2018年05月

中国のロボット産業の現状

2018年5月29日

〖プロロ-グ〗

・歴史を遡ること、今から55年前、国民がロボットに興味を示したのは1963年、日本初のTVアニメ「鉄腕アトム」である。後の日本のロボット開発において一つの目標となった。爾来、日本のロボット技術は進化し、世界最強となった。直近、新聞紙上を賑やかしている“ロボット”関連の記事を見ると-“ロボ、高齢者に癒やし”/“ロボット手術広がる保険対象”(18・523/日経、朝日)」-である。

・関連記事からロボット産業を分類すると、Ⅰ産業用ロボット(▽製造業:溶接ロボット/塗装や組み立て/搬送ロボットなど、▽3品産業:食品/医薬品/医療品関連ロボット)など。Ⅱサ-ビス用ロボット(家庭ロボット/医療ロボット/介護ロボット/警備ロボット/掃除ロボットなど)、Ⅲ特殊環境用ロボット(探査ロボット/宇宙ロボット/レスキュ-ロボット/軍事ロボット)-である。
20160425-05427391


出所:Bridge International Media

〖中国の現状〗

(市場規模)

・2017年の中国のロボット産業の市場規模は62億8000万ドル(約7053億6900万円)で、2012年~2017年の平均伸び率は28%に達する。産業用ロボットは42億2000万ドル、サ-ビス用ロボットは13億2000万ドル、特殊環境用ロボットは7億4000万ドルである。地域別でみると-長江デルタの発展基盤が最強で、珠江デルタ、京津冀地域が続いている。東北地域は当初、力強い発展をしていたが、イノベーション能力に問題がある。中部と西部地域の発展は弱いが、成長潜在力を備えている(注1)。

・ロボット産業は先進製造業の代表として国の科学技術力が反映しており、従来型産業の高度化およびハイエンド製造業の育成が友好な手段である。当面、中国のロボット市場の需要は旺盛で、高度成長期を迎えている。個別分野を見ると-産業用ロボットは5年連続で世界最大の市場となっている。サ-ビス用ロボットは潜在的な市場需要が大きく、特殊環境用ロボットも拡大している。加えて、基幹部品の国産化率が向上し、ベンチャ-企業が現れる中、一部技術や分野で優位性を持つ製品が出始めている。

(成長市場)

・中国工業情報省の辛国斌次官は北京で開かれた「2017年世界ロボット大会」で以下のように述べている-①中国のロボット産業規模は、この5年間、毎年20%以上の成長を維持し、世界のロボット産業が安定成長する重要な力となった。中でも、産業用ロボット分野は2017年上半期に前年同期比増の5万9000台を生産した。中国は5年連続で世界一の産業用ロボット市場となり、世界市場に占める割合は4分の一から3分の一弱に拡大する見込みである。②中国のロボット産業の発展は目覚ましいが、まだ初期段階である。技術製品は豊富でなく、産業規模は小さく、応用分野に限界があり、先進製造業や国民生活の需要を満たせない」と指摘している(注2)。

(技術普及)

・産業用ロボット利用企業は外資や合弁企業から国内大手や中小企業にまで広がり、珠江デルタ地域では産業用ロボット使用が年平均30%ずつ拡大している。同時にサ-ビス用ロボットが幅広い消費者に直接接しており、将来は産業用ロボットよりも大きな市場になるのと思われる。ディ-プラ-ニング(深層学習)技術の持続的発展とクラウドサ-ビスの幅広い利用に伴い、家庭ロボットが数100億ドルの世界市場を形成する。オ-プンイノベーションシステムが進み、協力互恵概念が普及している。

(国際協力)

・中国のロボット産業は近年、技術や生産、マ-ケティング、人材、基準、資本などの面で、グロ-バル企業や国際組織と良好な協力関係を維持し、世界の著名なロボットメ-カ-や部品メ-カ-の多くが、中国で研究開発・生産基地を設立。中国メ-カ-も国際発展を加速し、一部大手の製品は輸出も実現したほか、海外で研究開発センタ-や産業ニュ-タウンを相次ぎ設立している。加えて、新興技術の発展が目覚ましく、スマ-ト分野の進展が期待出来る。中国はAI(人工知能)技術で世界に並び、特に画像認識や音声認識、意味認識などは既に世界トップレベルに達する(注3)

〖中国の潜在力〗

(少子高齢化)

・2016年末、中国の60歳以上の人口は2億3000万人、総人口の16.7%を占めている。日本と同じく少子高齢化の加速により医療、教育ニ-ズの高まり、サ-ビス用ロボット市場の潜在成長力が大きいと見込まれる。2016年中国のサ-ビス用ロボット市場規模は前年比28.8%増の10億3000万ドル、2017年は同28.2%増の13億2000万ドルとなる見込みである。

・家庭、医療と公共サ-ビス用ロボットの市場規模はそれぞれ5億3000万ドル、4億1000万ドルと予測され、家庭用ロボットの伸びが最も高い。2016年、中国の特殊環境用ロボットの市場規模は16.7%増の6.3億ドルとなり、うち、軍事用、極限作業用とレスキューロボットの市場規模はそれぞれ、4億8000万ドル、1億1000万ドル、0.4億ドルとなった(注4)。

〖市場と競争力〗

(有力企業)

・世界の有力なロボットメ-カ-の序列を挙げると-①安川電機(日本)、②ABB(スイス)、③ファナック、④KuKa(ドイツ/ク-カ)〈中国美的集団買収〉、⑤川崎重工(日本)、⑥不二越(日本)、⑦エプソン(日本)、⑧Staubli(スイス)、⑨Comau(イタリア)、⑩Adept Robots(米国)〈オムロン買収〉である。日本企業の実力が明確に示されている。日本企業の特色は長い間に培われた揺るぎない各分野の生産技術である。

・安川電機は1915年創業の100年企業で、ACサ-ボモ-タ-や可変電圧可変周波数制御で世界トップ市場シェアを誇る。ファナックはデジタル制御システムの研究、製造、販売で強い力を持っている。世界最大のデジタル制御装置、ロボット、スマ-ト化する設備生産メ-カ-、進んだ技術で、現在の世界のオ-トメ-ション化に多大な貢献をしており、ロボット製品のシリーズは240種にわたる。NACHIブランドの不二越は、トヨタ自動車の生産ラインにおけるロボットのサプライヤーとして成長した。大型の運搬ロボットや溶接ロボット、塗装ロボット、劣悪環境向けの専用ロボット、ロボットア-ㇺなどを生産している。

・中国のロボット産業は、中国家電大手、美的集団(広東省)傘下の独大手のロボット大手ク-カ-は中国で2工場を新設し、2019年末までに中国での生産能力を現在の4倍に拡大する計画である。中国が「ロボット工場」として急速に台頭してきた。今後、世界のロボット産業は“製造から“智造”へ向かうのが、世界的な潮流である。当然、中国も「中国製造」から「中国智造」への転換を目指している。将来、中国企業も続々とロボット業界におけるビッグネ-ムの仲間入りを果たすようになるかもしれない(注5)。

〖エピロ-グ〗

MA

・21世紀はロボット時代であると言われている。現在、日常生活においてロボットの姿を見かけるようになり、家庭内にもロボット掃除機が現れ、存在感を示しており、著者の家でも二匹の猫がロボット掃除機の動きに神妙な顔つきを見せ、家庭内は和む。中国のロボット市場は巨大であり、多くの世界のロボット企業間の競争は激化している。中国の内資企業はファナックなどの先端企業よりも技術水準は10年遅れていると言われている。

・近年になり、状況は一変しつつある。最も象徴的な動きは、中国の家電メーカー大手の「美的集団」(広東省)がドイツに本社置く産業用ロボットおよびファクトリーオ-トメイション関連機器メ-カ-のク―カを買収したことである。買収後、ク-カの中国市場の売り上げが急増している。「美的集団」は安川電機とも提携し、中国における旺盛な産業用ロボットの需要に対応している。

AI技術)

・中国内資の産業用ロボット企業も次第に育っており、中国製造2025(産業高度化)の達成に向けた主要な要素の一つである産業用ロボット分野での“強国”に向けた道筋が少しずつ具体化しつつある。新興技術の急速な発展によりAI分野で突出する見込みがある。中国はAI技術面では世界水準に達しており、特に画像認識、音声認識、語義識別などの分野では世界でもトップレベルに近い(注6)。AIロボットの発展は、国内産業が「追従」から「超越」へと成長する突破口となるであろう。今後の中国の動静を注視したい。

(グロ-バリゼ―ション研究所)代表 五十嵐正樹

(注)

(1)「2017年の中国ロボット産業規模は50億ドル突破」MUFG:China)経済週報、2017年9月14日 第365期。

(2)「Sankei Biz」2017年9月26日。

(3)「中国新聞社」2017年9月26日。

(4)(注1)と同じ。

(5)「Searchina」2017年8月27日。

(6)「CNS」2017年9月1日。

中国のトイレ革命

2018年5月15日

〖プロローグ〗

・中国のトイレは清潔ではない。過去に比べて改善されたとはいえ、日本人にとって入りにくい。中国のトイレは使用済みの紙を流すことができないし、また、扉や壁のないトイレ(ニ-ハオトイレ)も地方では、今なお存在する。設備面だけでなく、人々の使用マナ-も酷く、外出先ではトイレを探すのは難しい。そのような中国では、日本の清潔なトイレが注目されるようになり、中国のネット上では中国人旅行客が日本のトイレ文化を称賛すると同時にトイレを通じて、日本文化を考察する記事が掲載された。曰く、「日本のトイレは単に排泄という生理現象を解決するためではなく、“トイレは心身ともにリラックスできる空間である”」と論評した。日本のトイレは独特の発展を遂げ、後に中国の「トイレ革命」に大きな影響を与えた。

・日本は昔からトイレを“不浄”の場所として捉え、色々な呼び名がある-「ご不浄」、「お手水」、「雪隠」、「厠」、禅宗はトイレの位置によって、東を「東司」、西は「西浄」、南は「厠」、北は「後架」と呼ぶ。長い時間を経て、不浄なトイレが人々の意識改革で、変化した背景には1960年代から始まる“高度経済成長期”である。日本政府は、先ず住宅公団の西洋式トイレの導入を図り、また、多少なりとも豊かになった一般家庭では水洗トイレの普及が始まる。1963年~1973年の水洗化率は9.2%から31.4%。東京都では30.9%~67.8%、3分の2以上の住宅が水洗になった。1980年、TOTOが“ウオシュレット”(温水水洗便座)のブランド名で販売し、これを機に日本の「トイレ革命」は、バブル経済時代の1980年~1998年に本格化した。

トイレトイレ2




上海南駅の公衆トイレ(左:外観 右:内観)
出所:毎日新聞2017年12月4日『「トイレ革命」進行中 汚名返上へ習氏旗振り』


〖習氏の発言〗

▽習近平国家主席の“重要指示”「トイレ革命」は全国に伝えられ、地方当局は早々に対応し、本格的な中国の「トイレ革命」は始まった。

・中国の最高指導者、習近平国家主席が2017年11月20日の共産党重要会議で「全国のトイレの衛生状況を改善すべきある」と発言し、「トイレ革命」(厠所革命)という言葉を使用。この「重要指示」は、たちまち各地に伝達され、全国で一大“社会主義運動”が展開された。中国共産党機関紙「人民日報」や軍機関紙「解放軍報」などは何度も関連記事を掲載し、国営中央テレビ(CCTV)午後7時のニュ-スでも大々的に取り上げた。「革命」という仰々しい言葉を使っているが、要は「トイレをキレイにしましょう」という呼びかけである(注1)。

〖トイレ革命〗

▽「トイレ革命」の主体は「公衆トイレ」で、市内の各所に増設を図っている。場所によっては常駐の清掃員をおき、トイレの衛生維持に努める一方、多目的トイレ、ITによりトイレの管理を強化し、使用者の便利を図っている。

(北  京)

・近年、トイレ革命は北京市の観光地で急速に進められ、観光客が落ち着いてトイレを使用し、観光地の文化的雰囲気を体験できるようになった。北京市観光発展委員会のデ-タによると、2015年~2017年、北京市観光発展委員会、市都市管理員会が共同で改造したトイレ数は1313カ所、観光トイレ革命は、観光地、民族村、農村観光新業態などの各種観光業態を含む北京市全域をカバ-し、5A(最高ランク)観光区では全域で障害者用トイレが設けられた。恭王府観光局区では、トイレの改造のほか、多目的トイレ2箇所を新設した。多目的トイレには大人用と子供用の便座、手洗い器、多機能のべビ-ベッド、安全手すり、非常ボタンなどが設けられ、家族連れの観光客のへのニ-ズへの対応を強化している(注2)。

・北京郊外光区ではトイレ数を4カ所から14カ所に増やし、移動式トイレ車両を5台購入した。便座数はこれまでの180から721に増加した。同観光区で、改造後の歩行者天国に設置されたトイレは、女性観光客から「特別扱い」され、女性トイレを大幅に増やした後、トイレの男女の比率が更に合理的となった。陝西省から来た女性観光客は、「観光が風景を見て、文化を感じるのならば、観光地のトイレはただのトイレではなく、景色の中の景色であり、“文化の中の文化”でなければならない」と語っている。

(上  海)

・中国の商業都市・上海市の「トイレ革命」(公衆トイレ)の中で、上海市観光局が2016年に“最も美しい観光トイレコンテスト”を初めて実施し、インタ-ネット投票で10カ所が選ばれた。うち一つの上海南駅にある公衆トイレは竹に囲まれた建物である。男性用に入ってみると、大小16の便器や床はピカピカ。清掃員によると、4、5人が常駐して24時間態勢で掃除を欠かせない人海戦術で、清潔さを保っているという。

・利用者のマナ-対策も進む。公衆トイレの使いやすさを高めようと、キャンペイン行った。上海市が2016年にトイレットぺパ-の無料提供を始めたが、1人当たり1.6メ-トルの紙が使われる事態に。“顔と虹彩”(眼の生体認証)で、紙を60センチずつ提供する機械が開発された。同一人物は9分間待たないと連続して使えない仕組みで、今では全国に1万台が設置されている(注3)。

・上海のトイレ革命について-『NHK・クローズアップ現代』の現地報告(上海)をみると、「公衆トイレなのに天井は吹き抜けで、何台ものファンが回っている。ここは清掃員が常駐していて、いつもキレイにしていることも思わずご近所さんが通ってしまう秘密なんだとか」。加えて、公衆トイレの整備が進む中、家庭用トイレでも人気なのは、日本のメ-カ-のトイレ。ショ-ル-ムでは札束が飛ぶ様子も!まだまだ拡大中の中国のトイレ市場をめぐって、中国や欧米のメ-カ-も入り乱れ、まさに群雄割拠の様相を呈している」(注4)。

(地  方)

・中国メディアによると、青海省、甘粛省などでは、「トイレ革命」を省の重点プロジェクトと位置付けた。寧夏回族自治区は幹部会議を開き、今後のトイレの衛生状況を改善するための具体的目標と役割分担を決めた。山東省済南市は55項目にわたるトイレの「管理細則」を判定し、市内のすべての公衆トイレに「洗剤、ブラシ、せっけん、ゴミ箱、ゴミ袋」の“衛生5点セット”を配備、担当者による定期巡回体制を整えた。今後、「トイレ革命」に貢献した個人と団体に対する表彰も各地で行われるという。

・中国の観光地や農村部などでは、定期清掃されいなトイレが多くの外国人観光客の不評を買っている。習氏は会議で「トイレは決して小さな問題ではない。観光地だけでなく、農村部でもこうした大衆生活の品質の足りない部分を補っていくべきだ」と強調。トイレをきれいにして、観光客の振興につなげたいほか、庶民の生活と直結する問題にも目を配る親しみやすい指導者を演出したい思惑もあると指摘される(注5)。

〖評   価〗

▽地方政府は「習氏の指示」を重要視し、「トイレ革命」を徹底的に実施するが、一般市民の間で冷ややかな反応を示す人が多い。

・北京の改革派知識人は、「景気低迷、医療費の高騰、出稼ぎ労働者の子供が教育を受けられない問題など、国のトップとして対処しなければならないことは山ほどあるのに、何故トイレなのか?」と首をかしげる。その上で「経済が発展して、市民生活が豊かになれば、みんながきれいなトイレを使いたくなる。その時、指導者に言われなくても掃除する」と話した(注6)。

・中国家旅遊局長の李金早(リ-・ジンザオ)局長が「トイレ革命」の形式主義化を批判した。李局長は2018年1月8日に行われた全国観光工作会議において、「一部の地方による形式主義と、いわゆる『5つ星クラス』(最高位)のトイレ建設という誤ったやり方を断固糾弾し、是正しなければならない」と表明。「トイレ建設は現地のリソ-スを活用し、利便性や耐久性に重点を置くこと」と発言(注7)。

・湖北省武漢市は2012年、多額の資金を投じて別荘のようなトイレを建設したことで市民の不満を買った。また、同市では2013年にもソファやテレビ、エアコン、観葉植物、絵画などを備え付けた「5つ星トイレ」が作られている。江蘇省塩城市では2015年1カ所あたり200万(約3460万円)する「中国初の5つ星観光トイレ」なるものが建てられている(注8)。

〖エピローグ〗

・トイレは人間にとっても必要不可欠なものである。できれば忌避したいものであるが、生理現象では仕方がない。古来、中国においては自宅にトイレを持たないというのが普通であり、トイレは住民の共同で使用されているのが一般的であった。住民同士のコミュニティの場とし使用されていたため、その風習が今も残り、仕切りがなくても当たり前のである。そもそも中国では「排泄は自然現象で恥ずかしいものではない」と考えられていて、裸で知らない人と温泉に入る日本人の方が変であるかもしれない。

・第11期3中全会(1978年12月)の改革開放路線により国民の意識変化が始まる。10数年の時を経て中国経済は高度経済成長し、同時に経済のグローバル化により国民の意識変化は顕著となった。習氏の「トイレ革命」も国民の意識改革の一環としてみると、分かりやすい。その顕著な動きとして-四川省・重慶市南岸天文街道はこのほど「シェアトイレ」の公益行動を始めたという。“文明の共同構築、便利さの共有”をテ-マに、管轄区内の企業・機関・店舗などにトイレを無料で開放するよう働きかけた。すでに、48軒の飲食店、ネットカフェ、ス-パ-、ホテル、病院、ガソリンスタンド、不動産管理会社などが応じ、トイレを開放している。WeChat公式アカウント「掌上天文」でトイレを検索し、シェアトイレの位置などを調べることができるという。“中国は変わる”、今後の動きを注視したい。

(グローバリゼ-ション研究所)代表 五十嵐正樹

(注)

(1)「産経新聞」2017年12月6日。

(2)「新華網」2017年12月19日。

(3)「毎日新聞」2017年12月4日。

(4)NHK「クロ-ズアップ現代」2018年4月11日。

(5)(注1)と同じ。

(6)(注1)と同じ。

(7)「中国新聞網」2018年1月8日。

(8)「Record China」2017年12月27日。

(参考資料)

・拙稿ブログ「現代トイレ考」2015年9月14日。

・ロジェ=アンリ・ゲラン著「トイレ文化史」、(株)筑摩書房、1987年4月30日。

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