センスのいい人たちと議論するのは楽しい。
昨日（3月7日）は浅草橋でNEO（京都工繊大・次世代ワークプレイス研究センター）の研究会だった。
「副業（兼業）解禁」がブームに
「ソフト」「ものづくり」「センシング」の3チームで、今後やるべきことを相談した。最後に、リーダーの仲隆介教授が「兼業者の会社ができないか」という提案を紹介した。
最近、「副業（兼業）解禁」を宣言する会社が増えている。中には「専業禁止」ということで、副業を持つことを義務づける過激な会社もある。
副業をやることで、本業以外の視点やノウハウを得て、それを本業で生かすとか、定年後の準備をするとか・・・狙いはいろいろだ。
副業の受け皿を作る
副業をやる技能を持つ人はいい。
私も40歳を過ぎてから、副収入が毎年100万円を超える「副業人間」だったが、これは専門知識があり、論文を書いたり、講演をする能力があったからだ。
ところが、これという能力がない人が「副業」を強制されても困ってしまう。
そういう人を集めて会社を作り、副業を創出しようというのが、仲教授の提案だった。
一人で副業するのはなかなか大変だが、2人、3人とか、チームにすれば仕事の可能性は広がる。
また、副業そのものの会社の他、副業をしたい人を支援する会社も考えられる。いわば「兼業プロデュース会社」だ。
プロジェクトベースの仕事に参加してもらう形であれば、「プロジェクトベースのハローワーク」という言い方もできる。
人と人とをマッチングさせ、そこで議論してアイデアを出し、新事業を創出するのは楽しい。
わが社も「兼業者の会社」
そう考えていくうちに、わが社（Loco共感編集部）も「兼業者の会社」ではないかと思った。
働いているライターは大半が子育て中のママ。本業は「育児」だ。
私が「21世紀の共感文章術」を教えたことで、彼女たちの「文章力」が目覚め、成果ベースで仕事をしている。
わが社が黒字ベースで順調に経営できているのは、コアメンバーのチームワークが抜群であることもあるが、「共感文章術」が素人をプロにする魔法のような技術だったことが大きい。
つまり、チームを作り、それにある種の訓練をして、仕事にする・・・そのことで潜在能力が開花する。
これは素晴らしいことではないか。
これをモデルに、「兼業者支援」がビジネスになりそうだ。
ということで、仲教授の構想に大賛成で、これを具体化してみようと考えている。
（2017年3月8日 第44話 おわり）
