コメントをいただきましたので、少しお節介に参考サイトをまじえてみました。このサイトの趣旨のとおり、進学するかどうかの判断は結局は進学検討者のご判断です ^^ また、掲載データーについては博士後期課程に関するものですが、各自でご確認願います。
ネット検索をおこなえば、博士後期課程在学者の情報は比較的収集できるようです。ところが、修了、退学後の状況についての情報は、あまり多くはありません。
麩大生さんからご紹介頂いた「創作童話 博士が100人いる村」は結構有名だそうです。非常にブラックで印象に残る作品です。このサイト名を検索ワードにしてさらに検索されるのも有用かもしれません。国内大学関係への就職についてはさらに状況は悪化しているかもしれませんね。このサイトの元ネタとなったのではないかとされたサイトもあるようです。「地球診断」、「博士の生き方」
[統計データ(文科省)]


上述の「博士の生き方」を含め、早稲田大学では、博士後期課程の在学者が多くのサイトで情報を公開しています。そういう文化が育っているのでしょう。
博士号取得への道のり、博士の生き方、
在学中の問題については、日本共産党が全国大学院生協議会の2005年の調査をもとに博士課程進学者の状況について以下のような記事を掲載しています。
全国大学院生協議会
2005年12月29日(木)「しんぶん赤旗」
また、一番の問題は卒業後の人生です。これについてはあまり調査すらおこなわれていないようで、実態はいまだ不明、就職の容易さ、困難さについては、研究分野や考え方にも大きく依存しそうですが、噂を頼るしかなさそうです。博士後期課程受験直前の修士の就職活動の時期に、自分が興味ある企業に「博士は採用しますか?」と直接聞くのが確実でしょう。大学については科学技術振興機構をご参照を。
文科省の中央教育審議会大学分科会でも様々な問題は長年報告されていますが、この間、一部を除きほとんど改善されていないようです。長年を経たのでいよいよ目に見える形で具体化、解決するのか、この先20年間繰り返されるのか、はわかりません。
また、多くの資料や報告書で見られるのは、(補助金目当てか授業料収入増目当てか)経営のために博士後期課程学生を増やさねばならないという理由であり、この大学経営陣の動機は事実として進学決定の際に十分留意しておく必要があると思います。
日本経団連は、博士進学者の将来についての調査がなく実態は把握できないとも述べ、産業界、大学の双方にとって解決すべき課題は多いとした上で、以下のように博士課程進学者への要求を呈し中間報告を括っています。研究機関が縮小する局面では、就職という意味ではこの要求内容は重いのかもしれません。
# 政府からの要望に対し経団連らしい報告書ともいえますね ^^;
以上のように、状況はやや動き始めているのかも知れません。ただ、これから動くかもしれないという状況で、あなたが博士後期課程に進むべきかどうかはについて、一般論的には誰も断言できないとは思います。
何かご参考になりましたでしょうか・・^^;;
麩大生さんからご紹介頂いた「創作童話 博士が100人いる村」は結構有名だそうです。非常にブラックで印象に残る作品です。このサイト名を検索ワードにしてさらに検索されるのも有用かもしれません。国内大学関係への就職についてはさらに状況は悪化しているかもしれませんね。このサイトの元ネタとなったのではないかとされたサイトもあるようです。「地球診断」、「博士の生き方」
[統計データ(文科省)]


上述の「博士の生き方」を含め、早稲田大学では、博士後期課程の在学者が多くのサイトで情報を公開しています。そういう文化が育っているのでしょう。
博士号取得への道のり、博士の生き方、
在学中の問題については、日本共産党が全国大学院生協議会の2005年の調査をもとに博士課程進学者の状況について以下のような記事を掲載しています。
全国大学院生協議会
2005年12月29日(木)「しんぶん赤旗」
また、一番の問題は卒業後の人生です。これについてはあまり調査すらおこなわれていないようで、実態はいまだ不明、就職の容易さ、困難さについては、研究分野や考え方にも大きく依存しそうですが、噂を頼るしかなさそうです。博士後期課程受験直前の修士の就職活動の時期に、自分が興味ある企業に「博士は採用しますか?」と直接聞くのが確実でしょう。大学については科学技術振興機構をご参照を。
文科省の中央教育審議会大学分科会でも様々な問題は長年報告されていますが、この間、一部を除きほとんど改善されていないようです。長年を経たのでいよいよ目に見える形で具体化、解決するのか、この先20年間繰り返されるのか、はわかりません。
また、多くの資料や報告書で見られるのは、(補助金目当てか授業料収入増目当てか)経営のために博士後期課程学生を増やさねばならないという理由であり、この大学経営陣の動機は事実として進学決定の際に十分留意しておく必要があると思います。
日本経団連は、博士進学者の将来についての調査がなく実態は把握できないとも述べ、産業界、大学の双方にとって解決すべき課題は多いとした上で、以下のように博士課程進学者への要求を呈し中間報告を括っています。研究機関が縮小する局面では、就職という意味ではこの要求内容は重いのかもしれません。
# 政府からの要望に対し経団連らしい報告書ともいえますね ^^;
日本経団連産業技術委員会「大学院博士課程の現状と課題(中間報告)」2007/1/9
「同様に重要なことは、博士課程進学者が、自らのキャリアプランやライフプランについて様々な可能性を視野に入れつつ自ら設計することである。アカデミアにおけるポストが限られている一方、産業界はイノベーションを起こせる高度な人材を強く求めている。博士課程進学者は、アカデミア以外の進路の可能性についても常に念頭に置き、社会のニーズを意識しながら、幅広い知識と人間性を身につけるように努め、様々な可能性にチャレンジしていく逞しさを持つ必要がある。産業界、大学はそうした気概と能力をもった学生を積極的に支援する。」
以上のように、状況はやや動き始めているのかも知れません。ただ、これから動くかもしれないという状況で、あなたが博士後期課程に進むべきかどうかはについて、一般論的には誰も断言できないとは思います。
何かご参考になりましたでしょうか・・^^;;
いろいろ検索して調べても講演会で先生方が
話された
「これからは企業でも研究職は博士号を
持っているべきだ」
という意見はなかなか見つかりませんね。
探しきっていないのかも知れませんが、
ネガティブな意見の方が多数派のようです。
こんなサイトもみつけました。
http://banare.rikoukei.com/posudoku.html
教育を先行投資と捉えても、なかなかペイしない
ようですね。博士後期課程だと親のすねをかじって
いるわけには行きませんよね。