センスのいい人たちと議論するのは楽しい。

　昨日（3月7日）は浅草橋でNEO（京都工繊大・次世代ワークプレイス研究センター）の研究会だった。

 

「副業（兼業）解禁」がブームに

 

「ソフト」「ものづくり」「センシング」の3チームで、今後やるべきことを相談した。最後に、リーダーの仲隆介教授が「兼業者の会社ができないか」という提案を紹介した。

　最近、「副業（兼業）解禁」を宣言する会社が増えている。中には「専業禁止」ということで、副業を持つことを義務づける過激な会社もある。

　副業をやることで、本業以外の視点やノウハウを得て、それを本業で生かすとか、定年後の準備をするとか・・・狙いはいろいろだ。

 

　副業の受け皿を作る

 

　副業をやる技能を持つ人はいい。

私も40歳を過ぎてから、副収入が毎年100万円を超える「副業人間」だったが、これは専門知識があり、論文を書いたり、講演をする能力があったからだ。

　ところが、これという能力がない人が「副業」を強制されても困ってしまう。

　そういう人を集めて会社を作り、副業を創出しようというのが、仲教授の提案だった。

　一人で副業するのはなかなか大変だが、2人、3人とか、チームにすれば仕事の可能性は広がる。

　また、副業そのものの会社の他、副業をしたい人を支援する会社も考えられる。いわば「兼業プロデュース会社」だ。

　プロジェクトベースの仕事に参加してもらう形であれば、「プロジェクトベースのハローワーク」という言い方もできる。

　人と人とをマッチングさせ、そこで議論してアイデアを出し、新事業を創出するのは楽しい。

 

　わが社も「兼業者の会社」

 

　そう考えていくうちに、わが社（Loco共感編集部）も「兼業者の会社」ではないかと思った。

　働いているライターは大半が子育て中のママ。本業は「育児」だ。

　私が「21世紀の共感文章術」を教えたことで、彼女たちの「文章力」が目覚め、成果ベースで仕事をしている。

　わが社が黒字ベースで順調に経営できているのは、コアメンバーのチームワークが抜群であることもあるが、「共感文章術」が素人をプロにする魔法のような技術だったことが大きい。

　つまり、チームを作り、それにある種の訓練をして、仕事にする・・・そのことで潜在能力が開花する。

　これは素晴らしいことではないか。

　これをモデルに、「兼業者支援」がビジネスになりそうだ。

 

　ということで、仲教授の構想に大賛成で、これを具体化してみようと考えている。

 

（2017年3月8日　第44話　おわり）