新ベンチャー革命

2019年9月1日より、ヤフーブログからライブドアブログに移行しました。 日米関係、時事、技術経営などを扱います。

2013年04月

新ベンチャー革命2013428日 No.747
 
タイトル:ボストン・テロの爆発現場に残された大量血痕はなぜ鮮やかなのか?:日本の政官指導層はお人好し日本国民の想像を絶することを平気で実行する連中に牛耳られていると知れ!
 
1.ボストン・テロにアンピュティー俳優(四肢障害者俳優)が参加していた?
 
 本ブログにて、2013415日に勃発したボストン・テロを取り上げて来ました(1、注2、注3)
 
 この状況がだんだん判明するうちに、このテロの負傷者の中にニセモノが紛れていることがみえてきました。
 
 爆発現場に残る大量の血痕がやけに鮮やかな色だなと思っていたら、やっぱりこれは映画で使用されるニセの血液のようです。
 
 そこで、ネットを検索していたら“Amputee Actor”という英語が見つかりました。四肢の切断手術を受けた傷害者の俳優とのことです。
 
 そして、そのような俳優を軍事映画や軍事訓練に派遣する会社“Amputees in Hollywood”(注4)が米国に存在することもわかりました。
 
 さらにグーグル英語版にて“Amputee Actor”という単語でイメージ検索すると、ボストン・テロの爆発現場の画像が見つかります(注5)
 
 上記の事実は、われら戦後日本人にはあまり馴染みがない世界ですが、米国ではイラク戦争やベトナム戦争で負傷した退役軍人は多数存在するはずです。
 
 そこで、米国政府および米軍はこの人たちの雇用対策として、四肢障害者俳優という職業をつくったのではないでしょうか。
 
 具体的には、米軍の戦場軍事訓練に主にアンピュティー俳優の仕事場を提供しているようです。
 
 今回のボストン・テロではこの人たちが活躍した可能性が非常に高いと言えます。
 
2.ボストン・テロが偽旗作戦であったことは確実
 
 上記の情報を参考にすると、今回のボストン・テロは根本からインチキのやらせであったことが明白となりました。
 
 そうなると、当初、米国テレビ局で放映された犠牲者も、ほんとうにそうだったのか疑問です。
 
 今回のボストン・テロ事件で明らかになったこと、それは、米国で起きた過去の大規模テロ事件に関する米国のマスコミ報道は真実をまったく伝えていないのではないかという疑惑です。
 
 さらに米国戦争屋が仕組んだと疑われる偽旗テロは、われらお人好し日本国民の想像をはるかに超える大胆な演出がこらされている可能性が高いことが改めて確認されました。
 
なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.687の注記をご覧ください。
 
 われら日本国民にとって見過ごせないのは、このような偽旗テロを平気で仕掛ける勢力とつながる米国戦争屋のジャパンハンドラーに日本国の中枢が支配されているという現実です。
 
3.ボストン・テロのやらせと湾岸戦争におけるナイラ証言というやらせの共通点
 
 今回のボストン・テロはスマートフォン時代に行われたため、やらせの証拠が事件後すぐに発覚しましたが、同様のやらせ事件は1990年、湾岸戦争時代にも起きており、“ナイラ証言”(注6)と呼ばれています。この事件は、湾岸戦争を実行したい米戦争屋がクウェートの少女にウソの証言をさせ、フセイン率いるイラク軍がいかに残忍かを米国民にアピールする偽旗作戦だったのです。
 
 この歴史的事実からもわかるように、米戦争屋は戦争を起こしたいとき、米国民からの賛成を得るために、手段を選ばず、われら日本国民の想像を超えるような捏造や偽旗作戦を平気でやる勢力であることがわかります。
 
4.日本の政官指導層は偽旗作戦にて平気で世界を欺く連中に牛耳られていると知れ
 
 われら日本国民として、心すべきは、今回のボストン・偽旗テロを平気で仕掛けるとんでもない連中(おそらくネオコン)と水面下でつながっている米戦争屋の中のジャパンハンドラーに日本の政官指導層が手玉に取られているという現実です。
 
2009年に誕生した小沢・鳩山政権が彼らとそのロボットである悪徳ペンタゴン日本人にまんまと潰された今、現在の安倍政権、自公与党の政治家、日本政府の官僚はことごとく、上記のとんでもない連中に牛耳られているのです。
 
 日本のマスコミは、ボストン・テロの闇をまったく追及する気がありません。このことから、日米関係に関して、日本のマスコミは日本国民に真実をまったく報道していないと考えるべきです。
 
 われら日本国民は、日米関係に限って、日本のマスコミ報道をすべて疑ってかかる習慣を身に付けるべきです。
 
注1:本ブログNo.744日米国民を思考停止させるショック・ドクトリンの連発:ボストン・テロと日本の気象異変や地震・火山噴火兆候に連動性はあるのか』2013419
 
注2:本ブログNo.745ボストン・テロは多目的偽旗作戦だった?:チェチェン人犯行シナリオの矛盾が噴出』2013421
 
注3:本ブログNo.746スマートフォン時代に起きたボストン・テロ事件:日米マスコミの偽旗テロ事件報道は全く信用できないことを証明した!』2013425
 
注4:Amputees in Hollywood
 
注5:amputee actor
 
注6:ナイラ証言
 
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新ベンチャー革命2013425日 No.746
 
タイトル:スマートフォン時代に起きたボストン・テロ事件:日米マスコミの偽旗テロ事件報道は全く信用できないことを証明した!
 
1.米国ではボストン・テロの陰で、執拗なネット取締り強化の動きあり
 
 米国ではサイバーセキュリティ法案(CISPA(注1)が昨年4月、米下院を通過していますが、当時のオバマ政権はCISPAに反対する姿勢を示していたようです(注2)。そこで、この法案は宙に浮いていたのですが、20132月、この法案が米下院にて再提出され、ボストン・テロ勃発の直後、2013418日にまたも下院を通過しています。米国戦争屋系の共和党中心に、実に執拗に、この法案の成立策動が行われています(注1)
 
 この悪法が成立すると米当局はネット・ユーザーすべてを監視でき、不都合な人間を陥穽工作に嵌めるのが容易になります。
 
 本ブログのように米国戦争屋の闇を取り上げると、たちまち、筆者はいろんな理屈をつけられて逮捕される危険が増します。
 
なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.687の注記をご覧ください。
 
 米国ネット・ユーザーの間では、ボストン・テロはオバマ政権がCISPA法案に反対するのを阻止するための恫喝ではないかという見方もあるようです。
 
 415日のボストン・テロの恫喝が効いたのか、米戦争屋に不都合な銃規制法案は417日に上院にて廃案になり、418日には米戦争屋ネオコンが企んでいると思われる悪法CISPAが下院を再び通過しています。
 
 米戦争屋はもう狂っているとしか言いようがありません。
 
2.今の狂った米国は半世紀前のケネディ時代の再来か
 
 今から半世紀前の1960年代初め、反戦主義だったケネディ大統領(JFK)が暗殺され、続いて弟のロバート・ケネディ上院議員(JFK後継の大統領候補だった)も暗殺され、米国は米戦争屋ネオコンの思惑通りベトナム戦争を止めるどころか拡大させました
 
 これらの暗殺事件でFBIが逮捕した犯人は真犯人ではなく、仕立てられた犯人(冤罪疑惑あり)である可能性が非常に高いわけです(注3、注4)
 
 今回のボストン・テロもJFK一家の本拠地ボストンで起きており、犯人にされたチェチェン人兄弟も真犯人ではないことが、米国のネット世界ではほぼ確定しています。
 
 何者かが偽旗テロを起こした後、すぐに犯人が特定されて始末されるシナリオ運びはケネディ兄弟暗殺事件も今回のボストン・テロ事件もまったく同じです。
 
 本ブログでは、ケネディ兄弟暗殺も今回のボストン・テロも仕掛け人は同じ勢力ではないかとにらんでいます。
 
3.ボストン・テロ仕掛け人は故意にボロを出しているのではないか
 
 今回のボストン・テロに関し、米国のネットでアップされている膨大な画像から、これが偽旗テロであることが明らかです。犯人にされたチェチェン人がテロ発生後もバッグを背中に背負っている証拠画像もあるほどです。これでも、FBIが逮捕したチェチェン人が犯人だとするのはあまりに無理があります。
 
 今回のボストン・テロ仕掛け人は、スマートフォン時代の今、ケネディ家のあったボストンでの偽旗テロ実行に際して、想定外のボロが出ることを事前に十分、予想していたはずです。
 
 そして案の定、ボロを出したわけです。なにしろ伝統のある国際マラソン大会のゴール地点という不特定多数の観衆がカメラを回している現場でテロを実行したわけですから・・・。
 
 ということは、今回の偽旗テロ実行の仕掛け人は、ボロが出てもよいとみなして実行したと思われます、これはもはや彼ら得意のステルス作戦とは程遠いシロモノです。
 
4.偽旗テロ仕掛け人は、ボストン・テロが米政府の自作自演と思わせてもかまわない
 
 これまでの偽旗テロ作戦、たとえば、2001年の9.11事件時、テロ仕掛け人が当時の米ブッシュ戦争屋政権を握っていたわけですが、今回のボストン・テロでは、テロ仕掛け人は米政権から下野しています。だから、ネットでボストン・テロが米政府の自作自演と見破られても、困るのは米戦争屋ではなく、オバマ政権ということになります。
 
 今、米ネットでは、ボストン・テロを仕組んだのはFBIだと言われていますし、犯人にされたチェチェン人の母親が、息子たちはFBIに監視されていたとも証言しています。
 
 一方、FBIは米国政府の官憲組織ですから、米国民の多くが、ボストン・テロはFBIの自作自演だと思っても、困るのは米戦争屋ではなく、現在の米政府を牛耳るオバマ政権なのです。
 
5.偽旗テロ仕掛け人とFBIの一部はグル
 
 これまで米国で起きたテロ事件ではJFK暗殺も9.11事件もFBIが真相を隠していることは明らかです。したがって、今回のボストン・テロでもFBIが真相を隠すのは当然であり、偽旗テロ仕掛け人とFBI(一部のFBI幹部)は水面下でつながっているとみなせます。両者はグルなのです。
 
 偽旗テロ事件においては取り締まるべきFBIもグルなのですから、真相が明かされるはずがないのです。
 
 FBIは米政府捜査機関であり、オバマ政権の統括下にあるのも事実ですが、FBIの中にも、いろんな人間がいて、オバマ政権はFBIを完全に支配していないと思われます。このことは、NSA(注5)CIAや米国防総省など、伝統的に米戦争屋が支配してきた米公的組織にも当てはまります。
 
 ネットの米国民はオバマ政権がFBIを完全にコントロールできていないと理解できるでしょうが、多くのお人好し米国民は、だまされて、ボストン・テロはオバマ政権の自作自演とみなす可能性があります。こうなれば、米戦争屋にとってはシナリオ通りシメシメということになります。
 
6.ネットのボストン・テロ現場画像:日米マスコミはまったく無視という奇怪さ
 
 日米のネット・ユーザーはボストン・テロ現場の記録画像およびその分析結果を簡単に観られますが、日米マスコミはこれらを全く無視しています。よくも平気で無視できると思いますが、ボストン・テロ仕掛け人がいかに日米マスコミを統制しているか、これほど顕著に見えたのは初めてです。
 
 日米マスコミはこれまでも、世界で起きた大掛かりな偽旗テロの真相をまったく報じていなく、偽旗テロ仕掛け人の統制に隷属してきたことが明確になりました。
 
 今回のボストン・テロ事件は、過去の大掛かりなテロ事件がことごとく偽旗テロであったことを世界の陰謀論者に確信させる効果がありました。まさに、スマートフォン時代の成果です。
 
 それと同時に、米戦争屋の偽旗作戦が絡む事件に関する日米マスコミの報道はことごとく信用できないことが、今回のボストン・テロ事件報道にて証明されました。
 
注1:Cyber Intelligence Sharing and Protection Act
 
注2:CNET“米ホワイトハウス、サイバーセキュリティ法案「CISPA」に反対姿勢―拒否権発動を警告”2012426
 
注3:本ブログNo.744日米国民を思考停止させるショック・ドクトリンの連発:ボストン・テロと日本の気象異変や地震・火山噴火兆候に連動性はあるのか』2013419
 
注4:本ブログNo.745ボストン・テロは多目的偽旗作戦だった?:チェチェン人犯行シナリオの矛盾が噴出』2013421
 
注5:アメリカ国家安全保障局(NSA
 
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新ベンチャー革命2013421日 No.745
 
タイトル:ボストン・テロは多目的偽旗作戦だった?:チェチェン人犯行シナリオの矛盾が噴出
 
1.ボストン・テロ事件、あっさり終結?
 
 本ブログ前号No.744にてボストン・テロ事件を取り上げましたが、予想通り、犯人がただちに特定され、すぐに始末されてオシマイになっています(注1)。この展開はデジャヴュ(既視感)があり、テロ事件に関心のある人は誰もが9.11事件の犯人特定展開シナリオを想起するはずです。
 
 ネット情報によれば、ボストン・マラソン時、テロの演習が行われており(注2)、それを請け負っていたのがクラフト・インターナショナル(注3)という傭兵派遣会社とのことです。有名なアカデミ(元ブラックウォーター)と同じ民間軍事サービス企業です。
 
このクラフト社(注3)を起ち上げたのが、全米の銃マニアの“英雄”だったクリス・カイル(注4)のようです。日本人は知らないかもしれませんが、米国では有名人です。彼はイラクで255人を射殺したと自慢し、米国のヒーローだったのです。
 
 ところが、このカイルは201322日に海兵隊の退役軍人にテキサスで射殺されました(注4)。この背後関係は不明です。
 
2.ボストン・テロと銃規制法案の廃案との関連性
 
 ボストン・テロ勃発が415日、銃規制法案の廃案決定が417日ですから、両者は関連あると思われます。オバマはこの廃案に強い怒りを見せていましたが、ボストン・テロは銃規制法案を阻止するための脅しだった可能性があります。これは、オバマ政権に対する恫喝であり、銃規制法案を成立させたらタダでは置かないぞ!という強い脅しです。
 
 オバマを直接、脅しているのは悪名高いNRA全米ライフル協会(注5)です、ちなみに、NRAビルは筆者が勤務していたSRIインターナショナルのワシントン事務所の近くにあります。つまり米国防総省ペンタゴンにも近いということです。
 
 NRAの正体はまともな米国人の間では常識であり、本ブログのメインテーマである米国戦争屋と深い関係にあることは言うまでもありません。
 
なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.687の注記をご覧ください。
 
3.ボストン・テロは多目的偽旗作戦だった?
 
 本ブログの見方では、今回のボストン・テロはクラフト社につながる米戦争屋ネオコンの偽旗作戦と疑われます。
 
 その証拠はボストン・マラソン現場にて、ネイビーシールズ(実態はクラフト社の傭兵)が目撃されていることです(注6)
 
 彼ら偽旗作戦仕掛け人の作戦実行目的は常にひとつではありません、なぜなら、作戦実行に非常にリスクがあり、コストも掛かるので、彼らの利益がよほど多くないと作戦実行が許可されません。
 
本ブログの分析では、今回のボストン・テロ作戦には以下のように、6つもの闇目的があるとみなします。つまり一石六鳥の作戦です。
 
(1)銃規制法案を推進する反戦主義オバマ政権二期目に対する恫喝。
 
(2)ボストン・テロや肥料工場爆破などショック・ドクトリン(注7)の実行により金融市場を動揺させ、空売りを仕掛けて大儲けすること(9.11事件時も行われた)。要するに偽旗作戦の費用を回収する行為。
 
(3)米国民および全世界のお人好しにボストン・テロ犯=イスラム教徒とイメージさせることによって、米国民に対イスラム敵視感を植え付けて、中東戦争に米軍を介入させ易くすること(軍事プロパガンダ作戦)。
 
(4)米戦争屋の英雄・クリス・カイルが射殺されたことに対する腹いせと嫌がらせ(江戸の敵を長崎で討つと同様に、テキサスの敵をボストンで討った)。
 
(5)チェチェン出身の犯人(冤罪くさい)を宣伝し、チェチェン支配国であるプーチン・ロシア(米戦争屋ネオコンCIAおよびNATOのライバル)に対する悪者イメージを創出すること。
 
(6)テロ実行犯に仕立てる人物の洗脳効果実験(MKウルトラ実験)
 
4.チェチェン人にMKウルトラ技術が適用された可能性とは
 
 今日のテレビ(TBSサンデーモーニング)に犯人にされたチェチェン人兄弟の父親が登場して“息子二人は誰かに嵌められた”と頭を抱えていましたが、そのとおりでしょう。
 
 単なる通り魔テロではなく、米戦争屋ネオコンCIANATOによるイラクやシリアやアフガンなどで実行される偽旗テロ作戦での自爆テロの実行犯のほとんどには、MKウルトラ(注8)技術が駆使されていると思われます。この大成功事例として専門家の間で挙げられているのがロバート・ケネディ(JFKの弟)暗殺犯でしょう(注9)
 
 なお、MKウルトラ研究開発は大ヒット作『ショック・ドクトリン』(注7)に詳述されています。なぜなら、ショック・ドクトリン作戦に不可欠の技術だからです。
 
 以上より、今回のテロ容疑者にもそれが適用された可能性があります。
 
5.ボストン・テロ仕掛け人の盲点:反米(?)チェチェン人がなぜ在米なのか
 
 今回のテロ仕掛け人はテロ実行犯に在米チェチェン人を選びましたが、ここに重大な盲点が潜みます。
 
 それは、米国を憎んでいるはずの容疑者兄弟はなぜ、米国に住んでいたのかという疑問です。あれだけ、監視の厳しい米国でなぜ、彼ら反米のはずの外国人が野放しにされていたのか、という疑問が湧きます。
 
 テレビ報道によれば、この兄弟はチェチェンの独立を夢想していたそうです。ということは、彼らは反ロシアなのです、決して反米ではない、だから、米国に居るということです。
 
 つまり、彼らにはボストン・テロを起こす個人的動機はないのです。このことは、テレビ局がこの兄弟の友人にインタビューしている際の証言からうかがえます。
 
 チェチェン紛争(注10)は親ロシア勢力と反ロシア勢力の紛争ですが、反ロシア勢力を闇支援している勢力こそ、米戦争屋ネオコンCIANATOでしょう。
 
 それならば、容疑者兄弟は、反ロシア・チェチェン人として、米戦争屋系傭兵企業が米国に引っ張ってきていた人間ではないかと疑われます。
 
 その意味で、今回のボストン・テロと非常に似た、矛盾だらけのテロ事件は2009年にテキサス州の米軍基地内で発生しています(注11)。このときもテロ犯の米軍医はイスラム教徒でした、なぜ、イスラム教徒が米軍医なのでしょうか。
 
 なお、JFK暗殺、上記の米軍医テロ、そしてボストン・テロとのコラボ・肥料工場爆発などはテキサス州で起こされていますが、テキサス州はバージニア州(CIANRA本部あり)と並んで米戦争屋やブッシュ一派の縄張りですから、なんでもやりたい放題です。
 
 いずれにしても、米オバマ政権は陰に陽に、米戦争屋ネオコンから恫喝され続けています(注12)
 
 最後に一言、日本で勃発した小沢・鳩山両氏への失脚工作手口は米国におけるオバマ恫喝工作手口の荒っぽさに比べれば、まだ紳士的()な部類でしょう。
 
注1:本ブログNo.744日米国民を思考停止させるショック・ドクトリンの連発:ボストン・テロと日本の気象異変や地震・火山噴火兆候に連動性はあるのか』2013419
 
注2:Natural NewsTotal media blackout now under way on most likely suspects in Boston marathon bombing2013419
 
注3:Craft International
 
注4:Chris Kyle
 
注5:全米ライフル協会
 
注6:世の中おかしい・・・“ネット上にある写真からボストン実行犯特定? 元ネイビーシールズ・スナイパー??”2013418
 
注7:ショック・ドクトリン
 
注8:MKウルトラ計画
 
注9:ロバート・ケネディ(5.2 暗殺)
 
注10:チェチェン共和国
 
注11:本ブログNo.44テキサス自爆テロ事件:オバマ訪日は危険!200911月8日
 
注12:本ブログNo.716オバマ政権内の反戦主義閣僚と米国戦争屋の暗闘開始:極東米軍リストラのために北朝鮮脅威に終止符が打たれるかも』201323
 
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新ベンチャー革命2013419日 No.744
 
タイトル:日米国民を思考停止させるショック・ドクトリンの連発:ボストン・テロと日本の気象異変や地震・火山噴火兆候に連動性はあるのか
 
1.ショック・ドクトリンに晒され続ける日米国民
 
 このところ、日米では異変が頻発しています。日本は北朝鮮ミサイル脅威、地震・火山噴火兆候、気候異変、中国からの鳥インフルエンザ伝播の危険に直面しています。一方、米国ではボストン・テロ、銃規制強化法案の廃案、オバマへの猛毒リシン郵送事件、テキサスの肥料工場大爆発などです。これらの異変続きにて、日米国民はショック・ドクトリン(注1)に晒され続けています。
 
 日本の場合、2011年の3.11事件以来、毎年、この時期、ショック・ドクトリン被害が繰り返されています、2011年は3.11事件、2012年は巨大竜巻事件などです(注2)
 
 ネットのみならず、マスコミも今、日米で発生している異変が相互に関連しているのではないかと疑う傾向がみられます、なぜなら、偶然にしてはあまりに異変が多すぎるからです。
 
 本ブログでは、米国で起きている様々な異変は典型的なショック・ドクトリンとみなしています。
 
2.米国の異変は米国内二大勢力の暗闘の結果
 
戦後、米国で君臨してきた米国戦争屋ネオコンにとっては想定外であったアンチ戦争屋のオバマ政権二期目が誕生したため、今、下野を余儀なくされています。そこで、オバマ政権とそのライバル・米戦争屋ネオコンの二大勢力間で暗闘が起きていると本ブログではみています (注3)
 
 謀略のプロである米戦争屋ネオコンはあの手この手でオバマ政権の崩壊を画策しています。
 
なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.687の注記をご覧ください。
 
3.ボストン・テロにてオバマ政権が陥れられる危険あり
 
 2013415日に起きたボストン・テロ(注4)は、アンチ・オバマ政権勢力が関与している疑いが濃厚です。
 
 アメリカのネットでは実行犯はネイビー・シールズ(特殊作戦部隊)出身者ではないかと疑われ、FBIは意図的に無関係の若者画像を容疑者として全世界に公開しています(注5)。ボストン・テロ事件では、米当局はすでに情報かく乱作戦をとっています、米国民や世界の人々を欺くためでしょう。
 
 2001年の9.11事件時代と違って、今はスマートフォン時代であり、先進国でのテロ現場は想像以上に証拠写真が残ってしまいます。
 
 今回のボストン・テロ事件は、ほとんどの米国民に9.11事件を連想させ、9.11事件と同じく米国政府の自作自演だと米国民に知らしめるために企画された可能性すらあります、穿った見方をすれば・・・。なぜなら、オバマ政権の信用が崩壊するからです。
 
 9.11事件に関して、米国民の4割は米政府関与を疑っているわけです(注6)から、米国民の多くにボストン・テロもオバマ政権が関与していると思わせることが可能なわけです。
 
 米戦争屋ネオコンにとって、オバマ政権はかつての小沢・鳩山政権同様に、攻略の対象ですから、今後も、オバマ政権は陰に陽に、様々な攻撃を受ける可能性が大です。
 
4.日本の気象異変と地震・火山活動活発化はほんとうに不可抗力の自然現象か
 
 上記のように、米国では、オバマ政権を追い詰めるためなのか、様々なショック・ドクトリンが仕掛けられていると疑われますが、日本でもショック・ドクトリンが仕掛けられていると疑われます。その目的は日本の完全植民地化と思われます。日本国民を自然災害恐怖で委縮させ思考停止を狙っているとみなせます。
 
 ところで、米国アラスカにあるHAARP(注7)は米戦争屋ネオコン配下の米軍の新型兵器ではないかと疑われていますが、HAARP施設から電離層に向けて照射される高エネルギーの電磁波は地球サイドの地層に超低周波外力を入力させると同時に、電離層を上に押し上げる結果、押し上げられた電離層の近傍の大気が冷却されると言われています。
 
 HAARPの電磁波をリアルタイムでモニターするサイトが日米にあります(注8、注9)
 
 これらの情報によれば、2~3ヘルツの超低周波が記録されているようですが、これは地震波の短周期振動数に近いわけです。つまり、HAARPの出す超低周波は地層の軟弱地盤の固有振動数と共振する可能性が高いと言えます。
 
 つまり、日本列島のいたるところにある地震の起きやすい地層は、HAARP外力が起点で、実際に地震が発生する可能性があります、たとえば、冬の山岳地帯では、一人のスキーヤーの滑降外力で大規模な雪崩が起きるのと同じです。
 
 ところで、3.11大地震が自然現象ではないとすれば、HAARPだけでM9の巨大地震を起こすのは無理で、海底核実験の技術(注10)との併用が必要でしょう。しかも、プレートのひずみエネルギーが高く、地震の起きやすい場所に限られるわけです。この場合も、核爆弾は単に起爆剤でしかありません。
 
 最近の日本では観測史上初の気候異変が多く、それらの気候異変の原因は、アラスカや北極方向の上空に存在する寒気団が異様に強いことに起因しますが、その原因がHAARPの実験のせいだとすると、日本付近の地層に超低周波が入り、脆弱地層を共振させて地震が起きうると考えられます。その意味で、地震頻発と北極寒気団の日本方向への南下はセットになっているのではないでしょうか。
 
 最近の三宅島が、417日に急に群発地震を起こし始めたのは自然現象にしては極めて不自然です。気象庁は噴火の前兆ではないと言っていますが、日本の専門家の一部は、最近の日本列島における気象異変と日本付近の地震・火山活動活発化の真因をすでに把握しているのではないでしょうか。
 
注1:ショック・ドクトリン
 
注2:本ブログNo.578関東にアメリカ型巨大竜巻襲来:3.11事件以来、日本はショック・ドクトリンの実験場にされているのはなぜか』201258
 
注3:本ブログNo.716オバマ政権内の反戦主義閣僚と米国戦争屋の暗闘開始:極東米軍リストラのために北朝鮮脅威に終止符が打たれるかも』201323
 
注4:2013年ボストン・マラソン爆発事件
 
注5:世の中おかしい・・・“ネット上にある写真からボストン実行犯特定? 元ネイビーシールズ・スナイパー??”2013418
 
注6:アメリカ同時多発テロ事件陰謀説
 
注7:HAARP
 
注8:The Weather Space.com
 
注9:Kazumoto Iguchi’s  blog
 
注10:Tsunami Bomb
 
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新ベンチャー革命2013416日 No.743
 
タイトル:唐突な安倍総理の硫黄島墓参のなぜ:インド・パール判事墓参に二度と行かさないというメッセージか
 
1.唐突に硫黄島を訪問した安倍総理、アメリカ様のご命令か
 
 2013414日、安倍総理一行が自衛隊機にて硫黄島を唐突に訪問しています(注1)
 
 硫黄島には2万人超の戦死者が眠っていますが、ここは日米太平洋戦争末期、1945年春に日米が激突して、米軍に占領された島です(注2)
 
 硫黄島戦闘の敗北に続き、その年の8月、広島・長崎に原爆が投下され、日本は同年815日の全面無条件降伏に至ります。
 
 安倍総理はなぜ、今、硫黄島を訪問しなければならないのか、マスコミ報道からはさっぱり読めません、いつもながら・・・。
 
 ところで、現在進行中のTPPに関する日米交渉の経緯を観ていると、安倍政権も日本政府もすでに完全に米国の言いなりです。その証拠に、先日、日本政府は()かんぽ生命ががん保険ビジネスに参入することを認めないと表明しています(注3)。これは、本来自由競争であるはずの民間企業活動に対する越権行為です、到底許せません!
 
 原発事故で今後、がん患者が増えることが予想され、外資保険会社が日本のがん保険市場を虎視眈々と狙っていることがミエミエで、日本政府は日本企業より外資の意向を優先しています。もうすでに日本は狂っています。
 
 この異常なほどの売国的安倍政権を眺めると、安倍総理の硫黄島訪問もアメリカ様のご意向ではないかと勘繰ってしまいます。
 
2.アメリカ様にとっての硫黄島とは:旧日本軍=不死身のエイリアン
 
 米国ワシントンDCのアーリントン墓地の近くに、硫黄島戦勝記念の彫刻像がありますが、硫黄島の日米決戦は米国防総省にとって前代未聞の激戦地であったことを意味しています。2006年暮れ、安倍政権誕生一期目のとき、クリント・イーストウッドなどによって、硫黄島決戦の映画が制作されています(注4)
 
 米国の戦争ビジネスを仕切ってきた米国戦争屋ネオコンにとって、硫黄島決戦における日本人の行動原理は、彼らからみれば、戦争の歴史上、経験のないものなのでしょう。なぜなら、2万人もの日本軍が戦死を覚悟で一致団結して硫黄島に立てこもったからです。ここを米軍に奪われたら、関東一帯が空爆で全滅するとわかっていました。
 
 2万もの軍人を決死の覚悟で結束させることのできる民族は彼ら米戦争屋の戦争経験から日本人をおいて他には観察できなかったのでしょう。
 
なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.687の注記をご覧ください。
 
 米戦争屋ネオコンは硫黄島決戦にて、当時の日本軍に対し、想像を絶する恐怖を覚えたのです。旧日本軍はまさに不死身のエイリアンなのです(注5)
 
 戦後、米国では“猿の惑星”(注6)の映画化を筆頭に数々のエイリアン映画がつくられてきました。米映画に登場するエイリアンやプレデターはいくら銃で攻撃しても死なないのです。彼らにとってこれほどの恐怖はないということです。
 
 要するに、米国人は“Iwo Jima”から“旧日本軍=不死身のエイリアン”をイメージするのではないでしょうか。
 
3.安倍総理への硫黄島墓参強制:パール判事の墓参に行かさないというメッセージか
 
 米映画“硫黄島からの手紙”が公開された2006年の翌年、20078月の終戦記念日の頃、安倍総理はわざわざ酷暑のインドに出向き、パール判事の墓にお参りしています(注7、注8)
 
 ちなみに、パール判事(注9)は米戦争屋ネオコンを含む世界的寡頭勢力の正体を知っており、日本は彼らの罠に嵌められたとみなして、極東裁判にて日本を擁護した人物で、靖国神社に肖像写真が飾ってあります。
 
 夏のインドに行けるほど元気だった安倍総理はその1ヶ月後の9月下旬、突然、持病の潰瘍性大腸炎悪化を理由に辞任したのです。
 
 安倍政権一期目は20069月下旬から079月下旬のわずか1年だったのですが、その間の経過を記録・分析した本ブログのいくつか(注10、注11、注12、注13)を振り返ってみますと、安倍総理に対して、米戦争屋の謀略部隊とおもわれる闇勢力から猛烈な安倍おろしのステルス攻撃が仕掛けられていることが判明します。そして、安倍氏のインドでのパール判事墓参が米戦争屋ネオコンの逆鱗に触れたことがわかります。
 
 要するに、2007年終戦記念日における安倍総理のパール判事墓参が安倍辞任に向けて止めを刺したとみなせます。
 
 当時の米戦争屋は隷米小泉後継者として安倍氏を総理にすることを受け入れたものの、彼の言動から旧日本軍の亡霊(エイリアン)が憑り(とり)ついているのではないかという疑惑をもたれたことがわかります。
 
 以上、安倍政権一期目の過去の経緯を振り返ると、今回、安倍総理がインド・パール判事墓参ではなく硫黄島墓参行きをアメリカ様から強制されたのは、二度とパール判事墓参をするなというメッセージが込められているような気がします。
 
4.アメリカ様の奴隷になることを強制された安倍総理の硫黄島墓参の目的とは
 
 安倍総理は、大掛かりな不正選挙で二期目の総理にさせてもらった代わりに、アメリカ様の奴隷になることを誓わされているはずです、それは、日本企業より米国企業の利益を優先するという売国的・屈辱的な、上記のかんぽ生命事件(注3)から明らかです。
 
 そのような見方をとれば、今回の安倍総理の硫黄島墓参は、彼が口で何と言おうと、硫黄島で戦死した数千の米兵の霊を弔うことを強制されたのではないかと疑われます。
 
 ところで、硫黄島では旧日本軍の亡霊が出るそうです(注14)が、米戦争屋からみれば、まさに恐怖のエイリアンそのものです。米戦争屋系要人が広島・長崎の原爆被災者慰霊祭に絶対に行かないのも同じ恐怖心からでしょう。
 
 ちなみに、2009年、オバマ米大統領が広島を訪問しようとしたのに、悪徳ペンタゴン・外務省が妨害しました(注15)が、この事実からも、オバマは米戦争屋系米国大統領ではないことがわかります。
 
 安倍総理が硫黄島墓参にて、いかにも旧日本軍の英霊墓参だと国民を欺いても、硫黄島に眠る2万の英霊は絶対にだませません。
 
 安倍総理よ、おのれを裏切ると、いずれ英霊から報いを受ける!
 
注1:朝日新聞“安倍首相、硫黄島を訪問 遺骨回収「着実に進める」”2013414
 
注2:硫黄島の戦い
 
注3:日本経済新聞“金融相、かんぽ生命「新たな認可行う考えはない」競争を考慮”2013412
 
注4:硫黄島からの手紙
 
注5:本ブログNo.742米映画エンド・オブ・ホワイトハウス封切り:米国民に向けて北朝鮮脅威を煽る露骨な軍事プロパガンダ作戦が存在すると気付け!』2013414
 
注6:猿の惑星
 
注7:本ブログNo.654安倍元総理が自民総裁就任:尖閣挑発の石原都知事の愛息総理就任シナリオ崩される』2012926
 
注8:You Tube“パール判事 安倍総理がインドで会談”20101127
 
注9:パール判事
 
注10:ベンチャー革命No.214本間税調会長辞任と中川反米発言20061221
 
注11:ベンチャー革命No.220汚れた政権?:安倍内閣200722
 
注12:ベンチャー革命No.233安倍政権を攻撃しているのは何者?200778
 
注13:ベンチャー革命No.243ついにさじを投げた安倍首相2007912
 
注14:You Tube“青山繁晴 硫黄島の英霊”201078
 
注15:本ブログNo.4582009年オバマの広島訪問を妨害したのは外務省(=米務省)だったとは、広島市民よ怒れ!』2011928
 
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