社長に万が一がおきても会社は明日からも営業しなくてはいけませんし、従業員さんもいつものように出社されてきます。


つまり、何があっても会社は維持、存続しなければなりません。

中小企業の顔はなんと言っても社長の人望と信用です。


その社長にもしもの事が発生すると会社はどうなるか? 

どんな資金が必用となるのか? 


その辺りを順に整理して、それにともなう対策を書いて見ます。

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<事態その1>
金融機関が会社の借入金(短期借入金はもちろんのこと場合によると長期借入金までも)の返済を要請してくる可能性がある

・・・・【対策】借入金相当額の資金を常に準備しておく。


<事態その2>
取引先が買掛金・支払手形の決済を迫ってくる。

・・・・【対策】買掛金・支払手形相当額の資金を常に準備しておく。


<事態その3>
経営者交代に対するその他役員・従業員の不安が発生する。

・・・・【対策】少なくとも、役員・従業員の年間報酬・給与額相当額を確保しておく。


<事態その4>
一般的に少なくとも何年かは、売上・利益の減少が生じる。
・・・・【対策】後継者が会社の経営を元の軌道に乗せるまでの数年は、安定的に経営ができる資金を準備する。

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上記は、あくまでも、教科書的な想定であり、おおよそ考えうる範疇の事態の例です。

これらを、パーフェクトに備えることに越したことはありませんが、現実的にむずかしいのが昨今ではないでしょうか?

自社に照らし合わせて、どの部分の可能性が一番大きいのかなど、優先順位をつけられるのが現実的かと思います。

無理をして、維持資金確保のために資金繰りが悪化するのは意味ありません。


私の経験的には 3 4 などは顕著に現れてくる事態だと思います。



では、どう備えるか? は ・・・

次回へ!


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