ワールドメイトと共に−強運の秘密

ワールドメイトの現会員が、ワールドメイトで感じた感動体験、楽しかったことを書いてみます。深見東州先生のこと、世界中に愛をワールドメイトのこと、救霊のこと、支部のこと、日々の幸せ等、書いています。

「ソープ氏惚れた ロベルト・カヴァリ×フランク・ミュラー 高級コラボ腕時計」

みすずサンスポ完成版02

2015年12月8日、「ロベルト・カヴァリ・バイ・フランク・ミュラー新ブランド&レクション発表会」が開催されました。この発表会のレヴューがサンケイスポーツに掲載されました。

「ソープ氏惚れた ロベルト・カヴァリ×フランク・ミュラー 高級コラボ腕時計」

「半田社長『次世代のブランドを育てていく』」
「若い世代でも手が届く!7万円〜20万円台に設定」
「アンナ!LIZA!田丸らも花添えた」

といった見出しで記事が書かれています。

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WSD世界人権サミット 半田総裁 明るい未来のきっかけに

人権スポニチ完成版02

2015年12月13日に開催された「WSD世界人権サミット」のレヴューがスポーツニッポンに掲載されていました。

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世界開発協力機構が「WSD世界人権サミット」開催

人権報知完成版02

2015年12月13日に開催された「WSD世界人権サミット」のレヴューがスポーツ報知に掲載されていました。

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以下に内容を全文転載いたします。


世界開発協力機構が「WSD世界人権サミット」開催

世界の有識者と人権問題語り合った

半田総裁「上が下を思い、下は上に向かって努力する」国際連携と個人の意識と取り組み重要

高村副総裁「国際社会の責任ある一員、その役割を果たしていきたい」

城内議員「あらゆる搾取形態に対応した政策を講じる必要がある」

「WSD世界人権サミット」(主催:世界開発協力機構)が13日、東京ビッグサイトで開催された。世界11ヵ国から集まった20人の有識者が「世界的問題としての人身取引」、「人身取引と奴隷制度を終わらせる世界的戦略」をテーマに、活発に意見を交換。来場者は、「人身取引」の実態を知り、この国際的問題への認識を深めた。


人身取引の撲滅へ


 世界開発協力機構(WSD)の半田晴久総裁は、今回のサミット開催に3つのテーマを持って臨んだ。

 今、世界でテロ犯罪と同じレベルで論じられている「ヒューマン・トラフィキング」(人身取引)。「中東やへき地の問題で、日本には関係ない」という認識を改めるため、まずこの問題に対する日本国内での認知度を向上させること。次に、同サミットに集まった様々な背景を持つ人々の、意見交換によるネットワークづくり。そして、サミットの様子を現役の政治家に見せることだ。半田総裁は、「政治家が動かなければ政策が動かず、法律が定まらない。行政府、立法府、の皆さんに(サミットに)来ていただければ、直接的にいい影響をもたらせるし、いい提言ができる」と出席した自民党の高村正彦副総裁、前外務副大臣で衆議院議員の城内実氏の顔を見てほほ笑んだ。

 日本は昨年12月に「人身取引対策行動計画2014」を策定。関係省庁、国際機関、NGOなどと連係し、被害者の保護、加害者の訴追、一般市民に対する啓発など、この問題に対して包括的に取り組んでいる。

 高村副総裁は開会の挨拶で、2020年東京五輪という世界的イベントによって、ますます国際化が進む日本の状況をふまえ「人身取引の問題にはこれまで以上に精力的に取り組み、国際社会の責任ある一員とし、その役割を積極的に果たしていきたい」と力を込めた。

 また、城内議員は「日本政府は人身取引対策を極めて重視している。これまで我が国で認知されている被害者の多くは、性的搾取の被害に遭った女性や児童。性別や国籍を問わず、あらゆる搾取形態に対応した政策を講じる必要がある」とし、この一環として日本政府が2014年12月に「人身取引対策行動計画2014」を作成。同計画が性的搾取だけでなく、労働搾取にも焦点を当て、保護対策の強化を掲げていることを説明した。

 同サミットには米、英、豪、カンボジア、タイ、インドネシア、シンガポール、フィリピン、マレーシア、アイルランド、日本を含めて11ヵ国が参加。各国の政財界、学界、スポーツ界から有識者が集まり、グローバルな視点で人権問題の討論を行った。


「奴隷制度」の実態


 タイ元副首相のスラキアット・サティアンタイ アジア平和・和解評議会会長は「生涯コストを下げ、投資家の利益を上げるために、60万から80万人が人身取引の犠牲になっています。90ドルを払えば、ひとりの人間を強制労働に縛ることができるのです」と悲惨な実態を報告。臓器売買、性的搾取など、女性や子供の権利が日常的に踏みにじられている現状を「『奴隷制度』は今なお続いている」と表現した。

 このほど、ASEAN(東南アジア諸国連合)の閣僚会議で各国が人身取引を防止する条約に調印。それぞれの国が行動計画を提出し、強い姿勢でこの問題に臨むことを宣言した。多くの登壇者から人身取引が紛争、貧困、移民問題と深い関連があることが指摘された。この「負のサイクル」を断ち切るためには「4つのP」(1.被害者の保護=Protection、2.加害者の訴追=Prosecution、3.被害の予防=Prevention、4.協調=Partnership)に包括的に取り組む必要があることなどが熱心に話し合われた。

 世界的に高まりをみせる人権保護活動だが、これに反する残念な事例がマレーシアの女性弁護士シャマラ・アレゲンドラ氏から報告され、来場者を驚かせた。

 「紛争後の性的暴力に、国連の援助機関の職員が関わっていたという報告が相次いでいます。今年のはじめ中央アフリカ共和国では、フランスの兵士が11歳の男の子に少額とお菓子を与えることを条件に、性的関係を持っていました」。この他にもウルグアイ、ハイチ、コンゴで行われたPKO職員による、性的暴力事件が多数発生。カンボジアでは、PKOが活動する1年間で、性的搾取が6000件から1万5000件に急増したという。シャマラ氏は「このような事件の情報をく開示し、対策にあたる必要がある」と訴えた。

 元英国国際開発大臣のヴァレリー・エイモスロンドン大学東洋アフリカ研究学院長は「まずグローバルな枠組みで考え、次にローカルでも考えなければいけない」と語気を強めた。さらに「隠されている犯罪行為」の情報を発信すること、人身取引の原因を犠牲者のせいにしないこと。「互いに接点を持ち、このストーリーを認識し、語り合わなければいけない」と、人身取引の解決は人類全体の課題であることを強調。貧困や立場の弱さで主張ができない人々の声に耳を傾け、「人身取引による性的搾取や強制労働などをいっさい許容してはいけない」と、社会全体で取り組む必要があると話した。

 半田総裁は、人身取引撲滅のために国際的な連係と、個人レベルでの意識と、取り組みの両方が必要とされる状況を「易経の地天泰(ちてんたい)です。上は下を思い、下は上に向かって懸命に努力する。この両方の取り組みが接点を持ったときに、安泰になるという卦(け)が完成する」と説明。アメリカの奴隷制度やアパルトヘイトが撤廃されたことを例に挙げ、「人類はそんなにばかじゃないですから」と笑顔を見せた。その人間の持つ「善」を信じ抜く姿に、会場は割れんばかりの拍手と歓声に包まれた。


福祉に高い関心 ソープ氏も出席


 スポーツ界を代表して、競泳男子で5つの五輪金メダルを獲得した、オーストラリアのイアン・ソープ氏が出席した。

 2000年に慈善団体「イアン・ソープ・ファウンテン・フォー・ユース」を設立するなど、福祉にも関心が高いソープ氏は、2012年にはオーストラリア人権メダルを受賞。この日は、あるレストランで体験した出来事について話した。

「提供される食事には、交通信号のような印がありました。『青』は持続可能な資源。『黄色』は現在は問題ないが、今後は不足が懸念される資源。そして、『赤』は現在保護が必要とされている資源ということが示されていました」。自分たちが消費するものの入手経路を考えることが、広い意味で強制労働などの認識を高める機会になるというソープ氏は、「状況を変えていきましょう。私たちひとりひとりにその機会があるのです」と話した。(おわり)

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世界開発協力機構主催「WSD世界人権サミット」 人身取引撲滅へ

人権日刊完成版02

2015年12月13日に開催された「WSD世界人権サミット」のレヴューが日刊スポーツに掲載されていました。

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以下に内容を全文転載いたします。

世界開発協力機構主催「WSD世界人権サミット」
人身取引撲滅へ


欧米、ASEANから多くの関係者出席

 世界開発協力機構(半田晴久総裁)主催の「WSD世界人権サミット」が13日、東京ビッグサイト国際会議場で開催された。テーマは、今日世界が直面している紛争や貧困によって生じている、人身取引(売買)問題。日本をはじめ、全世界に認識してもらうことを目的とした。欧米やASEAN諸国からも、多くの関係者が集まり、積極的に意見を交換した。パネリストとしてシドニー、アテネ五輪水泳金メダリストのイアン・ソープ氏(オーストラリア)も出席した。


紛争による影響

 午前の部は海外の論客ばかりということで、非公開になった。半田総裁が「日本では、人身取引が身近な問題として受け止められていないが、貧困やテロなどが絡んでいる。来年のサミット、20年の東京五輪も控えており、真剣な取り組みが必要。今日は、学術的な会議ではなく、活発な議論を交わしパートナーシップを深めていただきたい」と開会のあいさつ。

 続いてモクタール・オマール列国議会同盟上級顧問が「人身取引は人の密輸、暴力でもある」とあいさつ。基調講演でヴァレリー・エイモス女男爵は「人身取引は紛争による影響が大きい。被害者は性的な搾取、安価な労働力として使われ、強制結婚をさせられたりしている」と報告した。デイヴィッド・コーエン・スタンフォード大WSDハンダセンター所長は「現状を把握するためには1日も早いデータの作成、開示が必要」と提案した。

 パネルディスカッションでは「人権宣言の採択や法律だけにこだわっては解決策につながらない」「この問題は、他人事ではありません」「ASEAN諸国の不介入の決まりが、問題解決を遅らせている」という意見も。

 午後の部は約1200人の聴衆が参加。第1部のテーマは「世界的問題としての人身売買」。あいさつに立った高村正彦自民党副総裁は「人身取引の被害者の7割は女性・女児。これは人間の安全保障に反する重大な違反行為。撲滅のために国家と民間が協力を」と訴えた。スラキット・サティアンタイ氏(元タイ副首相)が「これは新たな奴隷制度、まず人身取引のサイクルを絶とう」、城内実前外務副大臣は「1つの国だけでは解決できない問題。保護・訴追・予防・パートナーシップの拡大などに、積極的に取り組む」と講演した。

 第2部は「人身売買と奴隷制度を終わらせる世界的戦略」について。ベス・ヴァン・シャークWSDハンダセンター教授が、米国の取り組みを説明した。涙ながら訴えたのはシャマラ・アレゲンドラWSDハンダセンター顧問。「私はPKOで駐留している国連の人たちが、性的搾取をしていると聞きました。セックスの代償に菓子や金銭を与えているのです。問題になってもやめないのは、要人が容認していたという事実もある」と怒りをぶつけた。

 半田氏は最後に「長く続いた奴隷制度が崩壊したように、このサミットが、人身取引撲滅の転機の1つになってくれればうれしい」と締めくくった。


イアン・ソープ氏がパネリスト

 ソープ氏が久しぶりに元気な姿を見せた。2度の五輪出場で金メダル5個、銀3個、銅1個を獲得し、06年に引退。11年にロンドン五輪出場を目指し復帰したが、ならなかった。

 現在は、00年に設立した慈善団体「イアン・ソープ・ファウンテン・フォー・ユース」を運営。先住民家族に保健・教育プログラムと支援を提供した功績により、2012年度オーストラリア人権メダルを受賞している。

 今回はパネリストとして参加。意見を求められると「人身売買が行われているのは間違いのない事実。この問題を認め、透明性を高めることが我々の責任です」ときっぱり話した。同国は人身取引と無縁の国として定評があり、徹底してこの問題に取り組んでいる。

 その一例として、地元レストランで食べた魚介類の産地が、メニュー上で色分けされていることを挙げた。それぞれが青、オレンジ、赤に区分されていたという。青は絶滅危機に指定されないもの、オレンジは微妙、赤は危険として分けているのだ。すべての人や物が、どこからきているかがわかれば、人身売買組織の資金源にならないようにすることができる。「消費者が強力なNGOになって訴追していけば、大きな力になるはずです」と話した。

 最後に再度繰り返した。「人身売買があることは、自分たちにも責任があるのです。被害者の身になって声を上げ、彼らを受け入れることが必要です」。スポーツ政策を、政府に提言する立場にあるというソープ氏だけに、言葉に重みが感じられた。


主な参加者(敬称略)
【基調講演】オン・ケン・ヨン(人権リソースセンター理事長)、デイヴィッド・コーエン(WSDハンダセンター所長)、スラキット・サティアンタイ(タイ元副首相)、城内実(前外務副大臣)

【パネリスト】ティアリー・セン、ハークリストゥティ・ハークリスノウォ、カロリーナ・ヘルナンデス、カヴィ・チョンキッタヴォーン、アヴィヴァ・ナババン、ラフェンディ・ジャスミン(以上人権リソースセンター)、ブレンダン・スキャネル、シャマラ・アレゲンドラ、ベス・ヴァン・シャーク、デイヴィッド・カーデン(以上WSD)、カリム・カーン(勅選弁護士)、ヴァレリー・エイモス(女男爵)、モクタール・オマール(列国議会同盟上級顧問)、イアン・ソープ(五輪競泳金メダリスト)

【モデレーター】半田晴久WSD総裁


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世界人権サミット開催 WSD半田総裁、人身取引問題を訴えかける

人権東スポ

2015年12月13日に開催された「WSD世界人権サミット」のレヴューが東京スポーツに掲載されていました。

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以下に内容を全文転載いたします。

世界人権サミット開催
WSD半田総裁、人身取引問題を訴えかける

 NPO法人・世界開発協力機構(WSD)が主催する「WSD世界人権サミット」が今月13日(日)東京・江東区の東京ビッグサイト国際会議場で開催された。

 同サミットは、WSDの半田晴久総裁の主導により、政財界や学界から国際的リーダーが集い、グローバルな視点で、世界が抱える人権問題など重要課題について討論するもの。

 今回は、世界が直面している最も喫緊の人権問題の一つである「人身取引と奴隷制度」をテーマに、各国のリーダーが基調講演やパネルディスカッションを行った。

 半田総裁は、会の冒頭に今回のサミットの目的について、「1、一般の皆さんに世界で起きている『人身取引』を認識してもらいたい。2、学術者、政治家、ジャーナリストなどのネットワークが構築できる。3、政治家に直接、政策を提言することができる」と、3つ挙げた。

 まず開会のあいさつでは、元外務大臣・自民党衆議院議員の高村正彦氏が「人身取引は重大な犯罪であり、日本が率先して取り組まねばならない問題だ」と、今回のテーマの重要性を指摘。同議員の期待通りにサミットでは、解決策に向けた深い議論が展開された。

(おわり)


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