2月3日、NPO-EEネット主催のエネルギー・環境高度化セミナーが開催されました。

基調講演は阪南大学元学長大槻眞一先生とネクストグルーヴ足立社長、そして会員企業4社の発表と盛りだくさん、内容の濃いプログラムでした。
EEネット柴田理事長、吉田専務理事はじめ皆さんの尽力のたまものです。

さて、セミナーの内容は割愛しますが、(プログラムを掲載します)
エネルギー関連のビジネスは中小企業にとって成長の機会になると感じました。
これまでもずっと言われてきましたが、新たなステージに向かうのかなと..

エネルギー環境商品が出始めたころは、環境エネルギーの意識が高く知識も豊富な、いわば環境のプロである企業がマーケットを先導し、環境や新エネルギー社会を啓発し、環境・新エネ商品の良さを伝え、重要な役割を果たしてきました。

しかし、環境意識が広まるにつれ、「エネルギー環境商品は、割高であるので、良いのはわかっていても買わない。」という風潮が見受けられるようになりました。
どれだけ環境に優しい商品、省エネに貢献出来る商品でも、そのことに価値を感じない人には、あまり意味がない、ということです。
このステージで新エネ環境ビジネスを断念した企業も少なくありません。

それが、ここにきて、新たな動きが出てきています。
プロシューマ(エネルギーの生産者であり消費者)や地域EMS(エネルギーマネジメントシステム)
の普及です。
これは、脱炭素社会に向けて、エネルギー需要者、供給者という見方にとらわれず、地域で新しいエネルギー社会の形を作っていく動きと言えます。

(ところで滋賀は持続可能社会の形成に積極的に取組まれていましたが、今はどうなのでしょう...)

それはそうとして、
政府がエネルギーの地産地消を政策として掲げるなど、地域EMSについても、やっと追い風がふいて来ました。

地産地消には合理性だけでなく、伝統やコミュニティそして心地よさなど目にみえない豊かさが影響します。
エネルギーを単にインフラとしてとらえず、豊かな地域づくりのプラットフォームを目指して、需要者を巻き込み、地域に根付く企業や行政や学校も一体となった取り組みが必要なのです。

それが、地域ならではのスマートコミュニティの基盤となるのです。

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