 平和安全法制も原発再稼働、環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)まで、安倍内閣の政策はすべてアメリカに従った結果です。
 反米で親朝鮮、親中国の民主党時に、日本はアメリカのプラズマ兵器による人工地震に襲われました。 
 多くの物証と特別なアメリカ軍の極秘資料から説明しています。(参照
   
 近年、アメリカは地震や津波外交を頻繁にやって来ました。
 対テロ戦争が始まった2001年9月11日以降、アメリカはインドネシアに対して「マラッカ海峡とインドネシア南部の油田をよこさないと地震兵器で攻撃する」と言って、死者20万人におよぶ津波を2004年に起こしました。
 そして、アメリカの艦隊は援助物質を持って待機していました。
 ミャンマー政府がアメリカの植民地になることを拒んだために、地震兵器で嵐を起こし、20万人を殺しました。
 このとき、米軍艦隊は事前に現場で待機していました。
 3・11東日本大震災も米軍艦隊は地震や津波が起きる前に現場に行く命令を受けていました。
 事故の5か月前に福島第一原発3号機にプルト二ウムが投入されました。
 ロックフェラーは「もう少し、日本人に恐怖を与え、完全に降伏させる」と周辺に語っていたといいます。
 デビッド・ロックフェラーは「なぜ、東京が神戸のように火の海にならなかったのか」と怒り狂ったともいわれています。
 
 震災直後こそ、自民党が溜め込んだアメリカ国債を売るチャンスでしたが、アメリカは「アメリカ国債を売るな」と日本を脅しました。
 アメリカのモルガン・スタンレーのジェームズ・キャロンは、「1995年の阪神・淡路大震災のときも、アメリカ国債を売却しなかったから日本が復興費調達のために、アメリカ国債を売る可能性はほとんどない」と断言しました。
 日本から巻き上げた莫大な金銭はアメリカは日本を植民地と思っており奴隷から徴収した税と考えています。
 友好国というのは、仲が良いという意味ではなく、強者にとって都合が良いという意味です。
 アメリカの国益を害する恐れがあるなら、当然利己心を優先して相手国を叩きます。     

  アメリカ同時多発テロ事件の陰謀
 
 
      
  韓国の差別、精神障害
    
 記録や物的証拠も多くあるように、朝鮮はずっと中国の属国で蔑まれ搾取され1000年にわたり奴隷のごとき扱いを受けてきました。
 朝鮮民族の本当の歴史は惨めでした。
 朝鮮人は長い間中国の属国として低い身分にあったためと、身分制度があり王族、ヤンバン(官僚)、平民(中人、常人)、賎民(奴隷、白了)と4段階になっていました。
 このことから低い身分の者や貧困者、弱者などへの虐待を当然と考える傾向があります。
  
 韓国人には、激しいレイシスト(人種差別主義者)が多く、黒人差別は有名です。
 1992年のロサンゼルス暴動は、韓国人店主による黒人少女射殺事件がその一因となり、ロス暴動では韓国人の個人経営店が狙われて破壊されました。
 2014年も、ミズーリ州ファーガソン市で、黒人青年を射殺した白人警官が不起訴となったことに対する大規模な抗議デモが行われた際、現地の韓国系商店が襲われました。 (参照) 
 さらに、2015年の4月末にも、メリーランド州ボルチモアで警察に拘束される際に黒人青年が死亡した件で、大規模デモが発生しましたが、そこでも韓国人経営の商店が集中的に襲われました。 (参照) 
  
 アメリカでは差別問題に怒る黒人のデモが起これば、韓国人の経営する店が襲われるようになっています。
 
 
 アメリカ最大の精神医療の正式機関アメリカ精神医学会は、朝鮮民族特有の文化依存症候群の1つとして「火病」を正式に登録しました。
 韓国はキムチなどで唐辛子を多く食べます。
 唐辛子の辛味成分「カプサイシン」の受容体のVR1が、カプサイシンの代わりに43℃以上の熱や酸性度の上昇でも活性化されて熱さや痛みの刺激を脳に伝える働きをしています。
 カプサイシンも多量に取ると、脳に対して痛みのストレスを伝える役目があるのです。
 唐辛子だけではなく、それまでの民族としての精神的疾患など複合要因が重なることによって「火病」という精神病が生じています。
 この精神障害を負った患者の特徴は、感情をコントロールできない点で、極端なほどの自己中心的です。
 
 1997年の後半、韓国は無謀な政策で「アジア通貨危機」に巻き込まれてデフォルト寸前の不況におちいった結果、国際通貨基金(IMF)の管理下になりました。
 当時の韓国は「こうなったのは日本のせいだ」と責任転嫁し、自民党は莫大な日本人の税金を韓国に差し出したのです。
 当時、韓国はIMFから550億ドルの借金をし、そのうち日本は100億ドルを融資しましたが、ウオンの暴落は止まらず、日銀が仲介してようやく韓国が助かったのです。
 しかし、韓国は「日本の援助など必要なく、韓国だけでやってのけた」と言い、自民党は韓国のIMFへの借金も肩代わりしたましたが、すべて韓国に踏み倒されています。
 
 日韓通貨スワップは、日本が韓国を助けるために2005年に自民党政権で生まれました。
 2008年9月に起きたリーマン・ショックにより、韓国は通貨危機になった際も日本は韓国を助け、2011年10月に欧州金融市場の不安定化の影響を受けた韓国を救うため、一度戻した引き出し限度額を再び30億ドルから300億ドルに増額しました。
 そして、2010年、「日韓併合百周年」を迎える際、韓国は、日本に対して外交的優位に立つため、天皇陛下を訪韓させ天皇陛下に謝罪させようとしました。
 これには日本人も怒り、韓国に一方的有利な日韓通貨スワップを民主党が減額し、再度限度額を300億ドルから30億ドルに戻しました。
 
 韓国は過去2度の経済破綻で、主な企業の多くがアメリカ資本になっていて、アメリカ資本が韓国の工場で安い製品を製造し輸出して儲けるシステムです。
 韓国の銀行の実質オーナーがアメリカのシティ系バンクなので、経済的に日本が韓国を助けるようにアメリカの傀儡政党である自民党は税金を韓国へ差し出すことになるのです。
 アメリカはアメリカ軍を韓国から撤兵させると表明しています。
 在韓米軍の完全撤退で韓国は北朝鮮の核攻撃を含む南進の危機の可能性が増す大変な事態に陥るため、韓国とアメリカは戦時作戦統制権再延期問題を扱う共同実務団の構成に合意しましたが、これには環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)に韓国を引っ張り込み、韓国を属国として支配する計画です。
 アメリカは「日米安保条約」を早急に廃棄し、新たな日米軍事同盟を結ぶため、わざと「尖閣諸島問題」を演出しました。
  
 サタンに従うアメリカの「秘密結社」は、日本が戦争に参加するように画策しているのです。
 サタンは戦争をすると金銭が儲かるシステムを作り、戦争という家族も体も心も不幸にしてサタンの誘惑に負けやすくするのです。
  
     
 
  嘘だらけの反日教育
 
 韓国は、詐欺、偽証や他人を嘘の罪で訴え貶めようとする虚偽告訴の件数が世界一レベルです。
 韓国人の「思いやり」とは韓国人にとっての身内にのみ示す排他的な「身内びいき」のことです。
 嘘をつくのは当然でだまされるほうが馬鹿として、人をだますことを恥としない韓国では、日本人を馬鹿にする対象に見立てています。
 馬鹿な悪人の憎むべき日本人は叩きのめすべきと思われているので、日本にたかって金銭を奪うことを国策としています。
 韓国は歴史を捏造して日本の悪行を復讐心とともに子供たちに教えていて、捏造された朝鮮史を教育され、それを妄信するだけの韓国にとって都合が良い国民ができあがります。
 日本が朝鮮統治で酷いことをしたのに、日本人が心から韓国人に謝罪しないの恨みに凝り固まります。
 18歳からの約2年間の徴兵時の教育で「韓民族こそが世界一で、世界中で褒められているが、日本のせいで多くの栄華が失われた」というを教えられることもあります。
 こうして徹底的に日本を憎むべく極悪の敵国、日本人は死ねばいいし、韓国人が盗んでもレイプしても自業自得と教育するのです。
 韓国が軍事政権の時代に培われた教育により、韓国は日本への嫉妬、憎しみが国の勢力につながる戦争時のような体制を形成しているのです。
 
 韓国政府は、国家レベルで奴隷のような属国だった過去は苦痛で消し去りたいです。
 それゆえ、たとえ嘘でも自分たちのプライドを守ろうとします。
 独立した後に民族意識を高めるための愛国教育と称して、韓国は5000年間、他国に支配されたことのない国であるという偽りの歴史を国民に教え、韓国国内に敵対心を向けるのではなく、敵国として日本を設定しました。
 この憎むべき敵国である日本に、追いつき追い越すことを目標に韓国は経済発展しました。
 1000年間の長きにわたる清(中国)の支配からの独立が、 日清戦争で中国に勝利した日本のおかげなのに、韓国は政府自ら作った教科書のみを使用し、朝鮮が日本に独立させてもらったことを隠蔽しました。
 日本との併合前の朝鮮は、ほとんど貨幣制度もなく、 世界有数の汚く悪臭のする都市でしたが、日本は朝鮮併合で35年間でを朝鮮を発展させ豊かにしました。
 韓国はこれらの朝鮮時代の貧しさや日本の功績をすべて隠蔽し、発展はすべて優秀な韓民族の能力によるものと国民を教育しました。
 これが韓国の滑稽な愛国教育の成り立ちです。
 1945年、日本が敗戦し連合国によって日本の解体が始まります。
 日本の一部だった朝鮮半島は、連合国によって切り離され再び別の国になりました。
 すると日本領だった朝鮮は 日本と連帯で敗戦責任を取らされることを恐れて 「我が国は最初から反日で、韓民族は日本に強制的に従わされていただけだ!」 と叫び始めたのです。
 敗戦責任がないことを強く主張した政府、つまりより日本を嫌悪し攻撃したほうが正当だという政府が始まったのです。
 今では韓国は第二次世界大戦における戦勝国だと自称し嘘をついています。
 そもそも、朝鮮半島は日本の一部でしたから韓国という国家は戦争中に存在しません。
 そして、日本に繁栄させてもらっていた朝鮮半島はすぐに再び貧乏で騒乱の続く廃墟ばかりの国に逆戻りし、しかも独立後すぐに同族での殺し合いである朝鮮戦争が勃発し、半島内は困窮を極めました。
 国民に日本統治時代のほうが良かったと思われることを南北の朝鮮政府が恐れました。
 反政府勢力が拡大して国家が転覆してしまう恐れがあるのです。
 韓国は政府に対する不満を悪い日本に向けさせる政策をとっているのです。
 
 戦後生まれの世代に重要な歴史的事実を伝えない環境を作りあげ、だまされていることに気づきもしない多くの無知な日本人は、中国と朝鮮の捏造史に振り回され、自分たちの税金と日本国の国益を大きく損なってきました。
 国際常識では韓国に逆わない日本のほうが馬鹿であり悪く、反論しないことは認めたことを意味しています。
   
    
 
  従軍慰安婦の偽装と真相
  
 韓国も日本もどこの国も間違いを犯し、戦争をしてきました。
 人を殺す「戦争中」です。
 人は狂う場合もあるでしょう。
 悪人はさらに悪行をする場合もあるでしょう。
 いくらかの日本兵らにより拉致・監禁され、複数の兵士から繰り返し性的暴行を受けた被害者もいるでしょう。
 満州開拓団の日本人女性もソ連軍兵士の強姦・残虐行為にあいました。
 ソ連軍では慰安所は設置されていないため多くのレイプが黙認されたのです。
       
 韓国は、その過去を一方的に事実ではないことから解釈し、日本を悪者に仕立て利益を奪い取ろうとするのは、紛争を生み出そうとする国家犯罪です。
 慰安婦問題は日韓締結により解決済であり、韓国は弱い国で日本に経済的に助けられているのに、嘘を吼えまくり日本を恐喝している韓国は、自分勝手に作った歴史の「従軍慰安婦」を武器に「お人よし」の日本にだけ通用する方法でたかって益を得ています。
 利己心に満ちた韓国は、国策として官民一体の反日主義国家です。
 20万人の従軍慰安婦強制連行は共産党の文筆家の吉田清治が左翼系新聞の朝日新聞で1983年に捏造した嘘です。
 2014年8月5日、朝日新聞は慰安婦問題に関する「慰安婦問題を考える」「読者の疑問に答えます」と題した検証記事を掲載し、吉田の証言を虚偽と認定し記事を撤回しました。
     
 韓国で元慰安婦と名乗りを上げた女性たちは、ほとんどが売春を目的とした人々で、当時の日本の売春婦と同じく貧しい家から売られた女性たちでした。
 欧米の記録にも残っていますが、当時の朝鮮半島は李王朝の無策、内紛、贅沢、それに輪をかけた官僚腐敗により、経済が完全に疲弊したうえ、国家としても破綻していました。
 併合前の韓国は人権はない社会であり、地方役人に娘を差し出すのは当然で、中国にも大勢の女性を差し出していたし、身売り同然でロシアに買われるか、中国に買われていました。
 当時は身分差別がひどく、最底辺にいた人々が代々売春婦専門職だったことも記録から判明しています。
 
 日本が売春を韓国に持ち込んだのでも強制連行したのでもないのです。
 ソウル大学名誉教授の安秉直は、韓国挺身隊問題対策協議会と共同で3年間にわたって日本軍慰安婦について調査を行った結果、強制連行があったとする一部の慰安婦経験者の証言はあるが、客観的資料は1つも見つからなかったとしました。
 また、2007年3月に「私の知るかぎり、日本軍は女性を強制動員して慰安婦にしたなどという資料はありませんでした。
 貧しさからの身売りがいくらでもあった時代に、なぜ強制動員の必要があるのか。
 合理的に考えてもおかしい」と発言し、当時兵隊風の服をきたものは多数いたし日本軍とは特定できないと発言しています。
 
 当時の朝鮮は、数多くの外国人ジャーナリストの記録にあるように、極貧と身分差別の無法国家で、当時のソウル(京城)の不衛生からの疫病で毎年多くの人々が死んでいました。
 当時の日本は衛生的な国で、法律によって身分を保障する法治国家でした。
  
 2015年4月14日、韓国のマネートゥデイによると、韓国政府が「慰安婦が強制連行された証拠はない」と発言し、韓国で批判が相次いでいます。 (参照
 
 従軍慰安婦という売春商売は、非戦争時に性風俗店があるように、世界的に戦争時の従軍慰安婦は合法であり常識的な普通のものでした。
 当時は公娼制度があり、法律で認められた管理売春が合法的に存在しました。
 慰安婦の約半数は韓国人(朝鮮人)女性でした。
 慰安婦募集広告には「月収300円以上」と書かれています。
 当時、一般日本兵の月給は15円~20円、陸軍大将の月給は550円なので、いかに高額だったかが分かります。
 韓国は応募して慰安婦になった多くの人々を「強制連行」されたと変えたのです。
 
  従軍慰安婦の真実
 
  
  
 当時の慰安婦の多くは日本軍と仲良くしていたことが分かり「何十万人もの被害者の従軍慰安婦」という根拠のない主張は、模造であることが判明しました。
 さらに日本は、朝鮮人の女性をだまして慰安婦と売って儲けていた朝鮮人の犯罪者を逮捕していました。 (参照
  
 朝鮮戦争当時の韓国で、韓国政府がアメリカ軍に慰安婦を提供していた事実が判明しましたが、韓国はその事実を完全黙殺しています。
 朝鮮戦争において、日本人向けに女性を提供していた韓国が今度は米軍向けに女性を提供するようになったのです。
 当時の韓国は人権などなく女性は物扱いで、慰安婦を「挺身隊」とよんだことが、1956年に韓国陸軍本部が編纂した『後方戦史(人事編)』に記されています。
 朝鮮戦争後は韓国により米軍基地の周りに「基地村」とよばれる売春施設が作られ、1960年代からは米軍相手の売春が「特殊観光」という韓国の国家事業になり、韓国のGDPの25%を占めるようになりました。
 ベトナム戦争時、アメリカの味方であった韓国軍ですが、敵兵だけでなく民間人を虐殺、拷問、女性は犯したのは、韓国人だからというよりは戦争のなせる悲惨な悪行でしょう。
 
 歴史の捏造は、どの国も多少は行いますが、朝鮮は90%が模造という珍しい国です。
 韓国は、誇張と歪曲の模造という「国技」で、事実よりも感情論をもって「性的暴行をされ続けたかわいそうな女性」という虚像で、日本から金銭を奪う国策をとりました。
 従軍慰安婦問題を国際問題化させるべく表明し国際的捏造活動を展開し、堂々と嘘を撒き散らしています。
 大戦当時、韓国人は日韓併合で日本人と同じ扱いだったため、日本人として公募に参加した女性が大勢いて、軍隊にも男性の韓国人がいました。
 それを韓国は、日本軍が韓国人女性を強制拉致したと主張し、自民党が「土下座外交」をしたのです。
 弱肉強食の戦いの外交において「謝る」ことを美徳とするのは日本人ぐらいであり、世界では馬鹿にされるだけです。
 1993年8月、韓国が捏造した「従軍慰安婦強制問題」を、国として認めた挙句、謝罪を含む「河野談話」まで発表してしまいました。
 
  日本を貶め続ける「河野談話」という悪霊  櫻井よしこ
 
 
 

  日本での反日工作
 その結果、2007年、安倍総理訪米の際にアメリカ下院決議とカナダ下院決議で、ともに日本は韓国に従軍慰安婦の賠償金を払わなければならないと決定したのです。
 アメリカは国益を得る戦略から、韓国のために従軍慰安婦を「性奴隷」と書き換え、日本軍だけが女性を凌辱したとする歴史に同意しています。 
              
 そこまで韓国人を調子づかせたのは、戦後、土下座外交をしてきた自民党の悪行の結果であり、結局は日本国民のせいです。
 自民党が韓国に逆らえなかった一因に、自民党の国会議員を中心とする「国際勝共連合」という反共組織があります。
 勝共連合の母体は、韓国人の偽キリストである文鮮明を教祖とする「世界基督教統一神霊協会(統一教会)」です。
 統一教会の教義では、自国を植民地化した日本は韓民族を弾圧した悪魔が背後にいる国であるとして、韓国に対する謝罪と奉仕が絶対であるとして、韓国目線の日韓関係の教義で固められています。
    
 自民党幹部や国会議員の多くが、勝共連合を通じて、統一教会と深い関わりがあった事実があるのです。
 勝共連合の会員の多くは統一教会の信者で、実際、過去に多額の選挙資金が勝共連合から自民党に流れてきました。
 さらに多くの政治秘書も自民党の国会議員に送られていました。
 安倍晋三の父の安倍晋太郎も勝共連合推進議員で、韓国に従うことを条件に教団が安倍晋太郎を総理大臣に押し上げようとした事実も発覚しています。
 統一教会は「霊感商法」という詐欺で多くの人々をだましています。
  
 左翼の社会主義者たちも、韓国の行いを良しとしてきたし、日本教職員組合(日教組)も子供たちに妄想の平和の名のもとに嘘を教え洗脳まがいの行いをしてきました。
 日教組は日の丸の国旗を卒業式に掲げたら、軍国主義国家になるという運動を全国規模で展開している度が過ぎて狂った組織です。
 国旗や国歌というものは、国家の象徴であり、 その国民の愛国心の象徴ともいえます。
 だからこそ国旗や国歌は自国でも他国のものであっても、誰もが尊重すべきと考えます。
 国旗を踏んだり燃やしたりして、日本人を侮辱する韓国人は軽蔑されるのです。
 行事で国歌斉唱時に脱帽や起立しない人々は、今の日本を支持しない人々で、行事を妨害し人々を不快にさせる利己的な人と思います。
 中国寄りの日教組は社会主義思想の伝達と革命を起こす教育を進めていたため、文部省が戦中戦後の日本史を日教組に利用されないために故意に戦中戦後史を教えないカリキュラムにしました。
 日教組が教員を使った社会主義思想の伝達と革命を起こす教育を着々と進めていたため、現在も中国は日本人に対して思想的に支配していると思っています。
 
 大日本帝国が多くの朝鮮人を強制拉致し、日本へ連れ去ったという模造は恩を仇で返す悪行です。
 1905年の実際の「日韓併合」とは、ロシア帝国の南下政策を防ぐため、半島を併合しただけのことです。
 欧米がアジアを奴隷のように植民地化したのとは違い、朝鮮人にも日本人と同等の権利を与えた国際的にも認められた正式なルールでの併合なのです。(参照
 朝日新聞などが戦後に広めた「朝鮮植民地」という歴史観は嘘です。
 北朝鮮や韓国がいう日韓併合後に日本総督府が朝鮮人を強制拉致し、日本に送り込んだというのは嘘です。
 事実「朝鮮総督府」にも記録されているように、李王朝に長い間弾圧され続け身分差別されていた貧しい朝鮮人たちが、日本へと押し寄せてきたのです。
 奴隷ではなく自由だったからこそ、国境線がないので日本に押し寄せてこれたのです。
    
 そこで愚連隊化し、普通の日本人を暴行したり強盗を働きました。
 しかし、警察は彼らの暴力に歯が立たちませんでした。
 その事態を重く見た部落系日本人や一般日本人が自警団を結成しました。
 それが今の「山口組」「住吉会」「稲川会」なのです。
 次第に暴力団が朝鮮人の愚連隊を圧倒しました。
 その後、倒された愚連隊は行き場を失い、倒された暴力団に吸収されました。
 
 その後、朝鮮人たちは組織内で力を伸ばし、幹部クラスに上りつめた者が出てきました。
 それら朝鮮人幹部は同じ血を引く朝鮮人を優遇し始め、だんだんと組織で大きな力を持つ一大派閥になりました。
 それの流れが、現代まで続いています。
 関東では、実際は部落(同和)が約10%未満、在日韓国・朝鮮人が約10%未満くらいといわれ、現代では約80%が一般の日本人でしょう。
 西日本に行くと部落(同和)や在日韓国・朝鮮人の割合が上がるそうです。
 ちなみに、暴力団の世界では在日韓国・朝鮮人は嫌われているようです。
 理由は在日ばかりを優遇したがる、利己的で暴力的だからだといわれています。
 在日韓国人は右翼団体に圧倒的に多く、在日朝鮮人(北朝鮮)は、ほぼいません。
 右翼団体で在日が多いのは、日本人に成りすますためがほとんどです。
 関東連合怒羅権半グレは、在日韓国・朝鮮人や中国人が多い傾向になっています。
    
 新聞社・テレビ局が報道に制限を加える場合があり、在日外国人の通名で報道するため、有名な凶悪犯罪を含め日本人の犯罪ではないものは数多く存在します。
   
 不適当、不必要、不平などとされる、在日外国人だけが有する権利や資格、彼らに対する企業や行政機関からの特別な優遇措置などの「在日特権」もあります。
 
 どこの国の人でも日本に損害を与え、日本人を経済的に感情的に苦しめる人々は、日本人から嫌われるでしょう。 
   
 
 日本のメディアに左翼が多いのはなぜでしょうか。
 発端は、戦後の公職追放です。
 日本を占領した連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)は戦争の指導者を追放するという理由で、あらゆる業界から一定以上の役職にいた人間を職場から追放しました。
 その空いた席に戦前戦中の反体制派の左翼が入りました。
 GHQは戦後統治の一環として、先の大戦は日本が悪い日本人が悪いという意識を植えつけるために、マスコミや教育界を利用しました。
 報道の自由は、国民の「知る権利」に奉仕するものであり、国民を扇動するために保障された権利ではありませんが、自分たちが得をするなら事実はどうでも良いという悪徳マスコミもありました。
 
 何が正しいかではなく自分が正しいと結論づけている人の特徴は、議論の相手に対して無知だの詭弁だの具体的な事実の物証なしで誹謗中傷するのが特徴的です。
 
 私は主張の内容の是非はともかく、差别デモやヘイトスピーチ、デモの攻撃的な行いは、当然反対しています。
 また、差別的な言論を下劣な言動や暴力をもって過剰に押さえ込む行いも反対しています。
 感情論でわめくだけの人は、議論ができる知識と理解力がないのでしょう。  
    

 
  北朝鮮の拉致の真相
 
 横田めぐみさんが北朝鮮の工作員によって拉致された理由は、母親の早紀江さんが皇族の血筋を引いているためです。
 金正恩の「恩」は、後漢時代の儒学者・文字学者である許慎の『説文解字』において、「恵(めぐみ)」という意味だと解説されています。
 
 横田早紀江さんは、祭司であるレビ族ではない北朝系の天皇の血筋です。
 かつて皇室は、南北の2つに分かれていた南北朝時代(1336年‐1392年)がありました。
 北朝系の天皇の時代には、大嘗祭の儀式は即位の礼だけが行われていました。
 足利幕府が第96代後醍醐天皇を廃し後醍醐天皇が吉野にこもった後、足利幕府は偽の天皇を立ててしまいました。
 そして、足利氏が戦略的に動き、幕末の第121代孝明天皇まで偽の天皇の北朝系が続いてしまい、半分の帝「半帝」とよばれました。
 そして、第122代明治天皇になってから、大嘗祭が再び行われるようになりました。
 明治天皇からは、レビ族の正しい血統の天皇陛下です。 (参照) 
  
 李氏朝鮮の王朝最後の李 垠(り ぎん)皇太子に嫁いだのが元日本の皇族(梨本宮方子女王)である李 方子(り まさこ)皇太子妃です。

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 李 方子さんの娘が横田早紀江さんです。
 その娘の横田めぐみさんの息子が金正恩なのです。
 横田めぐみさんには、日本の北朝の皇族のと朝鮮王朝の血筋だったのです。
 北朝鮮はその血統が欲しかったから、横田めぐみさんを拉致したのです。
 金正日の妻にして金正恩の母親である横田めぐみさんは、北朝鮮で権威を有していると思われます。

 
 

  右翼と左翼とは
  
 フランス革命時に議長席から見て王を支持する保守派が右側に座り革新勢力が左側に座ったことから「右翼」「左翼」とよばれています。
 共産主義的な人たちは左翼ですが、ソ連が崩壊した現代は、右翼と左翼という言葉はレッテル貼りに使われる場合もあります。

 「保守」は守るべきものを保ち、変えるべきものは熟考のうえ、変えていくという思想です。
 「リベラル(革新)」は、一から作り直そう思想です。
 
 リベラルは、英国政治で伝統的な社会を擁護する保守に対し選挙権の拡大、自由や人権の擁護、内外にわたる自由主義経済を主張したもので、キリスト教的な中道主義とか社会主義とも対立する考え方でした。
 アメリカでは、連邦主義と反連邦主義が対立の主軸でしたが、近年、社会的公正を重視する考え方をリベラルとし、キリスト教的思想の保守に対抗する政治思想として定着しています。
 
 日本の場合、右翼は資本主義思想、左翼は社会主義思想、共産主義思想という傾向があります。
 そして、さらに日本では反日国や組織から金銭などを貰う工作員の反日工作が加わり、主に左翼に反日の主張が含まれることがあります。


 右翼の人々は、次のような思想です。 

 国家を第一義的に考え、その権威や意志を重要視して、日本の利益を優先しています。
 日本の歴史が天皇を中心に形成されてきたことから天皇制を認めています。
 
 現在の日本における右翼のイメージは、軍歌などを大音量で流しながら黒塗りの街宣車で街宣活動を行う、暴力団系の街宣右翼に代表されます。
 これらの暴力団系の右翼団体を「暴力団の隠れ蓑か営利組織であり本来の右翼ではない」という否定的ニュアンスで「右翼標榜暴力団」「似非(えせ)右翼」と呼称する場合もあります。
 近年ではインターネットやマスメディアによって街宣右翼は在日韓国・朝鮮人が多く、一般市民に対して、日本国旗や天皇・自衛隊などへ対する嫌悪感を植えつけるのが目的という主張も見られるようになりました。
 
 右翼の人々は、神道や天皇に対して誤解しています。  
 
 原始神道の神は、天の父と御子イエス・キリスト聖霊です。 
 聖文預言者の教え、多くの科学的な物証から説明しています。

  日本人のルーツと神道、仏教の真実
 
 
 靖国神社は日本古来の神道とは関係なく、神道とは異なる新しい神道系新宗教、新しいのに古神道という「古神道」です。 
 古神道は、江戸時代末期から新たな神道が盛んに研究されていたた復古神道の流れからの幕末から明治にかけて成立し、天皇陛下を中心に日本を守り固めようとする天皇陛下に忠義を尽くす思想です。
 
 復古神道の中心にいたのが
平田篤胤(ひらた あつたね)で、平田はそれまでの神道を仏教に従属した俗神道と切捨て、外来の道教思想や陰陽道まで排斥しようしました。 
 その結果、
明治維新後、宮中の陰陽寮から陰陽師がすべて追放され、全国に廃仏毀釈(はいぶつきしゃく)の運動が起きて寺が焼き討ちにあい、経典が焼かれ仏像が打ち壊されました。 
 
 武家
時代のような強力な中央集権体制ではなかった明治政府は、古神道を利用し、天皇陛下をこの世での神である人の「現人神」に置き、絶対的存在として国民に広めました。
 当時の教育制度では、「天皇陛下に逆らう者は日本国から追放する」としていました

 こうして、天皇陛下を崇拝する
国教として誕生したのが「国家神道」です。
 そして、国家神道の本部として造られたのが靖国神社です。
 靖国神社は、
薩摩(鹿児島県)と長州(山口県)の命令に従う者だけがまつられます。
 
薩長の明治政府は、神道の教義でない国のために死ねば霊が靖国に集合するという教えを広め、国民に偽りの安心感を与えました。 
 さらに、原始神道の教義である、神に従い生きるとき人は死後に復活して神になるという真理を悪用し、
神社本庁に属さない宗教法人である靖国神社を興し、死ねば神になるという保障を安易に約束しました。 
  

 戦前戦中の日本は、国家を統一するために国家神道という似非神道を生み出した国家カルトの帝国でした。
 現在の北朝鮮を見れば分かりますが、国家自体がカルト化したら最後、一切の常識は通用しなくなります。
 
 北朝鮮は、経済の資源配分を市場の価格調整メカニズムに任せるのではなく、国家によって物財バランスに基づいて計画的に配分する体制の計画経済の体制下では、人々が国家からの配給に頼って生きていて、国家に対する忠誠心を養う効果があります。
 このような状況下は、自由な市場経済の中国や資本主義国に比べ、国家のプロパガンダが効きやすく国家的な団結を維持しやすいです。
 北朝鮮は、外国人の自由な旅行を禁じ住民が外国に行ったり外国の情報に接することも禁じる徹底した管理を強いています。
 そして、カルト式の団結には外の強敵がいると団結しやすくなります。
 
 大日本帝国当時、日清戦争から第二次世界大戦まで最前線の軍人ではない軍の官僚、軍官(背広組)たちが「大本営」を形成し、統帥権を盾に内閣を支配して、国民を戦争へ駆り立てました。 
 
日露戦争以降の陸軍については作戦あって戦略なしといわれますが、情報の取得、分析が軽視されていたことが、主な要因でした。
 形を見て本質を見ない情報や情報の遅れ、相手が教えたくない事柄をの情報を得る能力が、日本軍は低く、さらに大本営は情報を生かすことができませんでした。
 アメリカ軍による日本軍の敗因分析は、制空権の喪失、組織の不統一、情報軽視、精神主義の誇張としています。

 日本軍の欠点の1つは、大本営は専門知識を十分持たず敵の情報も生かせずに、科学を軽視し精神論を兵隊に押し付けた愚行です。
 戦地では、「お国のためにと会社を辞めて来てみれば、現地に着いてもすることがない」「兵隊をこんなに送られてきても困る」という状態がありました。

 大本営の世界を1つの家とする世界が天皇陛下のもとに統一される「皇国史観」、「八紘一宇」の大義は、暴走する陸軍の世界制覇という悪行のために作られたものだったのです。
 
 大本営は、日本を支配しやすいよう天皇陛下を利用し現人神とし、軍を皇軍として神聖視させ日本軍の言葉を天皇陛下の言葉として日本を支配していきました。
 日本軍は、尋常小学校から「教育勅語」による軍国主義を徹底させました。
 教育勅語は
道徳としては良いですが、日本軍は自分たちにとって都合良く解釈して悪用しました。
 こうしてほとんどの日本国民は、だまされ盲従していきました。
 反対する人間は、国民により「非国民」として特別高等警察に訴えさせ解決しました。
 
 当時の大本営は、国民をだますため、軍に迎合する新聞社とラジオ局を使って、国民の心理操作していきました。
 第二次世界大戦では、「東京大空襲」が起こり艦砲射撃による海岸都市への砲撃が開始され、戦況は敗戦に傾いていましたが、「特攻」を若者たちに強要し女子供は竹槍を武器に戦う姿勢でいました。
 そして、日本人が滅びても官僚さえ生き残れば良いという思想の高慢な軍の官僚たちの判断により、かずかずの無謀な戦略を立てては多数の兵士を犬死にさせ、戦果を捏造し嘘の情報を発表しては戦争終結の機会を逸しさました。
 そして、2発の原爆投下があり、天皇陛下が終戦を公表し戦争を終わらせました。
   
 戦争を起こした大本営の官僚たちは、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)の天皇陛下擁護方針のために命が助かりました。
 統帥権のトップが天皇陛下である以上、大本営の面々も一緒に罷免しないとGHQの目的を達成できなかったからです。
 当時、天皇陛下の絞首刑を戦勝国の多くが望んでいました。
 オーストラリアのウィリアム・ウェッブ裁判長は絞首刑を強く望んだが、アメリカのジョセフ・キーナン首席検事は、後の日本統治に支障をきたすとして猛反対した経緯が知られています。
 大本営という組織は天皇陛下直轄であり、建前とはいえ統帥権は天皇陛下にありました。
 そのため、アメリカが天皇陛下を無罪にするには、どうしても大本営も一緒に無罪にせざるを得なくなったのです。
 これを知ったほかの官僚たちは、日夜GHQに接近し自分たちがどんな失策を仕出かしても罪を問えないよう取り入っていました。
 これが今に続く、各省庁の官僚たちの責任を問えない仕組みが出来上がった由来です。
 その代わり何があってもアメリカの言いなりになることを誓っています。
 これが日本の戦後体制の正体であり、官僚どもが日本をアメリカに売った代わりに手に入れた庇護と特権の正体です。
  
 当時、東條英機は、内閣において日米決戦を最後まで避けようとしていましたが、大本営が情報を統制し東条内閣を機能不全状態に陥らせていました。
 その東條に全責任を背負わせた官僚たちは、「巣鴨プリズン」から開放されると分かった瞬間、「助かった助かった」と大笑いしたと、東條は日記に書き記しています。  
 戦後、GHQは日本の間接統治のため、財閥や軍部を排斥し、代わりに霞が関官僚システムを置きました。
 このシステムは、後に自民党によって「政官癒着構造」となり、経済界も加わり「政官財癒着構造」となり、大学の学識者も吸収されて「政官財学癒着構造」となりました。
 このシステムはアメリカに代わって日本を統治する「傀儡(かいらい)構造」で、このシステムに反旗を翻す有力な個人や団体および組織が現れた場合、「検察」がそれを徹底排除することになっています。 

 検察は、江戸時代から明治以降の特別高等警察に続く冤罪捏造システムで、司法制度と結託し、とくに「最高裁判所」と同じ釜の飯を食って育ってきた同期で構成されています。
 アメリカに逆らう優秀な政治家が登場した場合、田中角栄や小沢一郎のように、アメリカの奴隷と化しているマスメディアを使い、あの手この手のダーティイメージ作戦で大衆を心理操作します。
 
 日本は正確には植民地ではなくプエルトリコと同じ自治領ですが、そのため日本も選挙は許されていますが「米軍基地」は必ず置かねばなりません。
  
 戦後まもなくGHQが日本国民に対して行った「War Guilt Information Program(WGIP)」という罪悪感洗脳プログラムがあります。
 このプログラムは、「日本の苦渋はすべて軍国主義者の責任であって、アメリカには何の責任もない」という論理で、大都市の無差別爆撃も広島・長崎への原爆投下も、軍国主義者が悪かったから起こった災いで、爆弾を落したアメリカは悪くないという内容でした。
 ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムは、日本人に戦争の罪悪感を植えつけ民族の誇りを奪い日本が再びアメリカの脅威とならないよう徹底的に弱体化させることが目的でした。
  
  Krishna-Ancient-Weapons-of-Mass-Destruction-and-The-Mahabharata
 
 
世界中を巻き込んだ大不況を終わらせたのが、第二次世界大戦です。
 これによって、世界恐慌を終わらせるには世界大戦しかないと思われるようになるのです。
 シークレット・ガバメントは、中東とヨーロッパの核戦争である第三次世界大戦から、アメリカ主体の世界政府を樹立し、ハルマゲドンの戦争を誘導します。 

 シークレット・ガバメントの中枢は、サタンを頭とする秘密結社です。
 サタンは人々を憎んでいて、自分のように惨めになるように人を誘惑してを犯させます。 
 サタンは人々に金を得させるために戦争をさせ、人々の肉体も
も苦痛と悲しみの不幸にするのです。
 
 秘密結社の活動の動機は欲望や金儲けの利己心を中心に、支配欲やうぬぼれの自己正当化と自分に従わない者たちへのさげすみと憎しみです。

 そして、このような悪の動機をおおっているのは独善的な思い違いなのです。
 シークレット・ガバメントの指導者の思想は、神の御心を思い違いして聖文を誤って解釈して神とは逆の思想を持ちながら自らは神の御心に従って行動していると思っています。
 
  
 ある人々がおそいと思っているように、主は約束の実行をおそくしておられるのではない。
 ただ、ひとりも滅びることがなく、すべての者が悔改めに至ることを望み、あなたがたに対してながく忍耐しておられるのである。
 しかし、主の日は盗人のように襲って来る。
 その日には、天は大音響をたてて消え去り、天体は焼けてくずれ、地とその上に造り出されたものも、みな焼きつくされるであろう。
 このように、これらはみなくずれ落ちていくものであるから、神の日の到来を熱心に待ち望んでいるあなたがたは、
 極力、きよく信心深い行いをしていなければならない。
 その日には、天は燃えくずれ、天体は焼けうせてしまう。
 しかし、わたしたちは、神の約束に従って、義の住む新しい天と新しい地とを待ち望んでいる。
 愛する者たちよ。それだから、この日を待っているあなたがたは、しみもなくきずもなく、安らかな心で、神のみまえに出られるように励みなさい。 (口語訳 2ペテロ 3:9-14
 
 新改訳では、以下のようになっています。

 このように、これらのものはみな、崩れ落ちるものだとすれば、あなた方は、どれほど聖い生き方をする敬虔な人々でなければならないことでしょう。
 そのようにして、神の日の来るのを待ち望み、その日の来るのを早めなければなりません。
 その日が来れば、そのために、天は燃えてくずれ、天の万象は焼け溶けてしまいます。 (新改訳 2ペテロ 3:11-12)  

 12節は新改訳では「その日の来るのを速めなければなりません」と訳されていますが、口語訳ではこの言葉が出て来ません。
 これは、新改訳で「(その日の来るのを)速める」と訳されているギリシャ語のスピュードーが「早める」の意味とともに「熱心である」という意味をも持っていることからきています。
 したがって、新改訳が「神の日の来るのを待ち望み、その日の来るのを早めなければなりません」と訳しているのに対して、口語訳では節がずれてはいますが「神の日の到来を熱心に待ち望んでいるあなた方」と訳されているのです。
 
    45235
 
 秘密結社は預言されている
ハルマゲドンの戦争を起こし、イエス・キリストの再臨を早めるので、聖文のとおりに神を手助けしていると思っているのです。
 それなので、神から遠く離れ良心は鈍り罪悪感は感じません。 (参照
 
 
  
 左翼の人々は、次のような思想です。

 多かれ少なかれ根底には専制政治や弱肉強食的な資本主義に対する懐疑があり、左翼は平等などを追求する場合が多いです。
 左翼の中でも極端に急進的な変革・革命を求めるものは極左とよばれ、暴力事件、テロをも行う犯罪組織もあります。
 一部の日本の左翼は、旧ソ連や中国や朝鮮などの社会主義国家を崇拝している社会主義思想家で、彼らの目標は世界から「国」なくし、日本をより良くしようということよりも日本を解体し中国に取り込むことです。
 このような人々にとっては、日本の軍事力は邪魔です。

 特徴的な主張は「反戦」「徴兵制反対」で自衛隊を反対する人もあり、すべて話し合いで解決できると考えています。
 戦後70年日本は戦争がありませんでした。
 日本への侵略を防止できたのは、日米安保条約と自衛隊という侵略抑止力があったからです。
 
 左翼的な日本人だけは悲惨な戦争体験から、軍事力は悪で軍事力を持つと戦争になると思っているので、平和が軍事力と平和憲法によって守られたとは認めたくないのです。
 それは合理的な主張ではなく、盲信からの感情論です。
 彼らは平和憲法を維持したまま、自衛隊を解体し安保条約も廃棄せよと利己的で無茶苦茶なことを無責任に主張しています。
 平和憲法は日本に対する強制力はありますが、外国には何の効力もありません。

 右翼は現実主義で、左翼は理想主義という傾向があります。
  
 

 もともと左翼勢力は、資本主義経済体制を打倒して、国家計画経済体制を樹立させることを目的とした勢力でした。
 共産主義国家では、人間は管理されている状況下で生産性は低下し、ソ連でも国民の生活水準は資本主義体制下にある欧米諸国と比べ低い水準になりました。
   
 無神論であり、政党が神の代わりになるような構造は、容易に特権階級の強者と奴隷のような大衆という自由の制限があり強制がある世界になります。
 共同生活は、個人の人格の高さ、道徳的な行動できる人格である必要があるのです。
 利己心や欲望を好み、不法や争いの習慣がある人々を外側から規則て縛りつけても、不満や歪みが犯罪として出てきます。
  
 エズラ・タフト・ベンソン大管長は、次のように述べています。 
 
 「主は心の内側から外側に向けて働きかけられますが、このは外側から内側に向けて働きかけます。
 このは貧民街から人々を連れ出そうとしますが、キリストは人々から悪や汚れを取り去り、自分自身で貧民街から抜け出られるようにされます。 
 この世は環境を変えることによって人間を形成しようとしますが、キリストは人々を変え、それによって彼らが自らの手で環境を変えられるようになさいます。
 この世は人の行動を変えようとしますが、キリストは人の性質を変えることがおできになるのです。……
 そうです、キリストは人を変え、改心した人はこの世を変えることができるのです。」 (「神によって生まれる」 『聖徒の道』 1989年10月 p.5)
   
  小さな天国のような家庭
 
  福音の原則
  

 
 この記事は、事実と事実を基にした考察です。
 この世の頭はサタンなので、この世の話題には不快な事実も多いです。
 文面の表現は、もっと人の感情に配慮して改善するかもしれません。
 記事製作者はを憎んで罪人をするがモットーですが、そのように考えない読者によっては記事の文面が罪人を裁いたり憎んでいると誤解されるかもしれません。
 
 記事制作者はレイシストでも右翼でも左翼でもありません。
 すべての人々のよい点を尊敬しています。
 忠実な教会員の聖徒の皆様の模範と助けを尊敬し感謝しています。
 真理を研究して、事実を大切にしているだけです。
 政治的な思想は、それぞれの立場や利害、知識から生まれるもので、日本では自由な思想が持てます。
 本当の幸福は、福音理解して神の歩むことにありますが、この世的な社会の多くが福音を理解するとは預言されていません。
 非教会員でも思いやりや助け合い、勤勉や奉仕などの道徳的な社会は目標にしたいですね。
 まずは、個人と家族が道徳的に幸せになれるように、事実を基によく考えて良心に従って生きてほしいです。
 そして、教会員は伝道して人々を愛したいですね。