2016年08月15日

暑い夏の日

それにしても、毎日暑い日が続きます。これも温暖化の影響でしょうか。松岡修造氏がオリンピックで、日本にいないのにこれだけ気温が上がっていることについて、異常気象ではないかとの不安が広まっています。通例であれば、夏に松岡氏がいない日には、東京の気温が3,4度下がることが多かったようです。

さて、毎年忙しい7月に期末試験と、その採点を終えて、そのまま疲労と睡眠不足を抱えたままゼミ合宿に突入して、そこから帰宅すると私にとっての夏休みがはじまります。とはいえ、学者にとっての夏休みとは、日頃の疲れを落とすゆとりのあるくつろぎの日々ではなく、多くの場合は、日頃執筆時間がないために、膨大な「負債」となった原稿を書き、たまったメールの返信をして、出していない書類をまとめて書いて、前期に皆様にかけている御迷惑を少しでも削減するための努力をする時間です。

ですので、ある意味では、通常の学期中よりも余裕がなく、やるべきことが多く、時間的にも厳しい日々が続きます。私自身も、たまっている執筆活動を進める毎日で、朝から晩まで原稿執筆にいそしんでおります。やれやれ。

本来は、ゆっくりと読書を楽しみたい季節で、私に読まれることを待っている大量の魅力的な本が書斎で私の机の周りにそびえ立っておりますが、それらの本はなかなか私にかまってもらえません。

そのようななかで、毎年八月に誕生日を迎えると、一つ年を重ねたことになり、この一年を振り返ると同時に、これからの一年を展望するよい機会となります。これまでの一年は、余裕のない忙しい毎日でしたが、これからの一年もきっと同じような感じになるのでしょう。

年齢を重ねると、何をするにも体力が低下してきますので、まずは基礎体力作りをすることと、弱った精神を痛めつけないようになるべくストレスを抱え込まないことと、大量の事務作業に追われながらも学問の喜びや読書の喜びを感じ続けることが、よりいっそう大切になってきます。それができなくなれば、著しく学者としての生産性も落ちるでしょうし、研究の質も落ちるでしょう。それをどこまで食い止めるかが、課題となります。

その上で、重要なのが、優先順位ですね。何もかもをやる体力は集中力はなくなっていくでしょうから、ものごとに優先順位をつけて、これまで以上に何が大切で、何がそれほど大切でないかを見極めないといけません。これはかなり難しい作業です。

とはいえ、私自身は昔から、がまんができず、忍耐力がなく、集中力も欠如して、やるべきことを避ける傾向がありますので、何かと効率が悪く、予定通りに作業が進みません。

そのようなときに、気がつくとこのような気軽な文章を書くことが、ストレス発散になっていることに気がつきます。今年はどうにか、自分が理想とする文章が書けるように、それに少しでも近づけるように努力します。何より、私の拙い文章、そして浅学非才な研究成果にもかかわらず、多くの方が私の書いた本などを買って頂いたり、読んで頂けることは何より嬉しいことです。これからも、少しでも私の文章を読むことを楽しんで頂いている方々のご期待に添えることができるように、研究を続けていきたいと思います。


hosoyayuichi at 02:07|Permalink

2016年08月11日

イギリスの国家的危機の到来

イギリス経済が、小康状態を保っているように見えながらも、すでにBREXITダメージが見え始めています。

The EconomistやThe Guardian、Financial Times、The Independentのように、かなりはっきりとEU残留を主張していたメディアが、国民投票後の経済指標の悪化を指摘して、離脱決定についての批判的な論調を載せるのはある意味で当然です。ですが、私が興味があったのは、もっとも激しく離脱のキャンペーンをしていたThe Telegraphの論調です。

テレグラフは、最近の社説では大分論調が変わってきました。当初は、離脱のメリットをかなり強調して論じていたのですが、最近では引き続き離脱のメリットを論じる論調と、離脱による経済的デメリットなどの不透明性や不安を論じる論調とが混合しています。

そして、むしろ、国民投票での離脱決定後の経済指標の悪化を、残留派中心の保守党政権の責任にする論調が目立っています。つまりは、離脱派のメディアも、徐々に、離脱によるデメリットについて指摘するようになってきました。

他方で、イギリス国民の側や世論調査では必ずも離脱を後悔するような数字が目立っていません。というのも、未だに国民生活への直接的な影響が限定的だからだろうと思います。しかし、時間とともに、深刻な問題としてイギリス国民が暗い影で覆われることになると思います。

イギリス政府は、経済指標の悪化と、財政収支の悪化にともなって、次第に国民保険サービス(NHS)の政府支出削減や、緊縮財政政策(Austerity Policy)の延長を示唆するようになっております。イギリスからの、対外直接投資の減少を恐れて、イギリス政府は法人税の減税を提案しておりますが、それを実行すればいうまでもなく税収が削減します。この場合の法人税の削減は、「攻め」として経済成長のためのものではなくて、あくまでもイギリスへの対外直接投資が減ることを避けるための「守り」のためのものであり、ダメージコントロールですから、これによってイギリスの景気が著しくよくなり、税収が増えることは考えがたいと思います。

そのような方向へ進んで行ければ、いうまでもなくメイ政権への国民からの批判が強まってきます。その際に、メイ内閣では、離脱を急ぐべきだというデヴィッド・デービスのような声と、慎重な対応をするべきだというテレーザ・メイや、フィリップ・ハモンド、ボリス・ジョンソンのような声が衝突して、内閣が機能麻痺する可能性が高くあります。

その際の最大の問題は、解散総選挙ができない、ということです。つまりは、法改正によって、2020年5月まで、議会での三分の二の発議がなければ、総選挙が行われることはありません。そうなると、二度目の国民投票も行わうことができないですし、またメイ内閣は国民からの信頼も失うことでEUとの交渉も進まないという、「レームダック政権」があと4年間続くことになってしまいます。

これこそが、イギリス政治の危機です。これからのイギリス政治は、スコットランドや北アイルランドの独立という、連合分裂の国内的危機と、EUとの関係悪化と交渉の行き詰まりという対外的危機と、二つの国家的危機に直面します。

そこでとても気になるのが、政府がつく「嘘」です。ボリス・ジョンソンやマイケル・ゴーブ、ナイジェル・ファラージュは、国民投票で離脱をすれば、あたかもイギリス国民の暮らしがよくなり、移民問題も解決に向かうかのようなデマゴーグを行いました。その「嘘」を忘れたかのように、無責任に振る舞っています。

他方で、テレーザ・メイやフィリップ・ハモンドのような離脱派閣僚、さらにはイギリス外務省や日本政府は、国民投票前にはあれだけEU離脱による経済的なデメリットを具体的な数字を用いて主張していながらも、国民投票での離脱決定後は、EUから離脱してもイギリス経済には大きな影響はないという主張をしています。

どちらも「嘘」であることはすぐ分かります。前者はイデオロギーや政局に基づいた「嘘」。後者は、イギリスの国益を可能な限り損なわないためのやむを得ぬ「嘘」。そういう嘘ばかりついているから、どんどん、政府が政治家が国民から信頼されなくなるということを、おそらくは十分に分かっていないのでしょう。

イギリス政府がこれから直面する危機は、先進民主主義諸国で広く見られることになる危機だろうと思います。日本もまた、そのような危機に真剣に向き合わないと行けません。


http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2016/08/post-5644.php

hosoyayuichi at 14:52|Permalink

2016年08月05日

『安保論争』好評発売中!

7月に刊行をしました『安保論争』(ちくま新書)が、売れ行きも好調なようで、とても有り難く感じております。
ご購入頂いた方、ご高覧頂いた方、誠に有り難うございます。

いくつかのメディアに寄せた文章をまとめて、再構成して、さらに書き下ろしを加えて今回刊行をしたものでございます。そのために、やや読みにくい部分もあるのではないかと心配していたところ、比較的好意的な評価も多く頂き、有り難く感じております。

すでに私も、単著が8冊目ということで、これまでも好意的な評価を頂いたり、批判的な評価を頂いたりしてきました。真摯にお読み頂き、また私の意図を理解して頂けたとすれば、その結果が好意的な評価であっても、批判的な評価であっても、とても有り難く感じます。

ご感想をお寄せ頂く際は、おおよそ四種類あり、(1)好意的なご評価、(2)いくつかの批判を加えた好意的なご評価、(3)いくつかの賛同を加えた批判的ご評価、(4)批判的なご評価です。

今回は、バランスよくいずれのご評価も頂いており、改めて安保法制について意見が分かれているという印象です。というも、安保法制に賛同する方は基本的に好意的なご評価を頂き、安保法制に批判する方は批判的なご評価を頂き、その逆がほとんどないからです。もう少し私も努力をして、安保法制に批判的な方にもご賛同頂けるような内容を書ければよかったのですが、その点では力不足でした。

他方で、比較的多い批判で、「感情的な議論をやめようと、感情的に議論をしている」という言葉がありますが、本書の中での基本的なメッセージは、「感情的な議論のやめよう」ということではありません。

本書の中では、以下のように書いております。

「つまりは、どれだけ感情的になって、大きな声で平和を叫んでも、そのことがそのまま平和をもたらすとは考え難い。」(38頁)

「われわれに求められているのは、抽象的に「平和」という言葉を叫び、「戦争」と嫌悪することではない。そのような叫びや嫌悪感だけでは、平和を確立することもできないし、戦争を防ぐこともできない。」(40頁)

「もう魔女狩りや、根拠のない未来の予言はやめようではないか。世界の軍事的常識や、戦後の安全保障の歴史を深く理解したうえで、冷静な実りある議論をしようではないか。」(242-3頁)

このように、私の主張は、感情的な声を叫ぶことそれ自体が平和を創るということは考え難く、平和を創るためには和平交渉や、停戦合意の締結、戦後処理、平和構築、平和維持活動など、実際的に多くに努力が求められているということです。もしも、本当に平和を創る意思がなく、ただたんにストレス発散や、政権批判だけのために感情的に大きな声を叫んでいるんだ、というのであれば、それを止める必要はありません。

他方で、他国における人道的悲劇や、人権の蹂躙、虐殺などに対して、国境を越えていっていの共感を抱き、それに対する感情を示すことは必要なことだとも書いています。「感情的になる」ことがつねに悪いことであって、止めるべきだとは、論じていないつもりでした。たとえば次のような文章があります。

「日本人が戦争に巻き込まれないならば、たとえそれ以外の諸国の人々がどれだけ殺戮されようが、どれだけ肉親や愛する者を失って苦痛を感じようが、どれだけ平和に飢えていようが、どうでもよいということなのだろうか。もしそうだとすれば、それはとても平和主義と呼べるようなものではない。ただ単に、自分たちの命が恋しく、他人の命に関心がないとい、冷酷な、自己中心主義的なエゴイズムに過ぎないおではないか。」(50頁)

つまりは、自国民の平和の問題については感情的な怒りを発し、他国民の平和の問題に驚くほど冷淡な方々が、日頃はナショナリズムを批判して、国境を越えた市民の連帯を語っているところに、違和感を抱いているということが、大きなメッセージです。他国で起きている人権の蹂躙や殺戮にも、日本国内で「冷淡」であることを必ずしも求めているわけではありませんが、そのあたりがうまく伝わらなかったようです。

どうしても、本の内容は、それぞれのイメージで単純化して、ラベルを貼って、批判を受けることが数多くあります。それを乗り越えるような建設的な安保問題に関する具体的な政策論争を期待しているのですが、なかなかそのようにならないところが、この問題の難しさなのかもしれません。



hosoyayuichi at 23:18|Permalink

2016年08月02日

民進党再生への希望

政治においては、タイミングがとても重要になります。そういった意味で、長島昭久議員の代表選出馬意向は、とても適切なタイミングでの表明になるのではないかと考えています。

というのも、今、日本政治にとってはいくつかの意味で大きな危機があるからだと思います。第一に、すでに牧原出東大教授がその著書で書いているように、「安倍一強政治」と呼ばれるような自民党一党優位体制が再び浮上する可能性があるからです。小選挙区制であれば、総選挙で再び大きなスウィングによって野党が大勝する可能性も否定できませんが、野党が分裂し、またイデオロギー的に極端に左傾化して、共産党との連立を視野に入れるということになると、やはり安定した二大政党制は難しくなるのではないでしょうか。私は、選挙政治にも政党政治にも詳しくないしがない外交史家にすぎませんが、今の日本の政党政治には懸念を感じてています。

アメリカでも民主党でサンダース氏が勢いを見せ、イギリスでも労働党でコービン党首がまだ党首の地位にいます。かつての共産党支持者、あるいは党内で極左とみられた人物が、英米とい二つの民主主義国家で「二大政党」の一角を占めるということは、グローバル化が進み、取り残された人々が従来の既成政党の、穏健な中道派に失望しているからでしょう。その意味では、日本でも民進党が左傾化することは、理解できないわけではありません。

ただし、問題は、先月の参院選でも、今回の都知事選でも、大敗をしながら、民進党の執行部には「よく頑張った」という自己満足の空気が充満していることです。つまりは、本気で政権を獲得する気迫がどうしても見られません。

1989年に社会党が大勝した時の参議院での議席が67議席。そして今回の総選挙の結果が、2議席です。四半世紀で、ほぼ壊滅しました。今の民進党が、イデオロギー的にも、政権獲得への意欲という点でも、かつての社会党に似てきたことがとても気になります。

経済政策や社会保障政策の具体的なオルターナティブを示すのではなくて、憲法改正反対や安保法制反対というイデオロギー政党として、与党に抵抗することが主眼となっている。

世論調査で、憲法改正が最も重要な参院選の争点と返答したのは、わずか15%です。85%の人は、景気や雇用、社会保障などに関心を寄せており、これに対して信頼できる政策の代替案を示さなければ、やはり政権獲得は難しいのだろうと思います。「3分の2阻止」というだけでは、その結果何をするのかわかりませんし、「白紙委任」もできません。ましてや、景気対策や社会保障、少子化対策を充実させる述べながら、消費税増税反対を早くも出してしまったことは、理解に苦しみます。

第二の危機感は、民進党が真剣に政権交代可能な政党とならないならば、自民党の側で権力を保持するうえでの緊張感が欠落してしまうことです。一昨年の衆院選で、野党は安保法制反対を最大の争点にして負けたわけですから、結果として与党が意図せずして安保法制は選挙で「信任」されてしまいました。また、今回の参院選で野党四党が憲法改正反対を掲げた大敗したわけですから、やはり与党が意図せずして憲法改正が「信任」されてしまったわです。

これは、あまりにも拙劣な選挙戦術といわざるをえません。おそらくは、安保法制も、憲法改正も、それらへの反対を掲げて選挙を戦えば勝てるはずだ、という誤った計算があったのだと思います。言い換えれば、国民の8割近くが、それ以外の景気や雇用に関心を持っているのに、それらの不安にきちんと耳を傾けず、それらに応えることができる具体的で現実的な政策パッケージを提示できなかったことが敗因だという、真摯な反省が見られませんでした。むしろ、「野党共闘でよくがんばった」というような、非常に内向きな総括をしてしまった。憲法改正を掲げるだけでは、生活に不安を感じている多くの人々の期待に応えることはできません。

民進党が、もう一度政権交代を可能とするような政党となって、また国民の信頼を獲得するうえでは、いまのままではあまりにも不安が大きい。そのような空気を変えるリーダーがでてこないと、民進党はかつての社会党と同じ衰退の道をたどり、抵抗勢力に堕落して、それが日本の民主主義や政党政治を劣化させる懸念があります。

長島議員は、あきらかにそのような流れに危機感を感じて、それを変えようとしています。これまで代表選に出なかった「新しい候補」でありながら、民主党政権の政権運営を経験しているわけですから、大いに期待しています。

民進党の内部から、本格的な保守系候補、リベラル系候補が並んだときに、本当の意味で民進党が生まれ変わって、政権獲得の道へと進むことができるのではないでしょうか。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160801-00050064-yom-pol

hosoyayuichi at 00:44|Permalink

2016年08月01日

キッシンジャー『国際秩序』の翻訳の難点

ヘンリー・キッシンジャー『国際秩序』伏見威蕃訳(日本経済新聞出版社)は、ちょっと翻訳がひどくて、つらいです。日経新聞の出版社で、訳者もベテランなので安心していましたが、もう少し丁寧に、定訳の用語を使ってほしかったです。

国務省のPolicy Planning Staffは、本来は「政策企画室」あるいは「政策企画局」がこの部署名の定訳となっていますが、なんとここでは「政策立案スタッフ」。これでは別の意味になってしまいます。「スタッフ」って、別にそういう意味ではないのですが。

2013年12月に安倍政権下で日本で最初に策定された国家安全保障戦略(National Security Strategy)は、まさかの「防衛白書」という訳語が。新聞を普通に読んでいれば、基礎知識として知っているはずだと思うのですが。私も安防懇の有識者委員として関わっていたのでちょっと悲しいです。これでは全然別の意味です。これはちょっとひどい。キッシンジャーがそれを知ったら、悲しみそう。

そして、オバマ政権の「アジア・ピボット」戦略は、「『アジアに基軸を移す』地域戦略」と訳出。これは、ある意味では間違っていないかもしれませんが、専門家であれば、「アジア・ピボット」という広く用いられている定訳を使ってほしい。これも、日々のニュースをきちんとフォローしていれば、ご存じの用語のはずなのですが。

このような感じで、読んでいるとなんだか、違う国の違う政策をイメージしてしまうのですが、よくよく考えて、「もしや、この言葉は、あの意味なのではないか」と想像して、そのたびに読むのが止まってしまいます。したがって、読むのがすごく時間がかかってしまう。翻訳は、確かに大変な作業ですが、せっかくの名著が翻訳で台無しになるというのは、昔からよくあることではありますが、もったいない。特に、有名出版社の、有名な翻訳者の手によるものですから、ちょっと惜しい気がします。

そもそも、ヨーロッパにおけるウェストファリア体制(これも、「ヴェストファーレン・システム」と訳されていて、ちょっと困ってしまいます。確かに、ドイツ語読みではそうなりますが、一応国際政治学では「ウェストファリア体制」でもう定着しているので)の主権国家体系としての国際秩序を相対化するために、「主権国家体系」としての「国際秩序」ではない、中国、インド、イスラームなどの地域秩序を包摂して本書のタイトルは「世界秩序(World Order)」となっていたはずです。なのに、なぜわざわざ、「国際秩序」というタイトルにしてしまったのか、不明です。そうしたら、ヨーロッパの主権国家体系を相対化するという本書の重要な意図が、意味がなくなってしまいます。「国際(international)」という概念が、そもそもヨーロッパ特有な歴史的な概念であるのですから。そんなにしてまで、わざわざ私の中公新書の『国際秩序』と同じタイトルにしなくても、よいのに。

明明後日からのゼミ合宿でテキストとして用いるのですが、ゼミ生の皆さん、読みにくい本をテキストとしてしまい、申し訳ありません。とてつもなく、大きな間違いばかり、というわけではありませんが、ところどころ気になる訳語に出会っても、我慢して頑張ってください。

hosoyayuichi at 21:54|Permalink