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ネットで外国人旅行者を集客 【インバウンドにっぽん】

インバウンドにっぽん 温泉地・観光地の旅館、ホテル向けネット活用のインバウンド(訪日外国人旅行者市場)情報ブログ 実践!インバウンド インタビュー 講演・セミナー記事

5 4月

CDで聞く本『月刊トークス』の書籍に選ばれました。

毎月4冊のビジネス書を厳選し、その要点を朗読して1枚のCDにぎゅっと詰め込んだ『月刊トークス』の書籍に選ばれました。いわゆるオーディオブックです。運転が多い方やパソコン仕事で目が疲れて読書する時間が無い方にとても便利です。ダウンロード版もあります。トークスは創業24年目のオーディオブックの老舗です。
18 3月

旅館ホテル向けインバウンドの集客方法に特化した唯一の書籍です

東京・浜松町の大型書店にて。インバウンドに特化した集客ノウハウや訪日外国人の市場について詳しく解説した本がいま10冊近く出されています。地方創生の本も数多くある中で、ひときわ目立つように置いて頂き、有難く思います。
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1月に発売の拙著はアマゾンなどオンライン書店でも購入可能です。
送料無料。ネット活用でここまで変わる! 外国人観光客を呼び込む方法
1 1月

2015年の予想もほぼ的中しました/2016年のインバウンドの行方は?

読者の皆さま
明けましておめでとうございます。
2005年から続けているこのブログも11年目となりました。
本年もよろしくお願い申し上げます。

さて、2016年のインバウンドは昨年と大方の流れは変わらないものの、
少しまた違ったことが起きそうな気がしています。
その前に、2015年初頭に予想したインバウンドが、大方的中しました。
1年ほど前の9つの予想をリストします。(コメント付き)

[更堝安屬砲弔い討魯汽ぅ譽鵐肇肇薀戰蕁 Silent Traveler が定着化
  ⇒定着化というより、増加の傾向が強くなりました。
  ⇒ネットFITのリピーターが増えれば、おのずとチェックインからチェックアウトまでの
   「サイレント化」が進みます。

▲魯薀訛弍について
  ⇒ムスリム(イスラム教徒)の集客に特化した旅館ホテル以外では
   最低限の配慮と、ハード面をまず準備すれば良い、という考えを経営者が理解しました。

OTAについて
  ⇒テレビ、ラジオ、新聞などマスメディアでの広告露出が増えました。

ざき家貸し問題
  ⇒2015年内にある程度方向性が決まりました。決着とまではいきませんでしたが
   問題点の共有は一般メディアを含めて共有されたとみています。

LCC増加

ε貽逎▲献∩加
  ⇒潜在ニーズが顕在化するものの、各国の情勢により減退することも、
   と予想しました。下記Г涼羚颯螢好の顕在化が影響する可能性もあります。

中国FIT客の増加

地方⇒都市ルート形成
  ⇒弊社クライアント旅館へのヒアリングをもとに類推すると、
   旅行者自身が主要国際空港(成田・関空・羽田・中部)から直接地方へ向かう
   傾向が強まったと見ています。

新しい外国人旅行者動態が顕在化
  ⇒旅行者にとっては どこへ行くか?、よりも何をするか?がキーワードに
   一部のリピータ以外は、ネットやアニメで話題になった新しいスポットを目指すように
   なりました。
   また、訪日1回目でもガイドブックに載らないスポット(瀬戸内のラビットアイランド、
   岐阜県の杉原千畝記念館など)を中心に旅をする外国人も増加しました。

2016年のインバウンドはどのように変わるのでしょうか?

基本的には前年(上記の 銑)の傾向がより加速すると予想します。
新たな動きとして、下記をリストさせてもらいます。

Googleが新たな予約流入源になる。
  国内でGoogle Hotel Finderの代わりに、Hotel Adsプログラムを開始すると
  OTAへの販売手数料がOTAにとって負担となり、
  このことがOTAの宿泊施設に対する販売手数料率の上昇の招く。宿泊業界はこれに対抗する。
  結果的にGoogleのホテル予約サービスが既存の大手OTAに対抗する勢力として位置づけられることになる。

LGBT市場の認識が広まる
  宿泊業界では比較的遅れているが、LGBTは一大市場として消費者市場全般では
  すでに重要視されている。ネットに限らず一般メディアを通してLGBTについての認識が
  広まり、特化したホテルが現れる。旅館の多い地方では対応が遅れる。

OTA傾注から、自社外国語サイトへの回帰が始まる
  インバウンド比率が大きい宿では、キャンセル率が高いOTAは優先的に使用されなくなる。

た、祭り、アウトドア、スポーツ、音楽、冒険、温泉などをテーマとした
  グループSIT(スペシャルインタレストツアー)が増加する。10名程度の小グループが主流。

ス颪砲茲襯ぅ鵐丱Ε鵐浜住餐加で、インバウンドへの集客の得意な地方と、予算を無駄に
 してしまう地方に分かれる。先駆的存在の前者は後者よりもさらに経験値が増し、両社の差が
 開くことになる。


   インバウンドにっぽん/実践!インバウンド
24 12月

インバウンド集客方法に関する本は1月21日発売/いまアマゾン等で購入予約可能です

タイトルも決まりました。
『ネット活用でここまで変わる! 外国人観光客を呼び込む方法』
日本実業出版社/216ページ/1728円

これからインバウンド集客を本格的に行いたい、または実績が出ているが情報整理しておきたい、
あるいはやってみたけど問題点が分からず成果が出ない、といった
宿泊施設、飲食店だけでなく観光協会、組合、観光業者の皆様含め、幅広く
ネット活用の方法をご紹介するものです。ぜひご参考にして集客・収益向上にお役立て
頂ければ幸いです。

アマゾン: http://www.amazon.co.jp/dp/4534053452/
楽天ブックス: http://books.rakuten.co.jp/rb/13519914/
紀伊国屋書店オンライン: https://www.kinokuniya.co.jp/f/dsg-01-9784534053459
オムニ7 セブンネット: http://7net.omni7.jp/detail/1106616018
hontoネットストア: http://honto.jp/netstore/pd-book_27605860.html


表紙はこんな感じです。
表紙
30 10月

来年1月に向けてネット集客に特化したインバウンドの本を書いています

旅館ホテル、飲食店向けのインバウンドの集客術の本をいま執筆中です。
発刊は来年1月の上旬の予定です。

インバウンドの書籍はこれまでは訪日外国人の様々な動きや、インバウンドに
取り組んでいる企業を取り上げていたり、増え続ける中国人観光客や
外国語での接客についてのものが多かったです。
また過去の事例にしか触れないシンクタンクのレポートや実務家の立場でない
方々による「日本の観光業ダメ出し論」もにわかに増えてきました。

今回出版させて頂くのは、これまでの本とは異なり「インターネットを活用した
個人旅行者FITの集客方法」について詳しく書いたものになります。
接客についてのノウハウはほとんど書きません。「お客さんを連れてくる集客の本」です。
またネットFITの今後の展開についても述べています。

どちらかというとセミナーにご出席頂いた方には多少内容が重なる部分があるかも
知れません。しかし逆に言うと解説する時間に制限があるセミナーよりも詳しく解説させて
頂いた内容も含まれていますので、ぜひご参考にして頂きたいと思います。

主なトピックは、

・ネットFIT層の詳説
・インバウンドで成功する発想とは?
・インバウンドの失敗例
・レストラン、居酒屋での外国人の集客の事例
・温泉旅館、ホテル、ゲストハウスでの集客の事例
・観光地、温泉地の先進事例
・ツールの活用方法
・これからのインバウンドはどうなる?

などです。ぜひ楽しみにしていてください。

インバウンドにっぽん 実践!インバウンド
4 8月

北米探訪1-- in 2015:感度が高いインバウンド層

7月の後半にアメリカのシアトルに行きました。インド人とドバイ人の夫婦宅(アメリカ留学時の
クラスメイト)に泊まりました。スターバックスとボーイングに勤める彼らは
子供もシアトルで生まれ、アメリカに永住するつもりでいます。スタバ以外あまり
知られていませんが、シアトルはマイクロソフト、アマゾン、ボーイングなど
世界的な企業が拠点としています。

ここに来て数日経ち感じたのがシアトルの生活文化の高さです。日本の温泉地・観光地
の旅館へは、ぜひ文化度の高い北米からもっと泊まりに来てもらい、日本のファンに
なってもらえればと思いました。なぜか、感度が高い北米の海外旅行者層はその後他の
市場への影響力が強く、東南アジアへもその趣向が伝播する可能性が高いからです。
ある旅館へ予約が入ったお客さんの国籍が「アメリカ」
だとしても、アメリカのどの州・どの都市から来たのか、移民なら元はどの国から来たかで日本
に対する思い、訪日時の趣向も異なるようですから、インバウンド集客に慣れてきた施設は
ぜひ関心を持って頂きたいです。移民であってもアメリカに長く住めば、
歴史の浅いアメリカと戦争をした、深い歴史と文化を持つ日本には一度は必ず行って
みたいと思うようです。

さて海外出張恒例の地元の本屋めぐりですが、ガイドブックはJapanと書かれた本が
ぎっしりありましたが、ChinaやThailandも沢山ありましたし、やはり東南アジアの本屋
ほど日本ブーム頼みといった空気はありませんでしたから、需要は落ち着いているのでしょう。
店舗は昨今のラーメン流行に乗ってお店も多いのかと思いきや意外とお寿司屋が
目立ちました。食はニューヨークから伝播するということでシアトルまで浸透するのに
時間がかかるのかも知れません。

ところで、中国からの爆買いや、訪日数が今年は2000万人を越える推測など、
数字がよく取り上げられていますが、私自身は国全体としての数字達成など
業務上ほとんど気にしていませんし、営業トークとしても用いていません。
いずれは国内外の経済変動、天災などで逆風が吹くこともあり得るというのは、
数年間インバウンドに取り組んで来た宿泊施設にとっては想定内だと思います。
起きることは分かっている、だからそれまでの間にいかに訪日満足度
(=日本文化を理解したファン層の厚さ)を増やしておくか、ということに尽きます。
インバウンドは時間をかけてでも、日本のモノに興味がある観光客より
日本のコトに関心が高い「感度が高い」ファンを増やすほうが日本観光業の
維持発展に有効なのです。
(写真はシアトルのダウンタウン、パイクプレイスマーケットにあるスターバックス1号店)

実践!インバウンド 小野秀一郎

seattleSB
4 6月

これからのインバウンドが増える国はどこ?人口の増減で見る訪日旅行の今後

1位インド15.5億、2位中国10.9億、3位ナイジェリア9.1億…
6位タンザニア2.8億、8位コンゴ2.6億、9位エチオピア2.4億、10位ウガンダ2.0億、
この数字何を示していると思いますか?すぐに当てることが出来た方は
相当「先を見つめている」方です。 これは国連の予測による2100年の人口です。

今回は人口増加とインバウンドについて掘り下げていきます。
日経新聞に興味深い記事がありました。
第二次世界大戦後に約3倍となった世界人口は、約73億人と言われており、
アジアの伸び率は著しく、いまや世界の10人のうち6人がアジア人とのこと。
アメリカ以外の主要先進国は既に高齢化社会または日本に代表される超高齢社会です。
移民大国のアメリカでは海外から人を引き付けており、
全人口の1割を超える約5000万人の移民が暮らしています。

国連の予測によると2100年の人口約108.5億人のうち、アフリカとアジアが
ともに40億人台まで増加すると見られています。
過去に一人っ子政策を推進してきた中国は30年ごろに人口減少局面に入る見通しです。
代わってインドが首位に躍り出ます。欧州は10年代後半(つまり数年以内)、
東南アジアやタイも20年代後半に減少に転じると予測されています。

宗教別ではどう予測されているでしょうか?
米調査機関「ピュー・リサーチ・センター」が4月に発表した
未来の宗教人口予測によるとイスラム教は50年にキリスト教徒とほぼ並び、
2100年には首位に立っているそうです。インドのイスラム教徒の比率は、
2割弱のままだが総人口の増加で50年には世界最多のイスラム教徒を抱える見通しです。

ただ今後、そのうち豚・酒類を全く摂取しない宗派の人口だけが増えるのか、
イスラム圏の国の間のみを行き来する層が増えるのかは、
今後のイスラム教徒の世界旅行の経験値によって
だいぶ変化する可能性もあるのではと私は予想しています。
すなわち、日本の宿泊施設がハラルの完全対応をすべきかどうかというと
そうでも無くなるのです。
イスラム圏からの訪日旅行者はアジアからはインドネシア・インドを中心に
食や環境の変化に抵抗がないリピータも増えるでしょう。

2010年現在、イスラム教徒の6割強がアジアに住んでいると言われます。
調査をした米国の教授によると、その背景にはインドネシア、インド、
パキスタン、バングラデシュなどアジア人の人口増加と見られています。
食に関する厳格なルールを保つ旅行者は一定の割合に限られるのでは、と予想します。
おそらくオリンピック後になりますが、インドからの訪日旅行者増の後は、東欧、
その後ジェット旅客機のスピードが飛躍的に向上すればナイジェリアなどの
アフリカ、そしてブラジルなどの南米からの訪日旅行が増え始めることでしょう。


インバウンドにっぽん/実践!インバウンド 小野秀一郎
13 3月

なぜスマホ対応した方が良いか?なぜパソコンは無くならないか?

Googleより、今年4月からスマートフォン対応をしているか否かを検索エンジンの
表示順位に反映させるとの発表が先日ありました。
参照データによりけりですが、スマートフォンの保有率は日本国内よりも海外の方
が高いという統計があります。つまりインバウンドで収益を上げたいと思っている
国内業者の日本人が考えるよりも海外の方がスマートフォン利用が普及している
ということです。今後、観光業、宿泊業に対してはウェブ制作業者からのスマートフォン
対応サービスの案内も増えるでしょう。

そして、今までは
●パソコンでは旅行の情報収集と予約
●スマートフォンでは、情報発信(シェア)
だった区分けではなくますますパソコンの役割をスマートフォンが担う作業が増してくる、と
アメリカのEコマースリサーチ会社と予測しています。

旅行計画の段階において、パソコンの役割が無くなることはあるのでしょうか?
応えは否。パソコンが情報収集という作業においてはスマートフォンよりも便利です。
なぜなら複数のウィンドウを行き来できて、文字入力の際もタッチタイピングが
容易だからです。アメリカなどではタッチタイピング(キーボードを見ないで打つ)は
小学生の頃から習う技能の一つです。

スマートフォンが訪日の旅行予約で使われそうなのは、
●渡航がビジネス目的
●リピート旅行
●都市への旅行
●自国から日本が比較的近い
   若年層かどうかはもはや関係ありません。
これらの要素が1つか2つ含まれるかどうか、ではないでしょうか。
海外のOTA(Expediaなどのオンライン旅行エージェント)やトリップアドバイザーの
便利なアプリを使用して旅行先、宿泊先を決めることも可能です。

反対に
●初めての訪日旅行
●初めての観光地
●とっておきの旅行
●特徴ある宿(一軒宿、秘湯、高単価) 
である場合は入念に調べるためスマートフォンだけでなくパソコンも使用して
じっくり比較検討するでしょう。

ではタブレットはどうか?タブレットならパソコンと同様に複数画面を開いたり
キーボードを開いたり(またはBluetoothで接続)したりできます。
スマートフォンとパソコンのいいとこ取りをした便利な端末です。
最近海外ではファブレット(フォンとタブレットの中間)も人気です。
ファブレットは大型のスマートフォンと言えるので、ウェブではスマートフォン機種として
認識されるようです。

●パソコン
●タブレット
●スマートフォン
●ファブレット
●アップルウォッチ?  

など様々なIT端末が出てきていますが、様々な理由で、スマートフォン対応画面の外国語版
サイトを用意したほうが外国人集客が効果的で、かつ有利となりそうです。


インバウンドにっぽん/実践!インバウンド 小野
16 2月

なぜ訪日外国人数300万人増の1300万人達成は出来過ぎた数字なのか?

下記の2月のブログの内容について訂正があります。
政府観光局(JNTO)の統計につきまして、2014年の訪日外国人数は航空機、船舶の乗員(クルー)は
含まれていないとの指摘がございました。
私が閲覧した統計資料「国・地域別 / 目的別 訪日外客数」には「乗員を含まない」の表現が
無かった為、「その他客」カテゴリにクルーが含まれていると認識しておりました。
一方の資料「平成26年 訪日外客数・出国日本人数」には「乗員を含まない」旨の注がありました。

=====================================
昨年1年間の訪日外国人数が過去最高を記録し、
外国人客や取り込みに意欲的な企業が新聞、テレビ、雑誌など
メディアを賑わしています。
「300万人増えて1300万人突破」「2000万人到達まで順風満帆か」
「5年後のオリンピックに向けて追い風」
などメディアがこぞって取り上げましたね。

中国・台湾・米国などからの訪日旅行者数は過去最高を記録し、
LCCの他にもクルーズ利用での訪日も増えました。
しかし、昨年秋にクライアント旅館へヒアリングをした感じでは、
好調とはいえ地域により業況がかなり偏っているし、
300万人増はちょっと多くないだろうか、、と私は思っていました。
もともと日本への強い憧れがあった中、諸条件が揃いました。
円安・LCC増・ビザ緩和の追い風があったからです。

政府はオリンピック・パラリンピックの2020年に2000万人達成という根拠のない(或いは
不明瞭)な目標を立てた以上は、これに近づけたいとの思惑が見え隠れします。
今年以降は昨年以上の、毎年130万人以上を達成し続けなくてはならないのです。

訪日数の統計はビジネス客、留学、研修、トランジットを含んでいるため、
純粋な日本観光ファンを増やしたい私自身はトータル数にはあまり関心を持っておりませんが、
あまりにも偏った報道熱があるので、別の見方もある、ということを示したくブログに書きました。

と同時に個別具体的な見地に立った、洞察力を持つ観光メディアの醸成も急務であると
感じております。

インバウンドにっぽん/実践!インバウンド小野秀一郎
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外国人観光客
6 1月

昨年の予想はほぼ的中/2015年のインバウンドはどうなるか?

読者の皆さま
明けましておめでとうございます。
2005年から続けているこのブログも10年目となりました。
本年もよろしくお願い申し上げます。

さて、2015年のインバウンドは昨年と大方の流れは変わらないものの、
少しまた違ったことが起きそうな気がしています。
その前に、2014年初頭に予想したインバウンドがどのくら的中していたかをおさらいしてみましょう。
12か月前に下記をリストしました。「日本ブームの終息」以外は的中しました。
まぁこれは懸念材料として挙げていたもので
LCCの増加や円安の大幅な進行があり訪日客数が伸びたのでブーム自体はまだ継続している
言えます。
・LCCの増加
・円安
・東南アジア
・日本ブームの終焉
・旅行ルートが地方⇒都市の新しい流れが形成
・座学化するハラル対応ブーム

今年は上記のうちLCC、東南アジア、地方⇒都市ルート形成が引き続きありそうです。
あとは下記を予想しています。

[更堝安屬砲弔い討魯汽ぅ譽鵐肇肇薀戰蕁 Silent Traveler が定着化

ネットFITは海外でDIY Travelerと呼ばれていますが、この旅行者層は
ネット検索、計画、予約のほぼ全てを自分自身のデバイス(モバイル、タブレット、PC)で
行います。そして到着日まで予約確認やアクセスの問合わせなど一度もホテルへ
コンタクトすることもなくチェックインします。
館内や旅先の写真や動画はしっかりと撮り、SNSやブログにアップし、友人(または
見知らぬネット友人)と情報を共有します。
そして宿泊のレビューは印象的な体験(またはその逆の時)をOTAやトリップアドバイザー
などの旅行SNSに書き残します。
ネットではやり取りをするけど、旅先・滞在先では一言も話さずに帰国するという
一人旅も増えそうです。
宿泊業にとってはおとなしくて静かに利用してくれて対応しやすい半面、
何に目的に来たのか何を考えているかすら分からないお客さんでもあります。
むろんこういったタイプはホステルやゲストハウスには多くはありません。
シティホテル、ビジネスホテルに多いでしょう。旅館では少ないほうでしょう。

業界について

ハラルはセミナー業者による宿泊業者への案内も増える。
セミナー内容が行きすぎ、と思うようになり、ムスリムの集客に特化した
宿以外ではけっきょく「最低限のことだけ用意すれば良い」という考えが浸透する。

OTAについて

テレビ、ラジオ、新聞などマスメディアでの広告露出が増える
オンライン最大手の米国Priceline.comが昨年8月にテレビ広告に130億円を投じる
と発表しました。他のオンライン旅行企業もこれに追随し、また大手旅行代理店も
広告投資を増やさざるを得なくなり、消耗する企業も現れます。

ざき家貸し問題

年内にある程度方向性が決まり決着?

LCC増加

ε貽逎▲献∩加

潜在ニーズが顕在化するものの、各国の情勢により減退することも

中国FIT客の増加

海外旅行者1億人突破した勢いは中国国内で
大きな経済変動や政変が起きない限り、まだ続きそうです。

地方⇒都市ルート形成

地方空港の活性の為にLCCが就航することが一番の要因となりそうですが、
未だ空港自体がさほどウェルカムしていない状況のようです。
その一方で、旅行者自身が主要国際空港(成田・関空・羽田・中部)から直接地方へ向かう
傾向は強まると見ています。

新しい外国人旅行者動態が顕在化

旅行者にとっては どこへ行くか?、よりも何をするか?がキーワードに
ガイドブックに載っている観光スポットは定番化し、一部のリピータ以外は
新しいスポットへ向かう。
また、訪日1回目でもあえてガイドブックに載らないスポットを中心に旅をする外国人も増える。
例えば東京や京都の泊数を減らして農村や漁村をめぐったり、田畑地区にたたずむ宿で
地方の生活体験をするニーズが高まる。

インバウンドにっぽん/実践!インバウンド
19 12月

おかげさまで10周年を迎えました。当時はネット利用インバウンド黎明期・・・

昨日、創業して丸10年を迎えました。
これまで支えて下さいました旅館業、観光業、業務パートナーの皆さまに感謝いたします。

思い返せば訪日外国人を旅館へ低予算で集客できるサービスがあったら、
と自宅にあった机とパソコン1台と電話1機、自社サイト制作資金3万5千円で開業
したのが始まりです。それが2004年12月でした。

当時「インバウンド」や「外国人を集客」などは、ほとんどの施設が見向きも
しませんでした。外国人は、イコールアメリカ人や単価の低い団体客のことと
思われていたくらいで、インバウンドの意味も理解していなかった観光地、
旅館がほとんどでしょう。
今でこそハラル対策や英語の勉強や、外国人目線の番組が面白い、と騒いでいますが
外国人を集客しようと積極的には考えていなかった時世だったわけです。

今年、おかげさまでこれまでに集客支援をさせて頂いた軒数は350軒を越え、
推計値ではありますがネットとシステム、メディアを通して15万人以上をクライアント施設様へ
送客させて頂いております。またここ数年は観光地全体や観光協会など面としての
インバウンドの取り組みのお手伝いもさせて頂いております。

最近思うことは外国人旅行者の旅行動態が変化する一方、宿泊施設の対応方法や
当社のコンサルティングも基本的には変わらないということです。
時が経てば経つほど魅力を増す、それこそが伝統旅館や伝統文化の良さであり、
近代的な事物との差をつけられる大きな点ではないでしょうか。
当社も集客マーケッターとして、ユーザーである外国人観光客の利用する
媒体や予約方法も多様化している中、日々最新のITツールや媒体の研究は欠かせません。
では変わらないものは何か?
それはインバウンドに対する信念と一生の旅をお手伝いするという思いです。
これはホスピタリティ感度が高い旅館にもあてはまります。
訪日外国人が増えているからといってビジネスチャンスを見出してにわかに立ち上げた
事業部や会社は、芯が通っていない為か、次の大きな荒波にまた飲みこまれることでしょう。
ここ10年間での経済変動や自然災害で、そういった業者をいくつも見てきました。

私は日本古来の持つ魅力を世界に発信する人間として走り続けたいと考えています。
途中にリーマンショック、大震災、円高、尖閣問題などあり、大きな荒波を乗り越えて
日々成長させて頂きました。
今後も真の日本(特に日本固有の温泉・旅館・伝統文化)のファンを世界中に増やすべく、
引き続き愚直に取り組んで参ります。日本の魅力発信に王道はありません。
地道かつ地味な方法以外に日本観光の再生の道はありません。
来年も引き続きよろしくお願い申し上げます。

平成26年12年18日
18 11月

隣国のインバウンド事情から学ぶ 一国からのウェイトが大きいリスク

2013年に韓国を訪れた中国人観光客は432万人。
これは外国人観光客全体の35%にあたります。中国人観光客による経済波及効果は、
年間13兆ウォンもあり、今年2014年には訪韓中国人数は500万人に達する見通しです。

日経新聞の記事によると韓国最大の免税店・ロッテの2014年の
売り上げの6割弱を中国人観光客が占めると見られています。
2012年は韓国人が40%、日本人22%、
中国人28%の割合でしたが、今年は日本人が6%にまで落ち込んでいます。
中国からの観光客増加は韓国経済の成長に貢献しているものの、中国依存が
一層と高まればリスクも大きくなります。
ソウルのホテルでも日本から細っていることが気がかりのようです。

ちなみに韓国経済全体としても中国への依存を警戒する見方が広がってきています。
韓国は輸出がGDPの5割を占め、そのうちの約4分の1が中国向けの輸出です。
現在、中国の経済成長のペースが鈍化していることに加え、中国企業が
競争力を高めているため、中国市場において韓国企業が苦戦を
強いられている分野が増えてきているそうです。

ただ上記の観光の状況、国としてリスクは把握しているのではと見ています。
インバウンドについては韓国はマーケティングについて日本より長けていますし
観光予算の割合も対GDP比で日本の25倍以上割いています。
奇しくも訪韓日本人の減少と訪韓中国人の増加が連動したというよりも
うまくかじ取りをできた例とも言えそうです。

日本へ目を転じてみると、日本の訪日中国人客数も伸び盛りではありますが、
今後はどうなるか分かりません。
小田急百貨店や高島屋など、大手百貨店各社が中国の銀行のクレジットカード
「銀聯(ぎんれん)カード」の対応に急いでいます。
この銀聯カードは、中国で40億枚以上発行され、世界140カ国・地域以上で
利用されています。
小田急百貨店では、全店で同カード対応のPOSレジに切り替える他、
高島屋日本橋店では、すでに6月にPOSレジを導入。外国人客が多い
伊勢丹新宿店や三越銀座店でも、銀聯カードの対応を検討中です。
日本政府観光局によると、2014年の訪日外国人客数は1300万人に迫る勢いで
中国人客の割合は18.4%。前年同時期の12.9%から拡大しています。

これだけ活性化してくると以前の尖閣問題が出た2012年の秋のような、
大きな変動に突然襲われると影響を受ける業種は多いでしょう。
いずれにしてもいつの時代・時勢でも全方位で取り組み、顧客の個人化に対応すべく
ネットを最大限に活用する必要があるのです。

インバウンドにっぽん/実践!インバウンド
20 10月

どの市場・国からが期待ができる?できない?

日本経済の成長において、アジアの中でもインドネシアやフィリピンといった
ASEAN(東南アジア諸国連合)の成長を取り込むことの重要性がますます
高まっていることは企業経営者なら誰でも知っていますね。

先日ある新聞で興味深い数字がありました。
大陸部ASEANの人口は2億3700万人。島しょ部では3億7100万人。
ブラジルの人口の1億9000万人を超える大市場が2つあることになります。
所得格差は大きいものの、2010年シンガポールの一人あたりの所得が日本を
上回り、このことは様々な消費財とサービスへの需要があることを意味しています。

さて自動車やエアコンなど耐久消費財の保有率は、中間層になると飛躍的に高まり、
この層が消費ブームをけん引しています。フィリピンでは、エアコンの保有率は
高位中間層では45.3%。自動車は39.9%です。一方貧困層では1%以下です。
中間層の増加がまず隣国への海外旅行消費へ波及し、
「あこがれの日本」旅行へ流れが作られるわけです。

ASEANの経済成長に伴い、1億人を超える貧困層が中間層に移行していくと、
さらに市場は拡大するものと予測されます。
少数の富裕層も購買力の点では重要で、所得上位10%が消費全体に
占める比率は、主要6カ国で3割以上。高級品や良質なサービスへの
需要が大きいと見られています。
また、年齢構成も様々で日本の14歳以下の人口比率は13%ですが、フィリピン、
ラオスなど4カ国で30%を超えています。

一方でシンガポールと65歳以上の人口が9%と高齢化社会を迎えています。
実は訪日客が好調のタイも同様です。
高齢化になると海外旅行などあまり遠出の旅をしなくなります。
中国も10年以内には少子化へ向かうと言われています。海外旅行者市場の未成熟や
中間層の成長が未だ見込まれるため、少子化は訪日客数には大きな影響をすぐに
与えることはないでしょうけど、1つの国に傾注することのリスクの内在を示唆しています。

近隣の旅館や観光地との市場差別化を図るのであれば、若年労働人口が多い国を
狙うというのも一案です。ただし分散・複数、そしていつの時代でも目新しい旅スタイルを
実践する欧米は見落とさないようにしましょう。

インバウンドにっぽん/実践!インバウンド 小野秀一郎
15 9月

世界の京都の外国人集客は実は絶好調ではないかも? 大阪が好調な理由

東南アジアからのイスラム教徒の観光客に対する、戒律にのっとった
「ハラル対応」はいま日本の宿泊業界で話題となっています。
インドネシアとマレーシアでアンケート調査を行ったところ、
両国合わせ4割弱が「1年以内に日本に行きたい」と答えていますが、
その一方で、「お祈りの場所や方向表記の少なさ」
「ハラルメニューを扱ったレストランが少ない」などの不安を挙げている人がそれぞれ
6割近くいます。
こういった不安を拭うべく、ハラル対応セミナー、ムスリム客の接客勉強会なども
人気のようです。ただこれらは接遇のことであって、「集客」に焦点をおいてものでは
ありませんから、接遇をしたらムスリム客が自然と目の前に来てもらえる
という幻想を抱いてはなりません。

さてこういった新しい市場の動きが活発化するなか、
京都市に宿泊した外国人観光客が2013年初めて100万人を突破したと
発表されました。昨年を3割上回る113万人に達し、過去最多。
宿泊客の国・地域別人数は、台湾23万人、米国16万人、中国11万人の順。
ビザの発給要件が緩和されたタイは2万人と、前年の1.8倍伸びています。
一時は、リーマンショックや東日本大震災などの影響で、外国人宿泊客は
落ち込んでいたものの、昨年は円安などが追い風となって増加したということです。

しかしながら、それ以上に大阪は好調のようです。
いまリピート客は関西の旅行は大阪を拠点としたほうが便利、という流れも
出てきています。
空港からのアクセスを考えると京都のホテルへは大阪から1時間は多めに移動しなくては
なりませんし、Japan Rail Pass利用率が低いリピート客にとっては交通費もかかることに
なります。京都にわざわざ泊まらなくても大阪からは神戸・奈良・高野山・白浜へと
便利に足を延ばせるわけです。
さらに、京都市内は宿泊業の激戦が続いており、相部屋ゲストハウス、
町家の一棟貸しビジネス増、ホテルの新規開業などの脅威が常にあります。
旅館の新規開業はほとんど聞きません。

こういった中でハラルの勉強や食材準備をした京都の宿ではイスラム圏からのお客さんを
期待したいところなのでしょうが、対応をしたからといって集客できたことにはなりません。
特にインバウンドにおいては、接遇と集客は別々のものです。
日本独特の生活様式や料理については未だまだイスラム圏には
情報発信が足りてないのです。その施策を京都の宿や観光当局が大阪よりも積極的に
行っているかどうか。。
接遇は目の前にお客さんが来る集客活動をしっかりやってから成り立つものであることに
留意すべきです。

インバウンドにっぽん/実践!インバウンド小野秀一郎
21 8月

日本の昔ながらの姿を体験したいニーズに応えられる農家民宿

かやぶきの里で知られる京都・美山に行きたい外国人が増えています。
そこに訪れる外国人客はかやぶき屋根の建物をただ写真に収めて
帰ってしまうわけではありません。彼らは昔ながらの日本の農村風景や
そこでの空気をも楽しみたいと思っています。

グリーンツーリズムと聞くと、インバウンドではなく国内の教育的な観光
分野というイメージが強いですが、実は日本の伝統的な生活体験できる民宿は、
外国人向けの観光資源として大きな可能性を秘めています。
千葉県鴨川市では、2013年マレーシアのメディアや旅行会社を招聘し、
野菜の収穫や種まき体験が出来る民宿を紹介。現地のテレビ番組で紹介され、
今年、7軒の農家で合計60人程度が宿泊できる体制を整え、
マレーシアやシンガポールなどからのグループツアーの受入れが決まりました。

農家民宿とは、農家が経営する民宿のことを指し、
旅館業法で定められた簡易宿所のひとつで、
農作業や山菜採りといった農村の生活 を、宿泊者が体験できる場です。

東京都内で外国人向けにホストファミリーを手配する会社でも、「日本の生活を
体験したい」という需要が高まると予測しています。
国内で農家宿泊体験の先進地域として知られる
長野県飯田下伊那地方。受け入れ家庭は現在既に400軒に上り、年間4億円の
経済効果と試算されています。
国内だけでなく海外まで情報が発信される地域が増えれば、さらに
多くの外国人に日本の良い田舎を知ってもらえます。
日本の急斜面にある棚田、美しい田んぼ、収穫の風景はとても神秘的だと
評価が高いです。本来観光目的でないものが観光商材になりうるのです。
ありのままの、昔ながらの日本を外国人に丸ごと体験してもらえる日本の農村滞在。

通称 「余暇法」「農村休暇法」「グリーン・ツーリズム法」では
主に都市部からの旅行者に対して農林漁業の作業体験、調理体験、農山漁村の生活
及び文化に触れる体験(農村滞在型余暇活動)を提供できる宿泊施設を、
「農林漁業型体験民宿業」と定義しています。

インバウンドにっぽん/実践!インバウンド小野秀一郎
ブログ記述人
海外の外国人旅行者の集客スペシャリスト。少子高齢化の一途を辿りながら、自信を失いつつある日本の現状を打破すべく、日本文化の発信源「地方・観光地・温泉地」をダイレクトに海外販売することを推進。2004年の創業以来一貫して集客に80%力点を置く柔軟なサービスで、350軒の日本全国の宿泊施設をサポート。
実践!インバウンド