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  アメリカ同時多発テロ事件


 2001年9月11日 アメリカで起きた同時多発テロ事件
 多くの人々が衝撃を受け、多くの不幸を招きました。
 その衝撃と不幸は、序章にすぎなかったとしたら、どう思いますか。
 人を愛する人々なら、人を殺し国を壊す戦争に反対するでしょう。
 しかし、戦争が大好きな人々がいます。
 
 9.11事件はアルカーイダというテロ組織が起こした戦争ということに公式発表ではなっていますが、事件後かずかずの真実が明らかになってくるにつれ「被害者」であるアメリカ政府に対する疑惑が大きくなってきました。
 俳優のチャーリー・シーンは、CNNで「9.11事件はアメリカ政府の自作自演」と爆弾発言をして以来、全米から攻撃と賞賛を浴びています。
 
 この記事内の動画の内容は、すべてが正しい内容ではありません。
 

 
 
 

 

 

 

 


 個人や組織で模造動画で詐欺をした人もいて、テレビ局に高値で売り込んだと思われます。
 視聴率競争があるので、テレビ局側も模造動画を製作したかもしれません。


 

 


 疑問1.ペンタゴンに開いた穴が旅客機(ボーイング757)より小さいのはなぜか?


 

 

 

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 旅客機とされる物が激突したのは、ペンタゴンの改装工事中の部分で多くのオフィスが空でした。
 設置担当の民間の職員だけしかいないオフィスもあり、犠牲者の大多数は民間の職員で死亡した軍人は1人の将軍だけでした。

 なぜ旅客機がぶつかったペンタゴン(国防総省)があのような小さな被害ですんだのか。

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 『ペンタゴン・レポート』による横幅約27mの穴の大きさは、翼幅約38mの旅客機の翼はまず根元から壁に激突し、後ろに折りたたまれながら突入していったであろうと考えられます。
 ぶつかった旅客機とされる残骸は多くありません。

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 ぶつかったのは巡航ミサイルの可能性があるともいわれています。

 2001年9月11日のペンタゴン攻撃後の残骸の後始末で呼び出された空軍技術士の退役軍人が政府がいう航空機という説明は、説明になっていないと語りました。
 証拠とされたものは演出されたものだと語ったのです。
 この人物はAFPのインタビューに対面形式で応えてくれることに同意してくれましたが、以下のような理由のため人物の特定がされないことを条件としました。
 つまり人物が特定されれば空軍は厳しく罰すると考えられるからです。

 この空軍技術士は17年間空軍に所属し危険な残骸物処理では多くの経験を積んだ人物で、最初の湾岸戦争時にアフガンに2度配属となっています。
 次のように述べています。
 「エンジンの一部と着陸装置の一部がグランドにあった。
 なにかそこに配置されたように見えた。
 翼はどこにいったのか?尾翼部分は?多くの残骸があると思っていたが、ほとんど何もなかった。」

 さらに「2つの巨大エンジン」が政府の説明によればペンタゴン内部に突入したというが、「しかしペンタゴンにできた穴はあまりにも小さい」ので、それが本当のこととは思われないと述べました。
 ペンタゴンにできた穴は、プレデターというリモートコントロールで飛ぶスパイ飛行機でできたサイズくらいの大きさであったといいます。

 テレビ局にしてもフリーの写真家にしても、事件後すぐにに衝突現場の撮影は許可されませんでした。

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 この撮影されたエンジンの部品は、ペンタゴンに突っ込んだとされる航空機はロールスロイス製のRB211ターボファンエンジンのものかどうは、はっきりとは分かりません。

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 ペンタゴンに突っ込んだとされる航空機と同型の残骸は発見されていますが、陰謀説を主張する人々はペンタゴンに衝突した物ではなく「置かれた」物という可能性も考えています。

 ペンタゴン当局によれば、ペンタゴンビル内部で飛行機はエンジンなどの極めて熱に強く破壊されにくいものを除き機体の大部分が原形をとどめずに破壊されたといいます。
 しかし、2006年ムサウイ裁判資料として採用された写真によると、ペンタゴンビル内部で撮影されたとしている犠牲者の遺体は人体の形を留め、衣服を残しているものもありました。
 ビル内部の状態と照らし合わせるなら、乗客乗員のものなのでしょうか。


 

 

 

 

 


 『ワシントン・ポスト』は、9.11事件当日のペンタゴンの攻撃を報道する記事で、現場証言として、ペンタゴン職員のErvin Brownが「小型飛行機の残骸のようなものが地面にあるのを見た」同じくTom Seibertが「ミサイルのような音を聞いたあと、爆発が起きた」と発言したと報じました。 (Barbara Vobejda 2001年9月11日. “'Extensive Casualties' in Wake of Pentagon Attack”. Washington Post)

 アメリカの超党派団体「9/11の真実を求める学者たちの会」は、航空宇宙工学エンジニアのマイケル・メイヤー(Michael Meyer)の次の主張をWebに掲載しています。

 「物理学的に、機体の構造・材質上、ボーイング757がペンタゴンに激突した際の(運動)エネルギーは、航空機本体が粉砕されることに、ほとんどが消費されるはずである。
 したがって、9.11事件での、ペンタゴンの9フィートの厚さを持つ6層対爆コンクリートが突き破られ、均整の取れた洞穴状に、ペンタゴンの『Cリング』(外側から3番目の棟)まで破壊された状況は、ボーイング757によって引き起こされたものではない。」 (Michael Meyer  2006年3月3日 “A Boeing 757 did not hit the Pentagon”. Scholars for 9/11 Truth)

 不思議な点は次のようなものです。
 
 ・衝突場所の前面の芝生部分に残骸がまったく飛び散っていない。
 ・ペンタゴンの外側の棟の1階にだけ、ダメージを与えることができるのだろうか。
 ・熱によりほとんどの残骸が消滅に近いかたちで残っていない、といった事故はあまり例がない。

 アメリカのPilots for 911 truth(パイロットや航空業界関係者による911真相追求団体)は、2006年に次の記事を公表しました。
 「NTSB(国家運輸安全委員会)の公表したペンタゴン突入航空機(アメリカン航空77便)の飛行記録を、実際にフライト・シミュレーターで解析してみた。
 政府公式発表によると実際の現場で、77便はペンタゴン突入途中に街灯に接触したとされるが、解析の結果、街灯の上空では海抜480フィート(誤差+/-75フィート)を飛行していたことが明らかになり、街灯を航空機がなぎ倒すことは不可能であると分かった。
 この矛盾点をNTSBに対して問い合わせたが、回答は拒否された。」 (Pilots for 911 truth 2006年8月20日. “Flight Data Recorder Analysis - Last Second of Data - 09:37:44”. Pilots for 911 truth)

 CNNは、9.11事件当日にペンタゴン攻撃直前にペンタゴン上空を航行していた飛行機を撮影した画像を保有しており、これが一般の旅客機ではなく、アメリカの軍用機のE4-Bに外形が酷似していると指摘する番組を2007年に放映しました。
 また同じ番組の中では、アメリカ政府公式報告の中に、この飛行機に関する言及がないことも指摘しています。 (CNN's John King reports 2007年9月12日 “9/11: The mystery plane”)


 

 

 

 

 


 それでは、ペンタゴンに衝突したことになっている「アメリカン航空77便(ボーイング757ー200/機体記号 N644AA)」は、どこへ消えたのでしょうか。

 実際は機内で悪戦苦闘の末にテロリストを押さえつけ、そののち某軍事基地に誘導されて着陸していました。
 英雄として迎えられた乗組員と乗客らは、軍事基地エリア51まで輸送され、アメリカ軍の自作自演劇を封印するため、全員がアメリカ軍によって殺害されました。
 その中には女子供や赤ん坊まで含まれていました。

 ペンタゴンへミサイル攻撃したのは、ブレイディ債詐欺の捜査資料が保管されてたからです。
 ブレイディ債とは、ラテンアメリカ諸国によってドル建てで発行されたアメリカ財務省のゼロクーポン債(利払いのない中長期の割引債)を担保とした債券です。
 債券とは、国や地方公共団体、企業などが資金調達のために発行する有価証券(財産権を表示する文書)。
 通常、保有者に対して一定の期間ごとに利息が支払われ、あらかじめ決められた期日に元本が返却されます。

 海軍諜報部は、2001年9月12日に返却期限になっていた1200億ドル(約12兆円)のブレイディ債がらみの犯罪の調査をしていました。
 ペンタゴン以外で、このブレイディ債の捜査資料が置かれていたのがワールドトレードセンター(WTC)のツインタワーとWTC7です。
 ペンタゴン攻撃の結果、海軍の諜報部と会計監査官が選択的に殺されています。
 攻撃の対象となった場所に彼らが集められていたのです。
 突入と同時に内部爆破が行われた可能性もあります。
 ブレイディ債がらみの不正を追いかけていた海軍諜報部の係官と捜査種類が、組織が丸ごと消されたのです。

 そもそも公表されているだけでもペンタゴンは空からの攻撃に対して二重の防衛装置で守られています。
 飛行物体がペンタゴンからある一定の距離内に入る前に、友軍機であるという無線を飛ばさないと、すぐ近くのアンドルーズ空軍基地からジェット戦闘機のスクランブル発進がかかるシステムになっているのです。
 また、建物の周りには地対空ミサイルが配置してあって、飛行物体が近づくと自動的にそれを打ち落とす仕組みになっています。

 2006年になって77便の裁判の審理過程において、周辺の監視カメラの画像を政府が提出しました。
 9月15日にシットゴーのガスステーション、12月2日にヒルトン・ファミリー・ブランドであるダブルツリーホテルの監視カメラからという触れ込みの画像ですが、どちらも飛行機の姿はなくホテルからの画像にはペンタゴンの建物さえも写っていません。 (CNN 12/02/06、 Judicial Watch 9/15/06)

 ここにその公表された画像についてのニュースを報じたビデオがあります。
 女性のアナウンサーは「飛行機の姿がまったく見えない」と言っています。
 
 そして、なぜ当局は事故の数分以内にNexcomガソリンスタンドのセキュリティビデオを押収し、ペンタゴンに衝突したことを証明するためにこのビデオを公開しなかったのでしょうか。 


 


 調査隊は10月まで、事故現場に立ち入ることが許可されませんでした。
 2006年5月に2つのビデオフィルムが、ペンタゴンから公開されましたが、ペンタゴンにぶつかる物体を見えなくするために加工された偽造のフィルムだと思われます。
 
 炎を大きくし飛行物体を隠したのです。
 この大きさの炎が本当なら芝生が燃えて焦げていなければなりませんが、実際は燃えていません。
 
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 偽造の根拠は2つあります。
 1つは大きくあがる火炎と黒煙の影がまったくありません。
 2つ目は2台のカメラは少なくても4~5m離れているはずですが、上がる炎が見える角度はほとんど同じです。 (参照

 2001年の10月12日にラムズフェルド国防長官が、パレードマガジーンとのペンタゴンでのインタビューで話した言葉です。
 「……アメリカ市民を満載したアメリカの飛行機、この建物を壊したミサイル、WTCを破壊した似たような物を使うことについてわれわれは話しているんだ。……」
 
 ラムズフェルドは、うっかりペンタゴンを壊したのはミサイルだと言ってしまったのです。

 一般大衆が自作自演でペンタゴンをミサイル攻撃したという仮説をいきなり聞かされたら、ほとんどの人々はばかげていると感じます。
 そこが「秘密結社」の狙いです。
 秘密結社は、一般大衆が知らないうちに心理操作をしているのです。
 この事実をばかげた仮説と判断した人々は発見される証拠や証言も事実と思わずにばかにして、秘密結社の企みを知らずに終わるのです。
 秘密結社のテクニックは、人の感情、人の固定観念、常識を利用します。
 自分の意思で選らんだと思い込んでいる行動は、秘密結社のテクニックにより、選ばせたい行動を選ばされているのです。

 ボーイング機が突入したとされるペンタゴンから、発見されたということになっている遺体は、アメリカ陸軍病理研究所(AFIP)によれば189名分。
 そのうちの125名はペンタゴン職員で、アメリカン・エアライン77便の乗客59名の身元が鑑定により確認され、鑑定できなかった5名分が「テロリスト」のものということにされています。
 しかし、ペンタゴンは事件発生当時完全に封鎖されています。

 現地で発見された遺体というのも当局発表です。
 ペンタゴン内部で撮られた被害者乗客の写真は、そのように解説されただけで、実際にペンタゴン内部で撮られたのかは不明です。
 「乗客遺体」のペンタゴン内での分布に関する分析から「乗客遺体」に関するアメリカ土木工学会報告書( FBI の受け売り)が信用できないことをすでに示しています。

 ペンタゴン前での「機体破片」についても、ボーイング757‐200型機の特徴とは違うことを分析済みです。
 
 
 
 
 
 

 疑問2.飛行機がぶつかっていない世界貿易センター第7ビルが崩壊したのはなぜか?

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      WorldTradeCenter

 世界貿易センター第7ビルは、飛行機が突っ込んでもいないのに、なぜツインタワーの崩壊から8時間後に倒壊したのかとの疑問が持たれました。
 政府の見解では「第7ビルはビルの周囲の火災の影響で、9月11日の午後5時半に崩壊した」とされていますが、火災がなぜ崩壊に結びついたのかの説明は不明といいます。


 航空機が衝突したツインタワーから離れた場所にあり周りのビルが崩壊を免れたのに、第7ビルだけが完全に崩壊したのは不可解です。

 WTCのリース権を事件の6週間前に取得していたラリー・シルバースタイン(シルバースタイン社社長、ユダヤ文化遺産美術館理事)は、アメリカの公共放送番組『PBSドキュメンタリー・アメリカの再建』に出演し、こう語っています。
 「消防署長からの連絡を受け、『もう第7ビルの鎮火は無理だ』と聞かされた。
 そこで私は『多くの人命が失われてしまった。
 おそらく最も賢い方法はビルを「pull it」(建築用語で解体するという意味)ことでしょう』と答えた。 
 そして彼ら(消防隊員)は解体を決定し、私たちはビルの崩壊を見届けた」

 のちにシルバースタインはこの発言を訂正し「pull it」は「解体」ではなく「 引く(消防士を退避させる)」の意味で使ったとしていますが、彼が消防署長から連絡を受けたのはすでに消防士たちが退避したあとのことで言い訳になっていません。

 2001年9月8日には、警備の都合で第7ビルから全員が退去させられています。
 このときにビルに爆薬が仕掛けられ、9月11日に予定通り爆破されたのでしょう。


 オランダにあるビル爆破解体専門会社であるJowenko Exposieve Demolitie B.V.のダニー・ジョウエンコが、2006年9月にオランダのTV番組「Zembla investigates 9/11 theories」出演の際に、WTC7が爆破解体されたことを断言しました。

 9.11事件前に危険性を指摘されていた6000ガロンのタンクに対して、42000ガロンのディーゼル燃料がWTC7ビル地上階そばに保管され、ルドルフ・W・ジュリアーニ市長の指揮センターやシークレット・サービス、そのほかのテナントのための緊急発電機用の小さなタンクにパイプでつながれていました。
 カリフォルニアのメンロー・パーク在住で土木工学の実践として人災分析評論家協会の代表を勤めるジョン・D・オステラースは技術者を討論を行い、燃料がなかったとしたらWTC7の崩壊はなかったと述べています。


 疑問3.火災で崩壊した鉄筋コンクリートの高層ビルは、この事件だけなのはなぜか?

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 2007年9月14日、長崎放送の番組『報道センター』にて、長崎大学の戸田清教授の話や、ドキュメンタリー映画『ルース・チェンジ』の映像を交えながら、アメリカ同時多発テロ事件陰謀説が特集されました。 
 

 

  
 

 
  WTCタワーの爆発音に関する証言

 当時の報道を見ると多くの人から「爆発があった」「爆発の音が聞こえた」との証言がありました。
 現場にいた被害者や警官、タワーの中で救助活動していた消防士たち、さらにテレビ局のリポーターまでが爆発音について述べています。
 事件当時ビルの保安員として崩壊寸前の世界貿易センタービルに入り、最後の脱出者となるまで多くの人命を救助したウィリアム・ロドリゲスの証言があります。

 彼は当時国民的ヒーローとしてブッシュ大統領からも讃辞をたたえられるほどだったのですが、彼の口から事件の真実の一部が語られるようになった途端、マスメディアからはシャットアウトされてしまいました。
 消防士とともにビルの中で救助活動をしているときに、飛行機が衝突した93階から98階とは別の20階から34階にかけて奇妙な爆発音を複数回聞いています。
 これは彼だけではなく同僚もまた同じように爆発音を耳にしています。

 彼はビルを脱出する際にこう叫んだそうです。
 「ビルの中に仕掛けられた爆弾が破裂したぞ!」
 しかし、この事実はマスメディア関係に取り上げられることなく、もちろん政府の「独立調査委員会」の報告書などの政府が発表した9.11事件関連の公式文書には記載はありませんでした。 

 「爆発音の正体」になりうる要因は、現場にある可能性があり、閃光にしても電気配線がショートしていたなどの可能性もあります。

 9月11当日の午後に録音されたCNNによるロドリゲスの電話インタビューは次のようなものです。
 「私は地下にいた。管理会社のための階だ。そして大きなとどろくような音を聞いた。
 衝突するような音ではなかった。
 大量の家具を動かしているような大きな音だった。
 そして突然、別の轟音を聞いた。
 そして、男がかけてきた。われわれの事務室にかけこんできた。
 彼の皮膚はすべて剥がれおちていた。全部の皮膚が。」

 2009年1月、「9/11 Commission Records」が公開され、ロドリゲス氏の証言は次のようなものです。

 「彼はすぐに爆発はジェネレータによって生じたものだと思った。
 最初の爆発の直後、2回目の爆発が建物を揺すり職場の仮天井を破壊した。
 これらの爆発のあとに、ひどい火傷をおったFelipe David氏が職場にかけこんできた。
 ロドリゲス氏は3番目の爆発もあったとし、そのときは、爆発は地震によって生じたものだと思ったと話している。」

 2006年にはロドリゲスの証言は、次のように変わっています。
 「私は下からの大爆発を聞いた。B2かB3階だ。
 男が階段を登ってくるのを見た。彼の腕の皮膚は剥がれて…、垂れ下がっていた。
 そして別の爆発を聞いた。それは上からだった。
 それは最初の旅客機が建物に激突した音だった。」 (参照


 

 

 
 実はWTCは旅客機の突入に耐えられました。
 WTCのツインタワーの計画前、1945年にエンパイア・ステート・ビルディングに誤って爆撃機が激突するという事故がありました。
 そのためWTCのツインタワーは、当時最大の旅客機だったボーイング707が突っ込んでも大丈夫なように設計されていたのです。

 その構造は、ビルの中央に芯となる47本の柱が並び、外側を240本の柱と鋼鉄の格子で支えるという物でチューブを建てたような構造でした。
 設計者Leslie E. Robertsonは、次のように述べています。

 「このビルは、たとえ複数の旅客機が突入しても耐えられると思います。
 というのもこのビルの構造は、非常に強度の高い網戸のような物なのです。
 もし旅客機が突っ込んでも、それは網戸に鉛筆を突っ込むのと同じで、網戸全体には大きな影響を与えないのです。」 (「航空機衝突で柱が壊れても持ちこたえる構造だった」と世界貿易センター設計者 日経BP社 2001年11月19日)

 ジェット燃料で起きた火災は、実際は小さかったのです。
 南タワー崩壊直前に、飛行機が突入した78階にたどり着いた消防隊員から入った無線連絡によると「2か所に火災があり、ホース2本で消火できると思う」とのことでした。
 当時の映像を見ても炎よりも煙が多いように見えることから火災はそれほど深刻ではなかったように見受けられます。

 しかも今まで、火災によって鋼鉄のビルが崩壊した例はないのです。
 北タワーが崩壊したのは火災発生から1時間40分後のことでしたが、2005年に火災を起こしたマドリッドのビルは20時間も燃えたのにビルは崩壊することはありませんでした。

 公式発表は、「鋼鉄は溶けたのではなく、熱によって強度を失い変形や歪みが生じた」と説明しています。
 鋼鉄は600℃を超えると強度が半減します。
 しかし燃えていたのは「ビル上部」です。
 火災による鋼材の軟化だけが原因でしょうか、

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 崩壊は衝突に続いて生じた火災による加熱で、外周部の強度低下と曲がりが生じて、図のような外周部壁上のコラムと内部コア構造体の間のフロアーを支えるangle clips(隅のつかみ)が構造的弱点になったと考えられています。


 ユナイテッド航空175便が南棟に衝突する寸前、プラズマ兵器のプラズマが旅客機を誘導するシーンも映されています。

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 実はWTCタワーが崩壊する寸前、上空からプラズマ兵器が打ち込まれた瞬間が映されています。

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 その直後、次々と爆薬が連鎖反応式に起爆しビル全体が崩れ落ちて自己崩壊します。
 2号棟へ航空機が衝突した直後、物体は黒煙を上げている1号棟の上空から一瞬で飛び去ります。
 通常、重力で崩落したビルは、各階が押し潰されてて重なります。
 ところがツインタワーの崩落現場では、ほとんどの瓦礫が粉々になり太い鋼鉄の柱までが切断されたようになっていました。
 これは古いビルを爆破解体するときの様子ととてもよく似ています。

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 また当時の写真や映像から旅客機の突入とは無関係と思える白い煙が多々確認されています。 
 崩壊中のビルの映像からも、まだ壊れていない下の階からなぜか白い煙が噴き出しているのが見てとれます。
 圧縮された空気が建物の弱い部分から粉塵を噴出してるだけでしょうか。
 爆破などで出る煙は有機物が不完全燃焼を起こして生じる炭素の微粒子の「すす」が本体なので、白い煙とは粉塵なのでしょうか。


 

 

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 ブリガムヤング大学の物理学・天文学科スティーブン・E・ジョーンズ教授は、「ビル地下の溶けた金属を調べると、瞬間的に鋼鉄を切断する際に使用されるテルミットのような高熱を発する爆発物を使用した形跡が見られ、爆発物が3棟すべてのビルにあらかじめ仕掛けられていたのは理にかなっている」として根拠を示した研究論文を発表しました。
 Jones, Steven E. (September 2006)) “Why Indeed Did the World Trade Center Buildings Completely Collapse?” PDF

 中性子爆弾の可能性もあります。
 化学技術者のT. Mark Hightowerは、爆発物がある物質を粉々に砕くあるいは破壊するには、その爆発物はその物質中での音の速さと同等かそれ以上のdetonation velocity(爆轟速度)を持っていなければならないといいます。
 テルミットの遅い爆轟速度では、コンクリートが粉々にならないのです。
 またテルミットでは10万トン以上の爆薬であったことになり非効率です。
 そして、瓦礫からは放射性物質が発見されています。
   
 骨組みの鋼鉄を溶かすには摂氏1482℃が必要で、ジェット燃料の燃焼温度である摂氏982℃を大きく上回っています。
 ジェット燃料はすぐにに気化するため、鉄骨の融解点にもたっしません。
 摂氏1093℃で6時間以上の耐熱後UL(損害保険者研究所)が認証された建物が2棟も崩壊することは物理学的にありえないのです。
 彼がそのデータを発表した際、60人の専門家のうち59人が彼の主張に同意し1人だけ反対しましたが、翌日にはその1人も自分の反対意見を撤回しました。
 WTC7とツインタワーが、衝突による損傷と火災のみによってでなく、入念に計画された爆発物/焼夷物質の使用によって崩落させられたという説について本格的な調査を要求しました。
 彼は制御解体説について豊富な証拠を提供しました。
 これは検証と反証が可能でありながら、アメリカ政府援助下のいかなる研究においても真剣に検討されていません。 

 WTCの各階フロアーはセンターコアから張り出し形式(構造力学的には片持ち梁)で設置されていました。
 WTCの崩壊は、飛行機の爆発燃焼の熱はあまり関係はなく、爆発と同時に発生した衝撃波とあらかじめ仕掛けられていたテルミットにより建物の構造骨格が破壊されました。

 まず飛行機が突入爆発するとそれにともなって衝撃波が発生し、突入位置はビル上層部で閉鎖空間だから衝撃波の大部分はセンターコアを通して下に伝播すると考えられます。
 伝播した衝撃波は基盤層から反射し上から来た波と重なって振幅を増幅させます。 
 これは「2~3回の縦揺れを感じた」という生存者証言を裏付けます。
 
 この結果、センターコアの構造がダメージを受け同時にあらかじめ仕掛けられていたテルミットを使用しセンターコアなどを破壊します。
 そして、それに引きずられる形で各階フロアーが落下するのです。
 これは第1ビルでのアンテナ塔の落下、各ビルで外壁が内向きに崩壊しているように見える現象を説明できます。

 WTC崩壊から発生した粉塵を科学者グループが分析したところ、アメリカの軍でしか作れない「ナノテルミット」が大量に含まれていることが判明しました。
 ナノテルミットは鋼鉄を簡単に溶かすほどの高温を出せるだけでなく、ダイナマイト以上の爆破力を持っています。
 このナノテルミットがまだ未反応の状態で粉塵の中に大量に含まれていることなどを、コペンハーゲン大学のニールス・ハリト(化学)がデンマークのテレビニュースで説明しています。
 
 
  
 
 

 
 WTC7ビルディングは約5秒で一気に崩壊したことが確認できます。
 これは真空状態での物体の落下速度と同じです。
 WTC7ビルディングと同じ高さから鉄の球を落とす実験をした場合、空気抵抗があるため5~6秒かかります。
 4~5秒で落ちる状態を作るには爆薬を使うしかないのです。
 下の階を爆破して真空状態にすることで、抵抗力なくビルの上層部分を落下解体させることができるのです。

 9月11日の数週間前、土日の祭日に外壁の隙間で得体のしれない工事音が響いていました。
 今にいたるまで、それが何の工事だったか明らかにされていません。
 WTC7ビルディングは付近の建物に被害がないように行う爆破による解体なのです。

 

 

 このテロ事件での当日のBBCのニュース内においてニューヨークに中継がつながれたときに女性記者が、実際のWTC7ビルが背後にしっかりと映っているにもかかわらず、中継内で「たった今、ソロモンブラザーズビル(WTC7ビル)が崩壊したという情報が入ってきました」と言いました。
 その直後に中継が不可解に中断し、なおかつBBCがこの中継の録画テープを紛失したため、BBCが第7ビルの爆破解体という陰謀に関与した説があります。( Peter Phillips, Project Censored, Project Censored 2007 Censored 2008: The Top 25 Censored Stories of 2006-07. Seven Stories Press. p.142) (参照
 


  壊したかったWTCビルディング

 WTCビルディングは30年前に建てられ、維持するだけでもかなりの金がかかる上に古くなった設備は評判が悪くテナントの数も減る一方でした。
 さらにこのビルには鉄骨に吹きつけられている発癌性物質のアスベスト(石綿)の除去には、10億ドル以上かかり、アスベストを除去する必要に迫られていました。
 タワーを管理していたニューヨーク・ニュージャージー港湾公社は、80万ドルのさまざまな改築工事の予算を組んでおり、その中で一番の比率を占めるものはアスベストの減少処置でした。

 WTCビルディングは、建設以来初めてのビルオーナーの交代が9.11事件の直前にありました。
 オフィスビルのリース契約が不動産開発会社に移転したばかりでした。
 新たな契約内容は32億ドルで99年間というもので、ビル本体もオフィスの賃貸料もすべて保険で補償されていました。
 再建資金はすべてが保険金によってまかなわれ、その再建までに要する期間の賃貸料まで年間1億1000万ドルが毎年支払われる仕掛けになっていました。
 近くのビルも地上げして、第7ビルなどの所有権も有していたユダヤ人大手不動産会社のオーナーのラリー・シルバースタインが、その地域全体を再開発しようとして、保険金狙いの保険金詐欺も意図して起こした「手のこんだビル破壊計画」でもありました。
 彼は「テロ保険」で、事件後に保険金などを合わせて80億5千万ドルもの大金を手にしました。



 

 
 2001年9月14付の中日新聞の記事です。
 「名古屋市瑞穂区出身でニューヨーク在住の芸術家、荒川修作さん(65)が、世界貿易センタービルに飛行機が突入するのを目撃していた。
 13日の夜(日本時間)、荒川さんは本紙の電話取材に対し、激突の様子や食料が調達できるようになった現在のマンハッタンの状況などを生々しく語った。 
 同センタービルから約1,5km離れて住む荒川さんは、当日住んでいるビルの階下から聞こえてきた「火事だ」という声でセンタービルを見上げた。
 「今、冷静になって考えてみると不思議だが」と語ったうえで、飛行機がぶつかる直前にセンタービルからはすでに煙が出ていたように見えたといい、1機目2機目が相次いで突入するのを目撃。
 そのまま7時間、現場から目が離せなかったという。」
 
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 これは「ニューヨーク・ポスト」に掲載された写真です。
 不鮮明ですが、飛行機が突入する前にビルの北棟から、煙が出ているのを確認できます。
 しかし「ニューヨーク・ポスト」の遅版では写真が差し替えられています。

 WTCビルディングの安全管理会社は、イスラエルのMagna BSP社です。
 福島第一原子力発電所も同じ安全管理会社です。

 なぜ24時間臨戦態勢にあるはずの迎撃戦闘機が、どの空軍基地からも緊急出動しなかったのでしょうか。
 民間旅客機がハイジャックされたり、規定の飛行進路をそれて管制塔からの呼びかけに答えなかったりした場合、連邦航空局(FAA)はただちに米軍と北アメリカ防空司令部(NORAD)に通報し、戦闘機を緊急発進させる手続きをとります。
 しかし、緊急発進指令、緊急対応システムはそのときだけ解除されていました。
 9月11日当日の朝、事件前から事件が起きていた最中にかけて、少なくとも5つの大規模な軍事模擬演習が実施されていたからです。
 アメリカ国家偵察局(NRO)本部ビルへの旅客機突入の模擬演習組まれていました。
 NROのスポークスマンによれば、事件発生後、必要最小限の要員だけを残し、局の本部で働く3000人のほとんどが帰宅を命じられたといいます。


 
  株取引疑惑

 9.11事件によるユナイテッドエアラインの株価暴落を見越した株取引疑惑があります。
 9.11事件発生前の9月5、6、10の三日間にユナイテッドエアラインの株価の暴落を見越した異常な量のプットオプション取引がシカゴ証券市場において発生しました。
 プットオプションとは、対象となる商品を、決められた期日までに、決められた価格で売る権利のことです。
 行使価格は決められているので、原商品の価格が行使価格よりも下がれば、プットオプションの価値は上がります。
 つまり、プットオプション取引は、株価が下がったときに利益を得ます。
 この取引額は通常の6倍になりました。
 この取引の利益は、500万ドルに上ります。
 ユナイテッドエアラインのみならず、WTCビルディングに拠点を置く、メリルリンチソロモン・ブラザーズなどの株にも通常の取引額をはるかに上回るプットオプション取引が発生しました。
 ユナイテッドエアラインのプットオプションは1998年まで、アルビン・バーナード・クロンガードが経営責任者を勤める会社によって行われました。
 
 9.11事件のハイジャッカーたちと、中東でのアメリカの同盟国と思われ、世界最大の石油埋蔵量があるサウジアラビアの政府との関係に関する情報があります。
 それらの高官のうちの1人がサウジアラビア大使バンダル王子であるといわれていますが、彼の夫人ハイファ王女は、サン・ディエゴ時代、9.11事件のテロリストの少なくとも2人に間接的な資金援助をしていました。
 王子はブッシュ・ファミリーときわめて親密なので「バンダル・ブッシュ」として知られています。
 
 タイム誌は、アメリカの商業航空路がなお市民に閉ざされていた9月11日直後に、ブッシュは1機のジェット機がアメリカの10の都市に立ち寄り、ビン・ラーディンの親族を含む140人の著名なサウジアラビア人を乗せ空路帰国することを許したと報じています。

 9.11事件に関しては、ほかにも数多くの疑惑がありました。
 たとえば、ハイジャックされた機内の乗客が携帯電話でテロリストたちの様子を地上の家族や友人に伝えてきたというものがあり、犯人像はすべてアラブ系となっていました。
 ところが、携帯電話の請求書に通話記録がないのです。
 そもそも物理的に不可能な方法で機内電話を使用していた例も次々と明らかとなりました。
 人々に同情の涙を誘った通話談の多くがデマであったと分かりました。

 9.11事件は、アメリカ軍がアラブのテロリストたちを泳がせながら旅客機をハイジャックさせ、そののちアメリカ軍が全面協力して9.11事件を演出したのです。


 ブッシュ家とビン・ラーディン家が昔から仲良しなのは、新聞などで欧米では一般的に広く知られています。
 ブッシュ・シニアが顧問を勤めるアメリカの投資ファンドカーライル・グループに、ビン・ラーディン家が数億円の投資をしていました。
 これをウォール・ストリート・ジャーナルが9.11事件以降にすっぱ抜いて、ビン・ラーディン家は慌てて投資を引き上げました。
 カーライル・グループは、この戦争によってかなりの利益を上げました。

 ブッシュ・ジュニアがテキサスにいたころに経営していた石油掘削会社アルブスト・エネルギー社には多額のビンラディン家からの投資があり、ウサマの兄であるサレムが株主となっており事実上の共同経営者でした。
 9.11事件が起きる2か月前、ドバイのアメリカ系病院にビン・ラーディンが10日ほど入院したとき、CIAの職員が病室を訪れたとイギリスのガーディアン紙とフランスのフィガロ紙がすっぱ抜きました。
  そして、そのCIAの職員は1996年の時点でビン・ラーディンを捕まえるチャンスがあったのに、あえて捕まえませんでした。
 アメリカが国をあげてテロリストとしているビン・ラーディン家とブッシュ家は昔から、仲良しなのは知られている事実です。
 9.11事件の前に、ブッシュはビン・ラーディン家を国外に逃がしました。

 2011年5月2日、パキスタンにおいてアメリカ軍によりビン・ラーディンの殺害が確認されたことになっています。
 30年間、存在を知られることなく活動を続けてきた対テロ特殊戦を担当する米軍最強の部隊が、ビン・ラーディンが潜伏する豪邸を急襲し約40分の銃撃戦の末に邸宅を制圧し、ビン・ラーディンを殺害したと発表されました。
 オバマ米大統領は「正義はなされた」と宣言しました。

 しかし、ビン・ラーディンは殺しませんし殺せないのです。
 ビン・ラーディンは、アメリカの手先でしたが自分が悪役として殺される可能性を知っていたので、自分を殺すなら自分はアメリカの手先だったと世界に暴露するようにしておいたのでしょう。

 ビン・ラーディンの死体はあえてイスラム教に反する海に水葬にし、イスラムの人々を侮辱したのです。
 これは、さらにイスラムが団結し、欧米に敵対するようにするためです。
 海に水葬にしたら探しようもないのでビン・ラーディンだったのか調べようがありません。
 
 パキスタン最大のTVネットワークGEOのイスラマバード支局は、ビン・ラーディンの遺体として報じた写真について「フォトモンタージュ(偽造)された写真で、2009年にはすでにネット上に存在した」と発表しました。
 当支局のジャワド氏は「調査によって偽造写真であると確認されたため回収した」と述べました。

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 イランのメヘル通信は「ウサマの死はうそ」と明言し、イランの国営テレビは、ビン・ラーディンの遺体が水葬されたことで不可解さが増したと伝えました。



  9.11事件の目的は何だったのか
 
 
 犯人たちは短時間に次々と大型ジェット機4機をハイジャックしました。
 つまりビン・ラーディンがアメリカ政府・軍部に通じた者でないかぎり、9.11事件は起こせなかったのです。

 アメリカ政府が、なぜ多くの自国民の命を犠牲にするようなことを行ったのか疑問に思うでしょう。
 しかし、1941年の真珠湾攻撃の際に前例があります。
 当時のルーズベルト大統領は日本軍の暗号を解読し、約3週間も前に真珠湾攻撃が始まる日時を正確に把握していました。
 ところがハワイ駐留アメリカ軍から暗号解読器を取り上げ、あえてその事実を報告しませんでした。 (参照

 自国民を犠牲にして不意打ちされたシナリオを作ることで、アメリカ市民の怒りを煽り参戦への支持を取り付ける戦略は戦争の常套手段です。

 そして、基本的に大衆を操作するには恐怖を与えるのが一番です。
 個人の思想の自由を妨げ操作し個人の信念をこの世の価値観内にして、無知とうそで事実を曲げてうそが正しいと思い込ませます。
 
 9.11事件以降の流れを思い出してください。
 9.11事件の直後には、疸菌事件が発生しました。
 炭疽が含まれた郵便物が、なぜか野党議員だけに送られ死者も出ました。

 イスラム教徒が記したと思われるような「……アメリカに死をイスラエルに死をアラーは偉大なり」という手紙も政治家やメディアに送られ、ワシントンDCを中心にアメリカ市民は恐怖に怯えました。

 アメリカ政府はテロリズム警戒の色別コードを設定して、テロの警戒が高まる毎に、アメリカ市民にメディアを通じて注意を呼びかけました。
 そして翌2002年の10月、元軍人でイスラム教に改宗した犯人による無差別狙撃事件がワシントンD.C.で発生しましたが、これはマインドコントロールの結果であったとも囁かれています。

 このようにアメリカ政府は市民にイスラム世界に対する恐怖を植えつけ、政府依存体質を作り上げていきました。

 
 
  アメリカが言うようなアルカーイダは存在しない 
 
 ウサマ・ビン・ラーディンはサウジアラビアの裕福な家庭に生まれました。
 彼は1988年、アフガニスタンにアルカーイダとよばれる国際テロ集団を設立しました。
 アルカーイダとは中東で話されているアラビア語という言語で「基地」を意味します。
 アルカーイダはイスラム主義運動ターリバーンに対し資金援助などの支援を行いました。

 ターリバーンとはアフガニスタン政府を支配し、国民に厳しい戒律に従うよう強制した集団です。
 イスラム教の聖典を『クルアーン』(コーラン)といい、イスラム教の信者をムスリムといいますが、ターリバーンとアルカーイダは、『クルアーン』の最も保守的な解釈に従うイスラム原理主義を信奉しています。
 ターリバーンとアルカーイダは西欧世界、とくにアメリカを敵と見なしています。
 
 ウサマ・ビン・ラーディンはターリバーンからの依頼を受けて、アフガニスタンでテロリストを訓練したりテロリズムの計画をしたりしています。
 そして2001年9月11日、ビン・ラーディンがアルカーイダやターリバーンの理想を実現するため合衆国を攻撃するよう命じたのです。

 

 
 
 フランス人ジャーナリスト、リシャール・ラベヴィエールは「アルカーイダは存在しない」と主張しています。 
 フランス国立東洋言語文化学院のナディーヌ・ピコドゥ教授は、次のように述べています。
 「アルカーイダという名の過激な行動をとりうる者のリストがあり、そこから選ばれてテロリズムを実行するとアルカーイダの犯行ということになる。
 ほかのイスラム過激派組織も皆強固な一枚岩ではなく数え切れないほどの組織があって、それぞれがある指導者に忠誠を誓っては撤回するということを繰り返している。」

 基本的に大衆を操作するには恐怖を与えるのが一番効果的です。
 そして個人の思想の自由を妨げ操作して、無知とうそで事実を曲げてうそが正しいと思い込ませます。
 世界のメディアの多くは、アメリカの新保守主義(ネオコン)を「アメリカは民主主義を世界に広げることを国家としての目標にすべきで、世界を民主化するためにアメリカの圧倒的な軍事力を活用すべきだ」と主張する「理想主義者」の集団であるとしています。

      cached

 アメリカが世界の平和を守るという大義を成り立たせる、アメリカが最強の正義であることがアメリカの自己正当化の要です。
 しかし、その正義はアメリカの一握りの人々のお金儲けのためのうその正義であり、欲望を満たすための悪行です。
 アメリカは、ビン・ラーディンはテロリストのネットワークを有しているとし、テロリストを捕まえてはアルカーイダにしたて幻のテロ組織をでっちあげました。
 
 テロリスト側はこの虚を突いてイスラムの脅威を自ら誇張するために「脅威ではないアルカーイダ」を真実に見せかけようとしたのです。
 アメリカとテロリスト双方から必要とされる偽の脅威は、アメリカによって作られた大衆操作のためのうそなのです。

 トルコ南部の地中海岸の地中海を航行するクルーザーが多く寄港する観光地港町アンタルヤの港の近くの家で火事が発生し警察が火事の原因を調べてみると、家の中から750kgもの爆弾が発見されました。
 2005年、この事件でトルコ当局はルアイ・サクラというシリア人の男を逮捕し尋問すると、サクラはアルカーイダの幹部でアンタルヤに入港するイスラエル人のクルーザーに爆弾を積んだ小船を突っ込ませて爆破テロリズムを行う計画だったと自白しました。
 
 そればかりでなく、2003年11月にトルコのイスタンブルでイギリス系銀行やユダヤ教の礼拝所が爆破された同時多発テロ事件に関与したほか、9.11事件にも実行犯たちにパスポートを用意するなど関与したことも明らかにしました。
 サクラは「アルカーイダで5番目に重要な人物」として報じられましたが、彼はトルコの警察当局をもっと驚かせる別の話も明かしました。
 それは彼がこれまでにアメリカの中央情報局(CIA)に2度拘束され、その際にエージェントスパイ)としてCIAのために働かないかと持ち掛けられて了承し、多額の活動資金ももらっていたという話でした。

 この件を報じたトルコの大手紙『ザマン』によると、CIAは2000年にトルコ国家情報機構(MIT)に対しサクラを捕まえてくれと連絡しましたが、MITも捕まえたサクラに対しスパイになるよう要請し再び自由の身にしてやりました。
 このほかサクラは母国シリアの情報機関(ムハバラート)からもエージェントになれと要請され、アメリカ、トルコ、シリアという3つの国の諜報機関に情報を流す「三重スパイ」として機能していました。
 アルカーイダの幹部は、アメリカのエージェントでもあったのです。
 
 トルコのテロ専門家は『ザマン』紙に対しこう述べています。
 「アルカーイダという名前の組織は存在しない。
 アルカーイダとはテロ戦争を永続できる状況を作ることを目的とアメリカの諜報機関が行っている作戦の名前である。
 テロ戦争の目的は、常に低強度の危機が持続している状態を作ることでアメリカが世界から頼られる独裁体制を維持することにある。」
 
 アメリカは対テロ戦争を永続させるために、当局がテロリズムを誘発させるという作戦は、アメリカ国防総省も行っています。
 国防総省は2002年、テロ組織に対して故意にテロリズムを誘発させるような作戦を行う「先制作戦グループ」(Proactive, Preemptive Operations Group)を省内に作りました。
 
 作戦はテロを扇動することで休眠状態のテロ組織を活動させ取り締まりを容易にするためと説明されましたが、実際にはテロリズムが増えただけで取り締まりは容易になっていません。
 イラクゲリラ活動が活発化したのは、このグループの作戦です。
 世界各地での出来事を見ると「アメリカは被害者でイスラム過激派が加害者だ」という常識はもはや間違いであり、アメリカ当局の中にテロリズムを煽っている者たちがいるのではないかという疑念を抱くことの方が正当であるような状況になっています。
 イギリスでは相次いで起きた同時多発テロ事件が、当初は「2つともアルカーイダの犯行」と発表されていたのに、そののち「アルカーイダの指示を受けて行われたものではない」と変わっています。

 
 

 
 そもそもアルカーイダという名称はアメリカ政府が付けたものです。
 ウサマ・ビン・ラーディンの名前は1980年代から知られていましたが、「アルカーイダ」という組織名は、9.11事件とともに聞かれるようになったものです。
 それ以前には「ムジャーヒディーン(聖戦士)」などとよばれていました。
 
 1998年のケニア・タンザニアのアメリカ大使館同時爆破テロあたりから実体が見えにくくなり、代わりにアメリカやイスラエルの情報機関の影が見え隠れするようになりました。
 そして、2000年ごろからアメリカのマスメディアでは「何十年も続くテロリストとの戦い」を予測する特集記事が目につくようになりました。
 
 9.11事件の目的は、アラブ人を世界の悪者と見立て、それをアメリカ国民と世界に知らしめることで、イスラム世界に仕掛ける戦争を正当化する口実を作ろうとしたのです。

 なぜ戦争を仕掛けたいのでしょうか。
 戦争をすると儲かるからです。
 そして、アダムの時代からのサタンを頭とする秘密結社が人類を肉体的にも的にも滅ぼそうとしているからです。
 

  サタンに従う「秘密結社」

 
 イタリアのフランチェスコ・コッシガ元大統領は、2007年11月30日発行のイタリアの日刊紙『コリエーレ・デラ・セラ』のインタビューで、次のように述べています。
 「9.11事件はアメリカ政府の内部犯行だ。」
 「イタリアの中道左派の最先端の人々は、この大規模な攻撃がアラブ諸国に非難を向け西側諸国をアフガニスタンとイラクの戦争に参加させるため、シオニスト(イスラエル民族主義者)の世界的グループの協力のもとアメリカのCIAとイスラエル諜報機関により計画され実行されたということを熟知している。」
 「この情報はアメリカ、ヨーロッパの民主勢力に共有されている。」 ("Osama-Berlusconi? Trappola giornalistica Corriere della Sera 2007 2008-5-16)
 
 
 アメリカの映画監督アーロン・ルッソニコラス・ロックフェラーの会話があります。
 アーロン・ルッソは2006年、アレックス・ジョーンズとのインタビューにおいて、ロックフェラー家でCFR(外交問題評議会)上級メンバーであるニコラス・ロックフェラーから9.11事件発生の11か月前に「新世界秩序 (New World Order)」構想の実現計画の一環として次のような話を聞かされ、ニコラス・ロックフェラーのグループに参加するよう勧誘されたといいます。

 「これからある出来事が起こる。
 ある出来事によって米軍はアフガニスタンに侵攻する。
 さらにイラクに侵攻して油田を確保して、中東に(米軍)基地を構築してこれらの地域を新世界秩序に取り込む。
 これらの米軍侵攻のすべてが巨大なでっちあげである。」

 ニコラス・ロックフェラーは次のようにも述べています。
 「アフガニスタンを侵略するだけで石油のパイプラインが引け、イランを侵略すれば油田も奪うことができる。
 そこにアメリカ軍基地を置けば、中東を新世界秩序に取り込める。
 アメリカに批判的なベネズエラのチャベス大統領は殺せばいい。」


  
 
 

 
 

 本来の意味は「奮闘する」とか「努力する」という意味で、異教徒との戦いを意味するものではなかった「ジハード」の言葉を異教徒との戦いに結びつけ「ジハード(聖戦)」に置き換え、イスラム教徒が守るべき義務としたのはアメリカが教えました。
 ソ連がアフガニスタンに政権介入した第一次アフガン戦争のときにアメリカは、聖戦の概念、自爆テロで死んだ戦士は死後「目が大きい処女たち(誤訳からの誤解)」が花嫁としてもらえるといったようなことを、学校教育を通して教えこんでいたのです。

  アメリカ同時多発テロ事件陰謀説

  サタンに従う「秘密結社」

 
 この記述の内容には憎むべき罪の事柄があるので不快で信じたくない心理が働きますが、感情論で語るものではなく事実を認識するかどうかです。
 このほかにも一般にも知れわたっている多く科学的な証拠がありますが長文になるので載せません。